WO2019216228A1

WO2019216228A1 - 造形システム、及び、造形方法

Info

Publication number: WO2019216228A1
Application number: PCT/JP2019/017559
Authority: WO
Inventors: 長坂　博之; 和樹上野; 浩一安葉; 慧関口
Original assignee: 株式会社ニコン
Priority date: 2018-05-09
Filing date: 2019-04-25
Publication date: 2019-11-14
Also published as: TW201946712A

Abstract

造形システムは、エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備え、第１の造形面にエネルギビームを照射することによって材料を溶融して第１構造層を形成し、第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面にエネルギビームを照射することによって材料を溶融して第２構造層を第１構造層上に形成し、エネルギビームから第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギと、エネルギビームから第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギとが異なる。

Description

造形システム、及び、造形方法

　本発明は、例えば、造形物を形成する造形システム及び造形方法の技術分野に関する。

　特許文献１には、粉状の材料をエネルギビームで溶融した後に、溶融した材料を固化させることで基材に造形物を形成する造形システムが記載されている。このような造形システムでは、基材に造形物を形成した後に、造形物を基材から適切に分離する（一例として取り外す）ことが技術的課題となる。

米国特許出願公開第２０１７／０１４９０９号明細書

　第１の態様によれば、エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備え、第１の造形面に前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第１構造層を形成し、前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第２構造層を前記第１構造層上に形成し、前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギと、前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギとが異なる造形システムが提供される。

　第２の態様によれば、エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備え、第１の造形面に前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第１構造層を形成し、前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して前記第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向におけるサイズが前記第１構造層と異なる第２構造層を前記第１構造層上に形成する造形システムが提供される。

　第３の態様によれば、エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備え、第１の造形面に第１のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第１構造層を形成し、前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記第１のビーム特性と異なる第２のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第２構造層を前記第１構造層上に形成する造形システムが提供される。

　第４の態様によれば、エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備え、第１の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ第１の供給態様で前記材料を供給して第１構造層を形成し、前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の供給態様とは異なる第２の供給態様で前記材料を供給して第２構造層を前記第１構造層上に形成する造形システムが提供される。

　第５の態様によれば、造形面にエネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置と、前記エネルギビームの照射位置と前記造形面との相対的な位置関係を変更するように、前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させる移動装置とを備え、第１の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ第１の移動態様で前記第１造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させて第１構造層を形成し、前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の移動態様とは異なる第２の移動態様で前記第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させて第２構造層を前記第１構造層上に形成する造形システムが提供される。

　第６の態様によれば、エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備え、第１の造形面に前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第１の溶融池を形成することで第１構造層を形成し、前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して前記第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向におけるサイズが前記第１の溶融池と異なる第２の溶融池を形成することで前記第２構造層を前記第１構造層上に形成する造形システムが提供される。

　第７の態様によれば、エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備え、第１の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ単位時間当たりに又は単位面積当たりに第１の供給量で前記材料を供給して第１の溶融池を形成することで第１構造層を形成し、前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ単位時間当たりに又は単位面積当たりに前記第１の供給量と異なる第２の供給量で前記材料を供給して第２の溶融池を前記第２の造形面に形成することで第２構造層を前記第１構造層上に形成する造形システムが提供される。

　第８の態様によれば、エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備え、第１の造形面に前記エネルギビームを照射して第１構造層を形成し、前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射して第２構造層を前記第１構造層上に形成し、前記第１構造層の破壊に対する抵抗力を、前記第２構造層の破壊に対する抵抗力よりも低くする造形システムが提供される。

　第９の態様によれば、エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備え、第１の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ第１材料を前記材料として供給して第１構造層を形成し、前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ第２材料を前記材料として供給して第２構造層を前記第１構造層上に形成し、前記第１材料は、前記第２材料よりも前記第１の造形面との間の結合力が弱い造形システムが提供される。

　本発明の作用及び他の利得は次に説明する実施するための形態から明らかにされる。

図１は、本実施形態の造形システムの構造を示す断面図である。図２（ａ）から図２（ｃ）のそれぞれは、それぞれワーク上のある領域において光を照射し且つ造形材料を供給した場合の様子を示す断面図である。図３（ａ）、図３（ｃ）及び図３（ｅ）のそれぞれは、３次元構造物を形成する過程を示す断面図であり、図３（ｂ）、図３（ｄ）及び図３（ｆ）のそれぞれは、３次元構造物を形成する過程を示す平面図である。図４（ａ）は、最下層の構造層を形成するための溶融池を示す平面図であり、図４（ｂ）は、最下層の構造層以外の他の構造層を形成するための溶融池を示す平面図である。図５は、最下層の構造層を形成するための光の強度、及び、最下層の構造層以外の他の構造層を形成するための光の強度を示すグラフである。図６（ａ）は、最下層の構造層を形成するための光のデフォーカス量を示す断面図であり、図６（ｂ）は、最下層の構造層以外の他の構造層を形成するための光のデフォーカス量を示す断面図であり、図６（ｃ）は、最下層の構造層を形成するための光の造形面上での強度分布を示すグラフであり、図６（ｂ）は、最下層の構造層以外の他の構造層を形成するための光の造形面上での強度分布を示すグラフである。図７（ａ）は、最下層の構造層を形成するための光の照射時間を示すタイミングチャートであり、図７（ｂ）は、最下層の構造層以外の他の構造層を形成するための光の照射時間を示すタイミングチャートである。図８（ａ）は、最下層の構造層を形成するための光の照射時間を示すタイミングチャートであり、図８（ｂ）は、最下層の構造層以外の他の構造層を形成するための光の照射時間を示すタイミングチャートである。図９（ａ）は、最下層の構造層を形成する際の造形材料の供給量及び最下層の構造層以外の他の構造層を形成する際の造形材料の供給量を示すグラフであり、図９（ｂ）は、最下層の構造層を形成する際に供給された造形材料を造形面上で示す断面図であり、図９（ｃ）は、最下層の構造層以外の他の構造層を形成する際に供給された造形材料を造形面上で示す断面図である。図１０（ａ）及び図１０（ｂ）のそれぞれは、最下層の構造層を形成する様子を示す断面図であり、図１０（ｃ）及び図１０（ｄ）のそれぞれは、最下層の構造層以外の他の構造層を形成する様子を示す断面図である。図１１は、最下層の構造層を形成する際の造形ヘッドの移動速度及び最下層の構造層以外の他の構造層を形成する際の造形ヘッドの移動速度を示すグラフである。図１２（ａ）から図１２（ｆ）のそれぞれは、溶融池のサイズを変更することで構造層のサイズを変更する第１の特性変更動作の一工程を示す断面図である。図１３（ａ）から図１３（ｆ）のそれぞれは、溶融池のサイズを変更することで構造層のサイズを変更する第１の特性変更動作の一工程を示す断面図である。図１４（ａ）は、第１の特性変更動作を含む第２造形動作によって形成される３次元構造物を示す断面図であり、図１４（ｂ）は、第１比較例の造形動作によって形成される３次元構造物を示す断面図であり、図１４（ｃ）及び図１４（ｄ）のそれぞれは、第１の特性変更動作を含む第２造形動作によって形成される３次元構造物がワークＷから分離される様子を示す断面図である。図１５（ａ）は、第１の特性変更動作を含む第２造形動作によって形成される３次元構造物を示す平面図であり、図１５（ｂ）及び図１５（ｃ）のそれぞれは、第１の特性変更動作を含む第２造形動作によって形成される３次元構造物を示す断面図である。図１６は、最下層の構造層を形成するための光の強度、及び、最下層の構造層以外の他の構造層を形成するための光の強度を示すグラフである。図１７は、最下層の構造層を形成する際の造形材料の供給量、及び、最下層の構造層以外の他の構造層を形成する際の造形材料の供給量を示すグラフである。図１８（ａ）は、第２の特性変更動作を含む第２造形動作によって形成される３次元構造物を示す平面図であり、図１８（ｂ）は、第２の特性変更動作を含む第２造形動作によって形成される３次元構造物がワークから分離される様子を示す断面図である。図１９（ａ）は、最下層の構造層を形成するための造形材料の濡れ性を示す断面図であり、図１９（ｂ）は、最下層の構造層以外の他の構造層を形成するための造形材料の濡れ性を示す断面図である。図２０（ａ）は、第３の特性変更動作を含む第２造形動作によって形成される３次元構造物を示す平面図であり、図２０（ｂ）は、第３の特性変更動作を含む第２造形動作によって形成される３次元構造物がワークから分離される様子を示す断面図である。図２１は、第１変形例の３次元構造物を示す断面図である。図２２（ａ）から図２２（ｄ）のそれぞれは、第２変形例の３次元構造物を示す断面図である。図２３（ａ）から図２３（ｃ）のそれぞれは、第３変形例の３次元構造物を示す断面図である。図２４（ａ）から図２４（ｃ）のそれぞれは、第４変形例の３次元構造物を示す断面図である。

　以下、図面を参照して造形システム及び造形方法の実施形態について説明する。以下では、レーザ肉盛溶接法（ＬＭＤ：Ｌａｓｅｒ　Ｍｅｔａｌ　Ｄｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）により、造形材料Ｍを用いた付加加工を行うことで造形物を形成可能な造形システム１を用いて、加工システム及び加工方法の実施形態を説明する。尚、レーザ肉盛溶接法（ＬＭＤ）は、ダイレクト・メタル・デポジション、ダイレクト・エナジー・デポジション、レーザクラッディング、レーザ・エンジニアード・ネット・シェイピング、ダイレクト・ライト・ファブリケーション、レーザ・コンソリデーション、シェイプ・デポジション・マニュファクチャリング、ワイヤ－フィード・レーザ・デポジション、ガス・スルー・ワイヤ、レーザ・パウダー・フージョン、レーザ・メタル・フォーミング、セレクティブ・レーザ・パウダー・リメルティング、レーザ・ダイレクト・キャスティング、レーザ・パウダー・デポジション、レーザ・アディティブ・マニュファクチャリング、レーザ・ラピッド・フォーミングと称してもよい。

　また、以下の説明では、互いに直交するＸ軸、Ｙ軸及びＺ軸から定義されるＸＹＺ直交座標系を用いて、造形システム１を構成する各種構成要素の位置関係について説明する。尚、以下の説明では、説明の便宜上、Ｘ軸方向及びＹ軸方向のそれぞれが水平方向（つまり、水平面内の所定方向）であり、Ｚ軸方向が鉛直方向（つまり、水平面に直交する方向であり、実質的には上下方向或いは重力方向）であるものとする。また、Ｘ軸、Ｙ軸及びＺ軸周りの回転方向（言い換えれば、傾斜方向）を、それぞれ、θＸ方向、θＹ方向及びθＺ方向と称する。ここで、Ｚ軸方向を重力方向としてもよい。また、ＸＹ平面を水平方向としてもよい。

　（１）造形システム１の全体構造
　初めに、図１を参照して本実施形態の造形システム１の全体構造について説明する。図１は、本実施形態の造形システム１の構造の一例を示す断面図である。

　造形システム１は、３次元構造物（つまり、３次元方向のいずれの方向においても大きさを持つ３次元の物体であり、立体物、言い換えると、Ｘ、Ｙ及びＺ方向において大きさを持つ物体）ＳＴを形成可能である。造形システム１は、３次元構造物ＳＴを形成するための基礎（一例として基材、被加工材及びワークピースの少なくとも一つ）となるワークＷ上に、３次元構造物ＳＴを形成可能である。造形システム１は、ワークＷに付加加工を行うことで、３次元構造物ＳＴを形成可能である。ワークＷが後述するステージ１３である場合には、造形システム１は、ステージ１３上に、３次元構造物ＳＴを形成可能である。ワークＷがステージ１３によって保持されている既存構造物（尚、既存構造物は、造形システム１が形成した別の３次元構造物ＳＴであってもよい）である場合には、造形システム１は、既存構造物上に、３次元構造物ＳＴを形成可能である。この場合、造形システム１は、既存構造物と一体化された３次元構造物ＳＴを形成してもよい。既存構造物と一体化された３次元構造物ＳＴを形成する動作は、既存構造物に新たな構造物を付加する動作と等価である。或いは、造形システム１は、既存構造物と分離可能な３次元構造物ＳＴを形成してもよい。尚、図１は、ワークＷが、ステージ１３によって保持されている既存構造物である例を示している。また、以下でも、ワークＷがステージ１３によって保持されている既存構造物である例を用いて説明を進める。

　上述したように、造形システム１は、レーザ肉盛溶接法により造形物を形成可能である。つまり、造形システム１は、積層造形技術を用いて物体を形成する３Ｄプリンタであるとも言える。尚、積層造形技術は、ラピッドプロトタイピング（Ｒａｐｉｄ　Ｐｒｏｔｏｔｙｐｉｎｇ）、ラピッドマニュファクチャリング（Ｒａｐｉｄ　Ｍａｎｕｆａｃｔｕｒｉｎｇ）、又は、アディティブマニュファクチャリング（Ａｄｄｉｔｉｖｅ　Ｍａｎｕｆａｃｔｕｒｉｎｇ）とも称される。

　造形システム１は、造形材料Ｍを光ＥＬで加工して造形物を形成する。このような光ＥＬとして、例えば、赤外光、可視光及び紫外光のうちの少なくとも一つが使用可能であるが、その他の種類の光が用いられてもよい。光ＥＬは、レーザ光である。造形材料Ｍは、所定強度以上の光ＥＬの照射によって溶融可能な材料である。このような造形材料Ｍとして、例えば、金属性の材料及び樹脂性の材料の少なくとも一方が使用可能である。但し、造形材料Ｍとして、金属性の材料及び樹脂性の材料とは異なるその他の材料が用いられてもよい。造形材料Ｍは、粉状の又は粒状の材料である。つまり、造形材料Ｍは、粉粒体である。但し、造形材料Ｍは、粉粒体でなくてもよく、例えばワイヤ状の造形材料やガス状の造形材料が用いられてもよい。尚、造形システム１は、造形材料Ｍを荷電粒子線等のエネルギビームで加工して造形物を形成してもよい。

　造形材料Ｍを加工するために、造形システム１は、図１に示すように、造形ヘッド１１と、ヘッド駆動系１２と、ステージ１３と、制御装置１４とを備える。更に、造形ヘッド１１は、照射系１１１と、材料ノズル（つまり造形材料Ｍを供給する供給系のうち少なくとも一部）１１２とを備えている。

　照射系１１１は、射出部１１３から光ＥＬを射出するための光学系（例えば、集光光学系）である。具体的には、照射系１１１は、光ＥＬを発する不図示の光源と、光ファイバ等の不図示の光伝送部材を介して光学的に接続されている。照射系１１１は、光伝送部材を介して光源から伝搬してくる光ＥＬを射出する。照射系１１１は、照射系１１１から下方（つまり、－Ｚ側）に向けて光ＥＬを照射する。照射系１１１の下方には、ステージ１３が配置されている。ステージ１３にワークＷが搭載されている場合には、照射系１１１は、ワークＷに向けて光ＥＬを照射可能である。具体的には、照射系１１１は、光ＥＬが照射される（典型的には、集光される）領域としてワークＷ上に設定される所定形状の照射領域ＥＡに光ＥＬを照射する。更に、照射系１１１の状態は、制御装置１４の制御下で、照射領域ＥＡに光ＥＬを照射する状態と、照射領域ＥＡに光ＥＬを照射しない状態との間で切替可能である。尚、照射系１１１から射出される光ＥＬの方向は真下（つまり、Ｚ軸と一致する方向）には限定されず、例えば、Ｚ軸に対して所定の角度だけ傾いた方向であってもよい。照射領域ＥＡは、例えば円形形状の領域であってもよいし、その他の形状（例えば、矩形形状）であってもよい。

　材料ノズル１１２は、造形材料Ｍを供給する供給アウトレット（つまり、供給口）１１４を有する。材料ノズル１１２は、供給アウトレット１１４から造形材料Ｍを供給（例えば、噴射、噴出又は射出）する。材料ノズル１１２は、造形材料Ｍの供給源である不図示の材料供給装置と物理的に接続されている。このとき、不図示のパイプ等の粉体伝送部材が材料供給装置と材料ノズルの間に介在してもよい。材料ノズル１１２は、粉体伝送部材を介して材料供給装置から供給される造形材料Ｍを供給する。尚、図１においては、材料ノズル１１２がチューブ形状に描かれている。しかしながら、材料ノズル１１２の形状はこのチューブ形状に限定されない。材料ノズル１１２は、下方（つまり、－Ｚ側）に向けて造形材料Ｍを供給する。材料ノズル１１２の下方には、ステージ１３が配置されている。ステージ１３にワークＷが搭載されている場合には、材料ノズル１１２は、ワークＷに向けて造形材料Ｍを供給する。尚、材料ノズル１１２から供給される造形材料Ｍの進行方向はＺ軸に対して所定の角度（一例として鋭角）だけ傾いた方向であるが、真下（つまり、Ｚ軸と一致する方向）であってもよい。尚、複数の材料ノズル１１２を設けてもよい。

　本実施形態では、材料ノズル１１２は、照射系１１１が光ＥＬを照射する照射領域ＥＡに向けて造形材料Ｍを供給するように、照射系１１１に対して位置合わせされている。つまり、材料ノズル１１２が造形材料Ｍを供給する領域としてワークＷ上に設定される供給領域ＭＡと照射領域ＥＡとが一致する（或いは、少なくとも部分的に重複する）ように、材料ノズル１１２と照射系１１１とが位置合わせされている。尚、照射系１１１から射出された光ＥＬによってワークＷに形成される溶融池ＭＰに、材料ノズル１１２が造形材料Ｍを供給するように位置合わせされていてもよい。また、材料ノズル１１２が造形材料Ｍを供給する供給領域ＭＡと、溶融池ＭＰの領域とが部分的に重畳するように位置合わせされてもよい。

　ヘッド駆動系１２は、造形ヘッド１１を移動させる。ヘッド駆動系１２は、造形ヘッド１１を、Ｘ軸、Ｙ軸及びＺ軸のそれぞれに沿って移動させる。ヘッド駆動系１２は、Ｘ軸、Ｙ軸及びＺ軸のそれぞれに加えて、θＸ方向、θＹ方向及びθＺ方向の少なくとも一つに沿って造形ヘッド１１を移動させてもよい。ヘッド駆動系１２は、例えば、モータ等を含む。ヘッド駆動系１２が造形ヘッド１１を移動させると、ワークＷ上において、照射領域ＥＡもまたワークＷに対して移動する。従って、ヘッド駆動系１２は、造形ヘッド１１を移動させることで、ワークＷと照射領域ＥＡとの位置関係（言い換えれば、ワークＷを保持するステージ１３と照射領域ＥＡとの位置関係）を変更可能である。また、ヘッド駆動系１２は、造形ヘッド１１を移動させることで、ワークＷと供給領域ＭＡとの位置関係（言い換えれば、ワークＷを保持するステージ１３と供給領域ＭＡとの位置関係）を変更可能である。

　尚、ヘッド駆動系１２は、照射系１１１と材料ノズル１１２とを別々に移動させてもよい。具体的には、例えば、ヘッド駆動系１２は、射出部１１３の位置、射出部１１３の向き（或いは姿勢）、供給アウトレット１１４の位置及び供給アウトレット１１４の向き（或いは姿勢）の少なくとも一つを調整可能であってもよい。この場合、照射光学系１１１が光ＥＬを照射する照射領域ＥＡと、材料ノズル１１２が造形材料Ｍを供給する供給領域ＭＡとを別々に制御可能にできる。

