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JPWO2008117654A1 - 小型回転モータ及びこれを利用したX−θアクチュエータ - Google Patents

小型回転モータ及びこれを利用したX−θアクチュエータ Download PDF

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JPWO2008117654A1
JPWO2008117654A1 JP2009506276A JP2009506276A JPWO2008117654A1 JP WO2008117654 A1 JPWO2008117654 A1 JP WO2008117654A1 JP 2009506276 A JP2009506276 A JP 2009506276A JP 2009506276 A JP2009506276 A JP 2009506276A JP WO2008117654 A1 JPWO2008117654 A1 JP WO2008117654A1
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motor rotor
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宙 兼重
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  • Linear Motors (AREA)
  • Reciprocating, Oscillating Or Vibrating Motors (AREA)
  • Permanent Magnet Type Synchronous Machine (AREA)

Abstract

モータハウジング(4)内におけるマグネット(5)とコイル部材(6)の位置関係を見直すことで、これらマグネットとコイル部材の配設空間の扁平化を図ることが可能であると共に、モータハウジングの小径化を図ることが可能な小型回転モータであって、モータハウジング(4)に対して回転自在に支承されたモータロータ(3)と、前記モータロータ又はモータハウジングのいずれか一方に搭載されると共にその周方向に沿ってN極及びS極が交互に配列されたマグネット(5)と、前記モータハウジング又はモータロータに固定されて前記マグネットと対向すると共に、回転磁界を発生させ、前記モータロータに対して回転トルクを与えるコイル部材(6)とから構成されており、前記マグネットとコイル部材を回転軸方向に沿って対向させた。

