JPS63234957A - 積重ねられた表面コイルを有する磁気共鳴イメージング装置 - Google Patents
積重ねられた表面コイルを有する磁気共鳴イメージング装置Info
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- JPS63234957A JPS63234957A JP62294276A JP29427687A JPS63234957A JP S63234957 A JPS63234957 A JP S63234957A JP 62294276 A JP62294276 A JP 62294276A JP 29427687 A JP29427687 A JP 29427687A JP S63234957 A JPS63234957 A JP S63234957A
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- G01R33/341—Constructional details, e.g. resonators, specially adapted to MR comprising surface coils
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Abstract
(57)【要約】本公報は電子出願前の出願データであるた
め要約のデータは記録されません。
め要約のデータは記録されません。
Description
【発明の詳細な説明】
本発明は、定常磁場を発生する磁石系と、傾斜磁場を発
生する磁石系と、物体内に発生された磁気共鳴信号を検
出するRF (ラジオ波)表面コイル(surface
coil)系とを有する磁気共鳴イメージング装置に
関するものである。
生する磁石系と、物体内に発生された磁気共鳴信号を検
出するRF (ラジオ波)表面コイル(surface
coil)系とを有する磁気共鳴イメージング装置に
関するものである。
この種の装置は欧州特許第164164号より知られて
いる。この欧州特許に記載された装置は次の欠点を有す
ることがわかった、すなわち、若し表面コイルを、被検
体に対してコイルを移動することなしに検出信号が所望
どおりに改良されるように構成すれば、被検体の比較的
僅かな部分しか測定することができない。
いる。この欧州特許に記載された装置は次の欠点を有す
ることがわかった、すなわち、若し表面コイルを、被検
体に対してコイルを移動することなしに検出信号が所望
どおりに改良されるように構成すれば、被検体の比較的
僅かな部分しか測定することができない。
本発明の目的は、SN比に影響を与えることなしにこの
制限を除くことにある。本発明は、この目的のために、
冒頭に記載された種類の磁気共鳴装置において、RFコ
イル系は、連続した表面コイルの縦続より成ることを特
徴とするものである。
制限を除くことにある。本発明は、この目的のために、
冒頭に記載された種類の磁気共鳴装置において、RFコ
イル系は、連続した表面コイルの縦続より成ることを特
徴とするものである。
本発明のRFコイル系は連続した複数のコイルより成る
ので、検出に際して各コイルに対して好ましいSN比が
維持され、したがって縦続の次のコイルに切替えること
によって大きな物体でもなお十分に測定することができ
る。
ので、検出に際して各コイルに対して好ましいSN比が
維持され、したがって縦続の次のコイルに切替えること
によって大きな物体でもなお十分に測定することができ
る。
本発明の好ましい実施態様では、検出に際しての空間的
な均質性が最適にされるように、連続したコイルは部分
的にオーバーラツプされる。若し望ましければ、物体の
境界断面を2つの連続したコイルで測定し、食い違いを
補正するようにすることができる。例えば、物体の深い
ところにある領域に対し、コイル系は、物体の周囲に対
称的に配されたコイルセットの対を有することができる
。
な均質性が最適にされるように、連続したコイルは部分
的にオーバーラツプされる。若し望ましければ、物体の
境界断面を2つの連続したコイルで測定し、食い違いを
補正するようにすることができる。例えば、物体の深い
ところにある領域に対し、コイル系は、物体の周囲に対
称的に配されたコイルセットの対を有することができる
。
この目的で、コイルは、例えば被検体の周囲に配するこ
とのできる可撓性のバンド内に入れられる。
とのできる可撓性のバンド内に入れられる。
代りに、例えば1つの系を物°体支持体に固定連結し、