　ステージ１３は、ワークＷを保持可能である。ステージ１３は、更に、保持したワークＷをリリース可能である。上述した照射系１１１は、ステージ１３がワークＷを保持している期間の少なくとも一部において光ＥＬを照射する。更に、上述した材料ノズル１１２は、ステージ１３がワークＷを保持している期間の少なくとも一部において造形材料Ｍを供給する。尚、材料ノズル１１２が供給した造形材料Ｍの一部は、ワークＷの表面からワークＷの外部へと（例えば、ステージ１３の周囲へと）散乱する又はこぼれ落ちる可能性がある。このため、造形システム１は、ステージ１３の周囲に、散乱した又はこぼれ落ちた造形材料Ｍを回収する回収装置を備えていてもよい。

　制御装置１４は、造形システム１の動作を制御する。制御装置１４は、例えば、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ　Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ　Ｕｎｉｔ）やＧＰＵ（Ｇｒａｐｈｉｃｓ　Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ　Ｕｎｉｔ）等の演算装置や、メモリ等の記憶装置を含んでいてもよい。制御装置１４は、演算装置がコンピュータプログラムを実行することで、造形システム１の動作を制御する装置として機能する。このコンピュータプログラムは、制御装置１４が行うべき後述する動作を制御装置１４（例えば、演算装置）に行わせる（つまり、実行させる）ためのコンピュータプログラムである。つまり、このコンピュータプログラムは、造形システム１に後述する動作を行わせるように制御装置１４を機能させるためのコンピュータプログラムである。演算装置が実行するコンピュータプログラムは、制御装置１４が備えるメモリ（つまり、記録媒体）に記録されていてもよいし、制御装置１４に内蔵された又は制御装置１４に外付け可能な任意の記憶媒体（例えば、ハードディスクや半導体メモリ）に記録されていてもよい。或いは、演算装置は、実行するべきコンピュータプログラムを、ネットワークインタフェースを介して、制御装置１４の外部の装置からダウンロードしてもよい。

　制御装置１４は、造形システム１の内部に設けられていなくてもよく、例えば、造形システム１外にサーバ等として設けられていてもよい。この場合、制御装置１４と造形システム１とは、有線及び／又は無線のネットワーク（或いは、データバス及び／又は通信回線）で接続されていてもよい。有線のネットワークとして、例えばＩＥＥＥ１３９４、ＲＳ－２３２ｘ、ＲＳ－４２２、ＲＳ－４２３、ＲＳ－４８５及びＵＳＢの少なくとも一つに代表されるシリアルバス方式のインタフェースを用いるネットワークが用いられてもよい。有線のネットワークとして、パラレルバス方式のインタフェースを用いるネットワークが用いられてもよい。有線のネットワークとして、１０ＢＡＳＥ－Ｔ、１００ＢＡＳＥ－ＴＸ及び１０００ＢＡＳＥ－Ｔの少なくとも一つに代表されるイーサネット（登録商標）に準拠したインタフェースを用いるネットワークが用いられてもよい。無線のネットワークとして、電波を用いたネットワークが用いられてもよい。電波を用いたネットワークの一例として、ＩＥＥＥ８０２．１ｘに準拠したネットワーク（例えば、無線ＬＡＮ及びＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）の少なくとも一方）があげられる。無線のネットワークとして、赤外線を用いたネットワークが用いられてもよい。無線のネットワークとして、光通信を用いたネットワークが用いられてもよい。この場合、制御装置１４と造形システム１とはネットワークを介して各種の情報の送受信が可能となるように構成されていてもよい。また、制御装置１４は、ネットワークを介して造形システム１にコマンドや制御パラメータ等の情報を送信可能であってもよい。造形システム１は、制御装置１４からのコマンドや制御パラメータ等の情報を、上記ネットワークを介して受信する受信装置を備えていてもよい。或いは、制御装置１４が行う処理のうちの一部を行う第１制御装置が造形システム１の内部に設けられている一方で、制御装置１４が行う処理のうちの他の一部を行う第２制御装置が造形システム１の外部に設けられていてもよい。

　尚、演算装置が実行するコンピュータプログラムを記録する記録媒体としては、ＣＤ－ＲＯＭ、ＣＤ－Ｒ、ＣＤ－ＲＷやフレキシブルディスク、ＭＯ、ＤＶＤ－ＲＯＭ、ＤＶＤ－ＲＡＭ、ＤＶＤ－Ｒ、ＤＶＤ＋Ｒ、ＤＶＤ－ＲＷ、ＤＶＤ＋ＲＷ及びＢｌｕ－ｒａｙ（登録商標）等の光ディスク、磁気テープ等の磁気媒体、光磁気ディスク、ＵＳＢメモリ等の半導体メモリ、及び、その他プログラムを格納可能な任意の媒体の少なくとも一つが用いられてもよい。記録媒体には、コンピュータプログラムを記録可能な機器（例えば、コンピュータプログラムがソフトウェア及びファームウェア等の少なくとも一方の形態で実行可能な状態に実装された汎用機器又は専用機器）が含まれていてもよい。更に、コンピュータプログラムに含まれる各処理や機能は、制御装置１４（つまり、コンピュータ）がコンピュータプログラムを実行することで制御装置１４内に実現される論理的な処理ブロックによって実現されてもよいし、制御装置１４が備える所定のゲートアレイ（ＦＰＧＡ、ＡＳＩＣ）等のハードウェアによって実現されてもよいし、論理的な処理ブロックとハードウェアの一部の要素を実現する部分的ハードウェアモジュールとが混在する形式で実現してもよい。

　特に、本実施形態では、制御装置１４は、照射系１１１による光ＥＬの射出態様を制御する。射出態様は、例えば、光ＥＬの強度及び光ＥＬの射出タイミングの少なくとも一方を含む。光ＥＬがパルス光である場合には、射出態様は、例えば、パルス光の発光時間の長さ及びパルス光の発光時間と消光時間との比（いわゆる、デューティ比）の少なくとも一方を含んでいてもよい。更に、制御装置１４は、ヘッド駆動系１２による造形ヘッド１１の移動態様を制御する。移動態様は、例えば、移動量、移動速度、移動方向及び移動タイミングの少なくとも一つを含む。更に、制御装置１４は、材料ノズル１１２による造形材料Ｍの供給態様を制御する。供給態様は、例えば、供給量（特に、単位時間当たりの供給量）を含む。尚、制御装置１４は、照射系１１１による光ＥＬの射出態様と、材料ノズル１１２による造形材料Ｍの供給態様とを同時に制御してもよい。

　（２）造形システム１の動作
　続いて、造形システム１の動作について説明する。本実施形態では、造形システム１は、上述したように、３次元構造物ＳＴを形成するための造形動作を行う。特に、造形システム１は、ワークＷに３次元構造物ＳＴを形成するための基本的な造形動作である第１造形動作と、第１造形動作で形成される３次元構造物ＳＴと比較してワークＷからの分離（言い換えれば、取り外し）が容易な３次元構造物ＳＴを形成するための造形動作である第２造形動作との少なくとも一方を行う。以下では、第１造形動作及び第２造形動作について順に説明する。

　（２－１）第１造形動作（基本造形動作）
　はじめに、第１造形動作について説明する。上述したように、造形システム１は、レーザ肉盛溶接法により３次元構造物ＳＴを形成する。このため、造形システム１は、レーザ肉盛溶接法に準拠した既存の造形動作を第１造形動作として行うことで、３次元構造物ＳＴを形成してもよい。以下、レーザ肉盛溶接法による３次元構造物ＳＴの造形動作の一例について簡単に説明する。

　造形システム１は、形成するべき３次元構造物ＳＴの３次元モデルデータ（例えば、ＣＡＤ（Ｃｏｍｐｕｔｅｒ　Ａｉｄｅｄ　Ｄｅｓｉｇｎ）データ）等に基づいて、ワークＷ上に３次元構造物ＳＴを形成する。３次元モデルデータは、３次元構造物ＳＴの形状（特に、３次元形状）を表すデータを含む。３次元モデルデータとして、造形システム１内に設けられた計測装置で計測された立体物の計測データが用いられてもよい。３次元モデルデータとして、造形システム１とは別に設けられた３次元形状計測機の計測データが用いられてもよい。このような３次元形状計測機の一例として、ワークＷに対して移動可能であって且つワークＷに接触可能なプローブを有する接触型の３次元測定機及び非接触型の３次元計測機の少なくとも一方があげられる。非接触型の３次元計測機の一例として、パターン投影方式の３次元計測機、光切断方式の３次元計測機、タイム・オブ・フライト方式の３次元計測機、モアレトポグラフィ方式の３次元計測機、ホログラフィック干渉方式の３次元計測機、ＣＴ（ＣｏｍｐｕｔｅｄＴｏｍｏｇｒａｐｈｙ）方式の３次元計測機、及び、ＭＲＩ（Ｍａｇｎｅｔｉｃ　Ｒｅｓｏｎａｎｃｅ　Ｉｍａｇｉｎｇ）方式の３次元計測機の少なくとも一つがあげられる。３次元モデルデータとして、３次元構造物ＳＴの設計データが用いられてもよい。

　造形システム１は、３次元構造物ＳＴを形成するために、例えば、Ｚ軸方向に沿って並ぶ複数の層状の部分構造物（以下、“構造層”と称する）ＳＬを順に形成していく。例えば、造形システム１は、３次元構造物ＳＴをＺ軸方向に沿って輪切りにすることで得られる複数の構造層ＳＬを１層ずつ順に形成していく。その結果、複数の構造層ＳＬが積層された積層構造体である３次元構造物ＳＴが形成される。以下、複数の構造層ＳＬを１層ずつ順に形成していくことで３次元構造物ＳＴを形成する動作の流れについて説明する。

　まず、各構造層ＳＬを形成する動作について図２（ａ）から図２（ｃ）を参照して説明する。造形システム１は、制御装置１４の制御下で、ワークＷの表面又は形成済みの構造層ＳＬの表面に相当する造形面ＭＳ上の所望領域に照射領域ＥＡを設定し、当該照射領域ＥＡに対して照射系１１１から光ＥＬを照射する。尚、照射系１１１から照射される光ＥＬが造形面ＭＳ上に占める領域を照射領域ＥＡと称してもよい。また、造形システム１は、造形面ＭＳ上の所望領域に照射領域ＥＡを設定しなくてもよい。このときには、照射系１１１から照射される光ＥＬが造形面ＭＳ上に占める領域を照射領域ＥＡと称してもよい。本実施形態においては、光ＥＬのフォーカス位置ＦＰ（つまり、集光位置、言い換えると、Ｚ軸方向或いは光ＥＬの進行方向において、光ＥＬが最も収斂している位置）が造形面ＭＳに一致している。尚、光ＥＬのフォーカス位置ＦＰは、造形面ＭＳからＺ軸方向にずれた位置に設定されてもよい。その結果、図２（ａ）に示すように、照射系１１１から射出された光ＥＬによって造形面ＭＳ上の所望領域に溶融池（つまり、光ＥＬによって溶融した、液状の金属又は樹脂等のプール）ＭＰが形成される。更に、造形システム１は、制御装置１４の制御下で、造形面ＭＳ上の所望領域に供給領域ＭＡを設定し、当該供給領域ＭＡに対して材料ノズル１１２から造形材料Ｍを供給する。尚、造形システム１は、造形面ＭＳ上の所望領域に供給領域ＭＡを設定しなくてもよい。このときには、材料ノズル１１２から造形材料Ｍが供給される領域を供給領域ＭＡと称してもよい。ここで、上述したように照射領域ＥＡと供給領域ＭＡとが一致しているため、供給領域ＭＡは、溶融池ＭＰが形成された領域に設定されている。言い換えると、供給領域ＭＡは、溶融池ＭＰが形成された領域と一致する。このため、造形システム１は、図２（ｂ）に示すように、溶融池ＭＰに対して、材料ノズル１１２から造形材料Ｍを供給することになる。その結果、溶融池ＭＰに供給された造形材料Ｍが溶融する。造形ヘッド１１の移動に伴って溶融池ＭＰに光ＥＬが照射されなくなると、溶融池ＭＰにおいて溶融した造形材料Ｍは、冷却されて固化（つまり、凝固）する。その結果、図２（ｃ）に示すように、固化した造形材料Ｍが造形面ＭＳ上に堆積される。言い換えると、固化した造形材料Ｍの堆積物による造形物が形成される。このように造形面ＭＳに造形材料Ｍの堆積物を付加する付加加工が行われることで、造形物が形成される。

　このような光ＥＬの照射による溶融池ＭＰの形成、溶融池ＭＰへの造形材料Ｍの供給、供給された造形材料Ｍの溶融及び溶融した造形材料Ｍの固化を含む一連の造形処理が、造形面ＭＳに対する造形ヘッド１１のＸＹ平面内の位置を変えながら繰り返される。言い換えると、造形面ＭＳに対して造形ヘッド１１をＸＹ平面内に沿って移動させながら、溶融池ＭＰの形成、造形材料Ｍの供給、造形材料Ｍの溶融及び溶融した造形材料Ｍの固化を含む一連の造形処理が繰り返される。造形面ＭＳに対して造形ヘッド１１が移動すると、造形面ＭＳに対して照射領域ＥＡもまたに移動する。従って、一連の造形処理が、造形面ＭＳに対して照射領域ＥＡをＸＹ平面に沿って移動させながら繰り返されるとも言える。この際、光ＥＬは、造形物を形成すべき領域に設定された照射領域ＥＡに対して選択的に照射される一方で、造形物を形成すべきでない領域に設定された照射領域ＥＡに対して選択的に照射されない。尚、造形物を形成すべきでない領域には照射領域ＥＡが設定されないとも言える。つまり、造形システム１は、造形面ＭＳ上で所定の移動軌跡に沿って照射領域ＥＡを移動させながら、造形物を形成すべき領域の分布（つまり、構造層ＳＬのパターン）に応じたタイミングで光ＥＬを造形面ＭＳに照射する。言い換えると、造形システム１は、所定の移動軌跡に沿って光ＥＬが照射される予定の領域を造形面ＭＳ上で移動させながら、当該領域が造形物を形成すべき領域に位置した場合に光ＥＬを造形面ＭＳに照射する。その結果、造形面ＭＳ上に、凝固した造形材料Ｍによる造形物の集合体に相当する構造層ＳＬが形成される。尚、上述した説明では、造形面ＭＳに対して照射領域ＥＡを移動させたが、照射領域ＥＡに対して造形面ＭＳを移動させてもよい。

　造形システム１は、このような構造層ＳＬを形成するための動作を、制御装置１４の制御下で、３次元モデルデータに基づいて繰り返し行う。図３（ａ）から図３（ｆ）を参照して説明すると、具体的には、まず、制御装置１４は、３次元モデルデータを積層ピッチでスライス処理してスライスデータを作成する。尚、制御装置１４は、造形システム１の特性に応じて、スライスデータを少なくとも部分的に修正してもよい。造形システム１は、制御装置１４の制御下で、ワークＷの表面ＷＳに相当する造形面ＭＳ上に１層目の構造層ＳＬ＃１を形成するための動作を、構造層ＳＬ＃１に対応する３次元モデルデータ（つまり、構造層ＳＬ＃１に対応するスライスデータ）に基づいて行う。その結果、造形面ＭＳ上には、図３（ａ）及び図３（ｂ）に示すように、構造層ＳＬ＃１が形成される。その後、造形システム１は、構造層ＳＬ＃１の表面（典型的には、上面）を新たな造形面ＭＳに設定した上で、当該新たな造形面ＭＳ上に２層目の構造層ＳＬ＃２を形成する。構造層ＳＬ＃２を形成するために、制御装置１４は、まず、造形ヘッド１１がＺ軸に沿って移動するようにヘッド駆動系１２を制御する。具体的には、制御装置１４は、ヘッド駆動系１２を制御して、照射領域ＥＡ及び供給領域ＭＡが構造層ＳＬ＃１の表面（つまり、新たな造形面ＭＳ）に設定されるように、＋Ｚ側に向かって造形ヘッド１１を移動させる。これにより、光ＥＬのフォーカス位置ＦＰが新たな造形面ＭＳに一致する。その後、造形システム１は、制御装置１４の制御下で、構造層ＳＬ＃１を形成する動作と同様の動作で、構造層ＳＬ＃２に対応するスライスデータに基づいて、構造層ＳＬ＃１上に構造層ＳＬ＃２を形成する。その結果、図３（ｃ）及び図３（ｄ）に示すように、構造層ＳＬ＃２が形成される。以降、同様の動作が、ワークＷ上に形成するべき３次元構造物を構成する全ての構造層ＳＬが形成されるまで繰り返される。その結果、図３（ｅ）及び図３（ｆ）に示すように、Ｚ軸に沿って（つまり、溶融池ＭＰの底面から上面へと向かう方向に沿って）複数の構造層ＳＬが積層された積層構造物によって、３次元構造物ＳＴが形成される。

　（２－２）第２造形動作（ワークＷからの分離が容易な３次元構造物ＳＴの造形動作）
　続いて、第１造形動作で形成される３次元構造物ＳＴと比較してワークＷからの分離（言い換えれば、取り外し）が容易な３次元構造物ＳＴを形成するための第２造形動作について説明する。第２造形動作は、上述した第１造形動作と同様に、複数の構造層ＳＬを順に形成していくことで３次元構造物ＳＴを形成する造形動作である。但し、第２造形動作は、ワークＷからの分離が容易な３次元構造物ＳＴを形成するための動作を含んでいるという点で、上述した第１造形動作とは異なる。第２造形動作のその他の特徴は、第１造形動作のその他の特徴と同一であってもよい。以下では、ワークＷからの分離が容易な３次元構造物ＳＴを形成するための動作について説明する。

　本実施形態では、造形システム１は、制御装置１４の制御下で、ワークＷからの分離が容易な３次元構造物ＳＴを形成するための動作として、３次元構造物ＳＴを構成する複数の構造層ＳＬのうちの一部の特性を、複数の構造層ＳＬのうちの他の一部の特性とは異なる特性に変更するという特性変更動作を採用する。具体的には、造形システム１は、特性変更動作として、複数の構造層ＳＬのうちの最下層の構造層ＳＬ（典型的には、表面ＷＳに相当する造形面ＭＳに形成される１層目の構造層ＳＬ＃１）の特性を、複数の構造層ＳＬのうち最下層の構造層ＳＬ以外の他の構造層ＳＬ（典型的には、最下層の構造層ＳＬ上に形成されている他の構造層ＳＬ）の特性とは異なる特性に変更するという動作を採用する。但し、後に変形例で詳述するように、造形システム１は、特性変更動作として、例えば、複数の構造層ＳＬのうちの最下層の構造層ＳＬを含む下層に位置する複数の構造層ＳＬの特性を、複数の構造層ＳＬのうち下層に位置する複数の構造層ＳＬ以外の他の構造層ＳＬ（つまり、下層に位置する構造層ＳＬよりも上層に位置する構造層ＳＬ）の特性とは異なる特性に変更するという動作を採用してもよい。

　構造層ＳＬの特性は、構造層ＳＬのサイズを含んでいてもよい。特に、構造層ＳＬの特性は、造形面ＭＳに沿った少なくとも一つの方向（典型的には、複数の構造層ＳＬの積層方向に交差する少なくとも一つの方向）における構造層ＳＬのサイズを含んでいてもよい。この場合、構造層ＳＬのサイズは、構造層ＳＬの幅と称してもよい。以下の説明では、特段の表記がない場合は、構造層ＳＬのサイズは、造形面ＭＳに沿った少なくとも一つの方向における構造層ＳＬのサイズを意味するものとする。例えば、構造層ＳＬのサイズは、ＸＹ平面内の任意の方向における構造層ＳＬのサイズとすることができる。この場合、造形システム１は、特性変更動作として、最下層の構造層ＳＬ（以下、適宜“構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ”と称する）のサイズを、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ以外の他の構造層ＳＬ（以下、適宜“構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ”と称する）のサイズとは異なるサイズに変更するための第１の特性変更動作を行う。尚、構造層ＳＬ同士のサイズの比較を行う場合、各構造層ＳＬのサイズは、同じ方向における構造層ＳＬのサイズとすればよい。より具体的には、造形システム１は、例えば、第１の特性変更動作として、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔのサイズを、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのサイズよりも小さくするための動作を行う。後に詳述するように、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔのサイズが構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのサイズよりも小さくなる場合には、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔのサイズが構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのサイズよりも小さくならない場合と比較して、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔがワークＷから分離されやすくなる。構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔがワークＷから分離されると、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを介してワークＷと一体化していた構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒもまたワークＷから分離される。このようにワークＷからの３次元構造物ＳＴの分離が、第１造形動作で３次元構造物ＳＴが形成される場合と比較して容易となる。

