WO2018163766A1

WO2018163766A1 - 構造体、キットおよび光センサ

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Publication number: WO2018163766A1
Application number: PCT/JP2018/005631
Authority: WO
Inventors: 全弘森
Original assignee: 富士フイルム株式会社
Priority date: 2017-03-09
Filing date: 2018-02-19
Publication date: 2018-09-13
Also published as: JPWO2018163766A1; TWI749176B; US10802186B2; US20190369311A1; JP6758478B2; TW201836130A

Abstract

ノイズの少ない光を感度よく検出できる、構造体、構造体の製造に用いるキット、および、構造体を含む光センサを提供する。構造体は、支持体１と、支持体１上のそれぞれ異なる位置に、第１の近赤外線透過フィルタ１１と、第２の近赤外線透過フィルタ１２とを有する。波長６００～１３００ｎｍの範囲において、第１の近赤外線透過フィルタ１１および第２の近赤外線透過フィルタ１２は、透過率が５０％となる最も長い波長よりも長い波長の光に対する透過率の最小値が５０％以上であり、かつ、第２の近赤外線透過フィルタ１２の透過率が５０％となる最も長い波長の光の波長λ₂と、第１の近赤外線透過フィルタ１１の透過率が５０％となる最も長い波長の光の波長λ₁との差が３０ｎｍ以上である。

Description

構造体、キットおよび光センサ

　本発明は、構造体、キットおよび光センサに関する。

　近赤外線は可視光に比べて波長が長いので散乱しにくく、距離計測や、３次元計測などにも活用可能である。また、近赤外線は人間、動物などの目に見えないので、夜間に被写体を近赤外線光源で照らしても被写体に気付かれることなく、夜行性の野生動物を撮影する用途、防犯用途として相手を刺激せずに撮影することにも使用可能である。このように、近赤外線に感知する光センサは、様々な用途に展開が可能であり、このような光センサについて種々の検討がなされている。

　例えば、特許文献１には、可視光及び近赤外光の少なくとも一部を透過する第１光学層と、可視光の少なくとも一部を吸収し、近赤外光の少なくとも一部を透過する近赤外光パスフィルタと、第１光学層を透過した可視光を検出する第１受光素子、並びに、第１光学層及び近赤外光パスフィルタを透過した近赤外光を検出する第２受光素子を含む画素アレイと、を備えた固体撮像装置であって、
　近赤外光パスフィルタは、第２受光素子に対応する部分に設けられ、
　第１光学層における近赤外光の透過率が垂直方向から測定した場合に３０％以上となる最も短い波長（Ｘ１）から、透過率が３０％以下となる最も長い波長（Ｘ２）までの波長帯域をＸとするとき、
　波長帯域（Ｘ）における近赤外光の垂直方向から測定した場合における第１光学層の平均透過率と波長帯域（Ｘ）における近赤外光の垂直方向から測定した場合における近赤外光パスフィルタの平均透過率との積が３０％以上である固体撮像装置が記載されている。

　また、特許文献２には、２次元状に配された複数の画素を有する撮像部を備える撮像装置であって、複数の画素は、第１画素および第２画素を含み、
　第１画素の受光感度は、近赤外の波長帯域における互いに異なる第１の波長および第２の波長のそれぞれの付近に極大値を有し、
　第２画素の受光感度は、第２の波長の付近に極大値を有し、
　第２画素の第１の波長における受光感度が、第１画素の第１の波長における受光感度の１０％以下である撮像装置が記載されている。

特開２０１６－１４６６１９号公報特開２０１５－１９２８５２号公報

　近赤外線は可視光などに由来するノイズを含みやすい。このため、光センサのセンシング精度を高めるにあたり、目的の光の信号雑音比（Ｓ／Ｎ比）を高めて検出することが望ましい。また、特許文献１、２に記載された光センサにおいても、目的の光からノイズを十分に低減させることは困難であった。

　よって、本発明の目的は、ノイズの少ない光を感度よく検出できる構造体を提供することにある。また、前述の構造体の製造に用いるキット、および、前述の構造体を含む光センサを提供することにある。

　本発明者らの検討によれば、後述する構造体を用いることで、ノイズの少ない光を感度よく検出できることを見出し、本発明を完成するに至った。よって、本発明は以下を提供する。
　＜１＞　支持体と、支持体上のそれぞれ異なる位置に、可視光の少なくとも一部を遮光し近赤外線の少なくとも一部を透過させる第１の近赤外線透過フィルタと、第１の近赤外線透過フィルタが遮光する光の波長よりも長い波長までの光を遮光し近赤外線の少なくとも一部を透過させる第２の近赤外線透過フィルタとを有し、
　波長６００～１３００ｎｍの範囲において、第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタの透過率が５０％となる最も長い波長よりも長い波長の光に対する透過率の最小値が５０％以上であり、かつ、第２の近赤外線透過フィルタの透過率が５０％となる最も長い波長の光の波長λ₂と、第１の近赤外線透過フィルタの透過率が５０％となる最も長い波長の光の波長λ₁との差が３０ｎｍ以上である、構造体。
　＜２＞　更に、支持体上の第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタが設けられた位置とは異なる位置に、カラーフィルタおよび近赤外線カットフィルタから選ばれる少なくとも１種を有する、＜１＞に記載の構造体。
　＜３＞　更に、第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタの少なくとも一方の光路上に、近赤外線の一部を透過させるバンドパスフィルタを有する、＜１＞または＜２＞に記載の構造体。
　＜４＞　バンドパスフィルタは、波長λ₁以上、波長λ₂＋５０ｎｍ以下の範囲の光を透過させるフィルタである、＜３＞に記載の構造体。
　＜５＞　バンドパスフィルタは、波長４００～６２０ｎｍの範囲の光と、波長λ₁以上、波長λ₂＋５０ｎｍ以下の範囲の光を透過させるフィルタである、＜３＞または＜４＞に記載の構造体。
　＜６＞　＜１＞～＜５＞のいずれか１つに記載の構造体における、第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタの形成に用いるキットであって、
　遮光材と、硬化性化合物とを含む第１の近赤外線透過フィルタ用組成物と、
　遮光材と、硬化性化合物とを含む第２の近赤外線透過フィルタ用組成物とを含むキット。
　＜７＞　＜１＞～＜５＞のいずれか１つに記載の構造体を有する光センサ。
　＜８＞　２種類以上の異なる波長の光を照射させる光源を含む、＜７＞に記載の光センサ。
　＜９＞　２種類以上の光源を含み、各光源から異なる波長の光が照射される、＜７＞または＜８＞に記載の光センサ。
　＜１０＞　異なる波長の光は、構造体における第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタに対する透過率が５０％以上となる波長の光と、第１の近赤外線透過フィルタに対する透過率が５０％以上で、かつ、第２の近赤外線透過フィルタに対する透過率が２０％以下となる波長の光とを少なくとも含む、＜８＞または＜９＞に記載の光センサ。

　本発明によれば、ノイズの少ない光を感度よく検出できる構造体、前述の構造体の製造に用いるキット、および、前述の構造体を含む光センサを提供することができる。

本発明の構造体の一実施形態を示す概略図である。本発明の構造体の一実施形態を示す概略図である。本発明の構造体の一実施形態を示す概略図である。本発明の構造体の一実施形態を示す概略図である。本発明の構造体の一実施形態を示す概略図である。本発明の構造体の一実施形態を示す概略図である。本発明の構造体の一実施形態を示す概略図である。本発明の構造体の一実施形態を示す概略図である。

　以下において、本発明の内容について詳細に説明する。
　本明細書において、「～」とはその前後に記載される数値を下限値および上限値として含む意味で使用される。
　本明細書における基（原子団）の表記において、置換および無置換を記していない表記は、置換基を有さない基（原子団）と共に置換基を有する基（原子団）をも包含する。例えば、「アルキル基」とは、置換基を有さないアルキル基（無置換アルキル基）のみならず、置換基を有するアルキル基（置換アルキル基）をも包含する。
　本明細書において「露光」とは、特に断らない限り、光を用いた露光のみならず、電子線、イオンビーム等の粒子線を用いた描画も露光に含める。また、露光に用いられる光としては、水銀灯の輝線スペクトル、エキシマレーザに代表される遠紫外線、極紫外線（ＥＵＶ光）、Ｘ線、電子線等の活性光線または放射線が挙げられる。
　本明細書において、（メタ）アリル基は、アリルおよびメタリルの双方、または、いずれかを表し、「（メタ）アクリレート」は、アクリレートおよびメタクリレートの双方、または、いずれかを表し、「（メタ）アクリル」は、アクリルおよびメタクリルの双方、または、いずれかを表し、「（メタ）アクリロイル」は、アクリロイルおよびメタクリロイルの双方、または、いずれかを表す。
　本明細書において、重量平均分子量および数平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィ（ＧＰＣ）測定でのポリスチレン換算値として定義される。本明細書において、重量平均分子量（Ｍｗ）及び数平均分子量（Ｍｎ）は、例えば、ＨＬＣ－８２２０（東ソー（株）製）を用い、カラムとしてＴＳＫｇｅｌ　Ｓｕｐｅｒ　ＡＷＭ―Ｈ（東ソー（株）製、６．０ｍｍＩＤ（内径）×１５．０ｃｍ）を用い、溶離液として１０ｍｍｏｌ／Ｌ　リチウムブロミドＮＭＰ（Ｎ－メチルピロリジノン）溶液を用いることによって求めることができる。
　本明細書において、近赤外線とは、波長７００～２５００ｎｍの光（電磁波）をいう。
　本明細書において、全固形分とは、組成物の全成分から溶剤を除いた成分の総質量をいう。
　本明細書において「工程」との語は、独立した工程だけではなく、他の工程と明確に区別できない場合であってもその工程の所期の作用が達成されれば、本用語に含まれる。

＜構造体＞
　本発明の構造体は、支持体と、可視光の少なくとも一部を遮光し近赤外線の少なくとも一部を透過させる第１の近赤外線透過フィルタと、第１の近赤外線透過フィルタが遮光する光の波長よりも長い波長までの光を遮光し近赤外線の少なくとも一部を透過させる第２の近赤外線透過フィルタとを有し、
　波長６００～１３００ｎｍの範囲において、第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタの透過率が５０％となる最も長い波長よりも長い波長の光に対する透過率の最小値が５０％以上であり、かつ、第２の近赤外線透過フィルタの透過率が５０％となる最も長い波長の光の波長λ₂と、第１の近赤外線透過フィルタの透過率が５０％となる最も長い波長の光の波長λ₁との差が３０ｎｍ以上であることを特徴とする。換言すれば、波長６００～１３００ｎｍの範囲において、第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタのそれぞれは、透過率が５０％となる最も長い波長よりも長い波長の光を、５０％以上透過し、かつ、第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタは、第２の近赤外線透過フィルタの透過率が５０％となる最も長い波長の光の波長λ₂と、第１の近赤外線透過フィルタの透過率が５０％となる最も長い波長の光の波長λ₁との差（λ₂－λ₁）が３０ｎｍ以上となる関係を満たす。

　本発明の構造体によれば、支持体上のそれぞれ異なる位置に、上述した第１の近赤外線透過フィルタと第２の近赤外線透過フィルタとを有することにより、例えば、第１の近赤外線透過フィルタを透過した光から第２の近赤外線透過フィルタを透過した光を補正し、ノイズを減算するなどの処理を行うことで、ノイズの少ない光を感度よく検出できる。また、各近赤外線透過フィルタによって異なる波長の近赤外線を同時に検出することができ、複数のセンシングなどを同時に行うこともできる。

　本発明の構造体において、支持体としては、特に限定は無く、用途に応じて適宜選択できる。例えば、シリコン、無アルカリガラス、ソーダガラス、パイレックス（登録商標）ガラス、石英ガラスなどの材質で構成された基板が挙げられる。また、ＩｎＧａＡｓ基板などを用いることも好ましい。ＩｎＧａＡｓ基板は、波長１０００ｎｍを超える光に対する感度が良好であるため、ＩｎＧａＡｓ基板上に各近赤外線透過フィルタを形成することで、波長１０００ｎｍを超える光に対する感度に優れた光センサが得られやすい。また、支持体には、電荷結合素子（ＣＣＤ）、相補型金属酸化膜半導体（ＣＭＯＳ）、透明導電膜などが形成されていてもよい。また、支持体には、各画素を隔離するブラックマトリクスが形成されている場合もある。また、支持体には、必要により、上部の層との密着性改良、物質の拡散防止或いは基板表面の平坦化のために下塗り層を設けてもよい。

　本発明の構造体において、第２の近赤外線透過フィルタは、１種類であってもよく、２種類以上であってもよい。例えば、第２の近赤外線透過フィルタを２種類用いる場合においては、一方の第２の近赤外線透過フィルタ（以下、第２の近赤外線透過フィルタＢともいう）は、他方の第２の近赤外線透過フィルタ（以下、第２の近赤外線透過フィルタＡともいう）よりも長波長までの光を遮光し近赤外線の少なくとも一部を透過させる分光特性を有するフィルタであることが好ましい。また、例えば、第２の近赤外線透過フィルタを３種類用いる場合においては、上述した第２の近赤外線透過フィルタＡおよび第２の近赤外線透過フィルタＢの他に、更に、第２の近赤外線透過フィルタＢよりも長波長までの光を遮光し近赤外線の少なくとも一部を透過させる分光特性を有する第２の近赤外線透過フィルタ（第２の近赤外線透過フィルタＣ）を有することが好ましい。第２の近赤外線透過フィルタを４種類以上用いる場合においても同様である。

　本発明の構造体において、第１の近赤外線透過フィルタと第２の近赤外線透過フィルタとの面積の割合は、同一であってもよく、異なっていてもよいが、シリコンフォトダイオードなどのイメージセンサは、近赤外線領域のより長波長側の光に対する感度が低い傾向にある。このため、第２の近赤外線透過フィルタの面積の割合は、第１の近赤外線透過フィルタよりも大きい場合においては、近赤外線領域のより長波長側の光に対しても優れた感度が得られる。さらには、ノイズがより低減された光を検出し易い。

　本発明の構造体において、第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタは、波長６００～１３００ｎｍの範囲において、透過率が５０％となる最も長い波長よりも長い波長の光に対する透過率の最小値が５０％以上であり、６０％以上であることが好ましく、７０％以上であることがより好ましい。上記透過率の最小値が５０％以上であれば、目的の光からノイズを効果的に除去することができる。また、第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタは、波長６００～１３００ｎｍの範囲において、第２の近赤外線透過フィルタの透過率が５０％となる最も長い波長の光の波長λ₂と、第１の近赤外線透過フィルタの透過率が５０％となる最も長い波長の光の波長λ₁との差（λ₂－λ₁）が３０ｎｍ以上であり、５０ｎｍ以上であることが好ましく、７０ｎｍ以上であることがより好ましい。上限は、３００ｎｍ以下であることが好ましく、２５０ｎｍ以下であることがより好ましい。上記波長の差（λ₂－λ₁）が３０ｎｍ以上であれば、目的の光からノイズを効果的に除去することができる。また、上述した波長λ₁および波長λ₂は、それぞれ波長６００～１２００ｎｍの範囲に有することが好ましく、６５０～１１００ｎｍの範囲に有することがより好ましい。

　近赤外線透過フィルタの厚さとしては、特に限定はない。例えば、１００μｍ以下が好ましく、１５μｍ以下がより好ましく、５μｍ以下がさらに好ましく、１μｍ以下が特に好ましい。下限値は、０．１μｍ以上が好ましく、０．２μｍ以上がより好ましく、０．３μｍ以上が更に好ましい。また、各近赤外線透過フィルタ同士の厚さ（例えば、第１の近赤外線透過フィルタと第２の近赤外線透過フィルタとの厚さや、第２の近赤外線透過フィルタを複数有する場合においては、複数の第２の近赤外線透過フィルタ同士の厚さなど）は、同一であってもよく、異なっていてもよい。

　本発明の構造体において、近赤外線透過フィルタとしては、可視光の少なくとも一部を遮光し近赤外線の少なくとも一部を透過させる分光特性を有するフィルタであればよく、特に限定されない。また、近赤外線透過フィルタは、１層の膜（単層膜）で構成されていてもよく、２層以上の膜の積層体（多層膜）で構成されていてもよい。また、近赤外線透過フィルタが多層膜で構成されている場合は、多層膜全体として、上述の分光特性を有していればよく、１層の膜自体が、それぞれ上述の分光特性を有していなくてもよい。近赤外線透過フィルタの好ましい例としては、例えば以下の（１）～（４）のいずれかの分光特性を有するフィルタが挙げられる。

　（１）：厚み方向における光の透過率の、波長４００～６４０ｎｍの範囲における最大値が２０％以下（好ましくは１５％以下、より好ましくは１０％以下）であり、厚み方向における光の透過率の、波長８００～１３００ｎｍの範囲における最小値が７０％以上（好ましくは７５％以上、より好ましくは８０％以上）である態様。この態様によれば、波長４００～６４０ｎｍの範囲の光を遮光して、波長６７０ｎｍを超える光を透過可能なフィルタとすることができる。
　（２）：厚み方向における光の透過率の、波長４００～７５０ｎｍの範囲における最大値が２０％以下（好ましくは１５％以下、より好ましくは１０％以下）であり、厚み方向における光の透過率の、波長９００～１３００ｎｍの範囲における最小値が７０％以上（好ましくは７５％以上、より好ましくは８０％以上）である態様。この態様によれば、波長４００～７５０ｎｍの範囲の光を遮光して、波長８００ｎｍを超える光を透過可能なフィルタとすることができる。
　（３）：厚み方向における光の透過率の、波長４００～８３０ｎｍの範囲における最大値が２０％以下（好ましくは１５％以下、より好ましくは１０％以下）であり、厚み方向における光の透過率の、波長１０００～１３００ｎｍの範囲における最小値が７０％以上（好ましくは７５％以上、より好ましくは８０％以上）である態様。この態様によれば、波長４００～８３０ｎｍの範囲の光を遮光して、波長９００ｎｍを超える光を透過可能なフィルタとすることができる。
　（４）：厚み方向における光の透過率の、波長４００～９５０ｎｍの範囲における最大値が２０％以下（好ましくは１５％以下、より好ましくは１０％以下）であり、厚み方向における光の透過率の、波長１１００～１３００ｎｍの範囲における最小値が７０％以上（好ましくは７５％以上、より好ましくは８０％以上）である態様。この態様によれば、波長４００～９５０ｎｍの範囲の光を遮光して、波長１０００ｎｍを超える光を透過可能なフィルタとすることができる。
　本明細書では、特定の波長の範囲における光の透過率の最大値が２０％以下であることを、特定波長の範囲の光が遮光されると定義する。

　第１の近赤外線透過フィルタと第２の近赤外線透過フィルタとの好ましい組み合わせとしては、以下の組み合わせが挙げられる。なかでも、虹彩認証に８１０～８２０ｎｍを使用することで虹彩を明確に判別でき、距離認識に９４０ｎｍ近傍の光を使用すると太陽光由来のノイズが少ないので、距離認識の精度が良好であるという理由から上記（２）と上記（３）の組み合わせが好ましい。
　（Ａ）：上記（１）の分光特性を有するフィルタと、上記（２）～（４）のいずれかの分光特性を有するフィルタの少なくとも１種との組み合わせ。
　（Ｂ）：上記（２）の分光特性を有するフィルタと、上記（３）または（４）の分光特性を有するフィルタの少なくとも１種との組み合わせ。
　（Ｃ）：上記（３）の分光特性を有するフィルタと、上記（４）の分光特性を有するフィルタとの組み合わせ。

　本発明の構造体は、更に、第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタ以外の他の近赤外線透過フィルタを有していてもよい。他の近赤外線透過フィルタとしては、第１の近赤外線透過フィルタが遮光する光の波長よりも長い波長までの光を遮光し近赤外線の少なくとも一部を透過させる近赤外線透過フィルタであって、波長６００～１３００ｎｍの範囲において透過率が５０％となる最も長い波長λ₃の光よりも長い波長の光に対する透過率の最小値が５０％以上であり、かつ、波長λ₃と、第１の近赤外線透過フィルタの透過率が５０％となる最も長い波長の光の波長λ₁との差が３０ｎｍ未満の関係を満たす近赤外線透過フィルタが挙げられる。

　本発明の構造体は、更に、支持体上の第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタが設けられた位置とは異なる位置に、カラーフィルタおよび近赤外線カットフィルタから選ばれる少なくとも１種を有していてもよい。本発明の構造体が更にカラーフィルタを有する場合においては、近赤外線によるセンシングや画像認識に加えて、さらに、カラー画像による画像認識を同時に行うことができる。更には、カラーフィルタへの近赤外線由来のノイズを減算することより、より鮮明なカラー画像を得ることもできる。また、本発明の構造体が更に近赤外線カットフィルタを有する場合においては、可視光の明るさ（明度）の情報を選択的に取得可能になり、三次元認識が可能になる。なお、本発明において、近赤外線カットフィルタとは、可視光を透過させ、近赤外線の少なくとも一部を遮光するフィルタを意味する。近赤外線カットフィルタは、可視光をすべて透過するものであってもよく、可視光のうち、特定の波長領域の光を透過させ、特定の波長領域の光を遮光するものであってもよい。近赤外線カットフィルタは、近赤外線吸収剤を含む組成物を用いて形成することができる。また、本発明において、カラーフィルタとは、可視光のうち、特定の波長領域の光を透過させ、特定の波長領域の光を遮光するフィルタを意味する。カラーフィルタは、近赤外線の少なくとも一部を遮光する分光特性を有していてもよい。近赤外線の少なくとも一部を遮光する分光特性を有するカラーフィルタとしては、有彩色着色剤と、近赤外線吸収剤とを含む組成物を用いて形成することができる。

　カラーフィルタは、赤、青、緑、シアン、マゼンタおよびイエローから選ばれる１種以上の着色層を含むフィルタが挙げられる。カラーフィルタは、単色の着色層で構成されていてもよく、２色以上の着色層を含むものであってもよい。カラーフィルタ（着色層）の厚さとしては、特に限定はない。例えば、１００μｍ以下が好ましく、１５μｍ以下がより好ましく、５μｍ以下がさらに好ましく、１μｍ以下が特に好ましい。下限値は、０．１μｍ以上が好ましく、０．２μｍ以上がより好ましく、０．３μｍ以上が更に好ましい。

　近赤外線カットフィルタは、極大吸収波長を波長７００～２０００ｎｍの範囲に有することが好ましく、波長７００～１３００ｎｍの範囲に有することがより好ましく、７００～１０００ｎｍの範囲に有することがさらに好ましい。また、極大吸収波長における吸光度Ａｍａｘと、波長５５０ｎｍにおける吸光度Ａ５５０との比である吸光度Ａｍａｘ／吸光度Ａ５５０は、５０～５００であることが好ましく、７０～４５０であることがより好ましく、１００～４００であることがさらに好ましい。近赤外線カットフィルタは、１層の膜（単層膜）で構成されていてもよく、２層以上の膜の積層体（多層膜）で構成されていてもよい。

　近赤外線カットフィルタは、以下の（１）～（４）のうちの少なくとも１つの条件を満たすことが好ましく、（１）～（４）のすべての条件を満たすことがさらに好ましい。
　（１）波長４００ｎｍの光の透過率は７０％以上が好ましく、８０％以上がより好ましく、８５％以上がさらに好ましく、９０％以上が特に好ましい。
　（２）波長５００ｎｍの光の透過率は７０％以上が好ましく、８０％以上がより好ましく、９０％以上がさらに好ましく、９５％以上が特に好ましい。
　（３）波長６００ｎｍの光の透過率は７０％以上が好ましく、８０％以上がより好ましく、９０％以上がさらに好ましく、９５％以上が特に好ましい。
　（４）波長６５０ｎｍの光の透過率は７０％以上が好ましく、８０％以上がより好ましく、９０％以上がさらに好ましく、９５％以上が特に好ましい。