第2の系を、支持体において枢動または変位可能なよう
に配してもよい。コイルは、弯曲し、できるだけ被検体
の形に合うように取付けられるのが好ましい。
第2の系を、支持体において枢動または変位可能なよう
に配してもよい。コイルは、弯曲し、できるだけ被検体
の形に合うように取付けられるのが好ましい。
別の実施態様では、RFコイル系は矢状断面を測定する
コイルを有し、断面に対する連続した測定の間の時間の
終了によって、検出信号の強さに大きな差が生じること
がある。この欠点は、その都度同一の断面の部分が測定
されるような適応した測定方法を用いることによって回
避することができる。
コイルを有し、断面に対する連続した測定の間の時間の
終了によって、検出信号の強さに大きな差が生じること
がある。この欠点は、その都度同一の断面の部分が測定
されるような適応した測定方法を用いることによって回
避することができる。
本発明の更に好ましい別の実施例では、RFコイルは蝶
形コイルの縦続より成り、このため、均一な送信磁場が
用いられた場合には、各コイルは、送信磁場による干渉
に関してはその幾何形状により既にして非結合(unc
oupling)されている。尾根形のコイルが用いら
れる場合には、送信磁場の配向は、自動的な非結合を維
持するのに好ましい方向に限られる。
形コイルの縦続より成り、このため、均一な送信磁場が
用いられた場合には、各コイルは、送信磁場による干渉
に関してはその幾何形状により既にして非結合(unc
oupling)されている。尾根形のコイルが用いら
れる場合には、送信磁場の配向は、自動的な非結合を維
持するのに好ましい方向に限られる。
以下に本発明の幾つかの好ましい実施態様を図面を参照
して説明する。
して説明する。
第1図に示す磁気共鳴イメージング装置は、定常的な均
一な磁場を発生する磁石系2、傾斜磁場を発生する磁石
系4、およびこれ等の磁石系2と4の電源6と8を有す
る。RF交番磁界を発生するコイル10はRF電源12
に接続されている。表面コイル13が、RF送信により
被検体内に発生された磁気共鳴信号の検出のために設け
られる。このコイル13は、読取りのために信号増幅器
14に接続される。
一な磁場を発生する磁石系2、傾斜磁場を発生する磁石
系4、およびこれ等の磁石系2と4の電源6と8を有す
る。RF交番磁界を発生するコイル10はRF電源12
に接続されている。表面コイル13が、RF送信により
被検体内に発生された磁気共鳴信号の検出のために設け
られる。このコイル13は、読取りのために信号増幅器
14に接続される。
この信号増幅器14は、中央制御装置18に接続された
位相検出整流器16に接続される。前記の中央制御装置
18は、RF電源の変調器20、傾斜磁場コイルの電源
8およびディスプレイのモニタ22にも接続されている
。若し必要ならば、冷却のために、冷却ダクト27を有
する冷却装置26が設けられる。この種の冷却装置は、
抵抗のあるコイルに対する水冷却系または超電導コイル
に対する液体ヘリウムデニワー(dewar)系として
構成することができる。磁石系2と4内に配設されたR
Fコイル10は、医療診断装置の場合ならば患者に対す
る十分な余地を与える測定スペース28を取囲む。した
がって、この測定スペース28には、定常磁場、イメー
ジされるスライスの位置を選択する傾斜磁場、および空
間的に均一なRF交番磁場が発生されることができる。
位相検出整流器16に接続される。前記の中央制御装置
18は、RF電源の変調器20、傾斜磁場コイルの電源
8およびディスプレイのモニタ22にも接続されている
。若し必要ならば、冷却のために、冷却ダクト27を有
する冷却装置26が設けられる。この種の冷却装置は、
抵抗のあるコイルに対する水冷却系または超電導コイル
に対する液体ヘリウムデニワー(dewar)系として
構成することができる。磁石系2と4内に配設されたR
Fコイル10は、医療診断装置の場合ならば患者に対す
る十分な余地を与える測定スペース28を取囲む。した
がって、この測定スペース28には、定常磁場、イメー
ジされるスライスの位置を選択する傾斜磁場、および空
間的に均一なRF交番磁場が発生されることができる。
前記の測定スペースは、ファラデーケージ29によって
干渉磁場よりじゃ蔽される。
干渉磁場よりじゃ蔽される。
本発明によれば、測定スペース28内に、該測定スペー
ス28でカバーされた範囲の物体のすべての断面をこの
物体またはコイルの移動を必要とすることなしに適当な
SN比で測定することができるように縦続の表面コイル
32が配される。例えば十分に正確に形成された傾斜磁