Description

本発明は、交流モータやステッピングモータの如く、マグネットとコイル部材との間に作用する磁気吸引力を利用してモータロータの回転トルクを得る回転モータに係り、詳細には、リニアモータアクチュエータと組み合わせてX−θアクチュエータを製作する場合に、かかるX−θアクチュエータの小型化に最適な小型回転モータに関する。
従来、X−Yテーブルや物品搬送装置等のFA機器において、物品、部材等に並進運動を与えるアクチュエータとして、リニアモータを利用した所謂リニアモータアクチュエータが知られている。このリニアモータアクチュエータとしては種々の形式のものが知られているが、そのうちの一つとして、所謂ロッドタイプのリニアモータアクチュエータが知られている(特開平11−150973号公報)。このロッドタイプのリニアモータアクチュエータは、棒状に形成されると共に軸方向に沿って所定のピッチでN極及びS極が繰り返し配列され、両端がベースプレート上に支持される固定子としてのマグネットロッドと、このマグネットロッドの周囲に僅かな隙間を介して遊嵌しているフォーサとから構成されており、フォーサ内に設けられたコイル部材に通電することで、かかるフォーサがマグネットロッドの周囲を軸方向に沿って運動するように構成されている。
一方、搬送対象物である物品、部材などに並進運動に加えて回転運動を与えるアクチュエータとして、前記リニアモータアクチュエータと回転モータを組み合わせた所謂X−θアクチュエータが知られている(特開2004−364348)。このX−θアクチュエータは前記リニアモータアクチュエータのフォーサの外側に回転モータを取り付けたものであり、モータハウジングに対して前記フォーサを回転自在に支承すると共に、モータハウジングの内側には固定子コイルを設ける一方、前記フォーサの外側には回転子マグネットを設け、前記固定子コイルに通電することで、フォーサに任意の回転量を与えることが可能となっている。従って、このフォーサの回転運動とリニアモータアクチュエータによるマグネットロッドの並進運動とを組み合わせることにより、かかるマグネットロッドに対して並進運動及び回転運動を組み合わせたX−θ運動を与えることが可能となっている。
特開平11−150973号公報 特開2004−364348
しかし、この従来のX−θアクチュエータでは、マグネットロッドの周囲にフォーサが設けられ、このフォーサの周囲に回転モータの回転子マグネットが設けられ、更に、回転子マグネットの周囲に固定子コイルが設けられており、リニアモータアクチュエータを構成するマグネット及びコイル部材、回転モータを構成するマグネット及びコイル部材が前記マグネットロッドの半径方向に積み重ねられていることから、X−θアクチュエータの外径が大型化してしまうといった問題点があった。
特に、マグネットロッドに与える並進運動及び回転運動の出力を高めようとすると、その分だけリニアモータ部及び回転モータ部におけるコイル部材の捲線数が増加し、これらコイル部材が大型化するので、X−θアクチュエータの外径も大型化せざるを得ないといった問題点があった。
本発明はこのような問題点に鑑みなされたものであり、その目的とするところは、モータハウジング内におけるマグネットとコイル部材の位置関係を見直すことで、これらマグネットとコイル部材の配設空間の扁平化を図ることが可能であり、モータハウジングの小径化を図ることが可能な小型回転モータを提供することにある。
また、本発明の他の目的は、そのような本発明の小型回転モータとリニアモータアクチュエータを組み合わせることにより、外径を大型化することなく、並進運動及び回転運動の出力を高めることが可能なX−θアクチュエータを提供することにある。
前記目的を達成するために、本発明の小型回転モータは、モータハウジングに対して回転自在に支承されたモータロータと、前記モータロータ又はモータハウジングのいずれか一方に搭載されると共にその周方向に沿ってN極及びS極が交互に配列されたマグネットと、前記モータハウジング又はモータロータに固定されて前記マグネットと対向すると共に、回転磁界を発生させ、前記モータロータに対して回転トルクを与えるコイル部材とから構成されており、前記マグネットとコイル部材を回転軸方向に沿って対向させている。
また、この小型回転モータを利用したX−θアクチュエータは、軸方向に沿って所定のピッチで多数の磁極が配列された出力軸と、この出力軸が遊嵌する貫通孔を有すると共に該出力軸と相まってリニアモータを構成し、印加される電気信号に応じて前記出力軸を軸方向へ進退させるフォーサとを備え、前記フォーサの外側に前述した本発明の小型回転モータのモータロータを設け、かかる回転モータでフォーサに任意の回転を与えるように構成したものである。
このように構成された本発明の小型回転モータによれば、回転磁界を発生するコイル部材とこれに対向するマグネットとがモータロータの回転軸方向に沿って対向していることから、これらコイル部材とマグネットとを半径方向に積み重ねた従来の回転モータに比べて、コイル部材及びマグネットの配設空間を径方向に関して扁平化することができ、モータハウジングの径方向サイズを小型化することが可能となる。
また、リニアモータアクチュエータと回転モータとを組み合わせてX−θアクチュエータを構成するにあたり、このような本発明の回転モータをリニアモータアクチュエータのフォーサの外側に設けることで、X−θアクチュエータの外径の小型化を図ることができ、並進運動及び回転運動の高出力化と小型化を同時に達成することが可能となる。
本発明の小型回転モータ実施形態を示す断面図である。 モータロータにおける回転子マグネットの配列状態を示す図である。 周方向に配列された固定子コイル及び回転子マグネットを平面上に展開した様子を示す図である。 本発明の回転モータを利用したX−θアクチュエータを示す断面図である。 リニアモータアクチュエータのマグネットロッドとフォーサの構成を示す概略図である。 マグネットロッドとフォーサとの間における磁束の作用を示す説明図である。 モータロータとマグネットロッドとの間におけるトルク伝達機構を示す断面図である。