　波長４００～６５０ｎｍの全ての範囲での近赤外線カットフィルタの透過率は、７０％以上であることが好ましく、８０％以上であることがより好ましく、９０％以上であることが更に好ましい。また、波長７００～１０００ｎｍの範囲の少なくとも１点での透過率が２０％以下であることが好ましい。

　近赤外線カットフィルタの厚さとしては、特に限定はない。例えば、１００μｍ以下が好ましく、１５μｍ以下がより好ましく、５μｍ以下がさらに好ましく、１μｍ以下が特に好ましい。下限値は、０．１μｍ以上が好ましく、０．２μｍ以上がより好ましく、０．３μｍ以上が更に好ましい。

　本発明の構造体が、支持体上の第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタが設けられた位置とは異なる位置に近赤外線カットフィルタを有する場合、近赤外線カットフィルタは、１種類のみであってもよく、２種類以上有していてもよい。近赤外線カットフィルタを２種類以上有する場合においては、両者の近赤外線カットフィルタの極大吸収波長の差は、用途に応じて適宜選択することができる。例えば、その差は３０～３００ｎｍであることが好ましい。上限は、２７０ｎｍ以下であることが好ましく、２５０ｎｍ以下であることがより好ましい。下限は、４０ｎｍ以上であることが好ましく、５０ｎｍ以上であることがより好ましい。

　本発明の構造体において、第１の近赤外線透過フィルタおよび／または第２の近赤外線透過フィルタの光路上に、更に近赤外線カットフィルタを有していることも好ましい。この態様によれば、近赤外線透過フィルタで検出したい光以外のノイズをより効果的に除去できる。例えば、第１の近赤外線透過フィルタの光路上に、光センサなどの光源から照射される後述する波長λ_Aの光に対する透過率が７０％以上で、後述する波長λ_Bの光に対する透過率が２０％以下の分光特性を有する近赤外線カットフィルタを設けることで、第１のフィルタで波長λ_Aの光に対する情報のみを選択的に取得できる。
　また、第２の近赤外線透過フィルタの光路上に、後述する波長λ_Bの光に対する透過率が７０％以上で、後述する波長λ_B＋５０ｎｍの光の透過率が２０％以下の分光特性を有する近赤外線カットフィルタを設けることで、環境光由来の近赤外線のノイズをより効果的に除去できる。

　本発明の構造体において、支持体上の第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタが設けられた位置とは異なる位置にカラーフィルタを有する場合、カラーフィルタの光路上に、更に近赤外線カットフィルタを有していることも好ましい。この態様によれば、よりノイズの少ない可視光を検出することができる。

　本発明の構造体は、第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタの少なくとも一方の光路上に、近赤外線の一部を透過させるバンドパスフィルタを更に有していることも好ましい。この態様によれば、よりノイズが低減された光を感度よく検出することができる。バンドパスフィルタとしては、上述した波長λ₁以上、上述した波長λ₂＋５０ｎｍ以下の範囲の光を透過させる分光特性を有するフィルタであることが好ましい。バンドパスフィルタとしては、高屈折層と低屈折層とを交互に積層させた積層体などが挙げられる。

　バンドパスフィルタは、可視光を遮光するものであってもよく、可視光を透過するものであってもよい。バンドパスフィルタの可視領域の分光特性は用途に応じて適宜選択できる。例えば、本発明の構造体が、支持体上の第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタが設けられた位置とは異なる位置にカラーフィルタを有さない場合や、支持体上の第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタが設けられた位置とは異なる位置にカラーフィルタを有しているが、カラーフィルタの光路上にバンドパスフィルタを設けない場合においては、バンドパスフィルタは、可視光を遮光するものであることが好ましい。このようなバンドパスフィルタを用いることにより、ノイズが低減された近赤外線などの目的の光を感度よく検出することができる。また、本発明の構造体が、支持体上のそれぞれ異なる位置に、第１の近赤外線透過フィルタ、第２の近赤外線透過フィルタおよびカラーフィルタを有し、かつ、カラーフィルタの光路上にもバンドパスフィルタを設ける場合においては、このようなバンドパスフィルタは、可視光を透過するフィルタであることが好ましく、波長４００～６２０ｎｍの範囲の光と、上述した波長λ₁以上、上述した波長λ₂＋５０ｎｍ以下の範囲の光を透過させる分光特性を有するフィルタであることがより好ましい。この態様によれば、ノイズの少ない可視光と近赤外線とを同時に感度よく検出することができる。

　本発明の構造体において、隣接するフィルタ同士の上面の高低差は、密着性、平坦性および入射角制御による高解像度化などの観点からほぼ同一であることが好ましい。

　本発明の構造体は、固体撮像素子などの各種類の光センサや、画像表示装置（例えば、液晶表示装置や有機エレクトロルミネッセンス（有機ＥＬ）表示装置など）に組み込んで用いることができる。例えば、本発明の構造体が組み込まれた光センサは、虹彩認証用、距離計測用、近接センサ用、ジェスチャーセンサ用、モーションセンサ用、ＴＯＦ（Ｔｉｍｅ－ｏｆ－Ｆｌｉｇｈｔ）センサ用、静脈センサ用、血管可視化用、皮脂量測定用、蛍光標識用、監視カメラ用などの用途に好ましく用いることができる。

　以下、本発明の構造体の一実施形態について、図面を用いてさらに詳しく説明する。
なお、図１～８において、支持体上に各フィルタが直接設けられているが、各フィルタと支持体との間に下塗り層などの密着層が設けられていてもよい。また、図５～８において、上下に積層されたフィルタ同士の間には、平坦化膜などの透明層が設けられていてもよい。透明層は、各フィルタを構成する材料から色素成分を除いたものなどを好適に用いることができる。また、図１～８では、隣接するフィルタ同士の上面の高低差はほぼ同一であるが、隣接するフィルタ同士の上面の高低差は異なっていてもよい。また、隣接するフィルタ同士の上面の高低差が異なっている場合は、透明層などで段差が埋められていることが好ましい。

　図１は、本発明の構造体の一実施形態であって、この構造体１０１は、支持体１上のそれぞれ異なる位置に、第１の近赤外線透過フィルタ１１と、第２の近赤外線透過フィルタ１２が配置されている。第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタは、それぞれ上述した分光特性を有するフィルタである。なお、図１において、第２の近赤外線透過フィルタ１２は１種類のみであるが、２種類以上の異なる分光特性の第２の近赤外線透過フィルタが支持体１上のそれぞれ異なる位置に配置されていてもよい。また、更に、上述した他の近赤外線透過フィルタが支持体上に配置されていてもよい。また、図１において、第１の近赤外線透過フィルタ１１と、第２の近赤外線透過フィルタ１２の膜厚は同一であるが、両者の膜厚は異なっていてもよい。

　図２は、本発明の構造体の一実施形態であって、この構造体１０２は、支持体１上のそれぞれ異なる位置に、第１の近赤外線透過フィルタ１１と、第２の近赤外線透過フィルタ１２と、近赤外線カットフィルタ２１が配置されている。近赤外線カットフィルタ２１は、例えば、後述する波長λ_Aの光に対する透過率が２０％以下で、後述する波長λ_Bの光に対する透過率が６０％以上の分光特性を有するフィルタ、後述する波長λ_Aの光に対する透過率が２０％以下で、後述する波長λ_Bの光に対する透過率が２０％以上の分光特性を有するフィルタなどが挙げられる。なお、図２において、近赤外線カットフィルタ２１は１種類のみであるが、２種類以上の異なる分光特性の近赤外線カットフィルタが支持体１上のそれぞれ異なる位置に配置されていてもよい。また、図２では、近赤外線カットフィルタは単層膜であるが、複数の異なる分光特性の近赤外線カットフィルタを積層して用いてもよい。また、図２において、第１の近赤外線透過フィルタ１１と、第２の近赤外線透過フィルタ１２と、近赤外線カットフィルタ２１の膜厚は同一であるが、これらの膜厚は異なっていてもよい。

　図３は、本発明の構造体の一実施形態であって、この構造体１０３は、支持体１上のそれぞれ異なる位置に、第１の近赤外線透過フィルタ１１と、第２の近赤外線透過フィルタ１２とが配置されている。図３においては、支持体１上における第２の近赤外線透過フィルタ１２の面積の割合が、第１の近赤外線透過フィルタよりも大きい。なお、図３において、第２の近赤外線透過フィルタ１２は１種類のみであるが、２種類以上の異なる分光特性の第２の近赤外線透過フィルタが支持体１上のそれぞれ異なる位置に配置されていてもよい。また、図３において、第１の近赤外線透過フィルタ１１と、第２の近赤外線透過フィルタ１２の膜厚は同一であるが、両者の膜厚は異なっていてもよい。

　図４は、本発明の構造体の一実施形態であって、この構造体１０４は、支持体１上のそれぞれ異なる位置に、第１の近赤外線透過フィルタ１１と、第２の近赤外線透過フィルタ１２と、カラーフィルタ３０とが形成されている。図３において、カラーフィルタ３０は、赤色着色層３１と、青色着色層３２と、緑色着色層３３とで構成されている。なお、図４では、カラーフィルタ３０は、赤色着色層３１と青色着色層３２と緑色着色層３３とで構成されているが、これらの色相以外の着色層（例えば、イエロー、マゼンタ、シアンなど）の着色層をさらに有していてもよく、透明層をさらに有していてもよい。また、カラーフィルタ３０は、前述の色相にかえて、別の色相の着色層で構成されていてもよい。例えば、カラーフィルタ３０は、イエロー着色層とマゼンタ着色層とシアン着色層とで構成されていてもよい。また、カラーフィルタ３０は、単色の着色層のみで構成されていてもよい。また、図４において、第１の近赤外線透過フィルタ１１と、第２の近赤外線透過フィルタ１２と、カラーフィルタ３０の膜厚は同一であるが、これらの膜厚は異なっていてもよい。図４において、第２の近赤外線透過フィルタ１２は１種類のみであるが、２種類以上の異なる分光特性の第２の近赤外線透過フィルタが支持体１上のそれぞれ異なる位置に配置されていてもよい。

　図５は、本発明の構造体の一実施形態であって、この構造体１０５は、支持体１上のそれぞれ異なる位置に、第１の近赤外線透過フィルタ１１と、第２の近赤外線透過フィルタ１２と、近赤外線カットフィルタ２２とが形成されている。そして、近赤外線カットフィルタ２２上にカラーフィルタ３０が形成されている。なお、図５では、カラーフィルタ３０は、赤色着色層３１と、青色着色層３２と、緑色着色層３３とで構成されているが、カラーフィルタ３０については図４で説明した態様を取ることができる。また、図５において、近赤外線カットフィルタ２２とカラーフィルタ３０との積層順序を入れ替えてもよい。

　図６は、本発明の構造体の一実施形態であって、この構造体１０６は、支持体１上のそれぞれ異なる位置に、近赤外線カットフィルタ２３と第１の近赤外線透過フィルタ１１との積層体と、第２の近赤外線透過フィルタ１２とが形成されている。近赤外線カットフィルタ２３は、例えば、後述する波長λ_Aの光に対する透過率が７０％以上で、後述する波長λ_Bの光に対する透過率が２０％以下の分光特性を有する近赤外線カットフィルタであることが好ましい。なお、図６では、近赤外線カットフィルタ２３、第１の近赤外線透過フィルタ１１の順に支持体１上に形成されているが、第１の近赤外線透過フィルタ１１、近赤外線カットフィルタ２３の順に支持体上に形成されていてもよい。

　また、図６において、第２の近赤外線透過フィルタ１２の表面、または、第２の近赤外線透過フィルタ１２と支持体１との間にも近赤外線カットフィルタが配置されていてもよい。また、第２の近赤外線透過フィルタ１２の表面、または、第２の近赤外線透過フィルタ１２と支持体１との間にのみ近赤外線カットフィルタが設けられていてもよい。この近赤外線カットフィルタは、後述する波長λ_Bの光に対する透過率が７０％以上で、後述する波長λ_B＋５０ｎｍの光の透過率が２０％以下の分光特性を有することが好ましい。

　図７は、本発明の構造体の一実施形態であって、この構造体１０７は、支持体１上のそれぞれ異なる位置に、第１の近赤外線透過フィルタ１１と、第２の近赤外線透過フィルタ１２とが形成されている。そして、第１の近赤外線透過フィルタ１１および第２の近赤外線透過フィルタ１２上に、近赤外線の一部を透過させるバンドパスフィルタ６１が形成されている。バンドパスフィルタ６１は、上記波長λ₁以上、上記波長λ₂＋５０ｎｍ以下の範囲の光を透過させる分光特性を有するフィルタであることが好ましい。また、図７においては、バンドパスフィルタ６１は、可視光を遮光する分光特性を有するフィルタであることが好ましく、波長４００～６２０ｎｍの範囲の光を遮光するフィルタであることがより好ましい。なお、図７において、第２の近赤外線透過フィルタ１２は１種類のみであるが、２種類以上の異なる分光特性の第２の近赤外線透過フィルタが支持体１上のそれぞれ異なる位置に配置されていてもよい。また、図７において、第１の近赤外線透過フィルタ１１と、第２の近赤外線透過フィルタ１２の膜厚は同一であるが、両者の膜厚は異なっていてもよい。また、図７では、第１の近赤外線透過フィルタ１１および第２の近赤外線透過フィルタ１２上にバンドパスフィルタ６１が設けられているが、これらの積層順序が入れ替えられていてもよい。また、第１の近赤外線透過フィルタ１１および第２の近赤外線透過フィルタ１２と、バンドパスフィルタ６１との間に、平坦化膜などの透明層や、光センサを構成する他の部材が設けられていてもよい。また、図７においても、図６に示されるように、第１の近赤外線透過フィルタ１１と近赤外線カットフィルタ２３との積層体が支持体１上に形成されていてもよい。

　図８は、本発明の構造体の一実施形態であって、この構造体１０８は、支持体１上のそれぞれ異なる位置に、第１の近赤外線透過フィルタ１１と、第２の近赤外線透過フィルタ１２と、近赤外線カットフィルタ２３とが形成されている。そして、近赤外線カットフィルタ２３上には、カラーフィルタ３０が形成されている。図８において、カラーフィルタ３０は、赤色着色層３１と、青色着色層３２と、緑色着色層３３とで構成されている。そして、第１の近赤外線透過フィルタ１１、第２の近赤外線透過フィルタ１２およびカラーフィルタ３０上に、バンドパスフィルタ６２が設けられている。このバンドパスフィルタ６２は、近赤外線の一部を透過させ、かつ、可視光を透過させるフィルタである。バンドパスフィルタ６２は、波長４００～６２０ｎｍの範囲の光と、上記波長λ₁以上、上記波長λ₂＋５０ｎｍ以下の範囲の光を透過させる分光特性を有するフィルタであることがより好ましい。
　なお、図８では、カラーフィルタ３０は、赤色着色層３１と青色着色層３２と緑色着色層３３とで構成されているが、カラーフィルタ３０については図４で説明した態様を取ることができる。また、図８において、近赤外線カットフィルタ２３とカラーフィルタ３０との積層順序を入れ替えてもよい。また、図８において、第２の近赤外線透過フィルタ１２は１種類のみであるが、２種類以上の異なる分光特性の第２の近赤外線透過フィルタが支持体１上のそれぞれ異なる位置に配置されていてもよい。また、図８において、第１の近赤外線透過フィルタ１１と、第２の近赤外線透過フィルタ１２の膜厚は同一であるが、両者の膜厚は異なっていてもよい。また、図８では、第１の近赤外線透過フィルタ１１、第２の近赤外線透過フィルタ１２およびカラーフィルタ３０上にバンドパスフィルタ６２が設けられているが、これらの積層順序が入れ替えられていてもよい。また、第１の近赤外線透過フィルタ１１、第２の近赤外線透過フィルタ１２およびカラーフィルタ３０と、バンドパスフィルタ６２との間に、平坦化膜などの透明層や、光センサを構成する他の部材が設けられていてもよい。また、図８においても、図６に示されるように、第１の近赤外線透過フィルタ１１と近赤外線カットフィルタ２３との積層体が支持体１上に形成されていてもよい。

＜光センサ＞
　次に、本発明の光センサについて説明する。本発明の光センサは、上述した本発明の構造体を含む。より具体的には、本発明の光センサは、光センサの受光部上のそれぞれ異なる位置に、上述した第１の近赤外線透過フィルタと、上述した第２の近赤外線透過フィルタとを有する。

　本発明の光センサは、２種類以上の異なる波長の光を照射させる光源を含むことが好ましい。このような光源を用いることにより、複数の近赤外線での情報を取得であり、また信号の減算処理によりノイズをより低減できる。更には、複数の異なる近赤外線を同時に検出して複数のセンシングを同時に行うことができる。また、２種類以上の異なる波長の光は、同一の光源から照射してもよく、各光源からそれぞれ異なる波長の光を照射してもよい。すなわち、光源は１種類のみであってもよく、２種類以上有していてもよい。中でも、ノイズ低減の観点から、２種類以上の光源を含み、各光源から異なる波長の光を照射することが好ましい。

　また、光源から照射される異なる波長の光は、第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタに対する透過率が５０％以上（より好ましくは、６０％以上、更に好ましくは７０％以上）となる波長の光と、第１の近赤外線透過フィルタに対する透過率が５０％以上（より好ましくは、６０％以上、更に好ましくは７０％以上）で、かつ、第２の近赤外線透過フィルタに対する透過率が２０％以下（より好ましくは、１５％以下、更に好ましくは１０％以下）となる波長の光とを少なくとも含むことが好ましい。また、光源から照射される異なる波長の光は、下記の波長λ_Aの光と、下記の波長λ_Bの光とを少なくとも含むことが好ましい。この態様によれば、ノイズがより低減された近赤外線の情報を得ることができる。波長λ_Aの光とは、波長λ₁以上、波長λ₂以下の範囲の波長の光であり、波長λ_Bの光とは、波長λ₂以上の光である。

　光源から照射される異なる波長の光の組み合わせとしての一例として、６５０～７００ｎｍの範囲から選ばれる波長の光と、８００～８５０ｎｍの範囲から選ばれる波長の光との組み合わせ、６５０～７００ｎｍの範囲から選ばれる波長の光と、９００～９５０ｎｍの範囲から選ばれる波長の光との組み合わせ、８００～８５０ｎｍの範囲から選ばれる波長の光と、９００～９５０ｎｍの範囲から選ばれる波長の光との組み合わせ、６５０～７００ｎｍの範囲から選ばれる波長の光と、８００～８５０ｎｍの範囲から選ばれる波長の光と、９００～９５０ｎｍの範囲から選ばれる波長の光との組み合わせなどが挙げられる。光源から照射される光の波長については、第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタの特性に応じて適宜選択することができる。

＜キット＞
　次に、本発明の構造体における第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタの形成に用いるキットについて説明する。
　本発明のキットは、
　遮光材と、硬化性化合物とを含む第１の近赤外線透過フィルタ用組成物と、
　遮光材と、硬化性化合物とを含む第２の近赤外線透過フィルタ用組成物とを含む。

　以下、第１の近赤外線透過フィルタ用組成物と第２の近赤外線透過フィルタ用組成物とをあわせて近赤外線透過フィルタ用組成物ともいう。

　近赤外線透過フィルタ用組成物は、波長４００～６４０ｎｍの範囲における吸光度の最小値Ａｍｉｎと、波長１１００～１３００ｎｍの範囲における吸光度の最大値Ｂｍａｘとの比であるＡｍｉｎ／Ｂｍａｘが５以上であることが好ましく、７．５以上であることがより好ましく、１５以上であることが更に好ましく、３０以上であることが特に好ましい。

　ある波長λにおける吸光度Ａλは、以下の式（１）により定義される。
Ａλ＝－ｌｏｇ（Ｔλ／１００）　　　・・・（１）
Ａλは、波長λにおける吸光度であり、Ｔλは、波長λにおける透過率（％）である。
　本発明において、吸光度の値は、溶液の状態で測定した値であってもよく、近赤外線透過フィルタ用組成物を用いて製膜した膜での値であってもよい。膜の状態で吸光度を測定する場合は、ガラス基板上にスピンコート等の方法により、乾燥後の膜の厚さが所定の厚さとなるように近赤外線透過フィルタ用組成物を塗布し、ホットプレートを用いて１００℃、１２０秒間乾燥して調製した膜を用いて測定することが好ましい。膜の厚さは、膜を有する基板について、触針式表面形状測定器（ＵＬＶＡＣ社製　ＤＥＫＴＡＫ１５０）を用いて測定することができる。

　また、吸光度は、従来公知の分光光度計を用いて測定できる。吸光度の測定条件は特に限定はないが、波長４００～６４０ｎｍの範囲における吸光度の最小値Ａが、０．１～３．０になるように調整した条件で、波長１１００～１３００ｎｍの範囲における吸光度の最大値Ｂを測定することが好ましい。このような条件で吸光度を測定することで、測定誤差をより小さくできる。波長４００～６４０ｎｍの範囲における吸光度の最小値Ａが、０．１～３．０になるように調整する方法としては、特に限定はない。例えば、溶液の状態で吸光度を測定する場合は、試料セルの光路長を調整する方法が挙げられる。また、膜の状態で吸光度を測定する場合は、膜厚を調整する方法などが挙げられる。

　近赤外線透過フィルタ用組成物は、以下の（１）～（４）のいずれかの分光特性を満たしていることがより好ましい。
　（１）：波長４００～６４０ｎｍの範囲における吸光度の最小値Ａｍｉｎ１と、波長８００～１３００ｎｍの範囲における吸光度の最大値Ｂｍａｘ１との比であるＡｍｉｎ１／Ｂｍａｘ１が５以上であり、７．５以上であることが好ましく、１５以上であることがより好ましく、３０以上であることが更に好ましい。この態様によれば、波長４００～６４０ｎｍの範囲の光を遮光して、波長６７０ｎｍを超える光を透過可能な膜を形成することができる。
　（２）：波長４００～７５０ｎｍの範囲における吸光度の最小値Ａｍｉｎ２と、波長９００～１３００ｎｍの範囲における吸光度の最大値Ｂｍａｘ２との比であるＡｍｉｎ２／Ｂｍａｘ２が５以上であり、７．５以上であることが好ましく、１５以上であることがより好ましく、３０以上であることが更に好ましい。この態様によれば、波長４００～７５０ｎｍの範囲の光を遮光して、波長８００ｎｍを超える光を透過可能な膜を形成することができる。
　（３）：波長４００～８３０ｎｍの範囲における吸光度の最小値Ａｍｉｎ３と、波長１０００～１３００ｎｍの範囲における吸光度の最大値Ｂｍａｘ３との比であるＡｍｉｎ３／Ｂｍａｘ３が５以上であり、７．５以上であることが好ましく、１５以上であることがより好ましく、３０以上であることが更に好ましい。この態様によれば、波長４００～８３０ｎｍの範囲の光を遮光して、波長９００ｎｍを超える光を透過可能な膜を形成することができる。
　（４）：波長４００～９５０ｎｍの範囲における吸光度の最小値Ａｍｉｎ４と、波長１１００～１３００ｎｍの範囲における吸光度の最大値Ｂｍａｘ４との比であるＡｍｉｎ４／Ｂｍａｘ４が５以上であり、７．５以上であることが好ましく、１５以上であることがより好ましく、３０以上であることが更に好ましい。この態様によれば、波長４００～９５０ｎｍの範囲の光を遮光して、波長１０００ｎｍを超える光を透過可能な膜を形成することができる。