場と十分に空間的に均一な送信磁場が50cmの長さに
亘って発生されることのできる測定スペース内では、例
えば20cmの長さを有する例えば3つの表面コイル3
2の縦続が測定スペースの全長を横ぎる測定を可能にす
る。この種の形では、縦続コイルはその方向に例えば略
々5cmの距離オーバーラツプする。実際の場合には、
十分な検出均一性を得るために略々2cmから5 cm
のオーバーラツプがより適当であることがわかった。こ
のオーバーラツプの程度は、2つのコイル間の相互イン
ダクタンスが最小限にされるように選ぶこともできる。
ス28でカバーされた範囲の物体のすべての断面をこの
物体またはコイルの移動を必要とすることなしに適当な
SN比で測定することができるように縦続の表面コイル
32が配される。例えば十分に正確に形成された傾斜磁
場と十分に空間的に均一な送信磁場が50cmの長さに
亘って発生されることのできる測定スペース内では、例
えば20cmの長さを有する例えば3つの表面コイル3
2の縦続が測定スペースの全長を横ぎる測定を可能にす
る。この種の形では、縦続コイルはその方向に例えば略
々5cmの距離オーバーラツプする。実際の場合には、
十分な検出均一性を得るために略々2cmから5 cm
のオーバーラツプがより適当であることがわかった。こ
のオーバーラツプの程度は、2つのコイル間の相互イン
ダクタンスが最小限にされるように選ぶこともできる。
実際の場合には、これは所定のオーバーラツプの度合の
場合に生じることがわかった。この形と測定方法を用い
、任意の測定断面に対して同じコイルで信号が供給され
る。
場合に生じることがわかった。この形と測定方法を用い
、任意の測定断面に対して同じコイルで信号が供給され
る。
これは、せいぜい、2つの連続コイルによる過度的断面
(transitional cross−seeti
on)の測定の可能性を付加することによって得られる
。したがって、被測定断面の位置に同期された次のコイ
ルへの切替以外は従来の方法にくらべて測定方法に何等
の変化を必要としない。
(transitional cross−seeti
on)の測定の可能性を付加することによって得られる
。したがって、被測定断面の位置に同期された次のコイ
ルへの切替以外は従来の方法にくらべて測定方法に何等
の変化を必要としない。
実現可能な縦続コイル系が第2図に示されているが、こ
の第2図は、距離り例えば2cmだけオーバーラツプさ
れた連続コイル32を示す。欧州特許第164164号
に開示されたような送信コイルの能動期間の間、測定コ
イルの非結合に加えて、縦続コイル間に望ましくないク
ロストークが生じないことも保証されねばならない。若
しこの要求が幾何形状および相互の配向によって十分に
満足されることができなければ、前記の欧州特許第16
4164号に開示されたような非結合方法を用いること
もできる。
の第2図は、距離り例えば2cmだけオーバーラツプさ
れた連続コイル32を示す。欧州特許第164164号
に開示されたような送信コイルの能動期間の間、測定コ
イルの非結合に加えて、縦続コイル間に望ましくないク
ロストークが生じないことも保証されねばならない。若
しこの要求が幾何形状および相互の配向によって十分に
満足されることができなければ、前記の欧州特許第16
4164号に開示されたような非結合方法を用いること
もできる。
送信コイルと縦続の各コイル間の相互の影響に対する電
子的非結合の必要性は、測定コイルの縦続に対して蝶形
を有するコイルを用いることによって避けることができ
る、というのは、このような蝶形コイルはその幾何形状
のために既にこの結合を補償しているからである。第3
図は本発明による蝶形コイルの縦続を示し、この場合連
続コイル32は、所定のオーバーラツプしは羽に対して
だけ生じる。アクティブな非結合に対しては縦続のコイ
ル自体の相互の影響を阻止するだけが必要で、この目的
のために非結合回路30を設ければよい。
子的非結合の必要性は、測定コイルの縦続に対して蝶形
を有するコイルを用いることによって避けることができ
る、というのは、このような蝶形コイルはその幾何形状
のために既にこの結合を補償しているからである。第3
図は本発明による蝶形コイルの縦続を示し、この場合連
続コイル32は、所定のオーバーラツプしは羽に対して
だけ生じる。アクティブな非結合に対しては縦続のコイ
ル自体の相互の影響を阻止するだけが必要で、この目的
のために非結合回路30を設ければよい。
以上述べたコイル系に対し、第4図に示した縦続では、