以下、添付図面に基づいて本発明の回転モータ及びこれを利用したX−θアクチュエータを詳細に説明する。
図1は本発明の小型回転モータの実施形態を示す断面図である。この回転モータ1は、出力軸2と、この出力軸2に嵌合したモータロータ3と、軸受30を介して前記モータロータ3を回転自在に支承するモータハウジング4と、前記モータロータ3に固定された回転子マグネット5、前記モータハウジング4内に固定されると共に前記回転子マグネット5と対向する固定子コイル6とから構成されている。そして、この回転モータ1では、前記固定子コイル6に通電することで、かかる固定子コイル6と回転子マグネット5との間に磁気吸引力が作用し、前記モータロータ3に回転トルクが作用するようになっている。
前記モータロータ3は出力軸2の外周面に固定されるジャーナル部31を有すると共に、このジャーナル部31の軸方向両端に一対のフランジ部32を備えており、これらフランジ部32と前記モータハウジング4によって囲まれた空間が前記固定子コイル6と回転子マグネット5の収容空間となっている。また、各フランジ部32の外周面には前記軸受30が固定されており、かかる軸受30を介してモータロータ3とモータハウジング4が回転自在に組付けられている。
前記回転子マグネット5はモータロータ3に具備された各フランジ部32の内側面に固定されている。図2は各フランジ部32における回転子マグネット5の配置を示す図である。前記回転子マグネット5は前記ジャーナル部31を取り囲むようにしてフランジ部32の内側面に配列されており、周方向に沿ってN極及びS極が交互に配列されている。但し、各フランジ部32に固定された一対の回転子マグネット5において、前記固定子コイル6を挟んで互いに対向する磁極は異なった極性、すなわちN極とS極となっている。
一方、前記固定子コイル6は前記回転子マグネット5と相まって同期モータを構成しており、三相交流電流を印加することで、モータロータ3の周囲に回転磁界を発生する。この固定子コイルは鉄心となる複数のコア部材60に対して捲線61を施してコイルを構成したものであり、U,V及びW相の3つのコイルを1組とするコイル群を有している。各コア部材60は棒状に形成されると共に、その長手方向を出力軸の軸方向と合致させるようにしてモータロータ3の一対のフランジ部32の間に位置しており、各回転子マグネット5と僅かな隙間を介して対向している。前記捲線61は各コア部材60を貫通する磁束が当該コア部材60の長手方向と合致するように、すなわち各コア部材60と回転子マグネット5との対向方向にと合致するようになされている。このように構成された固定子コイル6はモータハウジング4の内周面に固定されている。
図3は、図1に示す回転モータ1を周方向の一箇所で切断し、前記固定子コイル6及び回転子マグネット5を展開した状態を示す図である。この図に示されるように、モータロータ3の各フランジ部32の内側には前記回転子マグネット5が配列されており、固定子コイル6を挟んで対向する一対の回転子マグネット5はその一方の極性がN極、他方の極性がS極となっている。また、これら回転子マグネット5の間には固定子コイル6が配設されており、棒状に形成されたコア部材60の両端が回転子マグネット5と夫々対向している。
この図3では矢線A方向がモータハウジング4の周方向に合致しているが、かかる周方向に沿って配列された複数のコア部材60には、三相交流電流のu相、v相及びw相に対応した捲線31が順番に巻かれている。また、各相のコア部材60の配列ピッチは回転子マグネット5の配列ピッチよりも短く設定される。従って、固定子コイル6に対して三相交流電流を通電すると、かかる固定子コイル6にはモータロータ3の周囲で回転磁界が発生し、かかる回転磁界が回転子マグネット5に対して作用することにより、モータロータ3には回転トルクが発生する。これにより、回転磁界の回転速度に応じてモータロータ3を回転させ、これに嵌合する出力軸2に回転動力を与えることができるものである。
このように構成された本発明の回転モータ1では、回転子マグネット5と固定子コイル6とが回転する出力軸2の軸方向に沿って対向していることから、モータロータ3のジャーナル部31とモータハウジング4とが形成する回転子マグネット5及び固定子コイル6の収容空間を半径方向に関して薄く形成することが可能となる。従来の回転モータでは半径方向に沿って回転子マグネットと固定子コイルを対向させているので、かかる半径方向に関して回転子マグネット及び固定子コイルの収容空間を大きく設定せざるを得ず、その分だけモータハウジングの外径が大型化していたが、前述した本発明によればモータハウジング4の外径を小径化し、回転モータ1の小型化を図ることが可能となる。
図4は、本発明の回転モータとロッドタイプのリニアモータアクチュエータとを組み合わせて構成したX−θアクチュエータの実施形態を示す図である。
このX−θアクチュエータは、回転モータ10と、この回転モータ10のモータロータ3を貫通する出力軸としてのマグネットロッド7と、このマグネットロッド7の周囲に僅かな隙間を介して遊嵌すると共に前記モータロータ3と一体化されたフォーサ8とから構成されている。前記マグネットロッド7とフォーサ8はリニアモータを構成している。尚、前記回転モータ10の構成は図1に示した回転モータ1の構成と全く同一であり、図4中に図1と同一の符号を付してここではその詳細な説明は省略する。