　第１の近赤外線透過フィルタ用組成物と第２の近赤外線透過フィルタ用組成物との組み合わせとしては、以下が一例として挙げられる。なかでも、虹彩認証に８１０～８２０ｎｍを使用することで虹彩を明確に判別でき、距離認識に９４０ｎｍ近傍の光を使用すると太陽光由来のノイズが少ないので、距離認識の精度が良好であるという理由から上記（２）と上記（３）の組み合わせが好ましい。
　（Ａ）：第１の近赤外線透過フィルタ用組成物が上記（１）の分光特性を有する組成物であり、第２の近赤外線透過フィルタ用組成物が上記（２）～（４）のいずれかの分光特性を有する組成物である組み合わせ。
　（Ｂ）：第１の近赤外線透過フィルタ用組成物が上記（２）の分光特性を有する組成物であり、第２の近赤外線透過フィルタ用組成物が上記（３）または（４）の分光特性を有する組成物である組み合わせ。
　（Ｃ）：第１の近赤外線透過フィルタ用組成物が上記（３）の分光特性を有する組成物であり、第２の近赤外線透過フィルタ用組成物が上記（４）の分光特性を有する組成物である組み合わせ。

　近赤外線透過フィルタ用組成物を用いて厚さが１μｍ、２μｍ、３μｍ、４μｍまたは５μｍの膜を形成した際に、膜の厚み方向における光の透過率の、波長４００～６４０ｎｍの範囲における最大値が２０％以下であり、膜の厚み方向における光の透過率の、波長１１００～１３００ｎｍの範囲における最小値が７０％以上である分光特性を満たしていることが好ましい。波長４００～６４０ｎｍの範囲における最大値は、１５％以下がより好ましく、１０％以下がより好ましい。波長１１００～１３００ｎｍの範囲における最小値は、７５％以上がより好ましく、８０％以上がより好ましい。

　近赤外線透過フィルタ用組成物は、以下の（１１）～（１４）のいずれかの分光特性を満たしていることがより好ましい。
　（１１）：近赤外線透過フィルタ用組成物を用いて厚さ１μｍ、２μｍ、３μｍ、４μｍまたは５μｍの膜を形成した際に、膜の厚み方向における光の透過率の、波長４００～６４０ｎｍの範囲における最大値が２０％以下（好ましくは１５％以下、より好ましくは１０％以下）であり、膜の厚み方向における光の透過率の、波長８００～１３００ｎｍの範囲における最小値が７０％以上（好ましくは７５％以上、より好ましくは８０％以上）である態様。
　（１２）：近赤外線透過フィルタ用組成物を用いて厚さ１μｍ、２μｍ、３μｍ、４μｍまたは５μｍの膜を形成した際に、膜の厚み方向における光の透過率の、波長４００～７５０ｎｍの範囲における最大値が２０％以下（好ましくは１５％以下、より好ましくは１０％以下）であり、膜の厚み方向における光の透過率の、波長９００～１３００ｎｍの範囲における最小値が７０％以上（好ましくは７５％以上、より好ましくは８０％以上）である態様。
　（１３）：近赤外線透過フィルタ用組成物を用いて厚さ１μｍ、２μｍ、３μｍ、４μｍまたは５μｍの膜を形成した際に、膜の厚み方向における光の透過率の、波長４００～８３０ｎｍの範囲における最大値が２０％以下（好ましくは１５％以下、より好ましくは１０％以下）であり、膜の厚み方向における光の透過率の、波長１０００～１３００ｎｍの範囲における最小値が７０％以上（好ましくは７５％以上、より好ましくは８０％以上）である態様。
　（１４）：近赤外線透過フィルタ用組成物を用いて厚さ１μｍ、２μｍ、３μｍ、４μｍまたは５μｍの膜を形成した際に、膜の厚み方向における光の透過率の、波長４００～９５０ｎｍの範囲における最大値が２０％以下（好ましくは１５％以下、より好ましくは１０％以下）であり、膜の厚み方向における光の透過率の、波長１１００～１３００ｎｍの範囲における最小値が７０％以上（好ましくは７５％以上、より好ましくは８０％以上）である態様。

　以下、近赤外線透過フィルタ用組成物を構成し得る各成分について説明する。

＜＜遮光材＞＞
　近赤外線透過フィルタ用組成物は、遮光材を含有する。本発明において、遮光材は、紫色から赤色の波長領域の光を吸収する色材であることが好ましい。また、本発明において、遮光材は、波長４００～６４０ｎｍの波長領域の光を遮光する色材であることが好ましい。また、遮光材は、波長１１００～１３００ｎｍの光を透過する色材であることが好ましい。本発明において、遮光材は、以下の（１）および（２）の少なくとも一方の要件を満たすことが好ましい。
（１）：２種類以上の有彩色着色剤を含み、２種以上の有彩色着色剤の組み合わせで黒色を形成している。
（２）：有機系黒色着色剤を含む。（２）の態様において、更に有彩色着色剤を含有することも好ましい。
　なお、本発明において、有彩色着色剤とは、白色着色剤および黒色着色剤以外の着色剤を意味する。また、本発明において、遮光材に用いられる有機系黒色着色剤は、可視光を吸収するが、近赤外線の少なくとも一部は透過する材料を意味する。したがって、本発明において、遮光材に用いられる有機系黒色着色剤は、可視光および近赤外線の両方を吸収する黒色着色剤、例えば、カーボンブラックやチタンブラックは含まない。有機系黒色着色剤は、波長４００ｎｍ以上７００ｎｍ以下の範囲に極大吸収波長を有する着色剤が好ましい。

　本発明において、遮光材は、例えば、波長４００～６４０ｎｍの範囲における吸光度の最小値Ａと、波長１１００～１３００ｎｍの範囲における吸光度の最小値Ｂとの比であるＡ／Ｂが４．５以上であることが好ましい。
　上記の特性は、１種類の素材で満たしていてもよく、複数の素材の組み合わせで満たしていてもよい。例えば、上記（１）の態様の場合、複数の有彩色着色剤を組み合わせて上記分光特性を満たしていることが好ましい。また、上記（２）の態様の場合、有機系黒色着色剤が上記分光特性を満たしていてもよい。また、有機系黒色着色剤と有彩色着色剤との組み合わせで上記の分光特性を満たしていてもよい。

（有彩色着色剤）
　本発明において、有彩色着色剤は、赤色着色剤、緑色着色剤、青色着色剤、黄色着色剤、紫色着色剤およびオレンジ色着色剤から選ばれる着色剤であることが好ましい。本発明において、有彩色着色剤は、顔料であってもよく、染料であってもよい。好ましくは顔料である。顔料は、平均粒径（ｒ）が、２０ｎｍ≦ｒ≦３００ｎｍであることが好ましく、２５ｎｍ≦ｒ≦２５０ｎｍであることがより好ましく、３０ｎｍ≦ｒ≦２００ｎｍであることが更に好ましい。ここでいう「平均粒径」とは、顔料の一次粒子が集合した二次粒子についての平均粒径を意味する。また、使用しうる顔料の二次粒子の粒径分布（以下、単に「粒径分布」ともいう。）は、平均粒径±１００ｎｍの範囲に含まれる二次粒子が全体の７０質量％以上であることが好ましく、８０質量％以上であることがより好ましい。なお、二次粒子の粒径分布は、散乱強度分布を用いて測定することができる。

　顔料は、有機顔料であることが好ましい。有機顔料としては以下のものが挙げられる。
　カラーインデックス（Ｃ．Ｉ．）Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｙｅｌｌｏｗ　１，２，３，４，５，６，１０，１１，１２，１３，１４，１５，１６，１７，１８，２０，２４，３１，３２，３４，３５，３５：１，３６，３６：１，３７，３７：１，４０，４２，４３，５３，５５，６０，６１，６２，６３，６５，７３，７４，７７，８１，８３，８６，９３，９４，９５，９７，９８，１００，１０１，１０４，１０６，１０８，１０９，１１０，１１３，１１４，１１５，１１６，１１７，１１８，１１９，１２０，１２３，１２５，１２６，１２７，１２８，１２９，１３７，１３８，１３９，１４７，１４８，１５０，１５１，１５２，１５３，１５４，１５５，１５６，１６１，１６２，１６４，１６６，１６７，１６８，１６９，１７０，１７１，１７２，１７３，１７４，１７５，１７６，１７７，１７９，１８０，１８１，１８２，１８５，１８７，１８８，１９３，１９４，１９９，２１３，２１４等（以上、黄色顔料）、
　Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｏｒａｎｇｅ　２，５，１３，１６，１７：１，３１，３４，３６，３８，４３，４６，４８，４９，５１，５２，５５，５９，６０，６１，６２，６４，７１，７３等（以上、オレンジ色顔料）、
　Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｒｅｄ　１，２，３，４，５，６，７，９，１０，１４，１７，２２，２３，３１，３８，４１，４８：１，４８：２，４８：３，４８：４，４９，４９：１，４９：２，５２：１，５２：２，５３：１，５７：１，６０：１，６３：１，６６，６７，８１：１，８１：２，８１：３，８３，８８，９０，１０５，１１２，１１９，１２２，１２３，１４４，１４６，１４９，１５０，１５５，１６６，１６８，１６９，１７０，１７１，１７２，１７５，１７６，１７７，１７８，１７９，１８４，１８５，１８７，１８８，１９０，２００，２０２，２０６，２０７，２０８，２０９，２１０，２１６，２２０，２２４，２２６，２４２，２４６，２５４，２５５，２６４，２７０，２７２，２７９等（以上、赤色顔料）、
　Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｇｒｅｅｎ　７，１０，３６，３７，５８，５９等（以上、緑色顔料）、
　Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｖｉｏｌｅｔ　１，１９，２３，２７，３２，３７，４２等（以上、紫色顔料）、
　Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｂｌｕｅ　１，２，１５，１５：１，１５：２，１５：３，１５：４，１５：６，１６，２２，６０，６４，６６，７９，８０等（以上、青色顔料）、
　これら有機顔料は、単独若しくは種々組合せて用いることができる。

　染料としては特に制限はなく、公知の染料が使用できる。化学構造としては、ピラゾールアゾ系、アニリノアゾ系、トリアリールメタン系、アントラキノン系、アントラピリドン系、ベンジリデン系、オキソノール系、ピラゾロトリアゾールアゾ系、ピリドンアゾ系、シアニン系、フェノチアジン系、ピロロピラゾールアゾメチン系、キサンテン系、フタロシアニン系、ベンゾピラン系、インジゴ系、ピロメテン系等の染料が使用できる。また、これらの染料の多量体を用いてもよい。また、特開２０１５－０２８１４４号公報、特開２０１５－３４９６６号公報に記載の染料を用いることもできる。

　遮光材は、赤色着色剤、青色着色剤、黄色着色剤、紫色着色剤および緑色着色剤から選ばれる２種以上を含むことが好ましい。すなわち、遮光材は、赤色着色剤、青色着色剤、黄色着色剤、紫色着色剤および緑色着色剤から選ばれる２種類以上の着色剤の組み合わせで黒色を形成していることが好ましい。好ましい組み合わせとしては、例えば以下が挙げられる。
（１）赤色着色剤と青色着色剤とを含有する態様。
（２）赤色着色剤と青色着色剤と黄色着色剤とを含有する態様。
（３）赤色着色剤と青色着色剤と黄色着色剤と紫色着色剤とを含有する態様。
（４）赤色着色剤と青色着色剤と黄色着色剤と紫色着色剤と緑色着色剤とを含有する態様。
（５）赤色着色剤と青色着色剤と黄色着色剤と緑色着色剤とを含有する態様。
（６）赤色着色剤と青色着色剤と緑色着色剤とを含有する態様。
（７）黄色着色剤と紫色着色剤とを含有する態様。

　上記（１）の態様において、赤色着色剤と青色着色剤との質量比は、赤色着色剤：青色着色剤＝２０～８０：２０～８０であることが好ましく、２０～６０：４０～８０であることがより好ましく、２０～５０：５０～８０であることが更に好ましい。
　上記（２）の態様において、赤色着色剤と青色着色剤と黄色着色剤の質量比は、赤色着色剤：青色着色剤：黄色着色剤＝１０～８０：２０～８０：１０～４０であることが好ましく、１０～６０：３０～８０：１０～３０であることがより好ましく、１０～４０：４０～８０：１０～２０であることが更に好ましい。
　上記（３）の態様において、赤色着色剤と青色着色剤と黄色着色剤と紫色着色剤との質量比は、赤色着色剤：青色着色剤：黄色着色剤：紫色着色剤＝１０～８０：２０～８０：５～４０：５～４０であることが好ましく、１０～６０：３０～８０：５～３０：５～３０であることがより好ましく、１０～４０：４０～８０：５～２０：５～２０であることが更に好ましい。
　上記（４）の態様において、赤色着色剤と青色着色剤と黄色着色剤と紫色着色剤と緑色着色剤の質量比は、赤色着色剤：青色着色剤：黄色着色剤：紫色着色剤：緑色着色剤＝１０～８０：２０～８０：５～４０：５～４０：５～４０であることが好ましく、１０～６０：３０～８０：５～３０：５～３０：５～３０であることがより好ましく、１０～４０：４０～８０：５～２０：５～２０：５～２０であることが更に好ましい。
　上記（５）の態様において、赤色着色剤と青色着色剤と黄色着色剤と緑色着色剤の質量比は、赤色着色剤：青色着色剤：黄色着色剤：緑色着色剤＝１０～８０：２０～８０：５～４０：５～４０であることが好ましく、１０～６０：３０～８０：５～３０：５～３０であることがより好ましく、１０～４０：４０～８０：５～２０：５～２０であることが更に好ましい。
　上記（６）の態様において、赤色着色剤と青色着色剤と緑色着色剤の質量比は、赤色着色剤：青色着色剤：緑色着色剤＝１０～８０：２０～８０：１０～４０であることが好ましく、１０～６０：３０～８０：１０～３０であることがより好ましく、１０～４０：４０～８０：１０～２０であることが更に好ましい。
　上記（７）の態様において、黄色着色剤と紫色着色剤の質量比は、黄色着色剤：紫色着色剤＝１０～５０：４０～８０であることが好ましく、２０～４０：５０～７０であることがより好ましく、３０～４０：６０～７０であることが更に好ましい。

　黄色着色剤としては、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｙｅｌｌｏｗ　１３９，１５０，１８５が好ましく、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｙｅｌｌｏｗ　１３９，１５０がより好ましく、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｙｅｌｌｏｗ　１３９が更に好ましい。青色着色剤としては、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｂｌｕｅ　１５：６が好ましい。紫色着色剤としては、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｖｉｏｌｅｔ　２３が好ましい。赤色着色剤としては、Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｒｅｄ　１２２，１７７，２２４，２５４が好ましく、Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｒｅｄ　１２２，１７７２５４がより好ましく、Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｒｅｄ　２５４が更に好ましい。緑色着色剤としては、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｇｒｅｅｎ　７、３６、５８、５９が好ましい。

（有機系黒色着色剤）
　本発明において、有機系黒色着色剤としては、例えば、ビスベンゾフラノン化合物、アゾメチン化合物、ペリレン化合物、アゾ系化合物などが挙げられ、ビスベンゾフラノン化合物、ペリレン化合物が好ましい。ビスベンゾフラノン化合物としては、特表２０１０－５３４７２６号公報、特表２０１２－５１５２３３号公報、特表２０１２－５１５２３４号公報などに記載の化合物が挙げられ、例えば、ＢＡＳＦ社製の「Ｉｒｇａｐｈｏｒ　Ｂｌａｃｋ」として入手可能である。ペリレン化合物としては、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｂｌａｃｋ　３１、３２などが挙げられる。アゾメチン化合物としては、特開平１－１７０６０１号公報、特開平２－３４６６４号公報などに記載のものが挙げられ、例えば、大日精化社製の「クロモファインブラックＡ１１０３」として入手できる。

　本発明において、ビスベンゾフラノン化合物は、下記式で表される化合物およびこれらの混合物であることが好ましい。

　式中、Ｒ¹およびＲ²はそれぞれ独立して水素原子又は置換基を表し、Ｒ³およびＲ⁴はそれぞれ独立して置換基を表し、ａおよびｂはそれぞれ独立して０～４の整数を表し、ａが２以上の場合、複数のＲ³は、同一であってもよく、異なってもよく、複数のＲ³は結合して環を形成していてもよく、ｂが２以上の場合、複数のＲ⁴は、同一であってもよく、異なってもよく、複数のＲ⁴は結合して環を形成していてもよい。

　Ｒ¹～Ｒ⁴が表す置換基は、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アラルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、－ＯＲ³⁰¹、－ＣＯＲ³⁰²、－ＣＯＯＲ³⁰³、－ＯＣＯＲ³⁰⁴、－ＮＲ³⁰⁵Ｒ³⁰⁶、－ＮＨＣＯＲ³⁰⁷、－ＣＯＮＲ³⁰⁸Ｒ³⁰⁹、－ＮＨＣＯＮＲ³¹⁰Ｒ³¹¹、－ＮＨＣＯＯＲ³¹²、－ＳＲ³¹³、－ＳＯ₂Ｒ³¹⁴、－ＳＯ₂ＯＲ³¹⁵、－ＮＨＳＯ₂Ｒ³¹⁶または－ＳＯ₂ＮＲ³¹⁷Ｒ³¹⁸を表し、Ｒ³⁰¹～Ｒ³¹⁸は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基またはヘテロアリール基を表す。

　ビスベンゾフラノン化合物の詳細については、特表２０１０－５３４７２６号公報の段落番号００１４～００３７の記載を参酌でき、この内容は本明細書に組み込まれる。

　本発明において、遮光材として有機系黒色着色剤を用いる場合、有彩色着色剤と組み合わせて使用することが好ましい。有機系黒色着色剤と有彩色着色剤とを併用することで、優れた分光特性が得られ易い。有機系黒色着色剤と組み合わせて用いる有彩色着色剤としては、例えば、赤色着色剤、青色着色剤、紫色着色剤などが挙げられ、赤色着色剤および青色着色剤が好ましい。これらは単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
　また、有彩色着色剤と有機系黒色着色剤との混合割合は、有機系黒色着色剤１００質量部に対して、有彩色着色剤が１０～２００質量部が好ましく、１５～１５０質量部がより好ましい。

　本発明において、遮光材における顔料の含有量は、遮光材の全量に対して９５質量％以上であることが好ましく、９７質量％以上であることがより好ましく、９９質量％以上であることが更に好ましい。

　近赤外線透過フィルタ用組成物において、遮光材の含有量は、近赤外線透過フィルタ用組成物の全固形分に対して１０～７０質量％であることが好ましい。下限は、３０質量％以上が好ましく、４０質量％以上がより好ましい。

＜＜近赤外線吸収剤＞＞
　近赤外線透過フィルタ用組成物は、近赤外線吸収剤を含有することができる。近赤外線透過フィルタにおいて、近赤外線吸収剤は、透過する光（近赤外線）をより長波長側に限定する役割を有している。

　本発明において、近赤外線吸収剤としては、赤外領域（好ましくは、波長７００ｎｍを超え１３００ｎｍ以下）の波長領域に極大吸収波長を有する化合物を好ましく用いることができる。近赤外線吸収剤は、顔料であってもよく、染料であってもよい。

　本発明において、近赤外線吸収剤としては、単環または縮合環の芳香族環を含むπ共役平面を有する近赤外線吸収化合物を好ましく用いることができる。近赤外線吸収化合物が有するπ共役平面を構成する水素以外の原子数は、１４個以上であることが好ましく、２０個以上であることがより好ましく、２５個以上であることが更に好ましく、３０個以上であることが特に好ましい。上限は、例えば、８０個以下であることが好ましく、５０個以下であることがより好ましい。

　近赤外線吸収化合物が有するπ共役平面は、単環または縮合環の芳香族環を２個以上含むことが好ましく、前述の芳香族環を３個以上含むことがより好ましく、前述の芳香族環を４個以上含むことが更に好ましく、前述の芳香族環を５個以上含むことが特に好ましい。上限は、１００個以下が好ましく、５０個以下がより好ましく、３０個以下が更に好ましい。前述の芳香族環としては、ベンゼン環、ナフタレン環、ペンタレン環、インデン環、アズレン環、ヘプタレン環、インダセン環、ペリレン環、ペンタセン環、クアテリレン環、アセナフテン環、フェナントレン環、アントラセン環、ナフタセン環、クリセン環、トリフェニレン環、フルオレン環、ピリジン環、キノリン環、イソキノリン環、イミダゾール環、ベンゾイミダゾール環、ピラゾール環、チアゾール環、ベンゾチアゾール環、トリアゾール環、ベンゾトリアゾール環、オキサゾール環、ベンゾオキサゾール環、イミダゾリン環、ピラジン環、キノキサリン環、ピリミジン環、キナゾリン環、ピリダジン環、トリアジン環、ピロール環、インドール環、イソインドール環、カルバゾール環、および、これらの環を有する縮合環が挙げられる。

　近赤外線吸収化合物は、波長７００～１０００ｎｍの範囲に極大吸収波長を有する化合物であることが好ましい。なお、本明細書において、「波長７００～１０００ｎｍの範囲に極大吸収波長を有する」とは、近赤外線吸収化合物の溶液での吸収スペクトルにおいて、波長７００～１０００ｎｍの範囲に最大の吸光度を示す波長を有することを意味する。近赤外線吸収化合物の溶液中での吸収スペクトルの測定に用いる測定溶媒は、クロロホルム、メタノール、ジメチルスルホキシド、酢酸エチル、テトラヒドロフランが挙げられる。クロロホルムで溶解する化合物の場合は、クロロホルムを測定溶媒として用いる。クロロホルムで溶解しない化合物の場合は、メタノールを用いる。また、クロロホルムおよびメタノールのいずれにも溶解しない場合はジメチルスルホキシドを用いる。

　本発明において、近赤外線吸収化合物は、ピロロピロール化合物、シアニン化合物、スクアリリウム化合物、フタロシアニン化合物、ナフタロシアニン化合物、クアテリレン化合物、メロシアニン化合物、クロコニウム化合物、オキソノール化合物、ジイモニウム化合物、ジチオール化合物、トリアリールメタン化合物、ピロメテン化合物、アゾメチン化合物、アントラキノン化合物及びジベンゾフラノン化合物から選ばれる少なくとも１種が好ましく、ピロロピロール化合物、シアニン化合物、スクアリリウム化合物、フタロシアニン化合物、ナフタロシアニン化合物およびジイモニウム化合物から選ばれる少なくとも１種がより好ましく、ピロロピロール化合物、シアニン化合物およびスクアリリウム化合物から選ばれる少なくとも１種が更に好ましく、ピロロピロール化合物が特に好ましい。ジイモニウム化合物としては、例えば、特表２００８－５２８７０６号公報に記載の化合物が挙げられ、この内容は本明細書に組み込まれる。フタロシアニン化合物としては、例えば、特開２０１２－７７１５３号公報の段落番号００９３に記載の化合物、特開２００６－３４３６３１号公報に記載のオキシチタニウムフタロシアニン、特開２０１３－１９５４８０号公報の段落番号００１３～００２９に記載の化合物が挙げられ、これらの内容は本明細書に組み込まれる。ナフタロシアニン化合物としては、例えば、特開２０１２－７７１５３号公報の段落番号００９３に記載の化合物が挙げられ、この内容は本明細書に組み込まれる。また、シアニン化合物、フタロシアニン化合物、ナフタロシアニン化合物、ジイモニウム化合物およびスクアリリウム化合物は、特開２０１０－１１１７５０号公報の段落番号００１０～００８１に記載の化合物を使用してもよく、この内容は本明細書に組み込まれる。また、シアニン化合物は、例えば、「機能性色素、大河原信／松岡賢／北尾悌次郎／平嶋恒亮・著、講談社サイエンティフィック」を参酌することができ、この内容は本明細書に組み込まれる。また、近赤外線吸収化合物としては、特開２０１６－１４６６１９号公報に記載された化合物を用いることもでき、この内容は本明細書に組み込まれる。