この場合には矢状断面34.36および38の各々に対
して異なるコイルの信号が用いられる。
この場合には矢状断面34.36および38の各々に対
して異なるコイルの信号が用いられる。
励起後の測定に生ずる時間差のために検出信号の強さに
過度状態が生じるので、イメージ品質に悪影響が及ぼさ
れることがある。この現象を避けるために、同じ緩和時
間後に被測定断面部分が組合されて1つの完全な矢状断
面を形成するように異なる断面の部分が連続したコイル
で測定されるようにして、検出を秩序立て−行うことが
できる。
過度状態が生じるので、イメージ品質に悪影響が及ぼさ
れることがある。この現象を避けるために、同じ緩和時
間後に被測定断面部分が組合されて1つの完全な矢状断
面を形成するように異なる断面の部分が連続したコイル
で測定されるようにして、検出を秩序立て−行うことが
できる。
かくして断面は、例えば断面の部分31.33.35お
よび37より段階的に組立てられることができる。代り
に、各付勢の後に断面の唯一つの部分だけを測定するこ
ともできるが、このようなやり方は測定時間に悪影響を
有する。
よび37より段階的に組立てられることができる。代り
に、各付勢の後に断面の唯一つの部分だけを測定するこ
ともできるが、このようなやり方は測定時間に悪影響を
有する。
このような矢状コイルの形は蝶形コイルで構成すること
もでき、この場合には、例えば屋根形蝶形コイルを用い
る時は、適合した幾何形状を得るため′に前述の方向を
横切る方向のオーバーラツプを抜かすのが望ましいであ
ろう。この場合蝶形コイルのヒンジの部分がオーバーラ
ツプするので、コイルの他の部分にコイルの開口すなわ
ち導入おおび導出導体を設けるのが望ましいであろう。
もでき、この場合には、例えば屋根形蝶形コイルを用い
る時は、適合した幾何形状を得るため′に前述の方向を
横切る方向のオーバーラツプを抜かすのが望ましいであ
ろう。この場合蝶形コイルのヒンジの部分がオーバーラ
ツプするので、コイルの他の部分にコイルの開口すなわ
ち導入おおび導出導体を設けるのが望ましいであろう。
実現可能な蝶形コイルは、容態を、同じインダクタンス
を有する別々の導体と、容態を同じ程度に負荷する送信
磁界に対するコイルを非結合するためのキャパシタンス
を有する1つの共通な導体とから組立てることにより形
成することもできる。
を有する別々の導体と、容態を同じ程度に負荷する送信
磁界に対するコイルを非結合するためのキャパシタンス
を有する1つの共通な導体とから組立てることにより形
成することもできる。
第1図は本発明によるRFコイルシステムを有する磁気
共鳴イメージイブ装置の路線図、第2図は表面コイルの
一実施例の路線図、第3図は別の実施例の路線図、 第4図は更に別の実施例の路線図である。 2・・・定常磁場磁石系 4・・・傾斜磁場磁石系1
0・・・RFコイル 13.32・・・表面コ
イル14・・・信号増幅器 16・・・位相検出
整流器18・・・中央制御装置 20・・・変調器
26・・・冷却器 28・・・測定スペース
29・・・ファラデーケージ 30・・・非結合回路3
1、33.35.37・・・断面部分34、38.56
・・・矢状断面 電1−1 手 続 補 正 書(方式) 昭和63年 3月 3日 特許庁長官 小 川 邦 夫 殿1、事件の
表示 昭和62年特許願第294276号 2、発明の名称 積重ねられた表面コイルを有する磁気共鳴イメージング
装置3、補正をする者 事件との関係 特許出願人 名 称 エヌ・ベー・フィリップス・フルーイランペ
ンファブリケン 4、代理人 に訂正する。
共鳴イメージイブ装置の路線図、第2図は表面コイルの
一実施例の路線図、第3図は別の実施例の路線図、 第4図は更に別の実施例の路線図である。 2・・・定常磁場磁石系 4・・・傾斜磁場磁石系1
0・・・RFコイル 13.32・・・表面コ
イル14・・・信号増幅器 16・・・位相検出
整流器18・・・中央制御装置 20・・・変調器
26・・・冷却器 28・・・測定スペース
29・・・ファラデーケージ 30・・・非結合回路3
1、33.35.37・・・断面部分34、38.56
・・・矢状断面 電1−1 手 続 補 正 書(方式) 昭和63年 3月 3日 特許庁長官 小 川 邦 夫 殿1、事件の
表示 昭和62年特許願第294276号 2、発明の名称 積重ねられた表面コイルを有する磁気共鳴イメージング
装置3、補正をする者 事件との関係 特許出願人 名 称 エヌ・ベー・フィリップス・フルーイランペ
ンファブリケン 4、代理人 に訂正する。