　構造層ＳＬの特性は、構造層ＳＬの破壊に対する抵抗力（言い換えれば、壊れにくさであり、例えば、靭性）を含んでいてもよい。言い換えれば、構造層ＳＬの特性は、構造層ＳＬの脆度（言い換えれば、脆さ）を含んでいてもよい。この場合、造形システム１は、特性変更動作として、最下層の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの破壊に対する抵抗力を、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ以外の他の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒの破壊に対する抵抗力とは異なる抵抗力に変更するという第２の特性変更動作を行う。より具体的には、造形システム１は、例えば、第２の特性変更動作として、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの破壊に対する抵抗力を、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒの破壊に対する抵抗力よりも低くするための動作を行う。構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒは、第１造形動作で形成される構造層ＳＬと同様に形成されてもよい。この場合、造形システム１は、第２の特性変更動作として、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの破壊に対する抵抗力を、第１造形動作で構造層ＳＬ（典型的には、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ）が形成される場合と比較して低くするための動作を行ってもよい。後に詳述するように、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの破壊に対する抵抗力が低くなる場合には、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの破壊に対する抵抗力が低くならない場合（つまり、第１造形動作で構造層ＳＬ（典型的には、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ）が形成される場合）と比較して、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔが破壊されやすくなる。従って、第２の特性変更動作は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒよりも破壊されやすくするための動作であるとも言える。構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔが破壊されると、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを介してワークＷと一体化していた構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒがワークＷから分離される。このようにワークＷからの３次元構造物ＳＴの分離が容易となる。

　構造層ＳＬの特性は、構造層ＳＬのワークＷに対する結合力（言い換えれば、付着力）を含んでいてもよい。この場合、造形システム１は、特性変更動作として、最下層の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔのワークＷに対する結合力を、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ以外の他の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのワークＷに対する結合力とは異なる結合力に変更するという第３の特性変更動作を行う。より具体的には、造形システム１は、第３の特性変更動作として、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔのワークＷに対する結合力を、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのワークＷに対する結合力よりも弱くするための動作を行う。構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒは、第１造形動作で形成される構造層ＳＬと同様に形成されてもよい。この場合、造形システム１は、第３の特性変更動作として、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔのワークＷに対する結合力を、第１造形動作で構造層ＳＬ（典型的には、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ）が形成される場合と比較して弱くするための動作を行ってもよい。後に詳述するように、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔのワークＷに対する結合力が弱くなる場合には、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔのワークＷに対する結合力が弱くならない場合（つまり、第１造形動作で構造層ＳＬ（典型的には、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ）が形成される場合）と比較して、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔがワークＷから分離されやすくなる。構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔがワークＷから分離されると、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを介してワークＷと結合していた構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒもまたワークＷから分離される。このようにワークＷからの３次元構造物ＳＴの分離が第１造形動作で３次元構造物ＳＴが形成される場合と比較して容易となる。

　以下、このような第１の特性変更動作から第３の特性変更動作の詳細について、順に説明する。

　（２－２－１）第１の特性変更動作
　初めに、構造層ＳＬのサイズを変更するための第１の特性変更動作について説明する。造形システム１は、構造層ＳＬのサイズを変えるために、例えば、構造層ＳＬを形成する際の形成条件を変更してもよい。例えば、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際の形成条件を、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際の形成条件とは異なる形成条件に変更してもよい。

　第１の特性変更動作における形成条件は、溶融池ＭＰのサイズを含んでいてもよい。特に、形成条件は、造形面ＭＳに沿った少なくとも一つの方向における溶融池ＭＰのサイズを含んでいてもよい。この場合、溶融池ＭＰのサイズは、溶融池ＭＰの幅と称してもよい。以下の説明では、特段の表記がない場合は、溶融池ＭＰのサイズは、造形面ＭＳに沿った少なくとも一つの方向における溶融池ＭＰのサイズを意味するものとする。例えば、溶融池ＭＰのサイズは、ＸＹ平面内の任意の方向とすることができる。この場合、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成するための溶融池ＭＰのサイズを、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成するための溶融池ＭＰのサイズとは異なるサイズに変更してもよい。尚、溶融池ＭＰ同士のサイズの比較を行う場合、各溶融池ＭＰのサイズは、同じ方向における溶融池ＭＰのサイズとすればよい。具体的には、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔのサイズを構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのサイズよりも小さくするために、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成するための溶融池ＭＰのサイズを、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成するための溶融池ＭＰのサイズよりも小さくしてもよい。例えば、図４（ａ）に示すように、造形システム１は、造形面ＭＳ上に構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際に、造形面ＭＳに沿った少なくとも一つの方向（図４（ａ）に示す例では、ＸＹ平面に沿った少なくとも一つの方向であり、例えば、Ｘ軸方向及び／又はＹ軸方向）に沿ったサイズが第１のサイズＲ１となる溶融池ＭＰを造形面ＭＳに形成してもよい。一方で、図４（ｂ）に示すように、造形システム１は、造形面ＭＳ上に構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際に、造形面ＭＳに沿った少なくとも一つの方向に沿ったサイズが第１のサイズＲ１よりも大きい第２のサイズＲ２となる溶融池ＭＰを造形面ＭＳに形成してもよい。尚、図４（ａ）及び図４（ｂ）に示すように、造形面ＭＳ上に形成される溶融池ＭＰは、造形面ＭＳに沿った方向において円形となる場合がある。この場合には、溶融池ＭＰのサイズは、溶融池ＭＰの直径と称してもよい。尚、造形面ＭＳに沿った互いに直交する２方向において溶融池ＭＰのサイズが異なる場合、例えば溶融池ＭＰが楕円形状である場合、いずれか一つの方向における溶融池ＭＰのサイズを、溶融池ＭＰのサイズとしてもよい。一例として、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成するための溶融池ＭＰのＹ方向に沿ったサイズと構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成するための溶融池ＭＰのＸ方向に沿ったサイズとを比較するのではなく、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成するための溶融池ＭＰのＹ方向に沿ったサイズと構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成するための溶融池ＭＰのＹ方向に沿ったサイズとを比較する。

　溶融池ＭＰのサイズを変更するために、造形システム１は、照射系１１１が照射する光ＥＬの特性を制御してもよい。この場合、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成するための光ＥＬの特性を、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成するための光ＥＬの特性とは異なる特性に変更してもよい。つまり、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際には、光ＥＬの特性を、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成するための（つまり、小さいサイズの溶融池ＭＰを形成するための）第１の特性に設定してもよい。一方で、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際には、光ＥＬの特性を、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成するための（つまり、大きいサイズの溶融池ＭＰを形成するための）第２の特性（典型的には、第２の特性は、第１の特性とは異なる）に設定してもよい。尚、第２の特性は、第１の特性の光ＥＬにより形成される小さいサイズの溶融池ＭＰよりも大きなサイズの溶融池ＭＰを形成するための光ＥＬの特性と称することもできる。

　第１の特性変更動作における光ＥＬの特性は、造形面ＭＳ上での単位面積当たりの光ＥＬの強度（または単位面積当たりのエネルギ）を含んでいてもよい。尚、エネルギはエネルギ量と称してもよい。この場合、造形システム１は、図５に示すように、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際に、単位面積当たりの光ＥＬの強度を第１の強度に設定してもよい。一方で、造形システム１は、図５に示すように、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際に、単位面積当たりの光ＥＬの強度を第１の強度よりも大きい第２の強度に設定してもよい。その結果、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際に、光ＥＬから造形面ＭＳに対して単位面積当たり伝達されるエネルギ及び光ＥＬから造形面ＭＳに対して単位時間当たりに伝達されるエネルギのうち少なくとも一方は、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際に光ＥＬから造形面ＭＳに対して単位面積当たりに伝達されるエネルギ及び光ＥＬから造形面ＭＳに対して単位時間当たりに伝達されるエネルギのうちの少なくとも一方よりも少なくなる。光ＥＬから造形面ＭＳに対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギが少なくなればなるほど、光ＥＬの照射によって造形面ＭＳにおいて溶融する造形材料Ｍが少なくなる。このため、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際に造形面ＭＳにおいて溶融される造形材料Ｍは、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際に造形面ＭＳにおいて溶融される造形材料Ｍよりも少なくなる。造形面ＭＳにおいて溶融される造形材料Ｍが少なくなればなるほど、当該溶融した造形材料Ｍから構成される溶融池ＭＰのサイズは小さくなる。このため、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際に造形面ＭＳに形成される溶融池ＭＰのサイズは、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際に造形面ＭＳに形成される溶融池ＭＰのサイズよりも小さくなる。尚、光ＥＬの特性は、造形面ＭＳ上での単位時間当たりの単位面積あたりの光ＥＬの強度（または単位面積当たりのエネルギ）であってもよい。

　この結果、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔのサイズが構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのサイズよりも小さくなり、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔがワークＷから分離されやすくなる。

　第１の特性変更動作における光ＥＬの特性は、造形面ＭＳに対する光ＥＬのデフォーカス量を含んでいてもよい。尚、ここで言う「造形面ＭＳに対する光ＥＬのデフォーカス量」は、造形面ＭＳに交差する方向（典型的には、直交する方向であって、例えば、Ｚ軸方向或いは光ＥＬの進行方向）における造形面ＭＳと光ＥＬのフォーカス位置ＦＰとのずれ量を意味していてもよい。この場合、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際に、光ＥＬのデフォーカス量を第１のデフォーカス量に設定してもよい。一方で、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際に、光ＥＬのデフォーカス量を、第１のデフォーカス量よりも小さい第２のデフォーカス量に設定してもよい。例えば、造形システム１は、（ｉ）構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際には、図６（ａ）に示すように、光ＥＬのデフォーカス量がゼロよりも大きくなる（つまり、光ＥＬのフォーカス位置ＦＰが造形面ＭＳからＺ軸方向にずれた位置に設定される）ように、光ＥＬのデフォーカス量を設定し、（ｉｉ）構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際には、図６（ｂ）に示すように、光ＥＬのデフォーカス量がゼロになる（つまり、光ＥＬのフォーカス位置ＦＰが造形面ＭＳに設定される）ように、光ＥＬのデフォーカス量を設定してもよい。或いは、例えば、造形システム１は、（ｉ）構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際には、光ＥＬのデフォーカス量が構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する場合よりも大きくなる（言い換えると、光ＥＬのフォーカス位置ＦＰが、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する場合よりも造形面ＭＳからＺ軸方向に大きくずれた位置に設定される）ように、光ＥＬのデフォーカス量を設定し、（ｉｉ）構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際には、光ＥＬのデフォーカス量が構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する場合よりも小さくなる（つまり、光ＥＬのフォーカス位置ＦＰが、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する場合よりも造形面ＭＳからＺ軸方向に小さくずれた位置に設定される）ように、光ＥＬのデフォーカス量を設定してもよい。光ＥＬのデフォーカス量が大きい場合には、図６（ｃ）に示すように、造形面ＭＳ上における光ＥＬの強度分布は、造形材料Ｍを溶融できる強度（具体的には、所定の強度閾値以上の強度）を有する光ＥＬの範囲が狭くなるような分布となる。このため、光ＥＬのデフォーカス量が大きい場合には、造形面ＭＳ上において光ＥＬが照射される範囲は広くなるものの、全体としては小さい強度の光ＥＬが照射されるに過ぎないがゆえに、造形面ＭＳに対して光ＥＬから単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギは小さくなる。一方で、光ＥＬのデフォーカス量が小さい場合には、図６（ｄ）に示すように、造形面ＭＳ上における光ＥＬの強度分布は、造形材料Ｍを溶融させる強度を有する光ＥＬの範囲が相対的に広くなるような分布となる。このため、光ＥＬのデフォーカス量が小さい場合には、造形面ＭＳ上において光ＥＬが照射される範囲は狭くなるものの、全体としては大きい強度の光ＥＬが照射されるがゆえに、造形面ＭＳに対して光ＥＬから単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギは、上記の場合に対して大きくなる。その結果、デフォーカス量が大きい光ＥＬから造形面ＭＳに対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギは、デフォーカス量が小さい光ＥＬから造形面ＭＳに対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギよりも少なくなる。つまり、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際に造形面ＭＳに対して光ＥＬから単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギは、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際に造形面ＭＳに対して光ＥＬから単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギよりも少なくなる。このため、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際に造形面ＭＳに形成される溶融池ＭＰのサイズは、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際に造形面ＭＳに形成される溶融池ＭＰのサイズよりも小さくなる。

　第１の特性変更動作における光ＥＬの特性は、単位面積当たりの光ＥＬの照射時間を含んでいてもよい。この場合、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際には、光ＥＬの照射時間を、短い第１の照射時間に設定してもよい。一方で、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際には、光ＥＬの照射時間を、第１の照射時間よりも長い第２の照射時間に設定してもよい。例えば、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際には、図７（ａ）に示すように、断続的にオンオフが切り替わるパルス光を光ＥＬとして照射してもよい。つまり、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際には、光ＥＬを断続的に又はパルス的に照射してもよい。一方で、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際には、図７（ｂ）に示すように、断続的に照射及び非照射が切り替わっていない（つまり、連続的に照射し続ける）連続光を光ＥＬとして照射してもよい。言い換えると、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際には、光ＥＬを連続的に照射してもよい。その結果、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する場合には、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する場合と比較して、光ＥＬが非照射になる時間が生ずる分だけ光ＥＬの照射時間が短くなる。或いは、例えば、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際には、図８（ａ）に示すように、光ＥＬが照射される時間の割合を示すデューティ比が小さいパルス光を光ＥＬとして照射してもよい。一方で、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際には、図８（ｂ）に示すように、デューティ比が図８（ａ）の場合よりも大きなパルス光を光ＥＬとして照射してもよい。ここで、光ＥＬのデューティ比は、光ＥＬが照射と非照射とを周期的に繰り返す場合、その周期期間に対する照射時間の割合としてよい。その結果、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する場合には、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する場合と比較して、デューティ比が小さくなる分だけ光ＥＬの照射時間が短くなる。単位面積当たりの光ＥＬの照射時間が短くなればなるほど、光ＥＬから造形面ＭＳに対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギは小さくなる。つまり、光ＥＬから造形面ＭＳに対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギは、照射時間が長い場合よりも照射時間が短い場合に少なくなる。従って、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際に光ＥＬから造形面ＭＳに対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギは、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際に光ＥＬから造形面ＭＳに対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギよりも少なくなる。このため、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際に造形面ＭＳに形成される溶融池ＭＰのサイズは、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際に造形面ＭＳに形成される溶融池ＭＰのサイズよりも小さくなる。

　溶融池ＭＰのサイズを変更するために、造形システム１は、材料ノズル１１２による造形材料Ｍの供給態様を制御してもよい。この場合、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際の造形材料Ｍの供給態様を、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際の供給態様とは異なる供給態様に変更してもよい。つまり、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際には、造形材料Ｍの供給態様を、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成するための（つまり、小さいサイズの溶融池ＭＰを形成するための）第１の供給態様に設定してもよい。一方で、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際には、造形材料Ｍの供給態様を、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成するための（つまり、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成するための小さいサイズの溶融池ＭＰよりも大きいサイズの溶融池ＭＰを形成するための）第２の供給態様（典型的には、第２の供給態様は、第１の供給態様とは異なる）に設定してもよい。

　第１の特性変更動作における造形材料Ｍの供給態様は、単位時間当たりの造形材料Ｍの供給量及び単位面積当たりの造形材料Ｍの供給量のうち少なくとも一方（つまり、造形材料Ｍの供給レート）を含んでいてもよい。この場合、造形システム１は、図９（ａ）に示すように、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際には、造形材料Ｍの供給量を第１の供給量に設定してもよい。一方で、造形システム１は、図９（ａ）に示すように、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際には、造形材料Ｍの供給量を、図９（ａ）の場合と比較して少ない（つまり、第１の供給量よりも少ない）第２の供給量に設定してもよい。造形材料Ｍの供給量が多い場合には、図９（ｂ）に示すように、造形面ＭＳに供給された造形材料Ｍによって、光ＥＬが遮蔽されやすくなる。造形材料Ｍは光ＥＬの照射によって溶融するものの、溶融可能な量を上回る量の造形材料Ｍが造形面ＭＳに供給された場合には、供給された造形材料Ｍの少なくとも一部が光ＥＬの照射によって溶融することなく光ＥＬを遮蔽する遮蔽物として機能し得るからである。その結果、造形面ＭＳにまで到達する光ＥＬの強度が小さくなるがゆえに、光ＥＬから造形面ＭＳに対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギは小さくなる。つまり、造形システム１は、光ＥＬから造形面ＭＳに対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギを小さくするために、供給された造形材料Ｍの少なくとも一部を光ＥＬに対する遮蔽物として用いている。一方で、造形材料Ｍの供給量が少ない場合には、図９（ｃ）に示すように、造形面ＭＳに供給された造形材料Ｍによって、光ＥＬが遮蔽されにくくなる。その結果、造形面ＭＳに到達する光ＥＬの強度が図９（ｂ）の場合に比べて大きくなるがゆえに、光ＥＬから造形面ＭＳに対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギは図９（ｂ）の場合と比べて大きくなる。このため、造形材料Ｍの供給量が多い状況下で光ＥＬから造形面ＭＳに対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギは、造形材料Ｍの供給量が少ない状況下で光ＥＬから造形面ＭＳに対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギよりも少なくなる。つまり、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際に光ＥＬから造形面ＭＳに対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギは、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際に光ＥＬから造形面ＭＳに対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギよりも少なくなる。このため、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際に造形面ＭＳに形成される溶融池ＭＰのサイズは、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際に造形面ＭＳに形成される溶融池ＭＰのサイズよりも小さくなる。

　尚、溶融池ＭＰが既に形成されている状況下で造形材料Ｍの供給量が多くなると、供給された造形材料Ｍによって溶融池ＭＰが冷却される可能性が高くなる。その結果、冷却して固化した造形材料Ｍが増える分だけ、固化することなく溶融したままの造形材料Ｍから構成される溶融池ＭＰのサイズが小さくなる。このため、供給された造形材料Ｍの少なくとも一部を、光ＥＬを遮蔽物として用いることに加えて又は代えて、溶融池ＭＰを冷却するための冷却材として用いてもよい。この場合においても、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際に造形面ＭＳに形成される溶融池ＭＰのサイズは、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際に造形面ＭＳに形成される溶融池ＭＰのサイズよりも小さくなる。