　ピロロピロール化合物としては、式（ＰＰ）で表される化合物であることが好ましい。

　式中、Ｒ^1aおよびＲ^1bは、各々独立にアルキル基、アリール基またはヘテロアリール基を表し、Ｒ²およびＲ³は、各々独立に水素原子または置換基を表し、Ｒ²およびＲ³は、互いに結合して環を形成してもよく、Ｒ⁴は、各々独立に、水素原子、アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、－ＢＲ^4AＲ^4B、または金属原子を表し、Ｒ⁴は、Ｒ^1a、Ｒ^1bおよびＲ³から選ばれる少なくとも一つと共有結合もしくは配位結合していてもよく、Ｒ^4AおよびＲ^4Bは、各々独立に置換基を表す。式（ＰＰ）の詳細については、特開２００９－２６３６１４号公報の段落番号００１７～００４７、特開２０１１－６８７３１号公報の段落番号００１１～００３６、国際公開ＷＯ２０１５／１６６８７３号公報の段落番号００１０～００２４の記載を参酌でき、これらの内容は本明細書に組み込まれる。

　Ｒ^1aおよびＲ^1bは、各々独立に、アリール基またはヘテロアリール基が好ましく、アリール基がより好ましい。また、Ｒ^1aおよびＲ^1bが表すアルキル基、アリール基およびヘテロアリール基は、置換基を有していてもよく、無置換であってもよい。置換基としては、アルコキシ基、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、－ＯＣＯＲ¹¹、－ＳＯＲ¹²、－ＳＯ₂Ｒ¹³などが挙げられる。Ｒ¹¹～Ｒ¹³は、それぞれ独立に、炭化水素基またはヘテロアリール基を表す。また、置換基としては、特開２００９－２６３６１４号公報の段落番号００２０～００２２に記載された置換基が挙げられる。なかでも、置換基としては、アルコキシ基、ヒドロキシ基、シアノ基、ニトロ基、－ＯＣＯＲ¹¹、－ＳＯＲ¹²、－ＳＯ₂Ｒ¹³が好ましい。Ｒ^1a、Ｒ^1bで表される基としては、分岐アルキル基を有するアルコキシ基を置換基として有するアリール基、ヒドロキシ基を置換基として有するアリール基、または、－ＯＣＯＲ¹¹で表される基を置換基として有するアリール基であることが好ましい。分岐アルキル基の炭素数は、３～３０が好ましく、３～２０がより好ましい。
　＜００８３＞
　Ｒ²およびＲ³の少なくとも一方は電子求引性基が好ましく、Ｒ²は電子求引性基（好ましくはシアノ基）を表し、Ｒ³はヘテロアリール基を表すことがより好ましい。ヘテロアリール基は、５員環または６員環が好ましい。また、ヘテロアリール基は、単環または縮合環が好ましく、単環または縮合数が２～８の縮合環が好ましく、単環または縮合数が２～４の縮合環がより好ましい。ヘテロアリール基を構成するヘテロ原子の数は、１～３が好ましく、１～２がより好ましい。ヘテロ原子としては、例えば、窒素原子、酸素原子、硫黄原子が例示される。ヘテロアリール基は、窒素原子を１個以上有することが好ましい。式（ＰＰ）における２個のＲ²同士は同一であってもよく、異なっていてもよい。また、式（ＰＰ）における２個のＲ³同士は同一であってもよく、異なっていてもよい。

　Ｒ⁴は、水素原子、アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基または－ＢＲ^4AＲ^4Bで表される基であることが好ましく、水素原子、アルキル基、アリール基または－ＢＲ^4AＲ^4Bで表される基であることがより好ましく、－ＢＲ^4AＲ^4Bで表される基であることが更に好ましい。Ｒ^4AおよびＲ^4Bが表す置換基としては、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、または、ヘテロアリール基が好ましく、アルキル基、アリール基、または、ヘテロアリール基がより好ましく、アリール基が特に好ましい。これらの基はさらに置換基を有していてもよい。式（ＰＰ）における２個のＲ⁴同士は同一であってもよく、異なっていてもよい。

　式（ＰＰ）で表される化合物の具体例としては、下記化合物が挙げられる。以下の構造式中、Ｍｅはメチル基を表し、Ｐｈはフェニル基を表す。また、ピロロピロール化合物としては、特開２００９－２６３６１４号公報の段落番号００１６～００５８に記載の化合物、特開２０１１－６８７３１号公報の段落番号００３７～００５２に記載の化合物、国際公開ＷＯ２０１５／１６６８７３号公報の段落番号００１０～００３３に記載の化合物などが挙げられ、これらの内容は本明細書に組み込まれる。

　スクアリリウム化合物としては、下記式（ＳＱ）で表される化合物が好ましい。

　式（ＳＱ）中、Ａ¹およびＡ²は、それぞれ独立に、アリール基、ヘテロアリール基または式（Ａ－１）で表される基を表す；

　式（Ａ－１）中、Ｚ¹は、含窒素複素環を形成する非金属原子団を表し、Ｒ²は、アルキル基、アルケニル基またはアラルキル基を表し、ｄは、０または１を表し、波線は連結手を表す。

　Ａ¹およびＡ²が表すアリール基の炭素数は、６～４８が好ましく、６～２４がより好ましく、６～１２が特に好ましい。
　Ａ¹およびＡ²が表すヘテロアリール基としては、５員環または６員環が好ましい。また、ヘテロアリール基は、単環または縮合数が２～８の縮合環が好ましく、単環または縮合数が２～４の縮合環がより好ましく、単環または縮合数が２または３の縮合環が更に好ましい。ヘテロアリール基の環を構成するヘテロ原子としては、窒素原子、酸素原子、硫黄原子が例示され、窒素原子、硫黄原子が好ましい。ヘテロアリール基の環を構成するヘテロ原子の数は、１～３が好ましく、１～２がより好ましい。

　アリール基およびヘテロアリール基は、置換基を有していてもよい。アリール基およびヘテロアリール基が、置換基を２個以上有する場合、複数の置換基は同一であってもよく、異なっていてもよい。

　置換基としては、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、ヘテロアリール基、アラルキル基、－ＯＲ¹⁰、－ＣＯＲ¹¹、－ＣＯＯＲ¹²、－ＯＣＯＲ¹³、－ＮＲ¹⁴Ｒ¹⁵、－ＮＨＣＯＲ¹⁶、－ＣＯＮＲ¹⁷Ｒ¹⁸、－ＮＨＣＯＮＲ¹⁹Ｒ²⁰、－ＮＨＣＯＯＲ²¹、－ＳＲ²²、－ＳＯ₂Ｒ²³、－ＳＯ₂ＯＲ²⁴、－ＮＨＳＯ₂Ｒ²⁵または－ＳＯ₂ＮＲ²⁶Ｒ²⁷が挙げられる。Ｒ¹⁰～Ｒ²⁷は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、ヘテロアリール基、またはアラルキル基を表す。なお、－ＣＯＯＲ¹²のＲ¹²が水素原子の場合は、水素原子が解離してもよく、塩の状態であってもよい。また、－ＳＯ₂ＯＲ²⁴のＲ²⁴が水素原子の場合は、水素原子が解離してもよく、塩の状態であってもよい。

　次に、Ａ¹およびＡ²が表す式（Ａ－１）で表される基について説明する。

　式（Ａ－１）において、Ｒ²は、アルキル基、アルケニル基またはアラルキル基を表し、アルキル基が好ましい。式（Ａ－１）において、Ｚ¹により形成される含窒素複素環としては、５員環または６員環が好ましい。また、含窒素複素環は、単環または縮合数が２～８の縮合環が好ましく、単環または縮合数が２～４の縮合環がより好ましく、縮合数が２または３の縮合環がより好ましい。含窒素複素環は、窒素原子の他に、硫黄原子を含んでいてもよい。また、含窒素複素環は置換基を有していてもよい。置換基としては、上述した置換基が挙げられる。

　式（ＳＱ）の詳細については、特開２０１１－２０８１０１号公報の段落番号００２０～００４９の記載を参酌でき、この内容は本明細書に組み込まれる。

　なお、式（ＳＱ）においてカチオンは、以下のように非局在化して存在している。

　スクアリリウム化合物は、下記式（ＳＱ－１）で表される化合物が好ましい。

　環Ａおよび環Ｂは、それぞれ独立に芳香族環を表し、
　Ｘ^AおよびＸ^Bはそれぞれ独立に置換基を表し、
　Ｇ^AおよびＧ^Bはそれぞれ独立に置換基を表し、
　ｋＡは０～ｎ_Aの整数を表し、ｋＢは０～ｎ_Bの整数を表し、
　ｎ_Aおよびｎ_Bはそれぞれ環Ａまたは環Ｂに置換可能な最大の整数を表し、
　Ｘ^AとＧ^A、Ｘ^BとＧ^Bは互いに結合して環を形成しても良く、Ｇ^AおよびＧ^Bがそれぞれ複数存在する場合は、互いに結合して環構造を形成していても良い。

　Ｇ^AおよびＧ^Bが表す置換基としては、上述した式（ＳＱ）で説明した置換基が挙げられる。

　Ｘ^AおよびＸ^Bが表す置換基としては、上述した式（ＳＱ）で説明した置換基が挙げられ、活性水素を有する基が好ましく、－ＯＨ、－ＳＨ、－ＣＯＯＨ、－ＳＯ₃Ｈ、－ＮＲ^X1Ｒ^X2、－ＮＨＣＯＲ^X1、－ＣＯＮＲ^X1Ｒ^X2、－ＮＨＣＯＮＲ^X1Ｒ^X2、－ＮＨＣＯＯＲ^X1、－ＮＨＳＯ₂Ｒ^X1、－Ｂ（ＯＨ）₂および－ＰＯ（ＯＨ）₂がより好ましく、－ＯＨ、－ＳＨおよび－ＮＲ^X1Ｒ^X2が更に好ましい。
　Ｒ^X1およびＲ^X1は、それぞれ独立に水素原子または置換基を表す。置換基としてはアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、または、ヘテロアリール基が挙げられ、アルキル基が好ましい。

　環Ａおよび環Ｂは、それぞれ独立に、芳香族環を表す。芳香族環は単環であってもよく、縮合環であってもよい。芳香族環の具体例としては、ベンゼン環、ナフタレン環、ペンタレン環、インデン環、アズレン環、ヘプタレン環、インダセン環、ペリレン環、ペンタセン環、アセナフテン環、フェナントレン環、アントラセン環、ナフタセン環、クリセン環、トリフェニレン環、フルオレン環、ビフェニル環、ピロール環、フラン環、チオフェン環、イミダゾール環、オキサゾール環、チアゾール環、ピリジン環、ピラジン環、ピリミジン環、ピリダジン環、インドリジン環、インドール環、ベンゾフラン環、ベンゾチオフェン環、イソベンゾフラン環、キノリジン環、キノリン環、フタラジン環、ナフチリジン環、キノキサリン環、キノキサゾリン環、イソキノリン環、カルバゾール環、フェナントリジン環、アクリジン環、フェナントロリン環、チアントレン環、クロメン環、キサンテン環、フェノキサチイン環、フェノチアジン環、および、フェナジン環が挙げられ、ベンゼン環またはナフタレン環が好ましい。芳香族環は、無置換であってもよく、置換基を有していてもよい。置換基としては、上述した式（ＳＱ）で説明した置換基が挙げられる。

　Ｘ^AとＧ^A、Ｘ^BとＧ^Bは互いに結合して環を形成しても良く、Ｇ^AおよびＧ^Bがそれぞれ複数存在する場合は、互いに結合して環を形成していても良い。環としては、５員環または６員環が好ましい。環は単環であってもよく、縮合環であってもよい。Ｘ^AとＧ^A、Ｘ^BとＧ^B、Ｇ^A同士またはＧ^B同士が結合して環を形成する場合、これらが直接結合して環を形成してもよく、アルキレン基、－ＣＯ－、－Ｏ－、－ＮＨ－、－ＢＲ－およびそれらの組み合わせからなる２価の連結基を介して結合して環を形成してもよい。Ｘ^AとＧ^A、Ｘ^BとＧ^B、Ｇ^A同士またはＧ^B同士が、－ＢＲ－を介して結合して環を形成することが好ましい。Ｒは、水素原子または置換基を表す。置換基としては、上述した式（ＳＱ）で説明した置換基が挙げられ、アルキル基またはアリール基が好ましい。

　ｋＡは０～ｎＡの整数を表し、ｋＢは０～ｎＢの整数を表し、ｎ_Aは、環Ａに置換可能な最大の整数を表し、ｎ_Bは、環Ｂに置換可能な最大の整数を表す。ｋＡおよびｋＢは、それぞれ独立に０～４が好ましく、０～２がより好ましく、０～１が特に好ましい。

　スクアリリウム化合物の具体例としては、以下に示す化合物が挙げられる。以下の構造式中、ＥＨは、エチルヘキシル基を表す。また、スクアリリウム化合物としては、特開２０１１－２０８１０１号公報の段落番号００４４～００４９に記載の化合物が挙げられ、この内容は本明細書に組み込まれる。

　シアニン化合物は、式（Ｃ）で表される化合物が好ましい。
式（Ｃ）

　式中、Ｚ¹およびＺ²は、それぞれ独立に、縮環してもよい５員または６員の含窒素複素環を形成する非金属原子団であり、
　Ｒ¹⁰¹およびＲ¹⁰²は、それぞれ独立に、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アラルキル基またはアリール基を表し、
　Ｌ¹は、奇数個のメチン基を有するメチン鎖を表し、
　ａおよびｂは、それぞれ独立に、０または１であり、
　ａが０の場合は、炭素原子と窒素原子とが二重結合で結合し、ｂが０の場合は、炭素原子と窒素原子とが単結合で結合し、
　式中のＣｙで表される部位がカチオン部である場合、Ｘ¹はアニオンを表し、ｃは電荷のバランスを取るために必要な数を表し、式中のＣｙで表される部位がアニオン部である場合、Ｘ¹はカチオンを表し、ｃは電荷のバランスを取るために必要な数を表し、式中のＣｙで表される部位の電荷が分子内で中和されている場合、ｃは０である。

　式（Ｃ）において、Ｚ¹およびＺ²は、それぞれ独立に、縮環してもよい５員又は６員の含窒素複素環を形成する非金属原子団を表す。含窒素複素環には、他の複素環、芳香族環または脂肪族環が縮合してもよい。含窒素複素環は、５員環が好ましい。５員の含窒素複素環に、ベンゼン環又はナフタレン環が縮合している構造がさらに好ましい。含窒素複素環の具体例としては、オキサゾール環、イソオキサゾール環、ベンゾオキサゾール環、ナフトオキサゾール環、オキサゾロカルバゾール環、オキサゾロジベンゾフラン環、チアゾール環、ベンゾチアゾール環、ナフトチアゾール環、インドレニン環、ベンゾインドレニン環、イミダゾール環、ベンゾイミダゾール環、ナフトイミダゾール環、キノリン環、ピリジン環、ピロロピリジン環、フロピロール環、インドリジン環、イミダゾキノキサリン環、キノキサリン環等が挙げられ、キノリン環、インドレニン環、ベンゾインドレニン環、ベンゾオキサゾール環、ベンゾチアゾール環、ベンゾイミダゾール環が好ましく、インドレニン環、ベンゾチアゾール環、ベンゾイミダゾール環が特に好ましい。含窒素複素環及びそれに縮合している環は、置換基を有していてもよい。置換基としては、式（ＳＱ）で説明した置換基が挙げられる。

　式（Ｃ）において、Ｒ¹⁰¹およびＲ¹⁰²は、それぞれ独立に、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アラルキル基またはアリール基を表す。これらの基は、置換基を有していてもよく、無置換であってもよい。置換基としては、式（ＳＱ）で説明した置換基が挙げられる。

　式（Ｃ）において、Ｌ¹は、奇数個のメチン基を有するメチン鎖を表す。Ｌ¹は、３個、５個または７個のメチン基を有するメチン鎖が好ましい。
　メチン基は置換基を有していてもよい。置換基を有するメチン基は、中央の（メソ位の）メチン基であることが好ましい。置換基の具体例としては、式（ＳＱ）で説明した置換基、および、式（ａ）で表される基などが挙げられる。また、メチン鎖の二つの置換基が結合して５または６員環を形成しても良い。

　式（ａ）中、＊は、メチン鎖との連結部を表し、Ａ¹は、－Ｏ－を表す。

　式（Ｃ）において、ａおよびｂは、それぞれ独立に、０または１である。ａが０の場合は、炭素原子と窒素原子とが二重結合で結合し、ｂが０の場合は、炭素原子と窒素原子とが単結合で結合する。ａおよびｂはともに０であることが好ましい。なお、ａおよびｂがともに０の場合は、式（Ｃ）は以下のように表される。

　式（Ｃ）において、式中のＣｙで表される部位がカチオン部である場合、Ｘ¹はアニオンを表し、ｃは電荷のバランスを取るために必要な数を表す。アニオンの例としては、ハライドイオン（Ｃｌ^-、Ｂｒ^-、Ｉ^-）、パラトルエンスルホン酸イオン、エチル硫酸イオン、ＰＦ₆ ^-、ＢＦ₄ ^-、ＣｌＯ₄ ^-、トリス（ハロゲノアルキルスルホニル）メチドアニオン（例えば、（ＣＦ₃ＳＯ₂）₃Ｃ^-）、ジ（ハロゲノアルキルスルホニル）イミドアニオン（例えば（ＣＦ₃ＳＯ₂）₂Ｎ^-）、テトラシアノボレートアニオンなどが挙げられる。
　式（Ｃ）において、式中のＣｙで表される部位がアニオン部である場合、Ｘ¹はカチオンを表し、ｃは電荷のバランスを取るために必要な数を表す。カチオンとしては、アルカリ金属イオン（Ｌｉ⁺、Ｎａ⁺、Ｋ⁺など）、アルカリ土類金属イオン（Ｍｇ²⁺、Ｃａ²⁺、Ｂａ²⁺、Ｓｒ²⁺など）、遷移金属イオン（Ａｇ⁺、Ｆｅ²⁺、Ｃｏ²⁺、Ｎｉ²⁺、Ｃｕ²⁺、Ｚｎ²⁺など）、その他の金属イオン（Ａｌ³⁺など）、アンモニウムイオン、トリエチルアンモニウムイオン、トリブチルアンモニウムイオン、ピリジニウムイオン、テトラブチルアンモニウムイオン、グアニジニウムイオン、テトラメチルグアニジニウムイオン、ジアザビシクロウンデセニウムイオンなどが挙げられる。カチオンとしては、Ｎａ⁺、Ｋ⁺、Ｍｇ²⁺、Ｃａ²⁺、Ｚｎ²⁺、ジアザビシクロウンデセニウムイオンが好ましい。
　式（Ｃ）において、式中のＣｙで表される部位の電荷が分子内で中和されている場合、Ｘ¹は存在しない。すなわち、ｃは０である。

　シアニン化合物は、下記式（Ｃ－１）～（Ｃ－３）で表される化合物であることも好ましい。

　式中、Ｒ^1A、Ｒ^2A、Ｒ^1BおよびＲ^2Bは、それぞれ独立に、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アラルキル基またはアリール基を表し、
　Ｌ^1AおよびＬ^1Bは、それぞれ独立に奇数個のメチン基を有するメチン鎖を表し、
　Ｙ¹およびＹ²は、各々独立に－Ｓ－、－Ｏ－、－ＮＲ^X1－または－ＣＲ^X2Ｒ^X3－を表し、
　Ｒ^X1、Ｒ^X2およびＲ^X3は、各々独立に水素原子またはアルキル基を表し、
　Ｖ^1A、Ｖ^2A、Ｖ^1BおよびＶ^2Bは、それぞれ独立に、置換基を表し、
　ｍ１およびｍ２は、それぞれ独立に０～４を表し、
　式中のＣｙで表される部位がカチオン部である場合、Ｘ¹はアニオンを表し、ｃは電荷のバランスを取るために必要な数を表し、
式中のＣｙで表される部位がアニオン部である場合、Ｘ¹はカチオンを表し、ｃは電荷のバランスを取るために必要な数を表し、
式中のＣｙで表される部位の電荷が分子内で中和されている場合、Ｘ¹は存在しない。

　Ｒ^1A、Ｒ^2A、Ｒ^1BおよびＲ^2Bが表す基は、式（Ｃ）のＲ¹⁰¹およびＲ¹⁰²で説明したアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アラルキル基およびアリール基と同義であり、好ましい範囲も同様である。

　Ｙ¹およびＹ²は、各々独立に－Ｓ－、－Ｏ－、－ＮＲ^X1－または－ＣＲ^X2Ｒ^X3－を表し、－ＮＲ^X1－が好ましい。Ｒ^X1、Ｒ^X2およびＲ^X3は、各々独立に水素原子またはアルキル基を表し、アルキル基が好ましい。アルキル基の炭素数は、１～１０が好ましく、１～５がより好ましく、１～３が特に好ましい。アルキル基は直鎖、分岐、環状のいずれでもよいが、直鎖または分岐が好ましく、直鎖が特に好ましい。アルキル基は、メチル基またはエチル基が特に好ましい。

　Ｌ^1AおよびＬ^1Bは、式（Ｃ）のＬ¹と同義であり、好ましい範囲も同様である。
　Ｖ^1A、Ｖ^2A、Ｖ^1BおよびＶ^2Bが表す置換基は、式（ＳＱ）で説明した置換基が挙げられる。
　ｍ１およびｍ２は、それぞれ独立に０～４を表し、０～２が好ましい。
　Ｘ¹が表すアニオンおよびカチオンは、式（Ｃ）のＸ¹で説明した範囲と同義であり、好ましい範囲も同様である。

　シアニン化合物の具体例としては、以下に示す化合物が挙げられる。以下の構造式中、Ｍｅはメチル基を表す。シアニン化合物としては、特開２００９－１０８２６７号公報の段落番号００４４～００４５に記載の化合物、特開２００２－１９４０４０号公報の段落番号００２６～００３０に記載の化合物、特開２０１５－１７２００４号公報に記載の化合物、特開２０１５－１７２１０２号公報に記載の化合物、特開２００８－８８４２６号公報に記載の化合物などが挙げられ、これらの内容は本明細書に組み込まれる。

　本発明において、近赤外線吸収化合物としては、市販品を用いることもできる。例えば、ＳＤＯ－Ｃ３３（有本化学工業（株）製）、イーエクスカラーＩＲ－１４、イーエクスカラーＩＲ－１０Ａ、イーエクスカラーＴＸ－ＥＸ－８０１Ｂ、イーエクスカラーＴＸ－ＥＸ－８０５Ｋ（（株）日本触媒製）、ＳｈｉｇｅｎｏｘＮＩＡ－８０４１、ＳｈｉｇｅｎｏｘＮＩＡ－８０４２、ＳｈｉｇｅｎｏｘＮＩＡ－８１４、ＳｈｉｇｅｎｏｘＮＩＡ－８２０、ＳｈｉｇｅｎｏｘＮＩＡ－８３９（ハッコーケミカル社製）、ＥｐｏｌｉｔｅＶ－６３、Ｅｐｏｌｉｇｈｔ３８０１、Ｅｐｏｌｉｇｈｔ３０３６（ＥＰＯＬＩＮ社製）、ＰＲＯ－ＪＥＴ８２５ＬＤＩ（富士フイルム（株）製）、ＮＫ－３０２７、ＮＫ－５０６０（（株）林原製）、ＹＫＲ－３０７０（三井化学（株）製）などが挙げられる。