Claims (9)
- 1.定常磁場を発生する磁石系と、傾斜磁場を発生する
磁石系と、物体内に発生された磁気共鳴信号を検出する
RF表面コイル系とを有する磁気共鳴イメージング装置
において、RFコイル系は、連続した表面コイルの縦続
より成ることを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。 - 2.縦続の連続したコイルは部分的にオーバーラップし
た特許請求の範囲第1項記載の磁気共鳴イメージング装
置。 - 3.コイルの縦続は、被検体の周囲に可撓的に配された
帯状支持内に入れられた特許請求の範囲第1項または第
2項記載の磁気共鳴イメージング装置。 - 4.縦続は、被検体に対して対向して配された特許請求
の範囲第1項または第2項記載の磁気共鳴イメージング
装置。 - 5.コイル部分の1つは物体支持体に固定して支持され
、第2のコイル部分はこの支持体に調節可能に連結され
た特許請求の範囲第1項乃至第4項の何れか1項記載の
磁気共鳴イメージング装置。 - 6.縦続コイルは、1つの断面のイメージの検出信号は
同一コイルで供給されるように配設された1項記載の磁
気共鳴イメージング装置。 - 7.矢状断面の測定のためにコイルの縦続の形が用いら
れ、複数のコイルよりの信号が1つの完全な断面に対し
て用いられる特許請求の範囲第1項乃至第5項記載の磁
気共鳴イメージング装置。 - 8.緩和後にすべて同じ時間検出された信号から1つの
完全な断面を形成することができるような断面部分の検
出信号の組合せを得るための信号選択手段が設けられた
特許請求の範囲第7項記載の磁気共鳴イメージング装置
。 - 9.表面コイルの縦続は蝶形コイルより成る特許請求の
範囲第1項乃至第8項の何れか1項記載の磁気共鳴イメ
ージング装置。
Applications Claiming Priority (2)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
NL8603006A NL8603006A (nl) | 1986-11-27 | 1986-11-27 | Magnetisch resonantie apparaat met gestapeld oppervlakte spoelenstelsel. |
NL8603006 | 1986-11-27 |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPS63234957A true JPS63234957A (ja) | 1988-09-30 |
JP2599404B2 JP2599404B2 (ja) | 1997-04-09 |
Family
ID=19848890
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP62294276A Expired - Lifetime JP2599404B2 (ja) | 1986-11-27 | 1987-11-24 | 積重ねられた表面コイルを有する磁気共鳴イメージング装置 |
Country Status (8)
Country | Link |
---|---|
US (1) | US4859947A (ja) |
EP (1) | EP0273484B1 (ja) |
JP (1) | JP2599404B2 (ja) |
KR (1) | KR880006540A (ja) |
CN (1) | CN87108042A (ja) |
DE (1) | DE3772020D1 (ja) |
FI (1) | FI875183A (ja) |
NL (1) | NL8603006A (ja) |
Cited By (2)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPH1043161A (ja) * | 1996-04-25 | 1998-02-17 | Philips Electron Nv | 円筒形コイルシステム及び表面コイルシステムを設けたmr装置 |
JP2011007665A (ja) * | 2009-06-26 | 2011-01-13 | Chugoku Electric Power Co Inc:The | 磁気測定装置、非破壊検査装置および磁気センサの検出コイルの配置方法 |
Families Citing this family (23)
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