　第１の特性変更動作における造形材料Ｍの供給態様は、造形材料Ｍの供給タイミング（または供給時期）を含んでいてもよい。この場合、造形システム１は、図１０（ａ）に示すように、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際に、光ＥＬを照射する前に造形材料Ｍを造形面ＭＳに予め供給しておいてもよい。特に、造形システム１は、光ＥＬを照射する前に、少なくとも一部が光ＥＬを遮蔽する遮蔽物として機能し得る程度の量の造形材料Ｍを造形面ＭＳの全面（或いは、一部）に予め供給しておいてもよい。図１０（ｂ）に示すように、造形材料Ｍが造形面ＭＳに供給された後、造形システム１は、光ＥＬを照射してもよい。この際、造形システム１は、図１０（ｂ）に示すように、光ＥＬを照射している期間中は造形材料Ｍを供給しなくてもよい。その結果、予め供給された造形材料Ｍが、材料ノズル１１２からの供給物（例えば、新たに供給される造形材料Ｍ及び／又は新たに造形材料Ｍを供給するため材料ノズル１１２から噴き出すガス等）によって吹き飛ばされることがなくなる。但し、造形システム１は、光ＥＬを照射している期間の少なくとも一部において造形材料Ｍを供給してもよい。その結果、造形面ＭＳに予め供給された造形材料Ｍの少なくとも一部が溶融して造形面ＭＳと一体化することで、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔが形成される。ここで、造形面ＭＳに造形材料Ｍが予め供給されている場合には、当該予め供給された造形材料Ｍの少なくとも一部が光ＥＬを遮蔽する遮蔽物として機能し得る。このため、光ＥＬから造形面ＭＳに対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギは、遮蔽物が存在しない場合と比べて小さくなる。従って、溶融池ＭＰのサイズは、遮蔽物が存在しない場合と比べて小さくなる。一方で、造形システム１は、図１０（ｃ）に示すように、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際には、光ＥＬを照射する前に造形材料Ｍを造形面ＭＳに予め供給しなくてもよい。つまり、造形システム１は、図１０（ｄ）に示すように、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際には、光ＥＬを照射しながら造形材料Ｍを光ＥＬの照射領域ＥＡに（または溶融池ＭＰに）局所的に供給してもよい。造形面ＭＳに造形材料Ｍが予め供給されない場合には、造形材料Ｍが局所的に供給されるがゆえに、当該局所的に供給された造形材料Ｍの少なくとも一部が光ＥＬを遮蔽する遮蔽物として機能する可能性は小さくなる。このため、造形面ＭＳに対して光ＥＬから単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギは、遮蔽物が存在する場合に比べて大きくなる。従って、溶融池ＭＰのサイズは、遮蔽物が存在する場合に比べて大きくなる。

　溶融池ＭＰのサイズを変更するために、造形システム１は、造形ヘッド１１の移動態様を制御してもよい。この場合、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際の造形ヘッド１１の移動態様を、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際の移動態様とは異なる移動態様に変更してもよい。つまり、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際には、造形ヘッド１１の移動態様を、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成するための（つまり、小さいサイズの溶融池ＭＰを形成するための）第１の移動態様に設定してもよい。一方で、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際には、造形ヘッド１１の移動態様を、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成するための（つまり、第１の移動態様の際に形成される溶融池ＭＰのサイズと比較して大きなサイズの溶融池ＭＰを形成するための）第２の移動態様（典型的には、第２の移動態様は、第１の移動態様とは異なる）に設定してもよい。

　第１の特性変更動作における移動態様は、移動速度（例えば、造形面ＭＳに沿った方向における移動速度であり、一例として、ＸＹ平面内の任意の方向における移動速度、典型的にはＸ軸方向及び／又はＹ軸方向の移動速度）を含んでいてもよい。この場合、造形システム１は、図１１に示すように、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際には、造形ヘッド１１の移動速度を第１の移動速度に設定してもよい。一方で、造形システム１は、図１１に示すように、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際には、造形ヘッド１１の移動速度を、第１の移動速度よりも遅い第２の移動速度に設定してもよい。造形ヘッド１１の移動速度が速くなるほど、造形面ＭＳ上での照射領域ＥＡの移動速度（つまり、造形面ＭＳに対する照射領域ＥＡの相対的な移動速度）が速くなる。造形面ＭＳ上での照射領域ＥＡの移動速度が速くなるほど、造形面ＭＳに対する単位面積当たりの光ＥＬの照射時間が短くなる。従って、造形面ＭＳ上での照射領域ＥＡの移動速度が速くなるほど、造形面ＭＳに対して光ＥＬから単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギは小さくなる。このため、造形ヘッド１１の移動速度が速い（つまり、照射領域ＥＡの移動速度が速い）状況下で光ＥＬから造形面ＭＳに対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギは、造形ヘッド１１の移動速度が上記状況下の移動速度よりも遅い（つまり、照射領域ＥＡの移動速度が遅い）状況下で光ＥＬから造形面ＭＳに対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギよりも少なくなる。つまり、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際に造形面ＭＳに対して光ＥＬから単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギは、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際に造形面ＭＳに対して光ＥＬから単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギよりも少なくなる。このため、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際に造形面ＭＳに形成される溶融池ＭＰのサイズは、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際に造形面ＭＳに形成される溶融池ＭＰのサイズよりも小さくなる。

　また、造形ヘッド１１の移動速度が速くなるほど、造形面ＭＳ上の照射領域ＥＡ及び溶融池ＭＰの少なくとも一方に供給される造形材料Ｍの単位時間当たりの供給量が少なくなる。ここで、造形材料Ｍの単位時間当たりの供給量が単位時間当たりに溶融できる造形材料Ｍの量を下回る場合には、上回る場合と比較して構造層ＳＬのサイズが小さくなる。その結果、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔがワークＷから分離されやすくなる。このように溶融池ＭＰのサイズと構造物ＳＴのサイズとは比例してなくてもよい。

　尚、後述するようにステージ１３が移動可能である場合には、溶融池ＭＰのサイズを変更するために、造形システム１は、ステージ１３の移動態様（ひいては造形面ＭＳの移動態様）を制御してもよい。なぜならば、ステージ１３が移動すれば、造形面ＭＳに対して照射領域ＥＡが移動するとみなせるからである。尚、ステージ１３の移動態様の制御方法は、造形ヘッド１１の移動態様の制御方法と同一であってもよいため、その詳細な説明を省略する。或いは、後述するように、ガルバノミラー等で光ＥＬを偏向させることで造形面ＭＳに対して照射領域ＥＡを移動させることが可能である場合には、溶融池ＭＰのサイズを変更するために、造形システム１は、照射領域ＥＡの移動態様を制御してもよい。尚、照射領域ＥＡの移動態様の制御方法は、造形ヘッド１１の移動態様の制御方法と同一であってもよいため、その詳細な説明を省略する。

　続いて、溶融池ＭＰのサイズを変更することによって構造層ＳＬのサイズを変更する第１の特性変更動作の具体例について、図１２（ａ）から図１２（ｆ）及び図１３（ａ）から図１３（ｆ）を参照して説明する。

　まず、図１２（ａ）に示すように、ワークＷの表面ＷＳに相当する造形面ＭＳに最下層の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ（つまり、構造層ＳＬ＃１）を形成するために、照射系１１１は造形面ＭＳに対して光ＥＬを照射する。その結果、造形面ＭＳに溶融池ＭＰが形成される。更に、図１２（ｂ）に示すように、光ＥＬの照射と並行して、材料ノズル１１２は光ＥＬの照射領域ＥＡ（または溶融池ＭＰ）に対して造形材料Ｍを供給する。その結果、図１２（ｃ）に示すように、溶融池ＭＰに供給された造形材料Ｍが溶融して、造形面ＭＳ上に、溶融した造形材料Ｍを含んで造形面ＭＳから盛り上がった溶融池ＭＰが形成される。構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成している期間中は、造形システム１は、制御装置１４の制御下で、溶融池ＭＰのサイズが小さくなる（例えば、上述した第１のサイズＲ１となる）ように、光ＥＬの特性、造形材料Ｍの供給態様及び造形ヘッド１１の移動態様の少なくとも一つを制御する。

　その後、造形ヘッド１１の移動に伴って溶融池ＭＰに光ＥＬが照射されなくなると、溶融池ＭＰにおいて溶融した造形材料Ｍは、冷却されて固化（つまり、凝固）する。その結果、図１２（ｄ）に示すように、固化した造形材料Ｍの堆積物によって、最下層の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを構成する造形物がワークＷ上に形成される。

　その後、最下層の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ上に構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ（具体的には、構造層ＳＬ＃２）を形成するために、最下層の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの表面が新たな造形面ＭＳに設定される。その後、図１２（ｅ）に示すように、照射系１１１は造形面ＭＳ（つまり、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの表面）に対して光ＥＬを照射する。その結果、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔに溶融池ＭＰが形成される。更に、図１２（ｆ）に示すように、光ＥＬの照射と並行して、材料ノズル１１２は光ＥＬの照射領域ＥＡ（または溶融池ＭＰ）に対して造形材料Ｍを供給する。その結果、図１３（ａ）に示すように、溶融池ＭＰに供給された造形材料Ｍが溶融して、造形面ＭＳ上に、溶融した造形材料Ｍを含んで造形面ＭＳから盛り上がった溶融池ＭＰが形成される。つまり、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの表面上に、溶融した造形材料Ｍを含んで構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの表面から盛り上がった溶融池ＭＰが形成される。構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する期間中は、造形システム１は、制御装置１４の制御下で、溶融池ＭＰのサイズが大きくなる（例えば、上述した第２のサイズＲ２となる）ように、光ＥＬの特性、造形材料Ｍの供給態様及び造形ヘッド１１の移動態様の少なくとも一つを制御する。

　その後、造形ヘッド１１の移動に伴って溶融池ＭＰに光ＥＬが照射されなくなると、溶融池ＭＰにおいて溶融した造形材料Ｍは、冷却されて固化（つまり、凝固）する。その結果、図１３（ｂ）に示すように、固化した造形材料Ｍの堆積物によって、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを構成する造形物が構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ上に形成される。溶融池ＭＰが大きければ大きいほど、冷却されて固化する造形材料Ｍが多くなる。冷却されて固化する造形材料Ｍが多くなるほど、固化した造形材料Ｍの堆積物のサイズ（特に、造形面ＭＳに沿った少なくとも一つの方向におけるサイズ）が大きくなる。このため、図１３（ｂ）に示すように、サイズが大きい溶融池ＭＰを形成することで形成された構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのサイズは、サイズが小さい溶融池ＭＰを形成することで形成された構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔのサイズよりも大きくなる。

　その後、形成済みの構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ上に新たな構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ（具体的には、構造層ＳＬ＃３）を形成するために、形成済みの構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒの表面が新たな造形面ＭＳに設定される。その後、図１３（ｃ）に示すように、照射系１１１から造形面ＭＳ（つまり、形成済みの構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒの表面）に対して光ＥＬが照射される。その結果、形成済みの構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒに溶融池ＭＰが形成される。更に、図１３（ｄ）に示すように、光ＥＬの照射と並行して、材料ノズル１１２から光ＥＬの照射領域ＥＡ（または溶融池ＭＰ）に対して造形材料Ｍが供給される。その結果、図１３（ｅ）に示すように、溶融池ＭＰに供給された造形材料Ｍが溶融して、造形面ＭＳ上に、溶融した造形材料Ｍを含んで造形面ＭＳから盛り上がった溶融池ＭＰが形成される。つまり、形成済みの構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒの表面上に、溶融した造形材料Ｍを含んで形成済みの構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒの表面から盛り上がった溶融池ＭＰが形成される。この場合も、造形システム１は、制御装置１４の制御下で、溶融池ＭＰのサイズが大きくなる（例えば、上述した第２のサイズＲ２となる）ように、光ＥＬの特性、造形材料Ｍの供給態様及び造形ヘッド１１の移動態様の少なくとも一つを制御する。その後、造形ヘッド１１の移動に伴って溶融池ＭＰに光ＥＬが照射されなくなると、溶融池ＭＰにおいて溶融した造形材料Ｍは、冷却されて固化（つまり、凝固）する。その結果、図１３（ｆ）に示すように、固化した造形材料Ｍの堆積物によって、新たな構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを構成する造形物が形成済みの構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ上に形成される。

　その後は、形成済みの複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのうちの最上層の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ上に新たな構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成するための動作を繰り返す。その結果、このような第１の特性変更動作を含む第２造形動作により、図１４（ａ）に示すように、サイズの小さい構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ上に当該構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔのサイズよりも大きなサイズの複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを有する３次元構造物ＳＴが形成される。つまり、幅の狭い構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ上に当該構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの幅よりも広い幅の複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを有する３次元構造物ＳＴが形成される。このため、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔが形成されている部分が実質的に切り込み（言い換えれば、くびれ、くぼみ、裂け目、切り目又は溝）となっている３次元構造物ＳＴが形成される。つまり、ワークＷと結合する部分に実質的に切り込みが形成されている３次元構造物ＳＴが形成される。言い換えれば、ワークＷとの接触面積（或いは、結合部分の面積）が小さい３次元構造物ＳＴが形成される。

　一例として、図３（ａ）から図３（ｆ）に示した箱状の３次元構造物ＳＴが第２造形動作によって形成されると、図１５（ａ）から図１５（ｃ）に示すように、Ｘ軸方向に沿って延びる壁状の構造物ＳＴ１と、Ｘ軸方向に沿って延び且つ構造物ＳＴ１とＹ軸方向に沿って対向する壁状の構造物ＳＴ２と、Ｙ軸方向に沿って延び且つ構造物ＳＴ１及びＳＴ２の－Ｘ側の端部に＋Ｙ側及び－Ｙ側の端部がそれぞれ連結された壁状の構造物ＳＴ３と、Ｙ軸方向に沿って延び、構造物ＳＴ１及びＳＴ２の＋Ｘ側の端部に＋Ｙ側及び－Ｙ側の端部がそれぞれ連結され、且つ構造物ＳＴ３とＹ軸方向に沿って対向する壁状の構造物ＳＴ４とから構成される３次元構造物ＳＴが形成される。この場合、図１５（ｂ）に示すように、構造物ＳＴ１を構成する構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔのＹ軸方向のサイズは、構造物ＳＴ１を構成する構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのＹ軸方向のサイズよりも小さくなる。更に、図１５（ｂ）に示すように、構造物ＳＴ２を構成する構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔのＹ軸方向のサイズは、構造物ＳＴ２を構成する構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのＹ軸方向のサイズよりも小さくなる。更に、図１５（ｃ）に示すように、構造物ＳＴ３を構成する構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔのＸ軸方向のサイズは、構造物ＳＴ３を構成する構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのＸ軸方向のサイズよりも小さくなる。更に、図１５（ｃ）に示すように、構造物ＳＴ４を構成する構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔのＸ軸方向のサイズは、構造物ＳＴ４を構成する構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのＸ軸方向のサイズよりも小さくなる。

　一方で、仮に構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔのサイズと構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのサイズとを同じにする第１比較例の造形動作が行われる場合には、図１４（ｂ）に示すように、ワークＷと結合する部分に切れ込みが形成されていない３次元構造物ＳＴが形成されてしまう。言い換えれば、ワークＷとの接触面積（或いは、結合部分の面積）が大きい３次元構造物ＳＴが形成されてしまう。

　このような第１比較例の造形動作で形成される３次元構造物ＳＴと比較して、第１の特性変更動作を含む第２造形動作で形成される３次元構造物ＳＴは、ワークＷとの結合部分に形成されている切り込みを利用して、ワークＷから容易に分離可能である。具体的には、図１４（ｃ）に示すように、３次元構造物ＳＴは、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔのワークＷからの分離によって、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ及びＳＬ＿ｕｐｐｅｒを含んだままワークＷから分離されてもよい。或いは、図１４（ｄ）に示すように、３次元構造物ＳＴは、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔが破断して構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの一部がワークＷと結合した状態で構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの残りの一部がワークＷから分離されてもよい。これにより、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの一部が３次元構造物ＳＴから取り除かれた状態でワークＷから分離されてもよい。或いは、３次元構造物ＳＴは、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔが構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒとの境界において破断してもよい。これによって、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの全体がワークＷと結合した状態で、３次元構造物ＳＴ（つまり、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒから構成される３次元構造物ＳＴ）がワークＷから分離されてもよい。この場合、ワークＷに結合したままとなる構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの少なくとも一部は、３次元構造物ＳＴを構成する構造層ＳＬでなくてもよい。一例として、造形システム１は、３次元構造物ＳＴをワークＷから分離するための構造層ＳＬを構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔとして形成し、その後に、３次元構造物ＳＴを構成する構造層ＳＬを構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒとして構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ上に形成してもよい。このように、第１の特性変更動作を含む第２造形動作によって、ワークＷから容易に分離可能な３次元構造物ＳＴを形成することができる。

　（２－２－２）第２の特性変更動作
　続いて、構造層ＳＬの破壊に対する抵抗力を変更するための第２の特性変更動作について説明する。尚、本実施形態における「破壊」は、物理的作用（例えば外力、一例として衝撃、）に起因した破壊、電気的作用に起因した破壊、磁気的作用に起因した破壊、熱的作用に起因した破壊、光学的作用に起因した破壊及び化学的作用に起因した破壊の少なくとも一つを含んでいてもよい。本実施形態における「脆さ」は、物理的作用に対する脆さ、電気的作用に対する脆さ、磁気的作用に対する脆さ、熱的作用に対する脆さ、光学的作用に対する脆さ及び化学的作用に対する脆さの少なくとも一つを含んでいてもよい。

　造形システム１は、構造層ＳＬの破壊に対する抵抗力を変更するために、例えば、構造層ＳＬを形成する際の形成条件を変えてもよい。一例として、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際の形成条件を、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際の形成条件とは異なる形成条件に変更してもよい。

　第２の特性変更動作における形成条件は、照射系１１１が照射する光ＥＬの特性を含んでいてもよい。この場合、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成するための光ＥＬの特性を、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成するための光ＥＬの特性とは異なる特性に変更してもよい。例えば、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際には、光ＥＬの特性を、破壊に対する抵抗力が低い構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成するための第３の特性に設定してもよい。一方で、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際には、光ＥＬの特性を、破壊に対する抵抗力が高い構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成するための第４の特性（典型的には、第４の特性は、第３の特性とは異なる）に設定してもよい。

　第２の特性変更動作における光ＥＬの特性は、造形面ＭＳ上での単位面積当たりの光ＥＬの強度（或いは、単位面積当たりの光ＥＬのエネルギ）を含んでいてもよい。この場合、造形システム１は、図１６に示すように、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際には、単位面積当たりの光ＥＬの強度を第３の強度に設定してもよい。第３の強度は後述する第４の強度よりも大きな強度である。第３の強度は、造形材料Ｍを蒸発させることが可能な強度に基づいて設定されていてもよい。例えば、第３の強度は、造形材料Ｍを蒸発させることが可能な強度以上に設定されていてもよい。その結果、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際には、造形面ＭＳに供給された造形材料Ｍの少なくとも一部が光ＥＬの照射によって蒸発する。このため、蒸発することなく溶融するだけの造形材料Ｍが少なくなる。その結果、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成するために十分な量に満たない造形材料Ｍしか溶融しなくなる（更には、固化しなくなる）。このような十分な量に満たない造形材料Ｍが固化して構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔが形成されると、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの内部には、造形材料Ｍの不足に起因して多くの空隙が形成され得る。このような空隙が多くなればなるほど、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔが脆くなる。言い換えれば、空隙が多くなればなるほど、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの脆度が高くなる。従って、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの破壊に対する抵抗力が低くなる。一方で、造形システム１は、図１６に示すように、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際には、単位面積当たりの光ＥＬの強度を第３の強度よりも小さい第４の強度に設定してもよい。第４の強度は、造形材料Ｍを蒸発させることが可能な強度に基づいて設定されていてもよい。例えば、第４の強度は、造形材料Ｍを蒸発させることが可能な強度未満に設定されていてもよい。その結果、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際には、造形面ＭＳに供給された造形材料Ｍの少なくとも一部が光ＥＬの照射によって蒸発する可能性が殆どなくなる。このため、溶融する造形材料Ｍが少なくなる可能性は低い。このため、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成するために十分な量の造形材料Ｍから構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒが形成されるがゆえに、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒの内部に形成される空隙は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの内部に形成される空隙よりも少なくなる。その結果、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒが硬くなる。言い換えれば、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒの脆度が低くなる。従って、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒの破壊に対する抵抗力が構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔよりも高くなる。つまり、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの破壊に対する抵抗力は、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒの破壊に対する抵抗力よりも低くなる。