　近赤外線透過フィルタ用組成物において、近赤外線吸収剤として、無機粒子を用いることもできる。無機粒子の形状は特に制限されず、球状、非球状を問わず、シート状、ワイヤー状、チューブ状であってもよい。無機粒子としては、金属酸化物粒子または金属粒子が好ましい。金属酸化物粒子としては、例えば、酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）粒子、酸化アンチモンスズ（ＡＴＯ）粒子、酸化亜鉛（ＺｎＯ）粒子、Ａｌドープ酸化亜鉛（ＡｌドープＺｎＯ）粒子、フッ素ドープ二酸化スズ（ＦドープＳｎＯ₂）粒子、ニオブドープ二酸化チタン（ＮｂドープＴｉＯ₂）粒子などが挙げられる。金属粒子としては、例えば、銀（Ａｇ）粒子、金（Ａｕ）粒子、銅（Ｃｕ）粒子、ニッケル（Ｎｉ）粒子など挙げられる。また、無機粒子としては酸化タングステン系化合物を用いることもできる。酸化タングステン系化合物は、セシウム酸化タングステンであることが好ましい。酸化タングステン系化合物の詳細については、特開２０１６－００６４７６号公報の段落番号００８０を参酌でき、この内容は本明細書に組み込まれる。

　近赤外線透過フィルタ用組成物が近赤外線吸収剤を含有する場合、近赤外線吸収剤の含有量は、近赤外線透過フィルタ用組成物の全固形分に対して１～３０質量％であることが好ましい。上限は、２０質量％以下が好ましく、１０質量％以下がより好ましい。下限は、３質量％以上が好ましく、５質量％以上がより好ましい。また、近赤外線吸収剤と遮光材との合計量は、近赤外線透過フィルタ用組成物の全固形分の１０～７０質量％であることが好ましい。下限は、２０質量％以上が好ましく、２５質量％以上がより好ましい。また、近赤外線吸収剤と遮光材との合計量中における、近赤外線吸収剤の含有量は、５～４０質量％であることが好ましい。上限は、３０質量％以下が好ましく、２５質量％以下がより好ましい。下限は、１０質量％以上が好ましく、１５質量％以上がより好ましい。
　近赤外線透過フィルタ用組成物においては、近赤外線吸収剤は１種単独で用いてもよく、２種以上併用してもよい。近赤外線吸収剤を２種以上併用する場合は、その合計が上記範囲であることが好ましい。

＜＜硬化性化合物＞＞
　近赤外線透過フィルタ用組成物は、硬化性化合物を含有することが好ましい。硬化性化合物としては、ラジカル、酸、熱により架橋可能な公知の化合物を用いることができる。例えば、エチレン性不飽和結合を有する基を有する化合物、環状エーテル基を有する化合物等が挙げられる。エチレン性不飽和結合を有する基としては、ビニル基、（メタ）アリル基、（メタ）アクリロイル基などが挙げられる。環状エーテル基としては、エポキシ基、オキセタニル基などが挙げられる。本発明において、硬化性化合物は、ラジカル重合性化合物またはカチオン重合性化合物が好ましく、ラジカル重合性化合物がより好ましい。

　硬化性化合物の含有量は、組成物の全固形分に対し、０．１～４０質量％が好ましい。下限は、例えば０．５質量％以上がより好ましく、１質量％以上が更に好ましい。上限は、例えば、３０質量％以下がより好ましく、２０質量％以下が更に好ましい。硬化性化合物は、１種単独であってもよいし、２種以上を併用してもよい。２種以上を併用する場合は、合計量が上記範囲となることが好ましい。

（ラジカル重合性化合物）
　ラジカル重合性化合物としては、ラジカルの作用により重合可能な化合物であればよく、特に限定はない。ラジカル重合性化合物としては、エチレン性不飽和結合を有する基を１個以上有する化合物が好ましく、エチレン性不飽和結合を有する基を２個以上有する化合物がより好ましく、エチレン性不飽和結合を有する基を３個以上有する化合物が更に好ましい。エチレン性不飽和結合を有する基の個数の上限は、たとえば、１５個以下が好ましく、６個以下がより好ましい。エチレン性不飽和結合を有する基としては、ビニル基、スチリル基、（メタ）アリル基、（メタ）アクリロイル基などが挙げられ、（メタ）アクリロイル基が好ましい。ラジカル重合性化合物は、３～１５官能の（メタ）アクリレート化合物であることが好ましく、３～６官能の（メタ）アクリレート化合物であることがより好ましい。

　ラジカル重合性化合物は、モノマー、ポリマーのいずれの形態であってもよいが、モノマーが好ましい。モノマータイプのラジカル重合性化合物の分子量は、２００～３０００であることが好ましい。分子量の上限は、２５００以下が好ましく、２０００以下が更に好ましい。分子量の下限は、２５０以上が好ましく、３００以上が更に好ましい。

　ラジカル重合性化合物の例としては、特開２０１３－２５３２２４号公報の段落番号００３３～００３４の記載を参酌することができ、この内容は本明細書に組み込まれる。重合性化合物としては、エチレンオキシ変性ペンタエリスリトールテトラアクリレート（市販品としては、ＮＫエステルＡＴＭ－３５Ｅ；新中村化学工業（株）製）、ジペンタエリスリトールトリアクリレート（市販品としては、ＫＡＹＡＲＡＤ　Ｄ－３３０；日本化薬（株）製）、ジペンタエリスリトールテトラアクリレート（市販品としては、ＫＡＹＡＲＡＤ　Ｄ－３２０；日本化薬（株）製）、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレート（市販品としては　ＫＡＹＡＲＡＤ　Ｄ－３１０；日本化薬（株）製）、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート（市販品としては、ＫＡＹＡＲＡＤ　ＤＰＨＡ；日本化薬（株）製、Ａ－ＤＰＨ－１２Ｅ；新中村化学工業（株）製）、およびこれらの（メタ）アクリロイル基が、エチレングリコール残基および／またはプロピレングリコール残基を介して結合している構造が好ましい。またこれらのオリゴマータイプも使用できる。また、特開２０１３－２５３２２４号公報の段落番号００３４～００３８の記載を参酌することができ、この内容は本明細書に組み込まれる。また、特開２０１２－２０８４９４号公報の段落番号０４７７（対応する米国特許出願公開第２０１２／０２３５０９９号明細書の段落番号０５８５）に記載の重合性モノマー等が挙げられ、これらの内容は本明細書に組み込まれる。また、ジグリセリンＥＯ（エチレンオキシド）変性（メタ）アクリレート（市販品としてはＭ－４６０；東亞合成製）、ペンタエリスリトールテトラアクリレート（新中村化学工業（株）製、Ａ－ＴＭＭＴ）、１，６－ヘキサンジオールジアクリレート（日本化薬（株）製、ＫＡＹＡＲＡＤ　ＨＤＤＡ）も好ましい。これらのオリゴマータイプも使用できる。例えば、ＲＰ－１０４０（日本化薬（株）製）などが挙げられる。また、ラジカル重合性化合物として、アロニックス　Ｍ－３５０、ＴＯ－２３４９（東亞合成製）を使用することもできる。

　ラジカル重合性化合物は、カルボキシル基、スルホ基、リン酸基等の酸基を有していてもよい。酸基を有するラジカル重合性化合物としては、脂肪族ポリヒドロキシ化合物と不飽和カルボン酸とのエステルなどが挙げられる。脂肪族ポリヒドロキシ化合物の未反応のヒドロキシ基に、非芳香族カルボン酸無水物を反応させて酸基を持たせた重合性化合物が好ましく、特に好ましくは、このエステルにおいて、脂肪族ポリヒドロキシ化合物がペンタエリスリトールおよび／またはジペンタエリスリトールであるものである。市販品としては、例えば、東亞合成株式会社製の多塩基酸変性アクリルオリゴマーとして、アロニックスシリーズのＭ－３０５、Ｍ－５１０、Ｍ－５２０などが挙げられる。酸基を有するラジカル重合性化合物の酸価は、０．１～４０ｍｇＫＯＨ／ｇが好ましい。下限は５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上が好ましい。上限は、３０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下が好ましい。

　ラジカル重合性化合物は、カプロラクトン構造を有する化合物であることも好ましい態様である。カプロラクトン構造を有するラジカル重合性化合物としては、分子内にカプロラクトン構造を有する限り特に限定されるものではないが、例えば、トリメチロールエタン、ジトリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ジトリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトール、グリセリン、ジグリセロール、トリメチロールメラミン等の多価アルコールと、（メタ）アクリル酸及びε－カプロラクトンをエステル化することにより得られる、ε－カプロラクトン変性多官能（メタ）アクリレートを挙げることができる。カプロラクトン構造を有する重合性化合物としては、特開２０１３－２５３２２４号公報の段落番号００４２～００４５の記載を参酌することができ、この内容は本明細書に組み込まれる。カプロラクトン構造を有する化合物は、例えば、日本化薬（株）からＫＡＹＡＲＡＤ　ＤＰＣＡシリーズとして市販されている、ＤＰＣＡ－２０、ＤＰＣＡ－３０、ＤＰＣＡ－６０、ＤＰＣＡ－１２０等、サートマー社製のエチレンオキシ鎖を４個有する４官能アクリレートであるＳＲ－４９４、イソブチレンオキシ鎖を３個有する３官能アクリレートであるＴＰＡ－３３０などが挙げられる。

　ラジカル重合性化合物としては、特公昭４８－４１７０８号公報、特開昭５１－３７１９３号公報、特公平２－３２２９３号公報、特公平２－１６７６５号公報に記載されているウレタンアクリレート類や、特公昭５８－４９８６０号公報、特公昭５６－１７６５４号公報、特公昭６２－３９４１７号公報、特公昭６２－３９４１８号公報に記載されているエチレンオキサイド系骨格を有するウレタン化合物類も好適である。また、特開昭６３－２７７６５３号公報、特開昭６３－２６０９０９号公報、特開平１－１０５２３８号公報に記載されている分子内にアミノ構造やスルフィド構造を有する付加重合性化合物類を用いることができる。市販品としては、ウレタンオリゴマーＵＡＳ－１０、ＵＡＢ－１４０（山陽国策パルプ社製）、ＵＡ－７２００（新中村化学工業（株）製）、ＤＰＨＡ－４０Ｈ（日本化薬（株）製）、ＵＡ－３０６Ｈ、ＵＡ－３０６Ｔ、ＵＡ－３０６Ｉ、ＡＨ－６００、Ｔ－６００、ＡＩ－６００（共栄社化学（株）製）などが挙げられる。

　近赤外線透過フィルタ用組成物がラジカル重合性化合物を含有する場合、ラジカル重合性化合物の含有量は、近赤外線透過フィルタ用組成物の全固形分に対して、０．１～４０質量％が好ましい。下限は、例えば０．５質量％以上がより好ましく、１質量％以上が更に好ましい。上限は、例えば、３０質量％以下がより好ましく、２０質量％以下が更に好ましい。ラジカル重合性化合物は１種単独であってもよいし、２種以上を併用してもよい。ラジカル重合性化合物を２種以上併用する場合は、それらの合計量が上記範囲となることが好ましい。

（カチオン重合性化合物）
　カチオン重合性化合物としては、カチオン重合性基を有する化合物が挙げられる。カチオン重合性基としては、エポキシ基、オキセタニル基などの環状エーテル基や、ビニルエーテル基やイソブテン基などの不飽和炭素二重結合基などが挙げる。カチオン重合性化合物は、環状エーテル基を有する化合物であることが好ましく、エポキシ基を有する化合物であることがより好ましい。

　エポキシ基を有する化合物としては、１分子内にエポキシ基を１つ以上有する化合物が挙げられ、エポキシ基を２つ以上有する化合物が好ましい。エポキシ基は、１分子内に１～１００個有することが好ましい。エポキシ基の上限は、例えば、１０個以下とすることもでき、５個以下とすることもできる。エポキシ基の下限は、２個以上が好ましい。

　エポキシ基を有する化合物は、低分子化合物（例えば、分子量２０００未満、さらには、分子量１０００未満）でもよいし、高分子化合物（ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅ）（例えば、分子量１０００以上、ポリマーの場合は、重量平均分子量が１０００以上）のいずれでもよい。エポキシ基を有する化合物の重量平均分子量は、２００～１０００００が好ましく、５００～５００００がより好ましい。重量平均分子量の上限は、１００００以下が好ましく、５０００以下がより好ましく、３０００以下が更に好ましい。

　エポキシ基を有する化合物が低分子化合物の場合、例えば、下記式（ＥＰ１）で表される化合物が挙げられる。

　式（ＥＰ１）中、Ｒ^EP1～Ｒ^EP3は、それぞれ、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基を表し、アルキル基は、環状構造を有するものであってもよく、また、置換基を有していてもよい。またＲ^EP1とＲ^EP2、Ｒ^EP2とＲ^EP3は、互いに結合して環構造を形成していてもよい。Ｑ^EPは単結合若しくはｎ^EP価の有機基を表す。Ｒ^EP1～Ｒ^EP3は、Ｑ^EPとも結合して環構造を形成していても良い。ｎ^EPは２以上の整数を表し、好ましくは２～１０、更に好ましくは２～６である。但しＱ^EPが単結合の場合、ｎ^EPは２である。
　Ｒ^EP1～Ｒ^EP3、Ｑ^EPの詳細について、特開２０１４－０８９４０８号公報の段落番号００８７～００８８の記載を参酌でき、この内容は本明細書に組み込まれる。式（ＥＰ１）で表される化合物の具体例としては、特開２０１４－０８９４０８号公報の段落００９０に記載の化合物、特開２０１０－０５４６３２号公報の段落番号０１５１に記載の化合物が挙げられ、この内容は本明細書に組み込まれる。

　低分子化合物としては、市販品を用いることもできる。例えば、（株）ＡＤＥＫＡ製のアデカグリシロールシリーズ（例えば、アデカグリシロールＥＤ－５０５など）、（株）ダイセル製のエポリードシリーズ（例えば、エポリードＧＴ４０１など）などが挙げられる。

　エポキシ基を有する化合物としては、エポキシ樹脂を好ましく用いることができる。エポキシ樹脂としては、例えばフェノール化合物のグリシジルエーテル化物であるエポキシ樹脂、各種ノボラック樹脂のグリシジルエーテル化物であるエポキシ樹脂、脂環式エポキシ樹脂、脂肪族系エポキシ樹脂、複素環式エポキシ樹脂、グリシジルエステル系エポキシ樹脂、グリシジルアミン系エポキシ樹脂、ハロゲン化フェノール類をグリシジル化したエポキシ樹脂、エポキシ基をもつケイ素化合物とそれ以外のケイ素化合物との縮合物、エポキシ基を持つ重合性不飽和化合物とそれ以外の他の重合性不飽和化合物との共重合体等が挙げられる。

　エポキシ樹脂のエポキシ当量は、３１０～３３００ｇ／ｅｑであることが好ましく、３１０～１７００ｇ／ｅｑであることがより好ましく、３１０～１０００ｇ／ｅｑであることが更に好ましい。

　エポキシ樹脂は、市販品を用いることもできる。例えば、ＥＨＰＥ３１５０（（株）ダイセル製）、ＥＰＩＣＬＯＮ　Ｎ－６９５（ＤＩＣ（株）製）、マープルーフＧ－０１５０Ｍ、Ｇ－０１０５ＳＡ、Ｇ－０１３０ＳＰ、Ｇ－０２５０ＳＰ、Ｇ－１００５Ｓ、Ｇ－１００５ＳＡ、Ｇ－１０１０Ｓ、Ｇ－２０５０Ｍ、Ｇ－０１１００、Ｇ－０１７５８（以上、日油（株）製、エポキシ基含有ポリマー）等が挙げられる。

　本発明において、エポキシ基を有する化合物は、特開２０１３－０１１８６９号公報の段落番号００３４～００３６、特開２０１４－０４３５５６号公報の段落番号０１４７～０１５６、特開２０１４－０８９４０８号公報の段落番号００８５～００９２に記載された化合物を用いることもできる。これらの内容は、本明細書に組み込まれる。

　近赤外線透過フィルタ用組成物がカチオン重合性化合物を含有する場合、カチオン重合性化合物の含有量は、近赤外線透過フィルタ用組成物の全固形分に対して、０．１～４０質量％が好ましい。下限は、例えば０．５質量％以上がより好ましく、１質量％以上が更に好ましい。上限は、例えば、３０質量％以下がより好ましく、２０質量％以下が更に好ましい。カチオン重合性化合物は１種単独であってもよいし、２種以上を併用してもよい。カチオン重合性化合物を２種以上併用する場合は、合計量が上記範囲となることが好ましい。
　また、近赤外線透過フィルタ用組成物が、ラジカル重合性化合物とカチオン重合性化合物とを含む場合、両者の質量比は、ラジカル重合性化合物：カチオン重合性化合物＝１００：１～１００：４００が好ましく、１００：１～１００：１００がより好ましい。

＜＜光開始剤＞＞
　近赤外線透過フィルタ用組成物は、光開始剤を含有することができる。光開始剤としては、光ラジカル重合開始剤、光カチオン重合開始剤などが挙げられる。硬化性化合物の種類に応じて選択して用いることが好ましい。硬化性化合物としてラジカル重合性化合物を用いた場合においては、光開始剤として光ラジカル重合開始剤を用いることが好ましい。また、硬化性化合物としてカチオン重合性化合物を用いた場合においては、光開始剤として光カチオン重合開始剤を用いることが好ましい。光開始剤としては、特に制限はなく、公知の光開始剤の中から適宜選択することができる。例えば、紫外領域から可視領域の光線に対して感光性を有する化合物が好ましい。

　光開始剤の含有量は、近赤外線透過フィルタ用組成物の全固形分に対し０．１～５０質量％が好ましく、０．５～３０質量％がより好ましく、１～２０質量％が更に好ましい。光開始剤の含有量が上記範囲であれば、より良好な感度とパターン形成性が得られる。近赤外線透過フィルタ用組成物は、光開始剤を１種類のみ含んでいてもよいし、２種類以上含んでいてもよい。光開始剤を２種類以上含む場合は、それらの合計量が上記範囲となることが好ましい。

（光ラジカル重合開始剤）
　光ラジカル重合開始剤としては、例えば、ハロゲン化炭化水素誘導体（例えば、トリアジン骨格を有する化合物、オキサジアゾール骨格を有する化合物など）、アシルホスフィン化合物、ヘキサアリールビイミダゾール、オキシム化合物、有機過酸化物、チオ化合物、ケトン化合物、芳香族オニウム塩、α－ヒドロキシケトン化合物、α－アミノケトン化合物などが挙げられる。光重合開始剤は、露光感度の観点から、トリハロメチルトリアジン化合物、ベンジルジメチルケタール化合物、α－ヒドロキシケトン化合物、α－アミノケトン化合物、アシルホスフィン化合物、ホスフィンオキサイド化合物、メタロセン化合物、オキシム化合物、トリアリールイミダゾールダイマー、オニウム化合物、ベンゾチアゾール化合物、ベンゾフェノン化合物、アセトフェノン化合物、シクロペンタジエン－ベンゼン－鉄錯体、ハロメチルオキサジアゾール化合物および３－アリール置換クマリン化合物が好ましく、オキシム化合物、α－ヒドロキシケトン化合物、α－アミノケトン化合物、および、アシルホスフィン化合物から選ばれる化合物がより好ましく、オキシム化合物が更に好ましい。光ラジカル重合開始剤としては、特開２０１４－１３０１７３号公報の段落００６５～０１１１の記載を参酌でき、この内容は本明細書に組み込まれる。

　α－ヒドロキシケトン化合物の市販品としては、ＩＲＧＡＣＵＲＥ－１８４、ＤＡＲＯＣＵＲ－１１７３、ＩＲＧＡＣＵＲＥ－５００、ＩＲＧＡＣＵＲＥ－２９５９、ＩＲＧＡＣＵＲＥ－１２７（以上、ＢＡＳＦ社製）などが挙げられる。α－アミノケトン化合物の市販品としては、ＩＲＧＡＣＵＲＥ－９０７、ＩＲＧＡＣＵＲＥ－３６９、ＩＲＧＡＣＵＲＥ－３７９、及び、ＩＲＧＡＣＵＲＥ－３７９ＥＧ（以上、ＢＡＳＦ社製）などが挙げられる。アシルホスフィン化合物の市販品としては、ＩＲＧＡＣＵＲＥ－８１９、ＤＡＲＯＣＵＲ－ＴＰＯ（以上、ＢＡＳＦ社製）などが挙げられる。

　オキシム化合物としては、特開２００１－２３３８４２号公報に記載の化合物、特開２０００－８００６８号公報に記載の化合物、特開２００６－３４２１６６号公報に記載の化合物、特開２０１６－２１０１２号公報に記載の化合物などを用いることができる。本発明において好適に用いることができるオキシム化合物としては、例えば、３－ベンゾイルオキシイミノブタン－２－オン、３－アセトキシイミノブタン－２－オン、３－プロピオニルオキシイミノブタン－２－オン、２－アセトキシイミノペンタン－３－オン、２－アセトキシイミノ－１－フェニルプロパン－１－オン、２－ベンゾイルオキシイミノ－１－フェニルプロパン－１－オン、３－（４－トルエンスルホニルオキシ）イミノブタン－２－オン、及び２－エトキシカルボニルオキシイミノ－１－フェニルプロパン－１－オンなどが挙げられる。また、Ｊ．Ｃ．Ｓ．Ｐｅｒｋｉｎ　ＩＩ（１９７９年、ｐｐ．１６５３－１６６０）、Ｊ．Ｃ．Ｓ．Ｐｅｒｋｉｎ　ＩＩ（１９７９年、ｐｐ．１５６－１６２）、Ｊｏｕｒｎａｌ　ｏｆ　Ｐｈｏｔｏｐｏｌｙｍｅｒ　Ｓｃｉｅｎｃｅ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ（１９９５年、ｐｐ．２０２－２３２）、特開２０００－６６３８５号公報、特開２０００－８００６８号公報、特表２００４－５３４７９７号公報、特開２００６－３４２１６６号公報に記載の化合物等も挙げられる。市販品としては、ＩＲＧＡＣＵＲＥ－ＯＸＥ０１、ＩＲＧＡＣＵＲＥ－ＯＸＥ０２、ＩＲＧＡＣＵＲＥ－ＯＸＥ０３、ＩＲＧＡＣＵＲＥ－ＯＸＥ０４（以上、ＢＡＳＦ社製）も好適に用いられる。また、ＴＲ－ＰＢＧ－３０４（常州強力電子新材料有限公司製）、アデカアークルズＮＣＩ－８３１（（株）ＡＤＥＫＡ製）、アデカアークルズＮＣＩ－９３０（（株）ＡＤＥＫＡ製）、アデカオプトマーＮ－１９１９（（株）ＡＤＥＫＡ製、特開２０１２－１４０５２号公報に記載の光重合開始剤２）も用いることができる。

　本発明において、光ラジカル重合開始剤として、フルオレン環を有するオキシム化合物を用いることもできる。フルオレン環を有するオキシム化合物の具体例としては、特開２０１４－１３７４６６号公報に記載の化合物が挙げられる。この内容は本明細書に組み込まれる。