図5は前記マグネットロッド7及びフォーサ8から構成されるリニアモータを示す概略図である。前記マグネットロッド7には軸方向に沿って複数の界磁マグネット70が配列されており、外周面は円滑に加工されている。各界磁マグネット70はN極及びS極を有しており、互いに隣接する界磁マグネット70はN極同士またはS極同士が対向するように交互に向きを逆転させて配列されている。これにより、マグネットロッド7にはその長手方向に沿ってN極の磁極とS極の磁極が交互に並んだ駆動用の着磁部が形成されている。
一方、フォーサ8は前記モータロータ3のジャーナル部31の内周面に円筒状のコイル部材80を収納して構成されている。このリニアモータにおいても、コイル部材80はU,V及びW相の3つの捲線を1組とするコイル群を有している。図6に示すように、いずれの相のコイル部材80もモータロータ3の周方向に沿ったリング状であり、マグネットロッド7の外周面と僅かな隙間を介して対向している。また、各相のコイル部材80の配列ピッチは界磁マグネット70の配列ピッチよりも短く設定される。マクネットロッド7にはS極の磁極からN極の磁極に向かって磁束71が形成されており、前記モータロータ3にはその磁束密度を検出する磁極センサ(図示せず)が内蔵されている。従って、この磁極センサの出力する検出信号からコイル部材80に対するマグネットロッド7の各磁極(N極及びS極)の位置関係が把握される。コイル部材80への通電を制御しているコントローラは前記磁極センサの検出信号を受信し、コイル部材80とマグネットロッド7の各磁極との位置関係に応じた最適な電流を演算し、それを各コイル部材80に通電する。その結果、各コイル部材80に流れる電流と界磁マグネット70によって形成される磁束71との相互作用によって、コイル部材80と界磁マグネット70の各磁極との間に吸引力及び反発力が発生し、フォーサ8がモータロータ3と共にマグネットロッド7の軸方向に推進されることになる。
図7は、モータロータ3とマグネットロッド7との間のトルク伝達機構9を示すものである。前記フォーサ8はマグネットロッド7をその軸方向へ推進するのみであり、マグネットロッド7に対してその軸心周りの回転トルクを何ら伝達していない。従って、モータロータ3の回転をマグネットロッド7に伝達するためには、このようなトルク伝達機構9を用いてモータロータ3とマグネットロッド7とを結合する必要が生じる。
このトルク伝達機構9は、モータロータ3に固定されると共に前記マグネットロッド7が貫通するベースプレート90と、前記マグネットロッド7と平行に、しかもマグネットロッド7を挟むようにして前記ベースプレート90に立設された一対のガイドシャフト91と、各ガイドシャフト91に沿って矢線A方向へ移動自在な一対のガイドブッシュ92と、これらガイドブッシュ92を保持すると共に前記マグネットロッド7の端部に固定された連結プレート93とから構成されている。
マグネットロッド7に固定された前記連結プレート93はガイドブッシュ92を介して2本のガイドシャフト91に支承されており、これらガイドシャフト91の軸方向に沿って移動自在である。このため、フォーサ8に対する通電によってマグネットロッド7が軸方向へ進退すると、連結プレート93はマグネットロッド7と共にガイドシャフト91に沿って移動する。一方、モータロータ3が回転すると、ベースプレート90に立設された一対のガイドシャフト91がマグネットロッド7の周囲を公転し、その回転トルクがガイドシャフト91によって案内されている連結プレート93に伝達される。これにより、モータロータ3に与えられた回転トルクが連結プレート93を介してマグネットロッド7に伝達される。
従って、このトルク伝達機構9によれば、リニアモータによるマグネットロッド7の軸方向への進退を許容しながら、モータロータ3の回転トルクをマグネットロッド7に伝達することが可能となる。
尚、前記マグネットロッド7に対してモータロータ3の回転トルクを伝達する他の形態としては、例えばボールスプラインを利用する形態が考えられる。具体的には、前記マグネットロッド7の一方の軸端にスプラインシャフトを設けると共に、モータロータ3の端部には前記スプラインシャフトに嵌合するスプラインナットを固定する。これにより、マグネットロッド7がモータロータ3に対して軸方向へ進退自在に案内されると共に、モータロータ3に対するマグネットロッド7の周り止めがなされ、モータロータ3の回転をマグネットロッド7に伝達することが可能となる。
そして、このように構成されたX−θアクチュエータでは、前記フォーサ8のコイル部材80に対して通電することでマグネットロッド7をモータロータ3に対して任意の量だけ進退させることができ、また、回転モータ10の固定子コイル6に対して通電することで前記モータロータ3を任意の量だけ回転させて、マグネットロッド7を軸方向の周囲に回転させることができ、例えば、マグネットロッド7の先端にエアチャック等の保持手段によって把持したワークに対して並進運動及び回転運動の双方を与えることが可能となる。
このとき、前記回転モータ10においては、回転子マグネット5と固定子コイル6とがマグネットロッド7の軸方向に沿って対向していることから、モータロータ3のジャーナル部31とモータハウジング4とが形成する回転子マグネット5及び固定子コイル6の収容空間を半径方向に関して薄く形成することが可能であり、モータロータ3の内部にリニアモータのフォーサ8を収容した場合であっても、モータハウジング4が大径化するのを抑えることが可能となる。すなわち、リニアモータアクチュエータの外径側に回転モータを重ねた本発明のX−θアクチュエータはモータハウジング4の小型化を達成することが可能であり、各種FA機器において有用なX−θアクチュエータを提供することが可能となるものである。
尚、図1を用いて説明した回転モータ1では、モータロータ3に回転子マグネット5を
搭載し、モータハウジング4に固定子コイルを搭載したが、これらモータロータ及びモータハウジングの形状を変更することにより、モータハウジングに固定子としてのマグネットを、モータロータに回転子としてのコイル部材を搭載するようにしてもよい。