　第２の特性変更動作における形成条件は、材料ノズル１１２による造形材料Ｍの供給態様を含んでいてもよい。この場合、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際の造形材料Ｍの供給態様を、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際の供給態様とは異なる供給態様に変更してもよい。例えば、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際には、造形材料Ｍの供給態様を、破壊に対する抵抗力が低い構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成するための第３の供給態様に設定してもよい。一方で、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際には、造形材料Ｍの供給態様を、破壊に対する抵抗力が構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔよりも高い構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成するための第４の供給態様（典型的には、第４の供給態様は、第３の供給態様とは異なる）に設定してもよい。

　第２の特性変更動作における造形材料Ｍの供給態様は、単位時間当たりの又は単位面積当たりの造形材料Ｍの供給量（つまり、造形材料Ｍの供給レート）を含んでいてもよい。この場合、造形システム１は、図１７に示すように、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際には、造形材料Ｍの供給量を第３の供給量に設定してもよい。第３の供給量は後述する第４の供給量よりも少ない。第３の供給量は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成するために必要な造形材料Ｍの分量に基づいて設定されていてもよい。例えば、第３の供給量は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成するために必要な造形材料Ｍの分量未満に設定されていてもよい。その結果、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際には、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成するために十分な量に満たない造形材料Ｍしか溶融しなくなる（更には、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成するために十分な量に満たない造形材料Ｍしか固化しなくなる）。従って、上述した理由から、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの破壊に対する抵抗力が低くなる。一方で、造形システム１は、図１７に示すように、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際には、造形材料Ｍの供給量を第３の供給量よりも多い第４の供給量に設定してもよい。第４の供給量は、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成するために必要な造形材料Ｍの分量に基づいて設定されていてもよい。例えば、第４の供給量は、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成するために必要な造形材料Ｍの分量以上に設定されていてもよい。その結果、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際には、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成するために十分な量の造形材料Ｍが溶融する（更には、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成するために十分な量の造形材料Ｍが固化する）。従って、上述した理由から、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒの破壊に対する抵抗力が高くなる。つまり、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの破壊に対する抵抗力は、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒの破壊に対する抵抗力よりも低くなる。

　第２の特性変更動作における形成条件は、材料ノズル１１２から供給される造形材料Ｍの種類を含んでいてもよい。この場合、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成するために供給される造形材料Ｍの種類を、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成するために供給される造形材料Ｍの種類とは異なる種類に変更してもよい。例えば、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際には、破壊に対する抵抗力が低い構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成するための第１の種類の造形材料Ｍを供給してもよい。一方で、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際には、破壊に対する抵抗力が構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔよりも高い構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成するための第２の種類の造形材料Ｍを供給してもよい。第１の種類の造形材料Ｍは、例えば、第２の種類の造形材料Ｍよりも脆度が高くてもよい。例えば、第１の種類の造形材料Ｍは、第２の種類の造形材料Ｍよりも脆くてもよい。その結果、第１の種類の造形材料Ｍから形成される構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの破壊に対する抵抗力は、第２の種類の造形材料Ｍから形成される構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒの破壊に対する抵抗力よりも低くなる。

　このような第２の特性変更動作を含む第２造形動作により、図１８（ａ）に示すように、破壊に対する抵抗力が低い構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ上に、破壊に対する抵抗力が構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔよりも高い複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒが形成された３次元構造物ＳＴが形成される。このため、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを破壊可能である一方で構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを破壊しない程度の外力が構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔに対して加えられれば、図１８（ｂ）に示すように、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを破壊することなく構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを破壊することができる。構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔが破壊されると、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを介してワークＷと一体化していた構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒがワークＷから分離される。その結果、ワークＷからの３次元構造物ＳＴの分離が容易となる。構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの破壊に対する抵抗力と構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒの破壊に対する抵抗力とを同じにする第２比較例の造形動作で形成される３次元構造物ＳＴと比較して、第２の特性変更動作を含む第２造形動作で形成される３次元構造物ＳＴは、ワークＷから容易に分離可能である。従って、第２の特性変更動作を含む第２造形動作は、ワークＷから容易に分離可能な３次元構造物ＳＴを形成することができる。

　尚、３次元構造物ＳＴをワークＷから分離するために構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔが破壊される場合には、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔは、３次元構造物ＳＴを構成する構造層ＳＬでなくてもよい。例えば、造形システム１は、３次元構造物ＳＴをワークＷから分離するために破壊される予定の構造層ＳＬを構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔとして形成し、その後に、３次元構造物ＳＴを構成する構造層ＳＬを構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒとして構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ上に形成してもよい。

　（２－２－３）第３の特性変更動作
　続いて、構造層ＳＬのワークＷに対する結合力を変更するための第３の特性変更動作について説明する。造形システム１は、構造層ＳＬのワークＷに対する結合力を変更するために、例えば、構造層ＳＬを形成する際の形成条件を変えてもよい。一例として、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際の形成条件を、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際の形成条件とは異なる形成条件に変更してもよい。

　第３の特性変更動作における形成条件は、材料ノズル１１２から供給される造形材料Ｍの種類を含んでいてもよい。この場合、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成するために供給される造形材料Ｍの種類を、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成するために供給される造形材料Ｍの種類とは異なる種類に変更してもよい。一例として、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成する際には、ワークＷに対する結合力が弱い構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを形成するための第３の種類の造形材料Ｍを供給してもよい。一方で、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際には、ワークＷに対する結合力が構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔよりも強い構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成するための第４の種類の造形材料Ｍを供給してもよい。

　第３の種類の造形材料Ｍは、例えば、第４の種類の造形材料Ｍよりも、ワークＷとの間の結合力が弱い材料であってもよい。具体的には、ワークＷの表面ＷＳに対する造形材料Ｍの濡れ性が低くなればなるほど、造形材料ＭとワークＷとの間の結合力が弱くなる。尚、本実施形態における「造形材料Ｍの濡れ性が低い状態」は、「溶融している造形材料Ｍの接触角が大きい状態」を意味していてもよい。従って、第３の種類の造形材料Ｍは、図１９（ａ）に示すように濡れ性が第４の種類の造形材料Ｍよりも低い（つまり、接触角が第４の種類の造形材料Ｍの接触角よりも大きい）造形材料Ｍであってもよい。一方で、第４の種類の造形材料Ｍは、図１９（ｂ）に示すように、第３の種類の造形材料Ｍよりも濡れ性が高い造形材料Ｍであってもよい。一例として、ワークＷがステンレスを含む場合には、第３の種類の造形材料Ｍは、アルミニウム、チタン、銅及びタングステンの少なくとも一つを含んでいてもよいし、第４の種類の造形材料Ｍは、ステンレス（或いは、ワークＷが含む材料と同じ材料）を含んでいてもよい。その結果、第３の種類の造形材料Ｍから形成される構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔのワークＷに対する結合力は、第４の種類の造形材料Ｍから形成される構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのワークＷに対する結合力よりも弱くなる。

　このような第３の特性変更動作を含む第２造形動作により、図２０（ａ）に示すように、ワークＷに対する結合力が弱い構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ上に、ワークＷに対する結合力が構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔよりも強い複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒが形成された３次元構造物ＳＴが形成される。このため、ワークＷに対する結合力が強い構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔがワークＷ上に形成される場合と比較して、ワークＷから構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを容易に分離可能である。構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔがワークＷから分離されると、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを介してワークＷと一体化していた構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒもまたワークＷから分離される。このようにワークＷに対する結合力が強い構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを含む３次元構造物ＳＴと比較して、第３の特性変更動作を含む第２造形動作で形成される３次元構造物ＳＴは、ワークＷから容易に分離可能である。従って、第３の特性変更動作を含む第２造形動作は、ワークＷから容易に分離可能な３次元構造物ＳＴを形成することができる。

　（３）変形例
　（３－１）第１変形例
　上述した説明では、造形システム１は、複数の構造層ＳＬのうちの最下層の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの特性を、複数の構造層ＳＬのうち最下層の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ以外の他の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒの特性とは異なる特性に変更している。しかしながら、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ上に複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒが形成されている場合には、図２０に示すように、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの特性を、複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのうちの少なくとも一つの構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒの特性とは異なる特性に変更する一方で、複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのうちの少なくとも一つの他の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒの特性と同じ特性にしてもよい。例えば、造形システム１は、複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒを形成する際に、複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのうちの少なくとも一つの構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒの特性を、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの特性とは異なる特性に変更する一方で、複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのうちの少なくとも一つの他の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒの特性を、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの特性と同じ特性にしてもよい。例えば、図２１に示すように、造形システム１は、複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのうちの構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔと接触する構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ１（つまり、複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのうち最下層の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ１）の特性を、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの特性とは異なる特性に変更する一方で、複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのうちの残りの構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ２の特性を、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの特性と同じ特性にしてもよい。或いは、例えば、造形システム１は、複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのうちの構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔと接触する最下層の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ１を含む複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒの特性を、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの特性とは異なる特性に変更する一方で、複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒのうちの残りの構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ２の特性を、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの特性と同じ特性にしてもよい。

　（３－２）第２変形例
　上述した説明では、造形システム１は、複数の構造層ＳＬのうちの最下層の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの特性を、複数の構造層ＳＬのうち最下層の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ以外の他の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒの特性とは異なる特性に変更している。しかしながら、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔを含む下層に位置する複数の構造層ＳＬ（以降、“構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒ”の特性を、複数の構造層ＳＬのうち複数の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒ以外の他の構造層ＳＬ（つまり、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒよりも上層に位置する構造層ＳＬであり、以降“構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ’”と称する）の特性とは異なる特性に変更してもよい。

　例えば、造形システム１は、図２２（ａ）及び図２２（ｂ）に示すように、複数の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒのそれぞれのサイズを、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ’のサイズよりも小さくしてもよい。この場合、図２２（ａ）に示すように、複数の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒのサイズが互いに同一であってもよい。或いは、複数の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒのうちの少なくとも二つのサイズが異なっていてもよい。例えば、図２２（ｂ）に示すように、上層に向かうほど構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒのサイズがより大きくなるように、複数の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒのサイズが異なっていてもよい。このような上層に向かうほどサイズが大きくなる構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒは、上層に向かうほどサイズが大きくなる溶融池ＭＰを造形面ＭＳに形成することで形成可能である。

　例えば、造形システム１は、図２２（ｃ）に示すように、複数の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒのそれぞれの破壊に対する抵抗力を、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ’の破壊に対する抵抗力よりも低くしてもよい。この場合、複数の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒの破壊に対する抵抗力が互いに同一であってもよい。或いは、複数の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒのうちの少なくとも二つの破壊に対する抵抗力が異なっていてもよい。例えば、上層に向かうほど構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒの破壊に対する抵抗力がより高くなるように、複数の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒの破壊に対する抵抗力が異なっていてもよい。

　例えば、造形システム１は、図２２（ｄ）に示すように、複数の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒのそれぞれのワークＷに対する結合力を、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ’のワークＷに対する結合力よりも弱くしてもよい。この場合、複数の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒのワークＷに対する結合力が互いに同一であってもよい。或いは、複数の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒのうちの少なくとも二つのワークＷに対する結合力が異なっていてもよい。例えば、上層に向かうほど構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒのワークＷに対する結合力がより強くなるように、複数の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒのワークＷに対する結合力が異なっていてもよい。

　尚、第２変形例においても、第１変形例と同様に、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒ上に複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ’を形成する際に、複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ’のうちの少なくとも一つの構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ’の特性を、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒの特性とは異なる特性に変更する一方で、複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ’のうちの少なくとも一つの他の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ’の特性を、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒの特性と同じ特性にしてもよい。

　（３－３）第３変形例
　上述した説明では、ワークＷの表面ＷＳに相当する造形面ＭＳに形成される１層目の構造層ＳＬ＃１が、最下層の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔとして用いられている。しかしながら、２層目以降の構造層ＳＬが、最下層の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔとして用いられてもよい。例えば、ワークＷ上に形成された少なくとも一つの既存の構造層ＳＬ＿ｅｘｉｓｔの上に形成されている構造層ＳＬが、最下層の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔとして用いられてもよい。この場合、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの特性を、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ上に形成される（言い換えると、積層される）少なくとも一つの構造層ＳＬ（以降、“構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ’’”と称する）の特性とは異なる特性に変更してもよい。

　例えば、造形システム１は、図２３（ａ）に示すように、ワークＷ上に形成されている複数の既存の構造層ＳＬ＿ｅｘｉｓｔ上に形成されている構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔのサイズを、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ上に形成されている複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ’’のサイズよりも小さくしてもよい。例えば、造形システム１は、図２３（ｂ）に示すように、ワークＷ上に形成されている複数の既存の構造層ＳＬ＿ｅｘｉｓｔ上に形成されている構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの破壊に対する抵抗力を、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ上に形成されている複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ’’の破壊に対する抵抗力よりも低くしてもよい。例えば、造形システム１は、図２３（ｃ）に示すように、ワークＷ上に形成されている複数の既存の構造層ＳＬ＿ｅｘｉｓｔ上に形成されている構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの構造層ＳＬ＿ｅｘｉｓｔに対する結合力を、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ上に形成されている複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ’’の構造層ＳＬ＿ｅｘｉｓｔに対する結合力よりも弱くしてもよい。その結果、少なくとも構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ’’を含む３次元構造物ＳＴが、既存の構造物ＳＬ＿ｅｘｉｓｔから容易に分離可能となる。

　尚、第３変形例においても、第１変形例と同様に、造形システム１は、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ上に複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ’ ’を形成する際に、複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ’ ’のうちの少なくとも一つの構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ’ ’の特性を、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの特性とは異なる特性に変更する一方で、複数の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ’ ’のうちの少なくとも一つの他の構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ’ ’の特性を、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔの特性と同じ特性にしてもよい。

　また、第３変形例においても、第２変形例と同様に、造形システム１は、ワークＷ上に形成されている既存の構造層ＳＬ＿ｅｘｉｓｔ上に形成されている複数の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒのそれぞれの特性を、構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｒ上に形成される（言い換えると、積層される）少なくとも一つの構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ’’の特性とは異なる特性に変更してもよい。

　（３－４）第４変形例
　上述した説明では、造形物ＳＴをワークＷから分離しやすくするため、ワークＷに接する構造層ＳＬ（つまり、最下層の構造層ＳＬ＿ｌｏｗｅｓｔ）のサイズ、破壊に対する抵抗力及びワークＷに対する結合力の少なくとも一つを、その上の構造層ＳＬ（つまり、構造層ＳＬ＿ｕｐｐｅｒ）のそれと変えるようにしている。しかしながら、３次元構造物ＳＴの形状に関する自由度を向上させるため、或いは３次元構造物ＳＴの形状の精度を向上させるために、複数の構造層ＳＬのうち一つの構造層ＳＬを形成する際の溶融池ＭＰのサイズと、複数の構造層ＳＬのうち別の一つの構造層ＳＬを形成する際の溶融池ＭＰのサイズとを変えてもよい。または、複数の構造層ＳＬのうち一つの構造層ＳＬを形成する際の光ＥＬの特性と、複数の構造層ＳＬのうち別の一つの構造層ＳＬを形成する際の光ＥＬの特性とを変えてもよい。或いは、複数の構造層ＳＬのうち一つの構造層ＳＬを形成する際の造形材料Ｍの供給態様と、複数の構造層ＳＬのうち別の一つの構造層ＳＬを形成する際の造形材料Ｍの供給態様とを変えてもよい。また、複数の構造層ＳＬのうち一つの構造層ＳＬを形成する際の造形ヘッド１１の移動態様と、複数の構造層ＳＬのうち別の一つの構造層ＳＬを形成する際の造形ヘッド１１の移動態様とを変えてもよい。

　ここで、光ＥＬの特性としては、造形面ＭＳ上での単位面積当たりの光ＥＬの強度（または単位面積当たりのエネルギ）、造形面ＭＳに対する光ＥＬのデフォーカス量、及び単位面積当たりの光ＥＬの照射時間のうち少なくとも一つであってもよい。また、造形材料Ｍの供給態様としては、単位時間当たりの造形材料Ｍの供給量及び単位面積当たりの造形材料Ｍの供給量のうち少なくとも一方、および造形材料Ｍの供給タイミングのうち少なくとも一つであってもよい。造形ヘッド１１の移動態様としては、造形ヘッド１１の移動速度、及びワークＷの移動速度のうち少なくとも一方であってもよい。

　例えば、造形システム１は、図２４（ａ）に示すように、複数の構造層ＳＬ＃１～ＳＬ＃１０のサイズを、上方に向かうにつれて徐々に大きくなるように造形してもよい。また、造形システム１は、図２４（ｂ）に示すように、複数の構造層ＳＬ＃１～ＳＬ＃１０のサイズを、上方に向かうにつれて徐々に小さくなるように造形してもよい。或いは、造形システム１は、図２４（ｃ）に示すように複数の構造層ＳＬ＃１～ＳＬ＃１０のサイズを、上方に向かうにつれて徐々に小さくなった後に徐々に大きくなるように造形してもよい。なお、図２４（ａ）から（ｃ）の例では、複数の構造層ＳＬ＃１～ＳＬ＃１０のサイズが連続的に変わるようになっているが、図２３（ａ）に示したように、不連続（離散的）に変わるようにしてもよい。

　図２４（ａ）に示した例を言い換えると、複数の構造層ＳＬ＃１～ＳＬ＃１０のうち、ある構造層ＳＬ（例えば構造層ＳＬ＃２）を形成する際の溶融池ＭＰのサイズよりも、その構造層ＳＬに隣接する構造層ＳＬ（例えば構造層ＳＬ＃１又は構造層ＳＬ＃３）を形成する際の溶融池ＭＰのサイズの方が小さく（構造層ＳＬ＃１に着目した場合）、或いは大きく（構造層ＳＬ＃３に着目した場合）なると言ってもよい。

　図２４（ａ）に示した例における造形動作を簡単に説明する。まず、照射系１１１によってワークＷの造形面ＭＳ（ワークＷの＋Ｚ側に向けられた表面）に光ＥＬを照射してワークＷの造形面ＭＳに溶融池ＭＰを形成する。この溶融池ＭＰに造形材料Ｍを供給する。その結果、溶融池ＭＰに供給された造形材料Ｍが溶融し、その後、冷却されて固化（つまり、凝固）する。その結果、固化した造形材料Ｍの堆積物によって、最下層の構造層ＳＬ＃１が形成される。次に、照射系１１１によって構造層ＳＬ＃１における＋Ｚ側に向けられた表面に光ＥＬを照射して構造層ＳＬ＃１の表面の少なくとも一部である造形面ＭＳに溶融池ＭＰを形成する。この溶融池ＭＰに造形材料Ｍを供給する。その結果、溶融池ＭＰに供給された造形材料Ｍが溶融し、その後、冷却されて固化（つまり、凝固）する。その結果、固化した造形材料Ｍの堆積物によって、２層目の構造層ＳＬ＃２が形成される。ここで、最下層の構造層ＳＬ＃１を形成する際の光ＥＬの強度は、２層目の構造層ＳＬ＃２を形成する際の光ＥＬの強度よりも弱い。また、最下層の構造層ＳＬ＃１を形成する際に形成される溶融池ＭＰのサイズは、２層目の構造層ＳＬ＃２を形成する際に形成される溶融池ＭＰのサイズよりも小さい。このため、最下層の構造層ＳＬ＃１のサイズ（典型的にはＹ方向における寸法）よりも、２層目の構造層ＳＬ＃２のサイズ（典型的にはＹ方向における寸法）の方が大きくなるような造形物が形成される。各構造層ＳＬを形成する際の光ＥＬの強度を、構造層ＳＬの作成順が後になるにつれて（構造層ＳＬのＺ方向位置が高くなるにつれて）徐々に大きくなるように設定して、＋Ｚ軸方向にワークＷから離れるにつれてＹ方向サイズが徐々に大きくなる造形物を形成できる。また、各構造層ＳＬを形成する際の溶融池ＭＰのサイズを、構造層ＳＬの作成順が後になるにつれて（構造層ＳＬのＺ方向位置が高くなるにつれて）徐々に大きくなるように設定して、＋Ｚ軸方向にワークＷから離れるにつれてＹ方向サイズが徐々に大きくなる造形物を形成できる。