　本発明において、光ラジカル重合開始剤として、フッ素原子を有するオキシム化合物を用いることもできる。フッ素原子を有するオキシム化合物の具体例としては、特開２０１０－２６２０２８号公報に記載の化合物、特表２０１４－５００８５２号公報に記載の化合物２４、３６～４０、特開２０１３－１６４４７１号公報に記載の化合物（Ｃ－３）などが挙げられる。この内容は本明細書に組み込まれる。

　本発明において、光ラジカル重合開始剤として、ニトロ基を有するオキシム化合物を用いることができる。ニトロ基を有するオキシム化合物は、二量体とすることも好ましい。ニトロ基を有するオキシム化合物の具体例としては、特開２０１３－１１４２４９号公報の段落番号００３１～００４７、特開２０１４－１３７４６６号公報の段落番号０００８～００１２、００７０～００７９に記載されている化合物、特許４２２３０７１号公報の段落番号０００７～００２５に記載されている化合物、アデカアークルズＮＣＩ－８３１（（株）ＡＤＥＫＡ製）が挙げられる。

　本発明において好ましく使用されるオキシム化合物の具体例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。

　オキシム化合物は、３５０ｎｍ～５００ｎｍの波長領域に極大吸収波長を有する化合物が好ましく、３６０ｎｍ～４８０ｎｍの波長領域に極大吸収波長を有する化合物がより好ましい。また、オキシム化合物は、３６５ｎｍ及び４０５ｎｍの吸光度が高い化合物が好ましい。
　オキシム化合物の３６５ｎｍ又は４０５ｎｍにおけるモル吸光係数は、感度の観点から、１,０００～３００，０００であることが好ましく、２,０００～３００，０００であることがより好ましく、５,０００～２００，０００であることが特に好ましい。
　化合物のモル吸光係数は、公知の方法を用いて測定することができる。例えば、分光光度計（Ｖａｒｉａｎ社製Ｃａｒｙ－５　ｓｐｅｃｔｒｏｐｈｏｔｏｍｅｔｅｒ）にて、酢酸エチル溶媒を用い、０．０１ｇ／Ｌの濃度で測定することが好ましい。

　光ラジカル重合開始剤は、オキシム化合物とα－アミノケトン化合物とを含むことも好ましい。両者を併用することで、現像性が向上し、矩形性に優れたパターンを形成しやすい。オキシム化合物とα－アミノケトン化合物とを併用する場合、オキシム化合物１００質量部に対して、α－アミノケトン化合物が５０～６００質量部が好ましく、１５０～４００質量部がより好ましい。

　光ラジカル重合開始剤の含有量は、近赤外線透過フィルタ用組成物の全固形分に対し０．１～５０質量％が好ましく、０．５～３０質量％がより好ましく、１～２０質量％が更に好ましい。光ラジカル重合開始剤の含有量が上記範囲であれば、より良好な感度とパターン形成性が得られる。近赤外線透過フィルタ用組成物は、光ラジカル重合開始剤を１種類のみ含んでいてもよいし、２種類以上含んでいてもよい。光ラジカル重合開始剤を２種類以上含む場合は、それらの合計量が上記範囲となることが好ましい。

（光カチオン重合開始剤）
　光カチオン重合開始剤としては、光酸発生剤が挙げられる。光酸発生剤としては、光照射により分解して酸を発生する、ジアゾニウム塩、ホスホニウム塩、スルホニウム塩、ヨードニウム塩などのオニウム塩化合物、イミドスルホネート、オキシムスルホネート、ジアゾジスルホン、ジスルホン、ｏ－ニトロベンジルスルホネート等のスルホネート化合物などを挙げることができる。光カチオン重合開始剤の詳細については特開２００９－２５８６０３号公報の段落番号０１３９～０２１４の記載を参酌でき、この内容は本明細書に組み込まれる。

　光カチオン重合開始剤の含有量は、近赤外線透過フィルタ用組成物の全固形分に対し０．１～５０質量％が好ましく、０．５～３０質量％がより好ましく、１～２０質量％が更に好ましい。光カチオン重合開始剤の含有量が上記範囲であれば、より良好な感度とパターン形成性が得られる。近赤外線透過フィルタ用組成物は、光カチオン重合開始剤を１種類のみ含んでいてもよいし、２種類以上含んでいてもよい。光カチオン重合開始剤を２種類以上含む場合は、それらの合計量が上記範囲となることが好ましい。

＜＜樹脂＞＞
　近赤外線透過フィルタ用組成物は、樹脂を含有することが好ましい。樹脂は、例えば顔料などを組成物中で分散させる用途やバインダーの用途で配合される。なお、主に顔料などを分散させるために用いられる樹脂を分散剤ともいう。ただし、樹脂のこのような用途は一例であって、このような用途以外の目的で樹脂を使用することもできる。

　樹脂の重量平均分子量（Ｍｗ）は、２,０００～２,０００,０００が好ましい。上限は、１,０００,０００以下が好ましく、５００,０００以下がより好ましい。下限は、３,０００以上が好ましく、５,０００以上がより好ましい。

　樹脂としては、（メタ）アクリル樹脂、エポキシ樹脂、エン・チオール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエーテル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリスルホン樹脂、ポリエーテルスルホン樹脂、ポリフェニレン樹脂、ポリアリーレンエーテルホスフィンオキシド樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリオレフィン樹脂、環状オレフィン樹脂、ポリエステル樹脂、スチレン樹脂などが挙げられる。これらの樹脂から１種を単独で使用してもよく、２種以上を混合して使用してもよい。環状オレフィン樹脂としては、耐熱性向上の観点からノルボルネン樹脂が好ましく用いることができる。ノルボルネン樹脂の市販品としては、例えば、ＪＳＲ（株）製のＡＲＴＯＮシリーズ（例えば、ＡＲＴＯＮ　Ｆ４５２０）などが挙げられる。また、樹脂は、国際公開ＷＯ２０１６／０８８６４５号公報の実施例に記載の樹脂を用いることもできる。

　本発明において、樹脂として酸基を有する樹脂を用いることが好ましい。この態様によれば、矩形性に優れたパターンを形成しやすい。酸基としては、カルボキシル基、リン酸基、スルホ基、フェノール性水酸基などが挙げられ、カルボキシル基が好ましい。酸基を有する樹脂は、例えば、アルカリ可溶性樹脂として用いることができる。

　酸基を有する樹脂としては、側鎖にカルボキシル基を有するポリマーが好ましい。具体例としては、メタクリル酸共重合体、アクリル酸共重合体、イタコン酸共重合体、クロトン酸共重合体、マレイン酸共重合体、部分エステル化マレイン酸共重合体、ノボラック樹脂などのアルカリ可溶性フェノール樹脂、側鎖にカルボキシル基を有する酸性セルロース誘導体、ヒドロキシ基を有するポリマーに酸無水物を付加させた樹脂が挙げられる。特に、（メタ）アクリル酸と、これと共重合可能な他のモノマーとの共重合体が、アルカリ可溶性樹脂として好適である。（メタ）アクリル酸と共重合可能な他のモノマーとしては、アルキル（メタ）アクリレート、アリール（メタ）アクリレート、ビニル化合物などが挙げられる。アルキル（メタ）アクリレートおよびアリール（メタ）アクリレートとしては、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、プロピル（メタ）アクリレート、ブチル（メタ）アクリレート、イソブチル（メタ）アクリレート、ペンチル（メタ）アクリレート、ヘキシル（メタ）アクリレート、オクチル（メタ）アクリレート、フェニル（メタ）アクリレート、ベンジル（メタ）アクリレート、トリル（メタ）アクリレート、ナフチル（メタ）アクリレート、シクロヘキシル（メタ）アクリレート等、ビニル化合物としては、スチレン、α－メチルスチレン、ビニルトルエン、グリシジルメタクリレート、アクリロニトリル、ビニルアセテート、Ｎ－ビニルピロリドン、テトラヒドロフルフリルメタクリレート、ポリスチレンマクロモノマー、ポリメチルメタクリレートマクロモノマー等が挙げられる。また他のモノマーは、特開平１０－３００９２２号公報に記載のＮ位置換マレイミドモノマー、例えば、Ｎ－フェニルマレイミド、Ｎ－シクロヘキシルマレイミド等を用いることもできる。なお、これらの（メタ）アクリル酸と共重合可能な他のモノマーは１種のみであってもよいし、２種以上であってもよい。

　酸基を有する樹脂は、更に重合性基を有していてもよい。重合性基としては、アリル基、メタリル基、（メタ）アクリロイル基等が挙げられる。市販品としては、ダイヤナールＮＲシリーズ（三菱レイヨン（株）製）、Ｐｈｏｔｏｍｅｒ６１７３（カルボキシル基含有ポリウレタンアクリレートオリゴマー、Ｄｉａｍｏｎｄ　Ｓｈａｍｒｏｃｋ　Ｃｏ．，Ｌｔｄ．製）、ビスコートＲ－２６４、ＫＳレジスト１０６（いずれも大阪有機化学工業株式会社製）、サイクロマーＰシリーズ（例えば、ＡＣＡ２３０ＡＡ）、プラクセル　ＣＦ２００シリーズ（いずれも（株）ダイセル製）、Ｅｂｅｃｒｙｌ３８００（ダイセルユーシービー（株）製）、アクリキュアーＲＤ－Ｆ８(（株）日本触媒製)などが挙げられる。

　酸基を有する樹脂は、ベンジル（メタ）アクリレート／（メタ）アクリル酸共重合体、ベンジル（メタ）アクリレート／（メタ）アクリル酸／２－ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート共重合体、ベンジル（メタ）アクリレート／（メタ）アクリル酸／他のモノマーからなる多元共重合体が好ましく用いることができる。また、２－ヒドロキシエチル（メタ）アクリレートを共重合したもの、特開平７－１４０６５４号公報に記載の、２－ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート／ポリスチレンマクロモノマー／ベンジルメタクリレート／メタクリル酸共重合体、２－ヒドロキシ－３－フェノキシプロピルアクリレート／ポリメチルメタクリレートマクロモノマー／ベンジルメタクリレート／メタクリル酸共重合体、２－ヒドロキシエチルメタクリレート／ポリスチレンマクロモノマー／メチルメタクリレート／メタクリル酸共重合体、２－ヒドロキシエチルメタクリレート／ポリスチレンマクロモノマー／ベンジルメタクリレート／メタクリル酸共重合体なども好ましく用いることができる。

　酸基を有する樹脂は、下記式（ＥＤ１）で示される化合物および／または下記式（ＥＤ２）で表される化合物（以下、これらの化合物を「エーテルダイマー」と称することもある。）を含むモノマー成分に由来する繰り返し単位を含むポリマーであることも好ましい。

　式（ＥＤ１）中、Ｒ¹およびＲ²は、それぞれ独立して、水素原子または置換基を有していてもよい炭素数１～２５の炭化水素基を表す。

　式（ＥＤ２）中、Ｒは、水素原子または炭素数１～３０の有機基を表す。式（ＥＤ２）の具体例としては、特開２０１０－１６８５３９号公報の記載を参酌できる。

　エーテルダイマーの具体例としては、例えば、特開２０１３－２９７６０号公報の段落番号０３１７を参酌することができ、この内容は本明細書に組み込まれる。エーテルダイマーは、１種のみであってもよいし、２種以上であってもよい。

　酸基を有する樹脂は、下記式（Ｘ）で示される化合物に由来する繰り返し単位を含んでいてもよい。

　式（Ｘ）において、Ｒ₁は、水素原子またはメチル基を表し、Ｒ₂は炭素数２～１０のアルキレン基を表し、Ｒ₃は、水素原子またはベンゼン環を含んでもよい炭素数１～２０のアルキル基を表す。ｎは１～１５の整数を表す。

　酸基を有する樹脂については、特開２０１２－２０８４９４号公報の段落番号０５５８～０５７１（対応する米国特許出願公開第２０１２／０２３５０９９号明細書の段落番号０６８５～０７００）の記載、特開２０１２－１９８４０８号公報の段落番号００７６～００９９の記載を参酌でき、これらの内容は本明細書に組み込まれる。また、酸基を有する樹脂は市販品を用いることもできる。例えば、アクリベースＦＦ－４２６（藤倉化成（株）製）などが挙げられる。

　酸基を有する樹脂の酸価は、３０～２００ｍｇＫＯＨ／ｇが好ましい。下限は、５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上が好ましく、７０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上がより好ましい。上限は、１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下が好ましく、１２０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下がより好ましい。

　酸基を有する樹脂としては、例えば下記構造の樹脂などが挙げられる。以下の構造式中、Ｍｅはメチル基を表す。

　近赤外線透過フィルタ用組成物は、分散剤としての樹脂を含むこともできる。分散剤は、酸性分散剤（酸性樹脂）、塩基性分散剤（塩基性樹脂）が挙げられる。ここで、酸性分散剤（酸性樹脂）とは、酸基の量が塩基性基の量よりも多い樹脂を表す。酸性分散剤（酸性樹脂）は、酸基の量と塩基性基の量の合計量を１００モル％としたときに、酸基の量が７０モル％以上を占める樹脂が好ましく、実質的に酸基のみからなる樹脂がより好ましい。酸性分散剤（酸性樹脂）が有する酸基は、カルボキシル基が好ましい。酸性分散剤（酸性樹脂）の酸価は、４０～１０５ｍｇＫＯＨ／ｇが好ましく、５０～１０５ｍｇＫＯＨ／ｇがより好ましく、６０～１０５ｍｇＫＯＨ／ｇがさらに好ましい。また、塩基性分散剤（塩基性樹脂）とは、塩基性基の量が酸基の量よりも多い樹脂を表す。塩基性分散剤（塩基性樹脂）は、酸基の量と塩基性基の量の合計量を１００モル％としたときに、塩基性基の量が５０モル％を超える樹脂が好ましい。塩基性分散剤が有する塩基性基は、アミノ基であることが好ましい。

　分散剤として用いる樹脂は、酸基を有する繰り返し単位を含むことが好ましい。分散剤として用いる樹脂が酸基を有する繰り返し単位を含むことにより、フォトリソグラフィ法によりパターン形成する際、画素の下地に発生する残渣をより低減することができる。

　分散剤として用いる樹脂は、グラフト共重合体であることも好ましい。グラフト共重合体は、グラフト鎖によって溶剤との親和性を有するために、顔料の分散性、及び、経時後の分散安定性に優れる。グラフト共重合体の詳細は、特開２０１２－２５５１２８号公報の段落番号００２５～００９４の記載を参酌でき、この内容は本明細書に組み込まれる。また、グラフト共重合体の具体例は、下記の樹脂が挙げられる。以下の樹脂は酸基を有する樹脂（アルカリ可溶性樹脂）でもある。また、グラフト共重合体としては特開２０１２－２５５１２８号公報の段落番号００７２～００９４に記載の樹脂が挙げられ、この内容は本明細書に組み込まれる。

　また、本発明において、樹脂（分散剤）は、主鎖及び側鎖の少なくとも一方に窒素原子を含むオリゴイミン系分散剤を用いることも好ましい。オリゴイミン系分散剤としては、ｐＫａ１４以下の官能基を有する部分構造Ｘを有する構造単位と、原子数４０～１０，０００の側鎖Ｙを含む側鎖とを有し、かつ主鎖及び側鎖の少なくとも一方に塩基性窒素原子を有する樹脂が好ましい。塩基性窒素原子とは、塩基性を呈する窒素原子であれば特に制限はない。オリゴイミン系分散剤については、特開２０１２－２５５１２８号公報の段落番号０１０２～０１６６の記載を参酌でき、この内容は本明細書に組み込まれる。オリゴイミン系分散剤としては、下記構造の樹脂や、特開２０１２－２５５１２８号公報の段落番号０１６８～０１７４に記載の樹脂を用いることができる。

　分散剤は、市販品としても入手可能であり、そのような具体例としては、Ｄｉｓｐｅｒｂｙｋ－１１１（ＢＹＫＣｈｅｍｉｅ社製）などが挙げられる。また、特開２０１４－１３０３３８号公報の段落番号００４１～０１３０に記載された顔料分散剤を用いることもでき、この内容は本明細書に組み込まれる。また、上述した酸基を有する樹脂などを分散剤として用いることもできる。

　近赤外線透過フィルタ用組成物が樹脂を含有する場合、樹脂の含有量は、近赤外線透過フィルタ用組成物の全固形分に対し、１４～７０質量％が好ましい。下限は、１７質量％以上が好ましく、２０質量％以上がより好ましい。上限は、５６質量％以下が好ましく、４２質量％以下がより好ましい。
　近赤外線透過フィルタ用組成物が酸基を有する樹脂を含有する場合、酸基を有する樹脂の含有量は、近赤外線透過フィルタ用組成物の全固形分に対し、１４～７０質量％が好ましい。下限は、１７質量％以上が好ましく、２０質量％以上がより好ましい。上限は、５６質量％以下が好ましく、４２質量％以下がより好ましい。

　近赤外線透過フィルタ用組成物がラジカル重合性化合物と樹脂とを含む場合、ラジカル重合性化合物と、樹脂との質量比は、ラジカル重合性化合物／樹脂＝０．４～１．４であることが好ましい。上記質量比の下限は０．５以上が好ましく、０．６以上がより好ましい。上記質量比の上限は１．３以下が好ましく、１．２以下がより好ましい。上記質量比が、上記範囲であれば、より矩形性に優れたパターンを形成することができる。
　また、ラジカル重合性化合物と酸基を有する樹脂との質量比は、ラジカル重合性化合物／酸基を有する樹脂＝０．４～１．４であることが好ましい。上記質量比の下限は０．５以上が好ましく、０．６以上がより好ましい。上記質量比の上限は１．３以下が好ましく、１．２以下がより好ましい。上記質量比が、上記範囲であれば、より矩形性に優れたパターンを形成することができる。

＜＜顔料誘導体＞＞
　近赤外線透過フィルタ用組成物は、更に顔料誘導体を含有することができる。顔料誘導体としては、顔料の一部を、酸基、塩基性基、塩構造を有する基又はフタルイミドメチル基で置換した構造を有する化合物が挙げられる。顔料誘導体としては、式（Ｂ１）で表される化合物が好ましい。

　式（Ｂ１）中、Ｐは色素構造を表し、Ｌは単結合または連結基を表し、Ｘは酸基、塩基性基、塩構造を有する基またはフタルイミドメチル基を表し、ｍは１以上の整数を表し、ｎは１以上の整数を表し、ｍが２以上の場合は複数のＬおよびＸは互いに異なっていてもよく、ｎが２以上の場合は複数のＸは互いに異なっていてもよい。

　式（Ｂ１）中、Ｐは、色素構造を表し、ピロロピロール色素構造、ジケトピロロピロール色素構造、キナクリドン色素構造、アントラキノン色素構造、ジアントラキノン色素構造、ベンゾイソインドール色素構造、チアジンインジゴ色素構造、アゾ色素構造、キノフタロン色素構造、フタロシアニン色素構造、ナフタロシアニン色素構造、ジオキサジン色素構造、ペリレン色素構造、ペリノン色素構造、ベンゾイミダゾロン色素構造、ベンゾチアゾール色素構造、ベンゾイミダゾール色素構造およびベンゾオキサゾール色素構造から選ばれる少なくとも１種が好ましく、ピロロピロール色素構造、ジケトピロロピロール色素構造、キナクリドン色素構造およびベンゾイミダゾロン色素構造から選ばれる少なくとも１種が更に好ましく、ピロロピロール色素構造が特に好ましい。

　式（Ｂ１）中、Ｌは単結合または連結基を表す。連結基としては、１～１００個の炭素原子、０～１０個の窒素原子、０～５０個の酸素原子、１～２００個の水素原子、および０～２０個の硫黄原子から成り立つ基が好ましく、無置換でもよく、置換基を更に有していてもよい。

　式（Ｂ１）中、Ｘは、酸基、塩基性基、塩構造を有する基またはフタルイミドメチル基を表し、酸基または塩基性基が好ましい。酸基としては、カルボキシル基、スルホ基等が挙げられる。塩基性基としてはアミノ基が挙げられる。

　顔料誘導体としては、下記構造の化合物が挙げられる。また、特開昭５６－１１８４６２号公報、特開昭６３－２６４６７４号公報、特開平１－２１７０７７号公報、特開平３－９９６１号公報、特開平３－２６７６７号公報、特開平３－１５３７８０号公報、特開平３－４５６６２号公報、特開平４－２８５６６９号公報、特開平６－１４５５４６号公報、特開平６－２１２０８８号公報、特開平６－２４０１５８号公報、特開平１０－３００６３号公報、特開平１０－１９５３２６号公報、国際公開ＷＯ２０１１／０２４８９６号公報の段落番号００８６～００９８、国際公開ＷＯ２０１２／１０２３９９号公報の段落番号００６３～００９４等に記載の化合物を用いることもでき、この内容は本明細書に組み込まれる。

　近赤外線透過フィルタ用組成物が顔料誘導体を含有する場合、顔料誘導体の含有量は、顔料１００質量部に対し、１～５０質量部が好ましい。下限値は、３質量部以上が好ましく、５質量部以上がより好ましい。上限値は、４０質量部以下が好ましく、３０質量部以下がより好ましい。顔料誘導体の含有量が上記範囲であれば、顔料の分散性を高めて、顔料の凝集を効率よく抑制できる。顔料誘導体は１種のみを用いてもよく、２種以上を用いてもよい。２種以上を用いる場合は、合計量が上記範囲となることが好ましい。

＜＜溶剤＞＞
　近赤外線透過フィルタ用組成物は、溶剤を含有することができる。溶剤としては、有機溶剤が挙げられる。溶剤は、各成分の溶解性や組成物の塗布性を満足すれば基本的には特に制限はない。有機溶剤の例としては、例えば、エステル類、エーテル類、ケトン類、芳香族炭化水素類などが挙げられる。これらの詳細については、国際公開ＷＯ２０１５／１６６７７９号公報の段落番号０２２３を参酌でき、この内容は本明細書に組み込まれる。また、環状アルキル基が置換したエステル系溶剤、環状アルキル基が置換したケトン系溶剤を好ましく用いることもできる。有機溶剤の具体例としては、ジクロロメタン、３－エトキシプロピオン酸メチル、３－エトキシプロピオン酸エチル、エチルセロソルブアセテート、乳酸エチル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、酢酸ブチル、３－メトキシプロピオン酸メチル、２－ヘプタノン、シクロヘキサノン、酢酸シクロヘキシル、シクロペンタノン、エチルカルビトールアセテート、ブチルカルビトールアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテル、及びプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートなどが挙げられる。本発明において有機溶剤は、１種単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。ただし溶剤としての芳香族炭化水素類（ベンゼン、トルエン、キシレン、エチルベンゼン等）は、環境面等の理由により低減したほうがよい場合がある（例えば、有機溶剤全量に対して、５０質量ｐｐｍ（ｐａｒｔｓ　ｐｅｒ　ｍｉｌｌｉｏｎ）以下とすることもでき、１０質量ｐｐｍ以下とすることもでき、１質量ｐｐｍ以下とすることもできる）。

　本発明においては、金属含有量の少ない溶剤を用いることが好ましく、溶剤の金属含有量は、例えば１０質量ｐｐｂ（ｐａｒｔｓ　ｐｅｒ　ｂｉｌｌｉｏｎ）以下であることが好ましい。必要に応じて質量ｐｐｔ（ｐａｒｔｓ　ｐｅｒ　ｔｒｉｌｌｉｏｎ）レベルの溶剤を用いてもよく、そのような高純度溶剤は例えば東洋合成社が提供している（化学工業日報、２０１５年１１月１３日）。