Claims (3)

  1. モータハウジング(4)に対して回転自在に支承されたモータロータ(3)と、前記モータロータ(3)又はモータハウジング(4)のいずれか一方に搭載されると共にその周方向に沿ってN極及びS極が交互に配列されたマグネット(5)と、前記モータハウジング(4)又はモータロータ(3)に固定されて前記マグネット(5)と対向すると共に、回転磁界を発生させ、前記モータロータ(3)に対して回転トルクを与えるコイル部材(6)とから構成され、前記マグネット(5)とコイル部材(6)は回転軸方向に沿って対向していることを特徴とする小型回転モータ。
  2. 前記マグネット(5)は前記コイル部材(6)を軸方向の両側から挟むようにして2列で配列されていることを特徴とする請求項1記載の小型回転モータ。
  3. 軸方向に沿って所定のピッチで多数の磁極が配列されたマグネットロッド(7)と、このマグネットロッド(7)が遊嵌する貫通孔を有すると共に該マグネットロッド(7)と相まってリニアモータを構成し、印加される電気信号に応じて前記マグネットロッド(7)を軸方向へ進退させるフォーサ(8)とを備え、
    前記フォーサ(8)の外側に請求項1記載の小型回転モータ(1)のモータロータ(3)を設け、かかる回転モータ(1)でフォーサ(8)に任意の回転を与えることを特徴とするX−θアクチュエータ。
JP2009506276A 2007-03-28 2008-03-11 小型回転モータ及びこれを利用したX−θアクチュエータ Withdrawn JPWO2008117654A1 (ja)

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