　図２４（ｂ）の例では、各構造層ＳＬを形成する際の光ＥＬの強度を、構造層ＳＬの作成順が後になるにつれて（構造層ＳＬのＺ方向位置が高くなるにつれて）徐々に小さくなるように設定して、＋Ｚ軸方向にワークＷから離れるにつれてＹ方向サイズが徐々に小さくなる造形物を形成している。

　また、図２４（ｃ）の例では、各構造層ＳＬを形成する際の光ＥＬの強度を、構造層ＳＬの作成順が後になるにつれて（構造層ＳＬのＺ方向位置が高くなるにつれて）徐々に小さくした後で徐々に大きくなるように設定して、＋Ｚ軸方向にワークＷから離れるにつれてＹ方向サイズが徐々に小さくなった後に徐々に大きくなった造形物を形成している。

　尚、図２４（ａ）から（ｃ）の例において、３次元構造物ＳＴはＸ方向に延びた形状であってもよい。このとき、上述した溶融池ＭＰのサイズ及び構造層ＳＬのサイズは、延びた方向（Ｘ方向）と交差する方向のサイズであってもよい。ここで、延びた方向（Ｘ方向）と交差する方向のサイズは、構造層ＳＬに沿った方向（一例としてＹ方向）であってもよく、複数の構造層ＳＬが積層される方向（一例としてＺ方向）であってもよい。例えば、Ｘ方向に延びる構造層ＳＬ＃１のＹ方向サイズと、当該構造層ＳＬ＃１と隣接するＸ方向に延びる構造層ＳＬ＃２のＹ方向サイズとが互いに異なっていてもよい。例えば、Ｘ方向に延びる構造層ＳＬ＃１のＺ方向サイズと、当該構造層ＳＬ＃１と隣接するＸ方向に延びる構造層ＳＬ＃２のＺ方向サイズとが互いに異なっていてもよい。

　また、図２４（ａ）の例においては、各構造層ＳＬを形成する際の造形ヘッド１１の移動速度を、構造層ＳＬの作成順が後になるにつれて（構造層ＳＬのＺ方向位置が高くなるにつれて）徐々に遅くなるように設定して、＋Ｚ軸方向にワークＷから離れるにつれてＹ方向サイズが徐々に大きくなる造形物を形成してもよい。また、図２４（ｂ）の例においては、各構造層ＳＬを形成する際の造形ヘッド１１の移動速度を、構造層ＳＬの作成順が後になるにつれて（構造層ＳＬのＺ方向位置が高くなるにつれて）徐々に速くなるように設定して、＋Ｚ軸方向にワークＷから離れるにつれてＹ方向サイズが徐々に小さくなる造形物を形成してもよい。そして、図２４（ｃ）の例においては、各構造層ＳＬを形成する際の造形ヘッド１１の移動速度を、構造層ＳＬの作成順が後になるにつれて（構造層ＳＬのＺ方向位置が高くなるにつれて）徐々に速くした後で徐々に遅くなるように設定して、＋Ｚ軸方向にワークＷから離れるにつれてＹ方向サイズが徐々に小さくなった後に徐々に大きくなった造形物を形成してもよい。

　このように、第４変型例では３次元構造物ＳＴの形状に関する自由度を向上させる、或いは３次元構造物ＳＴの形状の精度を向上させることができる。尚、３次元構造物ＳＴの形状の精度は、当該３次元構造物ＳＴの設計データ（一例として設計寸法）と３次元構造物ＳＴの実際の形状との差分としてもよい。

　尚、図２４（ａ）から（ｃ）に示した第４変形例と、上述した実施形態並びに第１から第３変形例とを組み合わせてもよい。

　（３－５）その他の変形例
　上述した説明では、造形システム１は、造形ヘッド１１を移動させるヘッド駆動系１２を備えている。しかしながら、造形システム１は、ヘッド駆動系１２に加えて又は代えて、ステージ１３を移動させるステージ駆動系を備えていてもよい。ステージ駆動系は、ステージ１３をＸ軸方向、Ｙ軸方向、Ｚ軸方向、θＸ方向、θＹ方向及びθＺ方向の少なくとも一つの方向に移動させてもよい。ステージ駆動系によるステージ１３の移動により、ヘッド駆動系１２による造形ヘッド１１の移動と同様に、ステージ１３と造形ヘッド１１との間の相対的な位置関係が変更され、ひいては、ワークＷと照射領域ＥＡとの間の相対的な位置関係が変更される。

　上述した説明では、造形システム１は、造形ヘッド１１を移動させることで、造形面ＭＳに対して照射領域ＥＡを移動させている。しかしながら、造形システム１は、造形ヘッド１１を移動させることに加えて又は代えて、光ＥＬを偏向させることで造形面ＭＳに対して照射領域ＥＡを移動させてもよい。この場合、照射系１１１は、例えば、光ＥＬを偏向可能な光学系（例えば、ガルバノミラー等）を備えていてもよい。

　上述した説明では、造形システム１は、造形材料Ｍに光ＥＬを照射することで、造形材料Ｍを溶融させている。しかしながら、造形システム１は、任意のエネルギビームを造形材料Ｍに照射することで、造形材料Ｍを溶融させてもよい。この場合、造形システム１は、照射系１１１に加えて又は代えて、任意のエネルギビームを照射可能なビーム照射装置を備えていてもよい。任意のエネルギビームは、限定されないが、電子ビーム、イオンビーム等の荷電粒子ビーム又は電磁波を含む。

　上述した説明では、造形システム１は、レーザ肉盛溶接法により３次元構造物ＳＴを形成可能である。しかしながら、造形システム１は、３次元構造物ＳＴを形成可能なその他の方式により造形材料Ｍから３次元構造物ＳＴを形成してもよい。その他の方式の一例として、例えば、粉末焼結積層造形法（ＳＬＳ：Ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ　Ｌａｓｅｒ　Ｓｉｎｔｅｒｉｎｇ）等の粉末床溶融結合法（Ｐｏｗｄｅｒ　Ｂｅｄ　Ｆｕｓｉｏｎ）があげられる。粉末床溶融結合法は、光ＥＬを照射しながら光ＥＬの照射領域ＥＡに造形材料Ｍを供給するレーザ肉盛溶接法とは異なり、予め供給しておいた造形材料Ｍに光ＥＬ等を照射して３次元構造物ＳＴを形成する。その他の方式の他の一例として、結合材噴射法（Ｂｉｎｄｅｒ　Ｊｅｔｔｉｎｇ）又は、レーザメタルフュージョン法（ＬＭＦ：Ｌａｓｅｒ　Ｍｅｔａｌ　Ｆｕｓｉｏｎ）があげられる。

　上述した説明では、造形システム１が制御装置１４を備えている。しかしながら、造形システム１は制御装置１４を備えていなくてもよい。制御装置１４は、造形システム１の外部に設けられていてもよい。この場合、制御装置１４と造形システム１とは有線または無線の通信回線で接続されていてもよい。また、制御装置１４に代えて、造形システム１の動作手順を表す信号を予め記録した記録媒体を用いて造形システム１を動作させてもよい。また、制御装置１４の一部の機能を、別の部分（一例としてヘッド駆動系１２）が担うようにしてもよい。