　溶剤から金属等の不純物を除去する方法としては、例えば、蒸留（分子蒸留や薄膜蒸留等）やフィルタを用いたろ過を挙げることができる。ろ過に用いるフィルタのフィルタ孔径としては、１０μｍ以下が好ましく、５μｍ以下がより好ましく、３μｍ以下が更に好ましい。フィルタの材質は、ポリテトラフルオロエチレン、ポリエチレンまたはナイロンが好ましい。

　溶剤は、異性体（原子数が同じであるが構造が異なる化合物）が含まれていてもよい。また、異性体は、１種のみが含まれていてもよいし、複数種含まれていてもよい。

　本発明において、有機溶剤は、過酸化物の含有率が０．８ｍｍｏｌ／Ｌ以下であることが好ましく、過酸化物を実質的に含まないことがより好ましい。

　溶剤の含有量は、近赤外線透過フィルタ用組成物の全量に対し、１０～９０質量％であることが好ましく、２０～８０質量％であることがより好ましく、２５～７５質量％であることが更に好ましい。

＜＜重合禁止剤＞＞
　近赤外線透過フィルタ用組成物は、重合禁止剤を含有することができる。重合禁止剤としては、ハイドロキノン、ｐ－メトキシフェノール、ジ－ｔｅｒｔ－ブチル－ｐ－クレゾール、ピロガロール、ｔｅｒｔ－ブチルカテコール、ベンゾキノン、４，４’－チオビス（３－メチル－６－ｔｅｒｔ－ブチルフェノール）、２，２’－メチレンビス（４－メチル－６－ｔ－ブチルフェノール）、Ｎ－ニトロソフェニルヒドロキシアミン塩（アンモニウム塩、第一セリウム塩等）が挙げられる。中でも、ｐ－メトキシフェノールが好ましい。重合禁止剤の含有量は、近赤外線透過フィルタ用組成物の全固形分に対して、０．００１～５質量％が好ましい。

＜＜シランカップリング剤＞＞
　近赤外線透過フィルタ用組成物は、シランカップリング剤を含有することができる。本発明において、シランカップリング剤は、加水分解性基とそれ以外の官能基とを有するシラン化合物を意味する。また、加水分解性基とは、ケイ素原子に直結し、加水分解反応及び縮合反応の少なくともいずれかによってシロキサン結合を生じ得る置換基をいう。加水分解性基としては、例えば、ハロゲン原子、アルコキシ基、アシルオキシ基などが挙げられ、アルコキシ基が好ましい。すなわち、シランカップリング剤は、アルコキシシリル基を有する化合物が好ましい。また、加水分解性基以外の官能基としては、例えば、ビニル基、スチリル基、（メタ）アクリロイル基、メルカプト基、エポキシ基、オキセタニル基、アミノ基、ウレイド基、スルフィド基、イソシアネート基、フェニル基などが挙げられ、（メタ）アクリロイル基およびエポキシ基が好ましい。シランカップリング剤は、特開２００９－２８８７０３号公報の段落番号００１８～００３６に記載の化合物、特開２００９－２４２６０４号公報の段落番号００５６～００６６に記載の化合物が挙げられ、これらの内容は本明細書に組み込まれる。

　シランカップリング剤の含有量は、近赤外線透過フィルタ用組成物の全固形分に対して、０．０１～１５．０質量％が好ましく、０．０５～１０．０質量％がより好ましい。シランカップリング剤は、１種類のみでもよく、２種類以上でもよい。２種類以上の場合は、合計量が上記範囲となることが好ましい。

＜＜界面活性剤＞＞
　近赤外線透過フィルタ用組成物は、界面活性剤を含有させてもよい。界面活性剤としては、フッ素系界面活性剤、ノニオン系界面活性剤、カチオン系界面活性剤、アニオン系界面活性剤、シリコーン系界面活性剤などの各種界面活性剤を使用することができる。界面活性剤は、国際公開ＷＯ２０１５／１６６７７９号公報の段落番号０２３８～０２４５を参酌でき、この内容は本明細書に組み込まれる。

　本発明において、界面活性剤は、フッ素系界面活性剤であることが好ましい。近赤外線透過フィルタ用組成物にフッ素系界面活性剤を含有させることで液特性（特に、流動性）がより向上し、省液性をより改善することができる。また、厚みムラの小さい膜を形成することもできる。

　フッ素系界面活性剤中のフッ素含有率は、３～４０質量％が好適であり、より好ましくは５～３０質量％であり、特に好ましくは７～２５質量％である。フッ素含有率がこの範囲内であるフッ素系界面活性剤は、塗布膜の厚さの均一性や省液性の点で効果的であり、組成物中における溶解性も良好である。

　フッ素系界面活性剤として具体的には、特開２０１４－４１３１８号公報の段落番号００６０～００６４（対応する国際公開２０１４／１７６６９号公報の段落番号００６０～００６４）等に記載の界面活性剤、特開２０１１－１３２５０３号公報の段落番号０１１７～０１３２に記載の界面活性剤が挙げられ、これらの内容は本明細書に組み込まれる。フッ素系界面活性剤の市販品としては、例えば、メガファックＦ１７１、Ｆ１７２、Ｆ１７３、Ｆ１７６、Ｆ１７７、Ｆ１４１、Ｆ１４２、Ｆ１４３、Ｆ１４４、Ｒ３０、Ｆ４３７、Ｆ４７５、Ｆ４７９、Ｆ４８２、Ｆ５５４、Ｆ７８０（以上、ＤＩＣ（株）製）、フロラードＦＣ４３０、ＦＣ４３１、ＦＣ１７１（以上、住友スリーエム（株）製）、サーフロンＳ－３８２、ＳＣ－１０１、ＳＣ－１０３、ＳＣ－１０４、ＳＣ－１０５、ＳＣ－１０６８、ＳＣ－３８１、ＳＣ－３８３、Ｓ－３９３、ＫＨ－４０（以上、旭硝子（株）製）、ＰｏｌｙＦｏｘ　ＰＦ６３６、ＰＦ６５６、ＰＦ６３２０、ＰＦ６５２０、ＰＦ７００２（以上、ＯＭＮＯＶＡ社製）等が挙げられる。

　また、フッ素系界面活性剤は、フッ素原子を含有する官能基を持つ分子構造で、熱を加えるとフッ素原子を含有する官能基の部分が切断されてフッ素原子が揮発するアクリル系化合物も好適に使用できる。このようなフッ素系界面活性剤としては、ＤＩＣ（株）製のメガファックＤＳシリーズ（化学工業日報、２０１６年２月２２日）（日経産業新聞、２０１６年２月２３日）、例えばメガファックＤＳ－２１が挙げられる。

　フッ素系界面活性剤は、ブロックポリマーを用いることもできる。例えば特開２０１１－８９０９０号公報に記載された化合物が挙げられる。フッ素系界面活性剤は、フッ素原子を有する（メタ）アクリレート化合物に由来する繰り返し単位と、アルキレンオキシ基（好ましくはエチレンオキシ基、プロピレンオキシ基）を２以上（好ましくは５以上）有する（メタ）アクリレート化合物に由来する繰り返し単位と、を含む含フッ素高分子化合物も好ましく用いることができる。下記化合物も本発明で用いられるフッ素系界面活性剤として例示される。

　上記の化合物の重量平均分子量は、好ましくは３，０００～５０，０００であり、例えば、１４，０００である。上記の化合物中、繰り返し単位の割合を示す％はモル％である。

　また、フッ素系界面活性剤は、エチレン性不飽和基を側鎖に有する含フッ素重合体を用いることもできる。具体例としては、特開２０１０－１６４９６５号公報の段落番号００５０～００９０および段落番号０２８９～０２９５に記載された化合物、例えばＤＩＣ（株）製のメガファックＲＳ－１０１、ＲＳ－１０２、ＲＳ－７１８Ｋ、ＲＳ－７２－Ｋ等が挙げられる。フッ素系界面活性剤は、特開２０１５－１１７３２７号公報の段落番号００１５～０１５８に記載の化合物を用いることもできる。

　ノニオン系界面活性剤としては、グリセロール、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン並びにそれらのエトキシレート及びプロポキシレート（例えば、グリセロールプロポキシレート、グリセロールエトキシレート等）、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリエチレングリコールジラウレート、ポリエチレングリコールジステアレート、ソルビタン脂肪酸エステル、プルロニックＬ１０、Ｌ３１、Ｌ６１、Ｌ６２、１０Ｒ５、１７Ｒ２、２５Ｒ２（ＢＡＳＦ社製）、テトロニック３０４、７０１、７０４、９０１、９０４、１５０Ｒ１（ＢＡＳＦ社製）、ソルスパース２００００（日本ルーブリゾール（株）製）、ＮＣＷ－１０１、ＮＣＷ－１００１、ＮＣＷ－１００２（和光純薬工業（株）製）、パイオニンＤ－６１１２、Ｄ－６１１２－Ｗ、Ｄ－６３１５（竹本油脂（株）製）、オルフィンＥ１０１０、サーフィノール１０４、４００、４４０（日信化学工業（株）製）などが挙げられる。

　界面活性剤の含有量は、近赤外線透過フィルタ用組成物の全固形分に対して、０．００１質量％～５．０質量％が好ましく、０．００５～３．０質量％がより好ましい。界面活性剤は、１種類のみでもよく、２種類以上でもよい。２種類以上の場合は、合計量が上記範囲となることが好ましい。

＜＜紫外線吸収剤＞＞
　近赤外線透過フィルタ用組成物は、紫外線吸収剤を含有することができる。紫外線吸収剤としては、共役ジエン化合物、アミノブタジエン化合物、メチルジベンゾイル化合物、クマリン化合物、サリシレート化合物、ベンゾフェノン化合物、ベンゾトリアゾール化合物、アクリロニトリル化合物、ヒドロキシフェニルトリアジン化合物などを用いることができる。これらの詳細については、特開２０１２－２０８３７４号公報の段落番号００５２～００７２、特開２０１３－６８８１４号公報の段落番号０３１７～０３３４の記載を参酌でき、これらの内容は本明細書に組み込まれる。共役ジエン化合物の市販品としては、例えば、ＵＶ－５０３（大東化学（株）製）などが挙げられる。また、ベンゾトリアゾール化合物としてはミヨシ油脂製のＭＹＵＡシリーズ（化学工業日報、２０１６年２月１日）を用いてもよい。紫外線吸収剤としては、式（ＵＶ－１）～式（ＵＶ－３）で表される化合物が好ましく、式（ＵＶ－１）または式（ＵＶ－３）で表される化合物がより好ましく、式（ＵＶ－１）で表される化合物が更に好ましい。

　式（ＵＶ－１）において、Ｒ¹⁰¹及びＲ¹⁰²は、各々独立に、置換基を表し、ｍ１およびｍ２は、それぞれ独立して０～４を表す。
　式（ＵＶ－２）において、Ｒ²⁰¹及びＲ²⁰²は、各々独立に、水素原子またはアルキル基を表し、Ｒ²⁰³及びＲ²⁰⁴は、各々独立に、置換基を表す。
　式（ＵＶ－３）において、Ｒ³⁰¹～Ｒ³⁰³は、各々独立に、水素原子またはアルキル基を表し、Ｒ³⁰⁴及びＲ³⁰⁵は、各々独立に、置換基を表す。

　式（ＵＶ－１）～式（ＵＶ－３）で表される化合物の具体例としては、以下の化合物が挙げられる。

　近赤外線透過フィルタ用組成物において、紫外線吸収剤の含有量は、近赤外線透過フィルタ用組成物の全固形分に対して、０．０１～１０質量％が好ましく、０．０１～５質量％がより好ましい。本発明において、紫外線吸収剤は１種のみを用いてもよく、２種以上を用いてもよい。２種以上を用いる場合は、合計量が上記範囲となることが好ましい。

＜＜酸化防止剤＞＞
　近赤外線透過フィルタ用組成物は、酸化防止剤を含有することができる。酸化防止剤としては、フェノール化合物、亜リン酸エステル化合物、チオエーテル化合物などが挙げられる。フェノール化合物としては、フェノール系酸化防止剤として知られる任意のフェノール化合物を使用することができる。好ましいフェノール化合物としては、ヒンダードフェノール化合物が挙げられる。フェノール性水酸基に隣接する部位（オルト位）に置換基を有する化合物が好ましい。前述の置換基としては炭素数１～２２の置換又は無置換のアルキル基が好ましい。また、酸化防止剤は、同一分子内にフェノール基と亜リン酸エステル基を有する化合物も好ましい。また、酸化防止剤は、リン系酸化防止剤も好適に使用することができる。リン系酸化防止剤としてはトリス［２－［［２，４，８，１０－テトラキス（１，１－ジメチルエチル）ジベンゾ［ｄ，ｆ］［１，３，２］ジオキサホスフェピン－６－イル］オキシ］エチル］アミン、トリス［２－［（４，６，９，１１－テトラ－ｔｅｒｔ－ブチルジベンゾ［ｄ，ｆ］［１，３，２］ジオキサホスフェピン－２－イル）オキシ］エチル］アミン、亜リン酸エチルビス（２，４－ジ－ｔｅｒｔ－ブチル－６－メチルフェニル）などが挙げられる。酸化防止剤の市販品としては、例えば、アデカスタブ　ＡＯ－２０、アデカスタブ　ＡＯ－３０、アデカスタブ　ＡＯ－４０、アデカスタブ　ＡＯ－５０、アデカスタブ　ＡＯ－５０Ｆ、アデカスタブ　ＡＯ－６０、アデカスタブ　ＡＯ－６０Ｇ、アデカスタブ　ＡＯ－８０、アデカスタブ　ＡＯ－３３０（以上、（株）ＡＤＥＫＡ）などが挙げられる。

　近赤外線透過フィルタ用組成物において、酸化防止剤の含有量は、近赤外線透過フィルタ用組成物の全固形分に対して、０．０１～２０質量％であることが好ましく、０．３～１５質量％であることがより好ましい。酸化防止剤は１種のみを用いてもよく、２種以上を用いてもよい。２種以上を用いる場合は、合計量が上記範囲となることが好ましい。

＜＜その他成分＞＞
　近赤外線透過フィルタ用組成物は、必要に応じて、増感剤、硬化促進剤、フィラー、熱硬化促進剤、可塑剤及びその他の助剤類（例えば、導電性粒子、充填剤、消泡剤、難燃剤、レベリング剤、剥離促進剤、香料、表面張力調整剤、連鎖移動剤など）を含有してもよい。これらの成分を適宜含有させることにより、膜物性などの性質を調整することができる。これらの成分は、例えば、特開２０１２－００３２２５号公報の段落番号０１８３以降（対応する米国特許出願公開第２０１３／００３４８１２号明細書の段落番号０２３７）の記載、特開２００８－２５００７４号公報の段落番号０１０１～０１０４、０１０７～０１０９等の記載を参酌でき、これらの内容は本明細書に組み込まれる。

　近赤外線透過フィルタ用組成物の粘度（２３℃）は、例えば、塗布により膜を形成する場合、１～１００ｍＰａ・ｓであることが好ましい。下限は、２ｍＰａ・ｓ以上がより好ましく、３ｍＰａ・ｓ以上が更に好ましい。上限は、５０ｍＰａ・ｓ以下がより好ましく、３０ｍＰａ・ｓ以下が更に好ましく、１５ｍＰａ・ｓ以下が特に好ましい。

＜カラーフィルタ用組成物＞
　次に、本発明の構造体におけるカラーフィルタの形成に好ましく用いることができる組成物（カラーフィルタ用組成物）について説明する。カラーフィルタ用組成物は、有彩色着色剤を含むことが好ましい。有彩色着色剤としては、顔料であってもよく、染料であってもよい。有彩色着色剤の詳細については、上述したものが挙げられる。有彩色着色剤の含有量は、カラーフィルタ用組成物の全固形分に対して０．１～７０質量％が好ましい。下限は、０．５質量％以上が好ましく、１．０質量％以上がより好ましい。上限は、６０質量％以下が好ましく、５０質量％以下がより好ましい。

　カラーフィルタ用組成物は、更に、硬化性化合物、光開始剤、樹脂、溶剤、重合禁止剤、界面活性剤、シランカップリング剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤などを含有することができる。これらの詳細については、上述した近赤外線透過フィルタ用組成物に用いられる前述の材料が挙げられ、好ましい範囲も同様である。また、これらの材料の好ましい含有量についても近赤外線透過フィルタ用組成物の含有量と同様である。

＜近赤外線カットフィルタ用組成物＞
　次に、近赤外線カットフィルタの形成に好ましく用いることができる組成物（近赤外線カットフィルタ用組成物）について説明する。近赤外線カットフィルタ用組成物は、近赤外線吸収剤を含むことが好ましい。近赤外線吸収剤の詳細については、上述したものが挙げられる。近赤外線吸収剤の含有量は、近赤外線カットフィルタ用組成物の全固形分に対して０．１～７０質量％が好ましい。下限は、０．５質量％以上が好ましく、１．０質量％以上がより好ましい。上限は、６０質量％以下が好ましく、５０質量％以下がより好ましい。

　近赤外線カットフィルタ用組成物は、更に、硬化性化合物、光開始剤、樹脂、溶剤、重合禁止剤、界面活性剤、シランカップリング剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤などを含有することができる。これらの詳細については、上述した近赤外線透過フィルタ用組成物に用いられる前述の材料が挙げられ、好ましい範囲も同様である。また、これらの材料の好ましい含有量についても近赤外線透過フィルタ用組成物の含有量と同様である。
＜収容容器＞

　各組成物の収容容器としては、特に限定はなく、公知の収容容器を用いることができる。また、収容容器として、原材料や組成物中への不純物混入を抑制することを目的に、容器内壁を６種６層の樹脂で構成する多層ボトルや６種の樹脂を７層構造にしたボトルを使用することも好ましい。このような容器としては例えば特開２０１５－１２３３５１号公報に記載の容器が挙げられる。

＜各組成物の調製方法＞
　各組成物は、前述の成分を混合して調製できる。組成物の調製に際しては、全成分を同時に溶剤に溶解または分散して各組成物を調製してもよいし、必要に応じては、各成分を適宜配合した２つ以上の溶液または分散液をあらかじめ調製し、使用時（塗布時）にこれらを混合して各組成物として調製してもよい。

＜構造体の製造方法＞
　次に、本発明の構造体の製造方法について説明する。本発明の構造体は、上述した近赤外線透過フィルタ用組成物を支持体上に塗布して近赤外線透過フィルタを形成する工程を経て製造できる。

　支持体としては、上述した構造体で説明した支持体が挙げられる。近赤外線透過フィルタ用組成物の塗布方法としては、公知の方法を用いることができる。例えば、滴下法（ドロップキャスト）；スリットコート法；スプレー法；ロールコート法；回転塗布法（スピンコーティング）；流延塗布法；スリットアンドスピン法；プリウェット法（たとえば、特開２００９－１４５３９５号公報に記載されている方法）；インクジェット（例えばオンデマンド方式、ピエゾ方式、サーマル方式）、ノズルジェット等の吐出系印刷、フレキソ印刷、スクリーン印刷、グラビア印刷、反転オフセット印刷、メタルマスク印刷法などの各種印刷法；金型等を用いた転写法；ナノインプリント法などが挙げられる。インクジェットでの適用方法としては、特に限定されず、例えば「広がる・使えるインクジェット－特許に見る無限の可能性－、２００５年２月発行、住ベテクノリサーチ」に示された方法（特に１１５ページ～１３３ページ）や、特開２００３－２６２７１６号公報、特開２００３－１８５８３１号公報、特開２００３－２６１８２７号公報、特開２０１２－１２６８３０号公報、特開２００６－１６９３２５号公報などに記載の方法が挙げられる。

　近赤外線透過フィルタ用組成物を塗布して形成した組成物層は、乾燥（プリベーク）してもよい。プリベークを行う場合、プリベーク温度は、１５０℃以下が好ましく、１２０℃以下がより好ましく、１１０℃以下が更に好ましい。下限は、例えば、５０℃以上とすることができ、８０℃以上とすることもできる。プリベーク時間は、１０秒～３０００秒が好ましく、４０～２５００秒がより好ましく、８０～２２０秒がさらに好ましい。プリベークは、ホットプレート、オーブン等を用いて行うことができる。

　近赤外線透過フィルタの形成に際し、更にパターンを形成する工程を含んでいてもよい。パターン形成方法としては、フォトリソグラフィ法を用いたパターン形成方法や、ドライエッチング法を用いたパターン形成方法が挙げられる。以下、パターンを形成する工程について詳細に説明する。

（フォトリソグラフィ法でパターン形成する場合）
　フォトリソグラフィ法でのパターン形成方法は、支持体上の組成物層に対しパターン状に露光する工程（露光工程）と、未露光部の組成物層を現像除去してパターンを形成する工程（現像工程）と、を含むことが好ましい。必要に応じて、現像されたパターンをベークする工程（ポストベーク工程）を設けてもよい。以下、各工程について説明する。

＜＜露光工程＞＞
　露光工程では組成物層をパターン状に露光する。例えば、組成物層に対し、ステッパー等の露光装置を用いて、所定のマスクパターンを有するマスクを介して露光することで、組成物層をパターン露光することができる。これにより、露光部分を硬化することができる。露光に際して用いることができる放射線（光）としては、ｇ線、ｉ線等の紫外線が好ましく、ｉ線がより好ましい。照射量（露光量）は、例えば、０．０３～２．５Ｊ／ｃｍ²が好ましく、０．０５～１．０Ｊ／ｃｍ²がより好ましく、０．０８～０．５Ｊ／ｃｍ²が最も好ましい。露光時における酸素濃度については適宜選択することができ、大気下で行う他に、例えば酸素濃度が１９体積％以下の低酸素雰囲気下（例えば、１５体積％、５体積％、実質的に無酸素）で露光してもよく、酸素濃度が２１体積％を超える高酸素雰囲気下（例えば、２２体積％、３０体積％、５０体積％）で露光してもよい。また、露光照度は適宜設定することが可能であり、通常１０００Ｗ／ｍ²～１０００００Ｗ／ｍ²（例えば、５０００Ｗ／ｍ²、１５０００Ｗ／ｍ²、３５０００Ｗ／ｍ²）の範囲から選択することができる。酸素濃度と露光照度は適宜条件を組み合わせてよく、例えば、酸素濃度１０体積％で照度１００００Ｗ／ｍ²、酸素濃度３５体積％で照度２００００Ｗ／ｍ²などとすることができる。

＜＜現像工程＞＞
　次に、露光後の組成物層における未露光部の組成物層を現像除去してパターンを形成する。未露光部の組成物層の現像除去は、現像液を用いて行うことができる。これにより、露光工程における未露光部の組成物層が現像液に溶出し、光硬化した部分だけが支持体上に残る。現像液としては、下地の固体撮像素子や回路などにダメージを与えない、アルカリ現像液が望ましい。現像液の温度は、例えば、２０～３０℃が好ましい。現像時間は、２０～１８０秒が好ましい。また、残渣除去性を向上するため、現像液を６０秒ごとに振り切り、更に新たに現像液を供給する工程を数回繰り返してもよい。

　現像液に用いるアルカリ剤としては、例えば、アンモニア水、エチルアミン、ジエチルアミン、ジメチルエタノールアミン、ジグリコールアミン、ジエタノールアミン、ヒドロキシアミン、エチレンジアミン、テトラメチルアンモニウムヒドロキシド、テトラエチルアンモニウムヒドロキシド、テトラプロピルアンモニウムヒドロキシド、テトラブチルアンモニウムヒドロキシド、エチルトリメチルアンモニウムヒドロキシド、ベンジルトリメチルアンモニウムヒドロキシド、ジメチルビス（２－ヒドロキシエチル）アンモニウムヒドロキシド、コリン、ピロール、ピペリジン、１，８－ジアザビシクロ［５．４．０］－７－ウンデセンなどの有機アルカリ性化合物や、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸水素ナトリウム、ケイ酸ナトリウム、メタケイ酸ナトリウムなどの無機アルカリ性化合物が挙げられる。アルカリ剤は、分子量が大きい化合物の方が環境面および安全面で好ましい。現像液は、これらのアルカリ剤を純水で希釈したアルカリ性水溶液が好ましく使用される。アルカリ性水溶液のアルカリ剤の濃度は、０．００１～１０質量％が好ましく、０．０１～１質量％がより好ましい。また、現像液には、界面活性剤を用いてもよい。界面活性剤の例としては、上述した界面活性剤が挙げられ、ノニオン系界面活性剤が好ましい。現像液は、移送や保管の便宜などの観点より、一旦濃縮液として製造し、使用時に必要な濃度に希釈してもよい。希釈倍率は特に限定されないが、例えば１．５～１００倍の範囲に設定することができる。なお、このようなアルカリ性水溶液からなる現像液を使用した場合には、現像後純水で洗浄（リンス）することが好ましい。

　現像後、乾燥を施した後に加熱処理（ポストベーク）を行うこともできる。ポストベークは、膜の硬化を完全なものとするための現像後の加熱処理である。ポストベークを行う場合、ポストベーク温度は、例えば５０～２４０℃が好ましい。膜硬化の観点から、２００～２３０℃がより好ましい。また、発光光源として有機エレクトロルミネッセンス（有機ＥＬ）素子を用いた場合や、イメージセンサの光電変換膜を有機素材で構成した場合は、ポストベーク温度は、１５０℃以下が好ましく、１２０℃以下がより好ましく、１００℃以下が更に好ましく、９０℃以下が特に好ましい。ポストベークは、現像後の膜に対して、上記条件になるようにホットプレートやコンベクションオーブン（熱風循環式乾燥機）、高周波加熱機等の加熱手段を用いて、連続式あるいはバッチ式で行うことができる。

（ドライエッチング法でパターン形成する場合）
　ドライエッチング法でのパターン形成は、支持体上の組成物層を硬化して硬化物層を形成し、次いで、この硬化物層上にパターニングされたフォトレジスト層を形成し、次いで、パターニングされたフォトレジスト層をマスクとして硬化物層に対してエッチングガスを用いてドライエッチングするなどの方法で行うことができる。フォトレジスト層の形成においては、更にプリベーク処理を施すことが好ましい。特に、フォトレジスト層の形成プロセスとしては、露光後の加熱処理、現像後の加熱処理（ポストベーク処理）を実施する形態が望ましい。ドライエッチング法でのパターン形成については、特開２０１３－０６４９９３号公報の段落番号００１０～００６７の記載を参酌でき、この内容は本明細書に組み込まれる。

　近赤外線透過フィルタごとに上記の工程を行うことで本発明の構造体を製造できる。また、本発明の構造体が、更に、カラーフィルタ、近赤外線カットフィルタなどの他のフィルタ層を有する場合においては、各フィルタ層の形成用の組成物を用い、上述した近赤外線透過フィルタの形成工程で説明した工程を行うことで製造できる。

　以下に実施例を挙げて本発明をさらに具体的に説明する。以下の実施例に示す材料、使用量、割合、処理内容、処理手順等は、本発明の趣旨を逸脱しない限り、適宜、変更することができる。従って、本発明の範囲は以下に示す具体例に限定されるものではない。なお、特に断りのない限り、「部」、「％」は、質量基準である。

＜顔料分散液の調製＞
　下記の表に記載の原料を混合し、更に直径０．３ｍｍのジルコニアビーズ２３０質量部を加えて、ペイントシェーカーを用いて５時間分散処理を行い、ビーズをろ過で分離して分散液を製造した。

＜近赤外線透過フィルタ用組成物（ＩＲ透過組成物）の調製＞
　下記の表に記載の原料を混合して、ＩＲ透過組成物を調製した。

＜近赤外線カットフィルタ用組成物（ＩＲ吸収組成物）の調製＞
　下記の表に記載の原料を混合して、ＩＲ吸収組成物を調製した。なお、原料として分散液を用いた感光性組成物においては、以下のように調製した分散液を用いた。
　下記表の分散液の欄に記載の種類の近赤外線吸収剤、誘導体、分散剤および溶剤を、それぞれ下記の表の分散液の欄に記載の質量部で混合し、更に直径０．３ｍｍのジルコニアビーズ２３０質量部を加えて、ペイントシェーカーを用いて５時間分散処理を行い、ビーズをろ過で分離して分散液を製造した。

　上記表に記載の原料は以下の通りである。
　（色材）
　ＰＲ２５４　：　Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｒｅｄ　２５４
　ＰＢ１５：６　：　Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｂｌｕｅ　１５：６
　ＰＹ１３９　：　Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｙｅｌｌｏｗ　１３９
　ＰＶ２３　：　Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｖｉｏｌｅｔ　２３
　イルガフォアブラック　：　Ｉｒｇａｐｈｏｒ　Ｂｌａｃｋ（ＢＡＳＦ社製）
　Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｂｌａｃｋ　３２　：　Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｂｌａｃｋ　３２

　（近赤外線吸収剤）
　Ａ１、Ａ２、Ａ５：下記構造の化合物。以下の式中、Ｍｅはメチル基を表し、Ｐｈはフェニル基を表す。

　Ａ８：特開２００８－８８４２６号公報の段落番号００５１に記載の化合物３１
　Ａ１０：特開２０１６－１４６６１９号公報の段落番号０１７３に記載の化合物ａ－１
　Ａ１１：特開２０１６－１４６６１９号公報の段落番号０１７３に記載の化合物ａ－２
　Ａ１２：特開２０１６－１４６６１９号公報の段落番号０１７３に記載の化合物ａ－３

（誘導体）
　Ｂ１～Ｂ４：下記構造の化合物。以下の構造式中、Ｐｈはフェニル基を表す。

（分散剤）
　Ｃ１：下記構造の樹脂。（主鎖に付記した数値はモル比であり、側鎖に付記した数値は繰り返し単位の数である。Ｍｗ＝２１０００）
　Ｃ２：下記構造の樹脂。（主鎖に付記した数値はモル比であり、側鎖に付記した数値は繰り返し単位の数である。Ｍｗ＝２６０００）
　Ｃ３：下記構造の樹脂。（主鎖に付記した数値はモル比であり、側鎖に付記した数値は繰り返し単位の数である。Ｍｗ＝２１０００）
　Ｃ４：Ｄｉｓｐｅｒｂｙｋ－１１１（ＢＹＫＣｈｅｍｉｅ社製）

（樹脂）
　Ｐ１：下記構造の樹脂。（主鎖に付記した数値はモル比である。Ｍｗ＝１０，０００、酸価＝７０ｍｇＫＯＨ／ｇ）
　Ｐ２：下記構造の樹脂。（主鎖に付記した数値はモル比である。Ｍｗ＝１０，０００、酸価＝７０ｍｇＫＯＨ／ｇ）
　Ｐ３：下記構造の樹脂。（主鎖に付記した数値はモル比である。Ｍｗ＝４０，０００、酸価＝１００ｍｇＫＯＨ／ｇ）

（硬化性化合物）
　Ｄ１：ＫＡＹＡＲＡＤ　ＲＰ－１０４０（日本化薬（株）製、ラジカル重合性化合物）
　Ｄ２：アロニックス　ＴＯ－２３４９（東亞合成（株）製、ラジカル重合性化合物）
　Ｄ３：アロニックス　Ｍ－３０５（東亞合成（株）製、ラジカル重合性化合物）
　Ｄ４：ＮＫエステル　Ａ－ＴＭＭＴ（新中村化学工業（株）製、ラジカル重合性化合物）
　Ｄ５：ＫＡＹＡＲＡＤ　ＤＰＨＡ（日本化薬（株）製、ラジカル重合性化合物）

（光開始剤）
　Ｉ１：ＩＲＧＡＣＵＲＥ　ＯＸＥ０２（ＢＡＳＦ製、光ラジカル重合開始剤）
　Ｉ２：ＩＲＧＡＣＵＲＥ　ＯＸＥ０３（ＢＡＳＦ製、光ラジカル重合開始剤）
　Ｉ３：ＩＲＧＡＣＵＲＥ　ＯＸＥ０４（ＢＡＳＦ製、光ラジカル重合開始剤）
　Ｉ４：ＩＲＧＡＣＵＲＥ　３６９（ＢＡＳＦ製、光ラジカル重合開始剤）
　Ｉ５：ＩＲＧＡＣＵＲＥ　ＯＸＥ０１（ＢＡＳＦ製、光ラジカル重合開始剤）
（紫外線吸収剤）
　ＵＶ１：ＵＶ－５０３（大東化学（株）製）
　ＵＶ２、ＵＶ３：下記構造の化合物

（界面活性剤）
　Ｆ１：下記混合物（Ｍｗ＝１４０００）。下記の式中、繰り返し単位の割合を示す％はモル％である。

（重合禁止剤）
　Ｇ１：ｐ－メトキシフェノール
（酸化防止剤）
　ＡＯ１：アデカスタブ　ＡＯ－８０（(株)ＡＤＥＫＡ製）
（溶剤）
　Ｊ１：プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート（ＰＧＭＥＡ）
　Ｊ２：シクロヘキサノン

＜カラーフィルタ用組成物の調製＞
（Ｒｅｄ組成物１）
　以下に示す原料を混合し、撹拌した後、孔径０．４５μｍのナイロン製フィルタ（日本ポール（株）製）でろ過して、Ｒｅｄ組成物１を調製した。
　Ｒｅｄ顔料分散液・・・５１．７質量部
　樹脂１の４０質量％ＰＧＭＥＡ溶液・・・０．６質量部
　硬化性化合物１・・・０．６質量部
　光開始剤１・・・０．３質量部
　界面活性剤１の０．２質量％ＰＧＭＥＡ溶液・・・４．２質量部
　ＰＧＭＥＡ・・・４２．６質量部

（Ｇｒｅｅｎ組成物１）
　以下に示す原料を混合し、撹拌した後、孔径０．４５μｍのナイロン製フィルタ（日本ポール（株）製）でろ過して、Ｇｒｅｅｎ組成物１を調製した。
　Ｇｒｅｅｎ顔料分散液・・・７３．７質量部
　樹脂１の４０質量％ＰＧＭＥＡ溶液・・・０．３質量部
　硬化性化合物２・・・１．２質量部
　光開始剤１・・・０．６質量部
　界面活性剤１の０．２質量％ＰＧＭＥＡ溶液・・・４．２質量部
　紫外線吸収剤１・・・０．５質量部
　ＰＧＭＥＡ・・・１９．５質量部

（Ｂｌｕｅ組成物１）
　以下に示す原料を混合し、撹拌した後、孔径０．４５μｍのナイロン製フィルタ（日本ポール（株）製）でろ過して、Ｂｌｕｅ組成物１を調製した。
　Ｂｌｕｅ顔料分散液・・・４４．９質量部
　樹脂１の４０質量％ＰＧＭＥＡ溶液・・・２．１質量部
　硬化性化合物１・・・１．５質量部
　硬化性化合物３・・・０．７質量部
　光開始剤２・・・０．８質量部
　界面活性剤１の０．２質量％ＰＧＭＥＡ溶液・・・４．２質量部
　ＰＧＭＥＡ・・・４５．８質量部

　カラーフィルタ用組成物に用いた原料は以下である。
　・Ｒｅｄ顔料分散液
　Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｒｅｄ　２５４を９．６質量部、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｙｅｌｌｏｗ　１３９を４．３質量部、分散剤（Ｄｉｓｐｅｒｂｙｋ－１６１、ＢＹＫＣｈｅｍｉｅ社製）を６．８質量部、ＰＧＭＥＡを７９．３質量部からなる混合液を、ビーズミル（ジルコニアビーズ０．３ｍｍ径）を用いて３時間混合および分散して、顔料分散液を調製した。その後さらに、減圧機構付き高圧分散機ＮＡＮＯ－３０００－１０（日本ビーイーイー（株）製）を用いて、２０００ｋｇ／ｃｍ³の圧力下で流量５００ｇ／ｍｉｎとして分散処理を行なった。この分散処理を１０回繰り返し、Ｒｅｄ顔料分散液を得た。

　・Ｇｒｅｅｎ顔料分散液
　Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｇｒｅｅｎ　３６を６．４質量部、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｙｅｌｌｏｗ　１５０を５．３質量部、分散剤（Ｄｉｓｐｅｒｂｙｋ－１６１、ＢＹＫＣｈｅｍｉｅ社製）を５．２質量部、ＰＧＭＥＡを８３．１質量部からなる混合液を、ビーズミル（ジルコニアビーズ０．３ｍｍ径）を用いて３時間混合および分散して、顔料分散液を調製した。その後さらに、減圧機構付き高圧分散機ＮＡＮＯ－３０００－１０（日本ビーイーイー（株）製）を用いて、２０００ｋｇ／ｃｍ³の圧力下で流量５００ｇ／ｍｉｎとして分散処理を行なった。この分散処理を１０回繰り返し、Ｇｒｅｅｎ顔料分散液を得た。

　・Ｂｌｕｅ顔料分散液
　Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｂｌｕｅ　１５：６を９．７質量部、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｖｉｏｌｅｔ　２３を２．４質量部、分散剤（Ｄｉｓｐｅｒｂｙｋ－１６１、ＢＹＫＣｈｅｍｉｅ社製）を５．５質量部、ＰＧＭＥＡを８２．４質量部からなる混合液を、ビーズミル（ジルコニアビーズ０．３ｍｍ径）を用いて３時間混合および分散して、顔料分散液を調製した。その後さらに、減圧機構付き高圧分散機ＮＡＮＯ－３０００－１０（日本ビーイーイー（株）製）を用いて、２０００ｋｇ／ｃｍ³の圧力下で流量５００ｇ／ｍｉｎとして分散処理を行なった。この分散処理を１０回繰り返し、Ｂｌｕｅ顔料分散液を得た。

　・樹脂１：上記樹脂Ｐ１
　・界面活性剤１：上記界面活性剤Ｆ１
　・硬化性化合物１：下記構造の化合物

　・硬化性化合物２：下記構造の化合物の混合物（左側化合物と右側化合物とのモル比が７：３の混合物）

　・硬化性化合物３：アロニックス　Ｍ－３０５（東亞合成（株）製）
　・光開始剤１：上記光開始剤Ｉ１
　・光開始剤２：上記光開始剤Ｉ２
　・光開始剤３：上記光開始剤Ｉ３
　・紫外線吸収剤１：上記紫外線吸収剤ＵＶ１

＜構造体の製造＞
（実施例１）
　以下の方法に従い、図１に示す構造体を製造した。シリコンフォトダイオード上に、ＩＲ透過組成物２－１を用いて、フォトリソグラフィ法にて、１．１×１．１μｍのアイランドベイヤー（ｂａｙｅｒ）状のパターン（第１の近赤外線透過フィルタ、厚さ１．５μｍ）を形成した。次に、第１の近赤外線透過フィルタを形成したシリコンフォトダイオード上に、ＩＲ透過組成物３－１を用いて、フォトリソグラフィ法にて１．１×１．１μｍのアイランドベイヤー（ｂａｙｅｒ）状のパターンの画素（第２の近赤外線透過フィルタ、厚さ１．５μｍ）を形成し、図１に示す構造体を製造した。第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタは、波長６００～１３００ｎｍの範囲において、透過率が５０％となる最も長い波長よりも長い波長の光に対する透過率の最小値が５０％以上であった。
　また、波長６００～１３００ｎｍの範囲において、第１の近赤外線透過フィルタの透過率５０％になる最も長い波長の光の波長（以下、λ５０という）は、７９０ｎｍであり、第２の近赤外線透過フィルタのλ５０は８９５ｎｍであった。

（実施例２～５、比較例１～４）
　下記表に記載のＩＲ透過組成物を用いて、実施例１と同様にして構造体を製造した。なお、波長６００～１３００ｎｍの範囲において、各近赤外線透過フィルタは、透過率が５０％となる最も長い波長よりも長い波長の光に対する透過率の最小値が５０％以上であった。また、各近赤外線透過フィルタの画素サイズは、１．１×１．１μｍであり、膜厚は下記表に示す。

（実施例６）
　以下の方法に従い、図２に示す構造体を製造した。シリコンフォトダイオード上に、ＩＲ透過組成物２－１を用いて、フォトリソグラフィ法にて、１．１×１．１μｍのアイランドベイヤー（ｂａｙｅｒ）状のパターン（第１の近赤外線透過フィルタ、厚さ１．８μｍ）を形成した。次に、第１の近赤外線透過フィルタを形成したシリコンフォトダイオード上に、ＩＲ透過組成物３－１を用いて、フォトリソグラフィ法にて１．１×１．１μｍのアイランドベイヤー（ｂａｙｅｒ）状のパターンの画素（第２の近赤外線透過フィルタ、厚さ１．８μｍ）を形成した。次いで、前述の近赤外線透過フィルタを形成したシリコンフォトダイオード上に、ＩＲ吸収組成物１およびＩＲ吸収組成物２を用いて、フォトリソグラフィ法にて、１．１×１．１μｍのアイランドベイヤー（ｂａｙｅｒ）状のパターン（ＩＲ吸収組成物１の膜（膜厚０．９μｍ）とＩＲ吸収組成物２の膜（膜厚０．９μｍ）の積層体からなる近赤外線カットフィルタ）を形成し、図２に示す構造体を製造した。第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタは、波長６００～１３００ｎｍの範囲において、透過率が５０％となる最も長い波長よりも長い波長の光に対する透過率の最小値が５０％以上であった。

（実施例７）
　以下の方法に従い、図４に示す構造体を製造した。シリコンフォトダイオード上に、ＩＲ透過組成物２－３を用いて、フォトリソグラフィ法にて、１．１×１．１μｍのアイランドベイヤー（ｂａｙｅｒ）状のパターン（第１の近赤外線透過フィルタ、厚さ１．０μｍ）を形成した。次に、第１の近赤外線透過フィルタを形成したシリコンフォトダイオード上に、ＩＲ透過組成物３－４を用いて、フォトリソグラフィ法にて１．１×１．１μｍのアイランドベイヤー（ｂａｙｅｒ）状のパターンの画素（第２の近赤外線透過フィルタ、厚さ１．５μｍ）を形成した。次いで、前述の近赤外線透過フィルタを形成したシリコンフォトダイオード上に、Ｒｅｄ組成物１を用いてフォトリソグラフィ法にて、１．１×１．１μｍのアイランドベイヤー（ｂａｙｅｒ）状のパターン（赤色着色層、厚さ０．６　μｍ）を形成した。Ｇｒｅｅｎ組成物１およびＢｌｕｅ組成物１についても同様にパターニングを行って青色着色層（厚さ０．６μｍ）および緑色着色層（厚さ０．６μｍ）を形成し、図４に示す構造体を製造した。第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタは、波長６００～１３００ｎｍの範囲において、透過率が５０％となる最も長い波長よりも長い波長の光に対する透過率の最小値が５０％以上であった。

（実施例８）
　以下の方法に従い、図２に示す構造体を製造した。シリコンフォトダイオード上に、ＩＲ透過組成物１－１を用いて、フォトリソグラフィ法にて、１．１×１．１μｍのアイランドベイヤー（ｂａｙｅｒ）状のパターン（第１の近赤外線透過フィルタ、厚さ１．０μｍ）を形成した。次に、第１の近赤外線透過フィルタを形成したシリコンフォトダイオード上に、ＩＲ透過組成物２－１を用いて、フォトリソグラフィ法にて１．１×１．１μｍのアイランドベイヤー（ｂａｙｅｒ）状のパターンの画素（第２の近赤外線透過フィルタ、厚さ１．０μｍ）を形成した。次いで、前述の近赤外線透過フィルタを形成したシリコンフォトダイオード上に、ＩＲ吸収組成物６を用いて、フォトリソグラフィ法にて、１．１×１．１μｍのアイランドベイヤー（ｂａｙｅｒ）状のパターン（近赤外線カットフィルタ、膜厚１・０μｍ）を形成し、図２に示す構造体を製造した。第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタは、波長６００～１３００ｎｍの範囲において、透過率が５０％となる最も長い波長よりも長い波長の光に対する透過率の最小値が５０％以上であった。

　各構造体を、公知の方法に従い光センサに組み込んだ。そして、構造体に対して、下記の表に記載の波長の光を光源から照射して距離認識を行ったところ、実施例１～８の構造体を組み込んだ光センサは、比較例１～４の構造体を組み込んだ光センサよりも認識精度が優れていた。

１：支持体
１１：第１の近赤外線透過フィルタ
１２：第２の近赤外線透過フィルタ
２１～２３：近赤外線カットフィルタ
３０：カラーフィルタ
３１：赤色着色層
３２：青色着色層
３３：緑色着色層
６１、６２：バンドパスフィルタ
１０１～１０８：構造体

Claims

　支持体と、
　前記支持体上のそれぞれ異なる位置に、可視光の少なくとも一部を遮光し近赤外線の少なくとも一部を透過させる第１の近赤外線透過フィルタと、前記第１の近赤外線透過フィルタが遮光する光の波長よりも長い波長までの光を遮光し近赤外線の少なくとも一部を透過させる第２の近赤外線透過フィルタとを有し、
　波長６００～１３００ｎｍの範囲において、前記第１の近赤外線透過フィルタおよび前記第２の近赤外線透過フィルタの透過率が５０％となる最も長い波長よりも長い波長の光に対する透過率の最小値が５０％以上であり、かつ、前記第２の近赤外線透過フィルタの透過率が５０％となる最も長い波長の光の波長λ₂と、前記第１の近赤外線透過フィルタの透過率が５０％となる最も長い波長の光の波長λ₁との差が３０ｎｍ以上である、
構造体。
　更に、前記支持体上の前記第１の近赤外線透過フィルタおよび前記第２の近赤外線透過フィルタが設けられた位置とは異なる位置に、カラーフィルタおよび近赤外線カットフィルタから選ばれる少なくとも１種を有する、請求項１に記載の構造体。
　更に、前記第１の近赤外線透過フィルタおよび前記第２の近赤外線透過フィルタの少なくとも一方の光路上に、近赤外線の一部を透過させるバンドパスフィルタを有する、請求項１または２に記載の構造体。
　前記バンドパスフィルタは、前記波長λ₁以上前記波長λ₂＋５０ｎｍ以下の範囲の光を透過させるフィルタである、請求項３に記載の構造体。
　前記バンドパスフィルタは、波長４００～６２０ｎｍの範囲の光と、前記波長λ₁以上前記波長λ₂＋５０ｎｍ以下の範囲の光を透過させるフィルタである、請求項３または４に記載の構造体。
　請求項１～５のいずれか１項に記載の構造体における、第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタの形成に用いるキットであって、
　遮光材と、硬化性化合物とを含む第１の近赤外線透過フィルタ用組成物と、
　遮光材と、硬化性化合物とを含む第２の近赤外線透過フィルタ用組成物とを含むキット。
　請求項１～５のいずれか１項に記載の構造体を有する光センサ。
　２種類以上の異なる波長の光を照射させる光源を含む、請求項７に記載の光センサ。
　２種類以上の光源を含み、各光源から異なる波長の光が照射される、請求項７または８に記載の光センサ。
　前記異なる波長の光は、前記構造体における第１の近赤外線透過フィルタおよび第２の近赤外線透過フィルタに対する透過率が５０％以上となる波長の光と、前記第１の近赤外線透過フィルタに対する透過率が５０％以上で、かつ、前記第２の近赤外線透過フィルタに対する透過率が２０％以下となる波長の光とを少なくとも含む、請求項８または９に記載の光センサ。