　（５）付記
　以上説明した実施形態に関して、更に以下の付記を開示する。
［付記１］
　エネルギビームを照射する照射装置と、
　材料を供給する供給装置と
　を備え、
　第１の造形面に前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第１構造層を形成し、前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第２構造層を前記第１構造層上に形成し、
　前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギと、前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギとが異なる
　造形システム。
［付記２］
　前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギを、前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギよりも少なくする
　付記１に記載の造形システム。
［付記３］
　前記第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向における前記第２構造層のサイズは、前記少なくとも１つの方向における前記第１構造層のサイズと異なる
　付記１又は２に記載の造形システム。
［付記４］
　前記第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向における前記第２構造層のサイズは、前記少なくとも１つの方向における前記第１構造層のサイズよりも大きい
　付記１から３のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記５］
　エネルギビームを照射する照射装置と、
　材料を供給する供給装置と
　を備え、
　第１の造形面に前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第１構造層を形成し、前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して前記第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向におけるサイズが前記第１構造層と異なる第２構造層を前記第１構造層上に形成する
　造形システム。
［付記６］
　前記第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向において、前記第２構造層のサイズは前記第１構造層よりも大きい
　付記５に記載の造形システム。
［付記７］
　前記第１及び第２構造層は、前記第１構造層の表面内で前記少なくとも１つの方向と交差する方向に延びた形状を有する
　付記３から７のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記８］
　前記第１構造層から前記第２構造層へ向かう方向において、前記第１構造層のサイズと前記第２構造層のサイズとが互いに異なる
　付記１から７のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記９］
　第１のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射して前記第１構造層を形成し、
　前記第１のビーム特性とは異なる第２のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射して前記第２構造層を形成する
　付記１から８のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記１０］
　エネルギビームを照射する照射装置と、
　材料を供給する供給装置と
　を備え、
　第１の造形面に第１のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第１構造層を形成し、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記第１のビーム特性と異なる第２のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第２構造層を前記第１構造層上に形成する
　造形システム。
［付記１１］
　前記ビーム特性は、単位面積当たりの前記エネルギビームの強度又はエネルギを含む
　付記９又は１０に記載の造形システム。
［付記１２］
　単位面積当たりに第１の強度又は第１のエネルギを有する前記エネルギビームを照射して前記第１構造層を形成し、
　単位面積当たりに前記第１の強度と異なる第２の強度又は前記第１のエネルギと異なる第２のエネルギを有する前記エネルギビームを照射して前記第２構造層を形成する
　付記１１に記載の造形システム。
［付記１３］
　前記第２の強度は、単位面積当たりに前記第１の強度よりも大きい
　付記１２に記載の造形システム。
［付記１４］
　前記第２のエネルギは、単位面積当たりに前記第１エネルギよりも大きい
　付記１２又は１３に記載の造形システム。
［付記１５］
　前記ビーム特性は、前記エネルギビームのデフォーカス量を含む
　付記９から１４のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記１６］
　前記第１の造形面に対するデフォーカス量が第１設定量に設定された前記エネルギビームを照射して前記第１構造層を形成し、
　前記第２の造形面に対するデフォーカス量が前記第１設定量と異なる第２設定量に設定された前記エネルギビームを照射して前記第２構造層を形成する
　付記９から１５のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記１７］
　前記第２設定量は前記第１設定量よりも小さい
　付記１６に記載の造形システム。
［付記１８］
　前記ビーム特性は、前記エネルギビームが照射される照射時間を含む
　付記９から１７のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記１９］
　前記第１の造形面上の単位面積領域に対して第１の照射時間だけ前記エネルギビームが照射される状態で前記エネルギビームを照射して前記第１構造層を形成し、
　前記第２の造形面上の単位面積領域に対して前記第１の照射時間と異なる第２の照射時間だけ前記エネルギビームが照射される状態で前記エネルギビームを照射して前記第２構造層を形成する
　付記１８に記載の造形システム。
［付記２０］
　前記第２の照射時間は前記第１の照射時間よりも長い
　付記１９に記載の造形システム。
［付記２１］
　前記エネルギビームを断続的に又はパルス状に照射して前記第１構造層を形成し、
　前記エネルギビームを連続的に照射して前記第２構造層を形成する
　付記１８から２０のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記２２］
　前記第１のビーム特性を有する前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギと、前記第２のビーム特性を有する前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギとが異なるように、前記第１及び第２のビーム特性を設定する
　付記９から２１のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記２３］
　前記第１のビーム特性を有する前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギが、前記第２のビーム特性を有する前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギよりも少なくなるように、前記第１及び第２のビーム特性を設定する
　付記２２に記載の造形システム。
［付記２４］
　前記供給装置は、前記エネルギビームの照射位置に材料を供給する
　付記１から２３のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記２５］
　前記照射装置は、前記供給装置によって供給された前記材料に前記エネルギビームを照射する
　付記１から２４のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記２６］
　前記エネルギビームを照射し且つ第１の供給態様で前記材料を供給して前記第１構造層を形成し、
　前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の供給態様とは異なる第２の供給態様で前記材料を供給して前記第２構造層を形成する
　付記１から２５のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記２７］
　エネルギビームを照射する照射装置と、
　材料を供給する供給装置と
　を備え、
　第１の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ第１の供給態様で前記材料を供給して第１構造層を形成し、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の供給態様とは異なる第２の供給態様で前記材料を供給して第２構造層を前記第１構造層上に形成する
　造形システム。
［付記２８］
　前記供給態様は、単位時間当たりの又は単位面積当たりの前記材料の供給量を含む
　付記２６又は２７に記載の造形システム。
［付記２９］
　前記エネルギビームを照射し且つ単位時間当たりに又は単位面積当たりに第１の供給量で前記材料を供給して前記第１構造層を形成し、
　前記エネルギビームを照射し且つ単位時間当たりに又は単位面積当たりに前記第１の供給量と異なる第２の供給量で前記材料を供給して前記第２構造層を形成する
　付記２６又は２７に記載の造形システム。
［付記３０］
　前記第２の供給量は、前記第１の供給量よりも少ない
　付記２９に記載の造形システム。
［付記３１］
　前記供給態様は、前記材料の供給タイミングを含む
　付記２６から２９のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記３２］
　前記第１の造形面に前記材料を供給した後に前記エネルギビームを照射して前記第１構造層を形成し、
　前記第２の造形面に前記材料を局所的に供給し前記エネルギビームを照射して前記第２構造層を形成する
　付記３１に記載の造形システム。
［付記３３］
　前記第１の造形面に前記材料を供給した後に前記材料を供給することなく前記エネルギビームを照射して前記第１構造層を形成する
　付記３２に記載の造形システム。
［付記３４］
　前記第１の造形面に前記材料を供給した後に前記エネルギビームを照射して、前記第１の造形面と一体化した前記第１構造層を形成する
　付記３２又は３３に記載の造形システム。
［付記３５］
　前記材料の少なくとも一部を、前記エネルギビームを遮蔽する遮蔽物として用いる
　付記２６から３４のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記３６］
　前記第１の供給態様で前記材料を供給する場合に前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギと、前記第２の供給態様で前記材料を供給する場合に前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギとが異なるように、前記第１及び第２の供給態様を設定する
　付記２６から３５のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記３７］
　前記第１の供給態様で前記材料を供給する場合に前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギが、前記第２の供給態様で前記材料を供給する場合に前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギよりも少なくなるように、前記第１及び第２の供給態様を設定する
　付記３６に記載の造形システム。
［付記３８］
　前記第１及び第２の造形面の少なくとも一方と前記エネルギビームの照射位置との相対的な位置関係を変更するように、前記第１の造形面、第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一つを移動させる移動装置を更に備え、
　前記エネルギビームを照射し且つ第１の移動態様で前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させて前記第１構造層を形成し、
　前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の移動態様とは異なる第２の移動態様で前記第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させて前記第２構造層を形成する
　付記１から３７のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記３９］
　造形面にエネルギビームを照射する照射装置と、
　材料を供給する供給装置と、
　前記エネルギビームの照射位置と前記造形面との相対的な位置関係を変更するように、前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させる移動装置と
　を備え、
　第１の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ第１の移動態様で前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させて第１構造層を形成し、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の移動態様とは異なる第２の移動態様で前記第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させて第２構造層を前記第１構造層上に形成する
　造形システム。
［付記４０］
　前記移動態様は、前記第１の造形面、第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一つの移動速度を含む
　付記３８又は３９に記載の造形システム。
［付記４１］
　前記エネルギビームを照射し且つ第１の移動速度で前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置の少なくとも一方を移動させて前記第１構造層を形成し、
　前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の移動速度と異なる第２の移動速度で前記第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置の少なくとも一方を移動させて前記第２構造層を形成する
　付記４０に記載の造形システム。
［付記４２］
　前記第２の移動速度は、前記第１の移動速度よりも遅い
　付記４０に記載の造形システム。
［付記４３］
　前記第１の移動態様で前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置の少なくとも一方が移動する場合に前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギと、前記第２の移動態様で前記第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置の少なくとも一方が移動する場合に前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギとが異なるように、前記第１及び第２の移動態様を設定する
　付記３８から４２のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記４４］
　前記第１の移動態様で前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置の少なくとも一方が移動する場合に前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギが、前記第２の移動態様で前記第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置の少なくとも一方が移動する場合に前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギよりも少なくなるように、前記第１及び第２の移動態様を設定する
　付記４３に記載の造形システム。
［付記４５］
　前記第１の造形面に前記エネルギビームを照射して第１の溶融池を形成することで前記第１構造層を形成し、前記第２の造形面に前記エネルギビームを照射して前記第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向におけるサイズが前記第１の溶融池と異なる第２の溶融池を形成することで前記第２構造層を前記第１構造層上に形成する
　付記１から４４のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記４６］
　エネルギビームを照射する照射装置と、
　材料を供給する供給装置と
　を備え、
　第１の造形面に前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第１の溶融池を形成することで第１構造層を形成し、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して前記第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向におけるサイズが前記第１の溶融池と異なる第２の溶融池を形成することで前記第２構造層を前記第１構造層上に形成する
　造形システム。
［付記４７］
　前記少なくとも１つの方向における前記第２の溶融池のサイズは、前記少なくとも１つの方向における前記第１の溶融池のサイズよりも大きい
　付記４５又は４６に記載の造形システム。
［付記４８］
　前記第１構造層を形成するときに、前記第１の溶融池を前記第１の造形面内の第１方向に移動させ、
　前記第２構造層を形成するときに、前記第２の溶融池を前記第２の造形面内の第２方向に移動させ、
　前記第１方向及び前記第２方向は互いに平行であり、
　前記少なくとも１つの方向は前記第１方向及び前記第２方向と交差する
　付記４５から４７のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記４９］
　第１のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射して前記第１の溶融池を形成し、
　前記第１のビーム特性とは異なる第２のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射して前記第２の溶融池を形成する
　付記４５から４８のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記５０］
　前記ビーム特性は、単位面積当たりの前記エネルギビームの強度又はエネルギを含む
　付記４９に記載の造形システム。
［付記５１］
　単位面積当たりに第１の強度又は第１のエネルギを有する前記エネルギビームを照射して前記第１の溶融池を形成し、
　単位面積当たりに前記第１の強度と異なる第２の強度又は前記第１のエネルギと異なる第２のエネルギを有する前記エネルギビームを照射して前記第２の溶融池を形成する
　付記５０に記載の造形システム。
［付記５２］
　単位面積当たりの前記第２の強度は、単位面積当たりの前記第１の強度よりも大きい
　付記５１に記載の造形システム。
［付記５３］
　単位面積当たりの前記第２のエネルギは、単位面積当たりの前記第１のエネルギよりも大きい
　付記５１又は５２に記載の造形システム。
［付記５４］
　前記ビーム特性は、前記エネルギビームのデフォーカス量を含む
　付記４９から５３のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記５５］
　前記第１の造形面に対するデフォーカス量が第１設定量に設定された前記エネルギビームを照射して前記第１の溶融池を形成し、
　前記第２の造形面に対するデフォーカス量が前記第１設定量と異なる第２設定量に設定された前記エネルギビームを照射して前記第２の溶融池を形成する
　付記５４に記載の造形システム。
［付記５６］
　前記第２設定量は、前記第１設定量よりも小さい
　付記５５に記載の造形システム。
［付記５７］
　前記ビーム特性は、前記エネルギビームが照射される照射時間を含む
　付記４９から５６のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記５８］
　前記第１の造形面上の単位面積領域に対して第１の照射時間だけ前記エネルギビームが照射される状態で前記エネルギビームを照射して前記第１の溶融池を形成し、
　前記第２の造形面上の単位面積領域に対して前記第１の照射時間と異なる第２の照射時間だけ前記エネルギビームが照射される状態で前記エネルギビームを照射して前記第２の溶融池を形成する
　付記５７に記載の造形システム。
［付記５９］
　前記第２の照射時間は、前記第１の照射時間よりも長い
　付記５８に記載の造形システム。
［付記６０］
　前記エネルギビームを断続的に又はパルス状に照射して前記第１の溶融池を形成し、
　前記エネルギビームを連続的に照射して前記第２の溶融池を形成する
　付記５７から５９のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記６１］
　前記第１のビーム特性を有する前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギと、前記第２のビーム特性を有する前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギとが異なるように、前記第１及び第２のビーム特性を設定する
　付記４９から６０のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記６２］
　前記第１のビーム特性を有する前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギが、前記第２のビーム特性を有する前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギよりも少なくなるように、前記第１及び第２のビーム特性を設定する
　付記６１に記載の造形システム。
［付記６３］
　前記供給装置は、前記エネルギビームの照射位置に材料を供給する
　付記４５から６２のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記６４］
　前記照射装置は、前記供給装置によって供給された前記材料に前記エネルギビームを照射する
　付記４５から６３のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記６５］
　前記エネルギビームを照射し且つ第１の供給態様で前記材料を供給して前記第１の溶融池を形成し、
　前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の供給態様とは異なる第２の供給態様で前記材料を供給して前記第２の溶融池を形成する
　付記４５から６４のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記６６］
　前記供給態様は、単位時間当たりの又は単位面積当たりの前記材料の供給量を含む
　付記６５に記載の造形システム。
［付記６７］
　前記エネルギビームを照射し且つ単位時間当たりに又は単位面積当たりに第１の供給量で前記材料を供給して前記第１の溶融池を形成し、
　前記エネルギビームを照射し且つ単位時間当たりに又は単位面積当たりに前記第１の供給量と異なる第２の供給量で前記材料を供給して前記第２の溶融池を形成する
　付記６６に記載の造形システム。
［付記６８］
　エネルギビームを照射する照射装置と、
　材料を供給する供給装置と
　を備え、
　第１の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ単位時間当たりに又は単位面積当たりに第１の供給量で前記材料を供給して第１の溶融池を形成することで第１構造層を形成し、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ単位時間当たりに又は単位面積当たりに前記第１の供給量と異なる第２の供給量で前記材料を供給して第２の溶融池を前記第２の造形面に形成することで第２構造層を前記第１構造層上に形成する
　造形システム。
［付記６９］
　前記第２の供給量は、前記第１の供給量よりも少ない
　付記６７又は６８に記載の造形システム。
［付記７０］
　前記供給態様は、前記材料の供給タイミングを含む
　付記６５から６９のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記７１］
　前記第１の造形面に前記材料を供給した後に前記エネルギビームを照射して前記第１の溶融池を形成し、
　前記第２の造形面に前記材料を局所的に供給し前記エネルギビームを照射して前記第２の溶融池を形成する
　付記７０に記載の造形システム。
［付記７２］
　前記第１の造形面に前記材料を供給した後に前記材料を供給することなく前記エネルギビームを照射して前記第１の溶融池を形成する
　付記７１に記載の造形システム。
［付記７３］
　前記第１の造形面に前記材料を供給した後に前記エネルギビームを照射して前記第１の溶融池を形成することで、前記第１の造形面と一体化した前記第１構造層を形成する
　付記７１又は７２に記載の造形システム。
［付記７４］
　前記材料の少なくとも一部を、前記エネルギビームを遮蔽する遮蔽物として用いる
　付記６５から７３のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記７５］
　前記第１の供給態様で前記材料を供給する場合に前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギと、前記第２の供給態様で前記材料を供給する場合に前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギとが異なるように、前記第１及び第２の供給態様を設定する
　付記６５から７４のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記７６］
　前記第１の供給態様で前記材料を供給する場合に前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギが、前記第２の供給態様で前記材料を供給する場合に前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギよりも少なくなるように、前記第１及び第２の供給態様を設定する
　付記７５に記載の造形システム。
［付記７７］
　前記第１及び第２の造形面の少なくとも一方と前記エネルギビームの照射位置との相対的な位置関係を変更するように、前記第１の造形面、第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一つを移動させる移動装置を更に備え、
　前記エネルギビームを照射し且つ第１の移動態様で前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させて前記第１の溶融池を形成し、
　前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の移動態様とは異なる第２の移動態様で前記第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させて前記第２の溶融池を形成する
　付記４５から７４のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記７８］
　前記移動態様は、前記第１の造形面、第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一つの移動速度を含む
　付記７７に記載の造形システム。
［付記７９］
　前記エネルギビームを照射し且つ第１の移動速度で前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置の少なくとも一方を移動させて前記第１の溶融池を形成し、
　前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の移動速度と異なる第２の移動速度で前記第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置の少なくとも一方を移動させて前記第２の溶融池を形成する
　付記７８に記載の造形システム。
［付記８０］
　前記第２の移動速度は、前記第１の移動速度よりも遅い
　付記７９に記載の造形システム。
［付記８１］
　前記第１の移動態様で前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置の少なくとも一方が移動する場合に前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギと、前記第２の移動態様で前記第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置の少なくとも一方が移動する場合に前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギとが異なるように、前記第１及び第２の移動態様を設定する
　付記７７から８０のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記８２］
　前記第１の移動態様で前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置の少なくとも一方が移動する場合に前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギが、前記第２の移動態様で前記第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置の少なくとも一方が移動する場合に前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギよりも少なくなるように、記第１及び第２の移動態様を設定する
　付記８１に記載の造形システム。
［付記８３］
　前記第１の造形面に形成された前記第１構造層の表面の少なくとも一部を新たな第１の造形面に設定して、形成済みの前記第１構造層上に新たな前記第１構造層を形成することで、積層された複数の前記第１構造層を形成し、
　前記複数の第１構造層のうち最上層に位置する一の第１構造層の表面の少なくとも一部を前記第２の造形面に設定して前記第２構造層を前記一の第１構造層上に形成する
　付記１から８２のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記８４］
　前記複数の第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向における前記複数の第１構造層のサイズが、上層に向かうにつれて大きくなるように、前記複数の第１構造層を形成する
　付記８３に記載の造形システム。
［付記８５］
　前記第１の造形面に前記エネルギビームを照射して第１の溶融池を形成することで前記第１構造層を形成し、
　前記複数の第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向における前記第１の溶融池のサイズが、上層に向かうにつれて大きくなるように、前記第１の溶融池を形成する
　付記８３又は８４に記載の造形システム。
［付記８６］
　前記複数の第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向における前記複数の第１構造層のサイズが、上層に向かうにつれて小さくなるように、前記複数の第１構造層を形成する
　付記８３に記載の造形システム。
［付記８７］
　前記第１の造形面に前記エネルギビームを照射して第１の溶融池を形成することで前記第１構造層を形成し、
　前記複数の第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向における前記第１の溶融池のサイズが、上層に向かうにつれて小さくなるように、前記第１の溶融池を形成する
　付記８３又は８６に記載の造形システム。
［付記８８］
　前記第１構造層の破壊に対する抵抗力を、前記第２構造層の破壊に対する抵抗力よりも低くする
　付記１から８７のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記８９］
　エネルギビームを照射する照射装置と、
　材料を供給する供給装置と
　を備え、
　第１の造形面に前記エネルギビームを照射して第１構造層を形成し、前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射して第２構造層を前記第１構造層上に形成し、
　前記第１構造層の破壊に対する抵抗力を、前記第２構造層の破壊に対する抵抗力よりも低くする
　造形システム。
［付記９０］
　前記第１構造層の内部に前記第２構造層よりも多くの空隙を形成することで、前記第１構造層の脆性を前記第２構造層の脆性よりも高くする
　付記８８又は８９に記載の造形システム。
［付記９１］
　前記第２構造層を形成するために前記材料として供給される第２材料よりも脆性が高い第１材料を前記材料として供給して前記第１構造層を形成することで、前記第１構造層の脆性を前記第２構造層の脆性よりも高くする
　付記８８から９０のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記９２］
　第１のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射して前記第１構造層を形成し、
　前記第１のビーム特性とは異なる第２のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射して前記第２構造層を形成する
　付記８８から９１のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記９３］
　前記ビーム特性は、単位面積当たりの前記エネルギビームの強度又はエネルギを含む
　付記９２に記載の造形システム。
［付記９４］
　単位面積当たりに第３の強度又は第３のエネルギを有する前記エネルギビームを照射して前記第１構造層を形成し、
　単位面積当たりに前記第３の強度よりも大きい第４の強度又は前記第３のエネルギよりも小さい第４のエネルギを有する前記エネルギビームを照射して前記第２構造層を形成する
　付記９３に記載の造形システム。
［付記９５］
　前記材料を蒸発させることが可能な強度又はエネルギを有する前記エネルギビームを照射して前記第１構造層を形成する
　付記９２から９４のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記９６］
　前記エネルギビームを照射し且つ第３の供給態様で前記材料を供給して前記第１構造層を形成し、
　前記エネルギビームを照射し且つ前記第３の供給態様とは異なる第４の供給態様で前記材料を供給して前記第２構造層を形成する
　付記８８から９５のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記９７］
　前記供給態様は、単位時間当たりの又は単位面積当たりの前記材料の供給量を含む
　付記９６に記載の造形システム。
［付記９８］
　前記エネルギビームを照射し且つ単位時間当たりに又は単位面積当たりに第３の供給量で前記材料を供給して前記第１構造層を形成し、
　前記エネルギビームを照射し且つ単位時間当たりに又は単位面積当たりに前記第３の供給量よりも多い第４の供給量で前記材料を供給して前記第２構造層を形成する
　付記９７に記載の造形システム。
［付記９９］
　第１材料を前記材料として供給して前記第１構造層を形成し、
　第２材料を前記材料として供給して前記第２構造層を形成し、
　前記第１材料は、前記第２材料よりも前記第１の造形面との間の結合力が弱い
　付記１から９８のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記１００］
　エネルギビームを照射する照射装置と、
　材料を供給する供給装置と
　を備え、
　第１の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ第１材料を前記材料として供給して第１構造層を形成し、前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ第２材料を前記材料として供給して第２構造層を前記第１構造層上に形成し、
　前記第１材料は、前記第２材料よりも前記第１の造形面との間の結合力が弱い
　造形システム。
［付記１０１］
　前記第１材料の前記第１の造形面に対する濡れ性が、前記第２材料の前記第１の造形面に対する濡れ性よりも低い
　付記９９又は１００に記載の造形システム。
［付記１０２］
　前記第１の造形面を表面の少なくとも一部に有する物体は、ステンレスを含み、
　前記第１材料は、アルミニウム、チタン、銅及びタングステンの少なくとも一つを含み、
　前記第２材料は、前記物体と同じ材料を含む
　付記９９から１００のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記１０３］
　前記第１の造形面に形成された前記第１構造層の表面の少なくとも一部を新たな第１の造形面に設定して形成済みの前記第１構造層上に新たな前記第１構造層を形成することで、積層された複数の前記第１構造層を形成し、
　前記複数の第１構造層のうち最上層に位置する一の第１構造層の表面の少なくとも一部を前記第２の造形面に設定して前記第２構造層を前記一の第１構造層上に形成する
　付記８８から１０２のいずれか一項に記載の造形システム。
［付記１０４］
　第１の造形面にエネルギビームを照射して第１構造層を形成することと、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射して第２構造層を前記第１構造層上に形成することと
　を含み、
　前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギと、前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギとを異ならせる
　造形方法。
［付記１０５］
　前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギは、前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギよりも少ない
　付記１０４に記載の造形方法。
［付記１０６］
　第１の造形面にエネルギビームを照射して第１構造層を形成することと、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射して前記第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向におけるサイズが前記第１構造層と異なる第２構造層を前記第１構造層上に形成することと
　を含む造形方法。
［付記１０７］
　前記第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向において、前記第２構造層のサイズは前記第１構造層よりも大きい
　付記１０６に記載の造形方法。
［付記１０８］
　第１の造形面にエネルギビームを照射して第１の溶融池を形成することで第１構造層を形成することと、
　第２の造形面に前記エネルギビームを照射して前記第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向におけるサイズが前記第１の溶融池と異なる第２の溶融池を形成することで前記第２構造層を前記第１構造層上に形成することと
　を含む造形方法。
［付記１０９］
　前記第２の溶融池は、前記第１の溶融池よりも大きい
　付記１０８に記載の造形方法。
［付記１１０］
　第１の造形面にエネルギビームを照射して第１構造層を形成することと、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射して第２構造層を前記第１構造層上に形成することと
　を含み、
　前記第１構造層の破壊に対する抵抗力を、前記第２構造層の破壊に対する抵抗力よりも高くする
　造形方法。
［付記１１１］
　第１の造形面にエネルギビームを照射し且つ第１材料を供給して第１構造層を形成することと、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ第２材料を供給して第２構造層を前記第１構造層上に形成することと
　を含み、
　前記第１材料は、前記第２材料よりも前記第１の造形面との間の結合力が弱い
　造形方法。
［付記１１２］
　前記第２構造層を前記第１の造形面から分離することを更に含む
　付記１０４から１１１のいずれか一項に記載の造形方法。
［付記１１３］
　前記第２構造層を分離することは、前記第１構造層を破壊する又は前記第１の造形面から分離することで、前記第２構造層を前記第１の造形面から切り離すことを含む
　付記１１２に記載の造形方法。
［付記１１４］
　少なくとも第１の造形面及び第２の造形面に材料を供給することと、
　前記第１の造形面に第１のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第１構造層を形成することと、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である前記第２の造形面に前記第１のビーム特性と異なる第２のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第２構造層を前記第１構造層上に形成することとを含む
　造形方法。
［付記１１５］
　少なくとも第１の造形面及び第２の造形面に材料を供給することと、
　前記第１の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ第１の供給態様で前記材料を供給して第１構造層を形成することと、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である前記第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の供給態様とは異なる第２の供給態様で前記材料を供給して第２構造層を前記第１構造層上に形成することとを含む
　造形方法。
［付記１１６］
　造形面にエネルギビームを照射することと、
　材料を供給することと、
　前記エネルギビームの照射位置と前記造形面との相対的な位置関係を変更するように、前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させることと、
　第１の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ第１の移動態様で前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させて第１構造層を形成することと、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の移動態様とは異なる第２の移動態様で前記第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させて第２構造層を前記第１構造層上に形成することとを含む
　造形方法。
［付記１１７］
　エネルギビームを照射することと、
　材料を供給することと、
　第１の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ単位時間当たりに又は単位面積当たりに第１の供給量で前記材料を供給して第１の溶融池を形成することで第１構造層を形成することと、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ単位時間当たりに又は単位面積当たりに前記第１の供給量と異なる第２の供給量で前記材料を供給して第２の溶融池を前記第２の造形面に形成することで第２構造層を前記第１構造層上に形成することとを含む
　造形方法。
［付記１１８］
　エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備える造形システムを制御する制御装置であって、
　第１の造形面にエネルギビームを照射して第１構造層を形成する処理と、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射して第２構造層を前記第１構造層上に形成する処理とが前記造形システムによって実行されるように制御し、
　前記制御では、前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギと、前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギとを異ならせる
　制御装置。
［付記１１９］
　エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備える造形システムを制御する制御装置であって、
　第１の造形面にエネルギビームを照射して第１構造層を形成する処理と、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射して前記第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向におけるサイズが前記第１構造層と異なる第２構造層を前記第１構造層上に形成する処理とが前記造形システムによって実行されるように制御する
　制御装置。
［付記１２０］
　エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備える造形システムを制御する制御装置であって、
　少なくとも第１の造形面及び第２の造形面に材料を供給する処理と、
　前記第１の造形面に第１のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第１構造層を形成する処理とが前記造形システムによって実行されるように制御し、
　前記制御では、前記第１構造層の表面の少なくとも一部である前記第２の造形面に前記第１のビーム特性と異なる第２のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第２構造層を前記第１構造層上に形成する
　制御装置。
［付記１２１］
　エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備える造形システムを制御する制御装置であって、
　少なくとも第１の造形面及び第２の造形面に材料を供給する処理と、
　前記第１の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ第１の供給態様で前記材料を供給して第１構造層を形成する処理と、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である前記第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の供給態様とは異なる第２の供給態様で前記材料を供給して第２構造層を前記第１構造層上に形成する処理とが前記造形システムによって実行されるように制御する
　制御装置。
［付記１２２］
　エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備える造形システムを制御する制御装置であって、
　造形面にエネルギビームを照射する処理と、
　材料を供給する処理と、
　前記エネルギビームの照射位置と前記造形面との相対的な位置関係を変更するように、前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させる処理と、
　第１の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ第１の移動態様で前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させて第１構造層を形成する処理と、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の移動態様とは異なる第２の移動態様で前記第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させて第２構造層を前記第１構造層上に形成する処理とが前記造形システムによって実行されるように制御する
　制御装置。
［付記１２３］
　エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備える造形システムを制御する制御装置であって、
　第１の造形面にエネルギビームを照射して第１の溶融池を形成することで第１構造層を形成する処理と、
　第２の造形面に前記エネルギビームを照射して前記第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向におけるサイズが前記第１の溶融池と異なる第２の溶融池を形成することで前記第２構造層を前記第１構造層上に形成する処理とが前記造形システムによって実行されるように制御する
　制御装置。
［付記１２４］
　エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備える造形システムを制御する制御装置であって、
　第１の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ単位時間当たりに又は単位面積当たりに第１の供給量で前記材料を供給して第１の溶融池を形成することで第１構造層を形成する処理と、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ単位時間当たりに又は単位面積当たりに前記第１の供給量と異なる第２の供給量で前記材料を供給して第２の溶融池を前記第２の造形面に形成することで第２構造層を前記第１構造層上に形成する処理とが前記造形システムによって実行されるように制御する
　制御装置。
［付記１２５］
　エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備える造形システムを制御する制御装置であって、
　第１の造形面にエネルギビームを照射して第１構造層を形成する処理と、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射して第２構造層を前記第１構造層上に形成する処理とが前記造形システムによって実行されるように制御し、
　前記第１構造層の破壊に対する抵抗力を、前記第２構造層の破壊に対する抵抗力よりも高くする
　制御装置。
［付記１２６］
　エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備える造形システムを制御する制御装置であって、
　第１の造形面にエネルギビームを照射し且つ第１材料を供給して第１構造層を形成する処理と、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ第２材料を供給して第２構造層を前記第１構造層上に形成する処理とが前記造形システムによって実行されるように制御し、
　前記第１材料は、前記第２材料よりも前記第１の造形面との間の結合力が弱い
　制御装置。
［付記１２７］
　エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備える造形システムを制御するコンピュータに実行させるプログラムであって、
　第１の造形面にエネルギビームを照射して第１構造層を形成する処理と、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射して第２構造層を前記第１構造層上に形成する処理と、
　前記制御では、前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギと、前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギとを異ならせる処理とをコンピュータに実行させる
　プログラム。
［付記１２８］
　エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備える造形システムを制御するコンピュータに実行させるプログラムであって、
　第１の造形面にエネルギビームを照射して第１構造層を形成する処理と、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射して前記第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向におけるサイズが前記第１構造層と異なる第２構造層を前記第１構造層上に形成する処理とをコンピュータに実行させる
　プログラム。
［付記１２９］
　エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備える造形システムを制御するコンピュータに実行させるプログラムであって、
　少なくとも第１の造形面及び第２の造形面に材料を供給する処理と、
　前記第１の造形面に第１のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第１構造層を形成する処理と、
　前記制御では、前記第１構造層の表面の少なくとも一部である前記第２の造形面に前記第１のビーム特性と異なる第２のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第２構造層を前記第１構造層上に形成する処理とをコンピュータに実行させる
　プログラム。
［付記１３０］
　エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備える造形システムを制御するコンピュータに実行させるプログラムであって、
　少なくとも第１の造形面及び第２の造形面に材料を供給する処理と、
　前記第１の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ第１の供給態様で前記材料を供給して第１構造層を形成する処理と、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である前記第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の供給態様とは異なる第２の供給態様で前記材料を供給して第２構造層を前記第１構造層上に形成する処理とをコンピュータ実行させる
　プログラム。
［付記１３１］
　エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備える造形システムを制御するコンピュータに実行させるプログラムであって、
　造形面にエネルギビームを照射する処理と、
　材料を供給する処理と、
　前記エネルギビームの照射位置と前記造形面との相対的な位置関係を変更するように、前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させる処理と、
　第１の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ第１の移動態様で前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させて第１構造層を形成する処理と、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の移動態様とは異なる第２の移動態様で前記第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させて第２構造層を前記第１構造層上に形成する処理とをコンピュータ実行させる
　プログラム。
［付記１３２］
　エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備える造形システムを制御するコンピュータに実行させるプログラムであって、
　第１の造形面にエネルギビームを照射して第１の溶融池を形成することで第１構造層を形成する処理と、
　第２の造形面に前記エネルギビームを照射して前記第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向におけるサイズが前記第１の溶融池と異なる第２の溶融池を形成することで前記第２構造層を前記第１構造層上に形成する処理とをコンピュータに実行させる
　プログラム。
［付記１３３］
　エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備える造形システムを制御するコンピュータに実行させるプログラムであって、
　第１の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ単位時間当たりに又は単位面積当たりに第１の供給量で前記材料を供給して第１の溶融池を形成することで第１構造層を形成する処理と、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ単位時間当たりに又は単位面積当たりに前記第１の供給量と異なる第２の供給量で前記材料を供給して第２の溶融池を前記第２の造形面に形成することで第２構造層を前記第１構造層上に形成する処理とをコンピュータに実行させる
　プログラム。
［付記１３４］
　エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備える造形システムを制御するコンピュータに実行させるプログラムであって、
　第１の造形面にエネルギビームを照射して第１構造層を形成する処理と、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射して第２構造層を前記第１構造層上に形成する処理と、
　前記第１構造層の破壊に対する抵抗力を、前記第２構造層の破壊に対する抵抗力よりも高くする処理とをコンピュータに実行させる
　プログラム。
［付記１３５］
　エネルギビームを照射する照射装置と、材料を供給する供給装置とを備える造形システムを制御するコンピュータに実行させるプログラムであって、
　第１の造形面にエネルギビームを照射し且つ第１材料を供給して第１構造層を形成する処理と、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ第２材料を供給して第２構造層を前記第１構造層上に形成する処理とをコンピュータに実行させ、
　前記第１材料は、前記第２材料よりも前記第１の造形面との間の結合力が弱い
　プログラム。
［付記１３６］
　付記１２７から１３５のいずれか一項に記載のコンピュータプログラムが記録された記録媒体。

　上述の各実施形態の構成要件の少なくとも一部は、上述の各実施形態の構成要件の少なくとも他の一部と適宜組み合わせることができる。上述の各実施形態の構成要件のうちの一部が用いられなくてもよい。また、法令で許容される限りにおいて、上述の各実施形態で引用した全ての公開公報及び米国特許の開示を援用して本文の記載の一部とする。

　本発明は、上述した実施例に限られるものではなく、特許請求の範囲及び明細書全体から読み取れる発明の要旨或いは思想に反しない範囲で適宜変更可能であり、そのような変更を伴う造形システム、造形方法、制御装置、コンピュータプログラム及び記録媒体もまた本発明の技術的範囲に含まれるものである。

　１　造形システム
　１１　造形ヘッド
　１１１　照射系
　１１２　材料ノズル
　１３　ステージ
　Ｗ　ワーク
　Ｍ　造形材料
　ＳＬ　構造層
　ＳＴ　３次元構造物
　ＥＬ　光
　ＥＡ　照射領域
　ＭＡ　供給領域
　ＭＰ　溶融池
　ＭＳ　造形面

Claims

　エネルギビームを照射する照射装置と、
　材料を供給する供給装置と
　を備え、
　第１の造形面に前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第１構造層を形成し、前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第２構造層を前記第１構造層上に形成し、
　前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギと、前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギとが異なる
　造形システム。
　前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギを、前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギよりも少なくする
　請求項１に記載の造形システム。
　前記第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向における前記第２構造層のサイズは、前記少なくとも１つの方向における前記第１構造層のサイズと異なる
　請求項１又は２に記載の造形システム。
　前記第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向における前記第２構造層のサイズは、前記少なくとも１つの方向における前記第１構造層のサイズよりも大きい
　請求項１から３のいずれか一項に記載の造形システム。
　エネルギビームを照射する照射装置と、
　材料を供給する供給装置と
　を備え、
　第１の造形面に前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第１構造層を形成し、前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して前記第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向におけるサイズが前記第１構造層と異なる第２構造層を前記第１構造層上に形成する
　造形システム。
　前記第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向において、前記第２構造層のサイズは前記第１構造層よりも大きい
　請求項５に記載の造形システム。
　前記第１及び第２構造層は、前記第１構造層の表面内で前記少なくとも１つの方向と交差する方向に延びた形状を有する
　請求項３から６のいずれか一項に記載の造形システム。
　前記第１構造層から前記第２構造層へ向かう方向において、前記第１構造層のサイズと前記第２構造層のサイズとが互いに異なる
　請求項１から７のいずれか一項に記載の造形システム。
　第１のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射して前記第１構造層を形成し、
　前記第１のビーム特性とは異なる第２のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射して前記第２構造層を形成する
　請求項１から８のいずれか一項に記載の造形システム。
　エネルギビームを照射する照射装置と、
　材料を供給する供給装置と
　を備え、
　第１の造形面に第１のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第１構造層を形成し、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記第１のビーム特性と異なる第２のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第２構造層を前記第１構造層上に形成する
　造形システム。
　前記ビーム特性は、単位面積当たりの前記エネルギビームの強度又はエネルギを含む
　請求項９又は１０に記載の造形システム。
　単位面積当たりに第１の強度又は第１のエネルギを有する前記エネルギビームを照射して前記第１構造層を形成し、
　単位面積当たりに前記第１の強度と異なる第２の強度又は前記第１のエネルギと異なる第２のエネルギを有する前記エネルギビームを照射して前記第２構造層を形成する
　請求項１１に記載の造形システム。
　前記第２の強度は、単位面積当たりに前記第１の強度よりも大きい
　請求項１２に記載の造形システム。
　前記第２のエネルギは、単位面積当たりに前記第１のエネルギよりも大きい
　請求項１２又は１３に記載の造形システム。
　前記ビーム特性は、前記エネルギビームのデフォーカス量を含む
　請求項９から１４のいずれか一項に記載の造形システム。
　前記第１の造形面に対するデフォーカス量が第１設定量に設定された前記エネルギビームを照射して前記第１構造層を形成し、
　前記第２の造形面に対するデフォーカス量が前記第１設定量と異なる第２設定量に設定された前記エネルギビームを照射して前記第２構造層を形成する
　請求項９から１５のいずれか一項に記載の造形システム。
　前記第２設定量は前記第１設定量よりも小さい
　請求項１６に記載の造形システム。
　前記ビーム特性は、前記エネルギビームが照射される照射時間を含む
　請求項９から１７のいずれか一項に記載の造形システム。
　前記第１の造形面上の単位面積領域に対して第１の照射時間だけ前記エネルギビームが照射される状態で前記エネルギビームを照射して前記第１構造層を形成し、
　前記第２の造形面上の単位面積領域に対して前記第１の照射時間と異なる第２の照射時間だけ前記エネルギビームが照射される状態で前記エネルギビームを照射して前記第２構造層を形成する
　請求項１８に記載の造形システム。
　前記第２の照射時間は前記第１の照射時間よりも長い
　請求項１９に記載の造形システム。
　前記エネルギビームを断続的に又はパルス状に照射して前記第１構造層を形成し、
　前記エネルギビームを連続的に照射して前記第２構造層を形成する
　請求項１８から２０のいずれか一項に記載の造形システム。
　前記第１のビーム特性を有する前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギと、前記第２のビーム特性を有する前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギとが異なるように、前記第１及び第２のビーム特性を設定する
　請求項９から２１のいずれか一項に記載の造形システム。
　前記第１のビーム特性を有する前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギが、前記第２のビーム特性を有する前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギよりも少なくなるように、前記第１及び第２のビーム特性を設定する
　請求項２２に記載の造形システム。
　前記供給装置は、前記エネルギビームの照射位置に材料を供給する
　請求項１から２３のいずれか一項に記載の造形システム。
　前記照射装置は、前記供給装置によって供給された前記材料に前記エネルギビームを照射する
　請求項１から２４のいずれか一項に記載の造形システム。
　前記エネルギビームを照射し且つ第１の供給態様で前記材料を供給して前記第１構造層を形成し、
　前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の供給態様とは異なる第２の供給態様で前記材料を供給して前記第２構造層を形成する
　請求項１から２５のいずれか一項に記載の造形システム。
　エネルギビームを照射する照射装置と、
　材料を供給する供給装置と
　を備え、
　第１の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ第１の供給態様で前記材料を供給して第１構造層を形成し、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の供給態様とは異なる第２の供給態様で前記材料を供給して第２構造層を前記第１構造層上に形成する
　造形システム。
　前記供給態様は、単位時間当たりの又は単位面積当たりの前記材料の供給量を含む
　請求項２６又は２７に記載の造形システム。
　前記エネルギビームを照射し且つ単位時間当たりに又は単位面積当たりに第１の供給量で前記材料を供給して前記第１構造層を形成し、
　前記エネルギビームを照射し且つ単位時間当たりに又は単位面積当たりに前記第１の供給量と異なる第２の供給量で前記材料を供給して前記第２構造層を形成する
　請求項２６又は２７に記載の造形システム。
　前記第２の供給量は、前記第１の供給量よりも少ない
　請求項２９に記載の造形システム。
　前記供給態様は、前記材料の供給タイミングを含む
　請求項２６から２９のいずれか一項に記載の造形システム。
　前記第１の造形面に前記材料を供給した後に前記エネルギビームを照射して前記第１構造層を形成し、
　前記第２の造形面に前記材料を局所的に供給し前記エネルギビームを照射して前記第２構造層を形成する
　請求項３１に記載の造形システム。
　前記第１の造形面に前記材料を供給した後に前記材料を供給することなく前記エネルギビームを照射して前記第１構造層を形成する
　請求項３２に記載の造形システム。
　前記第１の造形面に前記材料を供給した後に前記エネルギビームを照射して、前記第１の造形面と一体化した前記第１構造層を形成する
　請求項３２又は３３に記載の造形システム。
　前記材料の少なくとも一部を、前記エネルギビームを遮蔽する遮蔽物として用いる
　請求項２６から３４のいずれか一項に記載の造形システム。
　前記第１の供給態様で前記材料を供給する場合に前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギと、前記第２の供給態様で前記材料を供給する場合に前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギとが異なるように、前記第１及び第２の供給態様を設定する
　請求項２６から３５のいずれか一項に記載の造形システム。
　前記第１の供給態様で前記材料を供給する場合に前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギが、前記第２の供給態様で前記材料を供給する場合に前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギよりも少なくなるように、前記第１及び第２の供給態様を設定する
　請求項３６に記載の造形システム。
　前記第１及び第２の造形面の少なくとも一方と前記エネルギビームの照射位置との相対的な位置関係を変更するように、前記第１の造形面、第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一つを移動させる移動装置を更に備え、
　前記エネルギビームを照射し且つ第１の移動態様で前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させて前記第１構造層を形成し、
　前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の移動態様とは異なる第２の移動態様で前記第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させて前記第２構造層を形成する
　請求項１から３７のいずれか一項に記載の造形システム。
　造形面にエネルギビームを照射する照射装置と、
　材料を供給する供給装置と、
　前記エネルギビームの照射位置と前記造形面との相対的な位置関係を変更するように、前記造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させる移動装置と
　を備え、
　第１の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ第１の移動態様で前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させて第１構造層を形成し、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の移動態様とは異なる第２の移動態様で前記第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一方を移動させて第２構造層を前記第１構造層上に形成する
　造形システム。
　前記移動態様は、前記第１の造形面、第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置のうちの少なくとも一つの移動速度を含む
　請求項３８又は３９に記載の造形システム。
　前記エネルギビームを照射し且つ第１の移動速度で前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置の少なくとも一方を移動させて前記第１構造層を形成し、
　前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の移動速度と異なる第２の移動速度で前記第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置の少なくとも一方を移動させて前記第２構造層を形成する
　請求項４０に記載の造形システム。
　前記第２の移動速度は、前記第１の移動速度よりも遅い
　請求項４１に記載の造形システム。
　前記第１の移動態様で前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置の少なくとも一方が移動する場合に前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギと、前記第２の移動態様で前記第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置の少なくとも一方が移動する場合に前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギとが異なるように、前記第１及び第２の移動態様を設定する
　請求項３８から４２のいずれか一項に記載の造形システム。
　前記第１の移動態様で前記第１の造形面及び前記エネルギビームの照射位置の少なくとも一方が移動する場合に前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギが、前記第２の移動態様で前記第２の造形面及び前記エネルギビームの照射位置の少なくとも一方が移動する場合に前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギよりも少なくなるように、前記第１及び第２の移動態様を設定する
　請求項４３に記載の造形システム。
　前記第１の造形面に前記エネルギビームを照射して第１の溶融池を形成することで前記第１構造層を形成し、前記第２の造形面に前記エネルギビームを照射して前記第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向におけるサイズが前記第１の溶融池と異なる第２の溶融池を形成することで前記第２構造層を前記第１構造層上に形成する
　請求項１から４４のいずれか一項に記載の造形システム。
　エネルギビームを照射する照射装置と、
　材料を供給する供給装置と
　を備え、
　第１の造形面に前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して第１の溶融池を形成することで第１構造層を形成し、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射することによって前記供給された前記材料を溶融して前記第１構造層の表面に沿った方向のうち少なくとも１つの方向におけるサイズが前記第１の溶融池と異なる第２の溶融池を形成することで第２構造層を前記第１構造層上に形成する
　造形システム。
　前記少なくとも１つの方向における前記第２の溶融池のサイズは、前記少なくとも１つの方向における前記第１の溶融池のサイズよりも大きい
　請求項４５又は４６に記載の造形システム。
　前記第１構造層を形成するときに、前記第１の溶融池を前記第１の造形面内の第１方向に移動させ、
　前記第２構造層を形成するときに、前記第２の溶融池を前記第２の造形面内の第２方向に移動させ、
　前記第１方向及び前記第２方向は互いに平行であり、
　前記少なくとも１つの方向は前記第１方向及び前記第２方向と交差する
　請求項４５から４７のいずれか一項に記載の造形システム。
　第１のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射して前記第１の溶融池を形成し、
　前記第１のビーム特性とは異なる第２のビーム特性を有する前記エネルギビームを照射して前記第２の溶融池を形成する
　請求項４５から４８のいずれか一項に記載の造形システム。
　前記ビーム特性は、単位面積当たりの前記エネルギビームの強度又はエネルギを含む
　請求項４９に記載の造形システム。
　単位面積当たりに第１の強度又は第１のエネルギを有する前記エネルギビームを照射して前記第１の溶融池を形成し、
　単位面積当たりに前記第１の強度と異なる第２の強度又は前記第１のエネルギと異なる第２のエネルギを有する前記エネルギビームを照射して前記第２の溶融池を形成する
　請求項５０に記載の造形システム。
　単位面積当たりの前記第２の強度は、単位面積当たりの前記第１の強度よりも大きい
　請求項５１に記載の造形システム。
　単位面積当たりの前記第２のエネルギは、単位面積当たりの前記第１のエネルギよりも大きい
　請求項５１又は５２に記載の造形システム。
　前記ビーム特性は、前記エネルギビームのデフォーカス量を含む
　請求項４９から５３のいずれか一項に記載の造形システム。
　前記第１の造形面に対するデフォーカス量が第１設定量に設定された前記エネルギビームを照射して前記第１の溶融池を形成し、
　前記第２の造形面に対するデフォーカス量が前記第１設定量と異なる第２設定量に設定された前記エネルギビームを照射して前記第２の溶融池を形成する
　請求項５４に記載の造形システム。
　前記第２設定量は、前記第１設定量よりも小さい
　請求項５５に記載の造形システム。
　前記ビーム特性は、前記エネルギビームが照射される照射時間を含む
　請求項４９から５６のいずれか一項に記載の造形システム。
　前記第１の造形面上の単位面積領域に対して第１の照射時間だけ前記エネルギビームが照射される状態で前記エネルギビームを照射して前記第１の溶融池を形成し、
　前記第２の造形面上の単位面積領域に対して前記第１の照射時間と異なる第２の照射時間だけ前記エネルギビームが照射される状態で前記エネルギビームを照射して前記第２の溶融池を形成する
　請求項５７に記載の造形システム。
　前記第２の照射時間は、前記第１の照射時間よりも長い
　請求項５８に記載の造形システム。
　前記エネルギビームを断続的に又はパルス状に照射して前記第１の溶融池を形成し、
　前記エネルギビームを連続的に照射して前記第２の溶融池を形成する
　請求項５７から５９のいずれか一項に記載の造形システム。
　前記第１のビーム特性を有する前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギと、前記第２のビーム特性を有する前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギとが異なるように、前記第１及び第２のビーム特性を設定する
　請求項４９から６０のいずれか一項に記載の造形システム。
　前記第１のビーム特性を有する前記エネルギビームから前記第１の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギが、前記第２のビーム特性を有する前記エネルギビームから前記第２の造形面に対して単位面積当たり又は単位時間当たりに伝達されるエネルギよりも少なくなるように、前記第１及び第２のビーム特性を設定する
　請求項６１に記載の造形システム。
　前記供給装置は、前記エネルギビームの照射位置に材料を供給する
　請求項４５から６２のいずれか一項に記載の造形システム。
　前記照射装置は、前記供給装置によって供給された前記材料に前記エネルギビームを照射する
　請求項４５から６３のいずれか一項に記載の造形システム。
　前記エネルギビームを照射し且つ第１の供給態様で前記材料を供給して前記第１の溶融池を形成し、
　前記エネルギビームを照射し且つ前記第１の供給態様とは異なる第２の供給態様で前記材料を供給して前記第２の溶融池を形成する
　請求項４５から６４のいずれか一項に記載の造形システム。
　前記供給態様は、単位時間当たりの又は単位面積当たりの前記材料の供給量を含む
　請求項６５に記載の造形システム。
　前記エネルギビームを照射し且つ単位時間当たりに又は単位面積当たりに第１の供給量で前記材料を供給して前記第１の溶融池を形成し、
　前記エネルギビームを照射し且つ単位時間当たりに又は単位面積当たりに前記第１の供給量と異なる第２の供給量で前記材料を供給して前記第２の溶融池を形成する
　請求項６６に記載の造形システム。
　第１の造形面にエネルギビームを照射して第１構造層を形成することと、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射して第２構造層を前記第１構造層上に形成することと
　を含み、
　前記第１構造層の破壊に対する抵抗力を、前記第２構造層の破壊に対する抵抗力よりも高くする
　造形方法。
　第１の造形面にエネルギビームを照射し且つ第１材料を供給して第１構造層を形成することと、
　前記第１構造層の表面の少なくとも一部である第２の造形面に前記エネルギビームを照射し且つ第２材料を供給して第２構造層を前記第１構造層上に形成することと
　を含み、
　前記第１材料は、前記第２材料よりも前記第１の造形面との間の結合力が弱い
　造形方法。
　前記第２構造層を前記第１の造形面から分離することを更に含む
　請求項６８又は６９に記載の造形方法。
　前記第２構造層を分離することは、前記第１構造層を破壊する又は前記第１の造形面から分離することで、前記第２構造層を前記第１の造形面から切り離すことを含む
　請求項７０に記載の造形方法。