JPS63180506A - 空気入りラジアルタイヤ - Google Patents
空気入りラジアルタイヤInfo
- Publication number
- JPS63180506A JPS63180506A JP62013148A JP1314887A JPS63180506A JP S63180506 A JPS63180506 A JP S63180506A JP 62013148 A JP62013148 A JP 62013148A JP 1314887 A JP1314887 A JP 1314887A JP S63180506 A JPS63180506 A JP S63180506A
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- JP
- Japan
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- tire
- gauge
- shoulder
- carcass
- ratio
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- Pending
Links
- 239000011324 bead Substances 0.000 claims description 12
- 229910000831 Steel Inorganic materials 0.000 claims description 10
- 239000010959 steel Substances 0.000 claims description 10
- 230000003014 reinforcing effect Effects 0.000 claims description 3
- 238000000926 separation method Methods 0.000 abstract description 9
- 230000000694 effects Effects 0.000 description 4
- 230000007423 decrease Effects 0.000 description 2
- 239000000835 fiber Substances 0.000 description 2
- 238000010521 absorption reaction Methods 0.000 description 1
- 230000002411 adverse Effects 0.000 description 1
- 238000013459 approach Methods 0.000 description 1
- 239000002131 composite material Substances 0.000 description 1
- 238000004519 manufacturing process Methods 0.000 description 1
- 238000000034 method Methods 0.000 description 1
- 229920000728 polyester Polymers 0.000 description 1
- 239000011347 resin Substances 0.000 description 1
- 229920005989 resin Polymers 0.000 description 1
Classifications
-
- B—PERFORMING OPERATIONS; TRANSPORTING
- B60—VEHICLES IN GENERAL
- B60C—VEHICLE TYRES; TYRE INFLATION; TYRE CHANGING; CONNECTING VALVES TO INFLATABLE ELASTIC BODIES IN GENERAL; DEVICES OR ARRANGEMENTS RELATED TO TYRES
- B60C11/00—Tyre tread bands; Tread patterns; Anti-skid inserts
- B60C11/0008—Tyre tread bands; Tread patterns; Anti-skid inserts characterised by the tread rubber
- B60C2011/0016—Physical properties or dimensions
- B60C2011/0033—Thickness of the tread
Landscapes
- Tires In General (AREA)
Abstract
(57)【要約】本公報は電子出願前の出願データであるた
め要約のデータは記録されません。
め要約のデータは記録されません。
Description
【発明の詳細な説明】
（産業上の利用分野）
本発明は、空気入りラジアルタイヤ、特に連続高速条件
下で使用される乗用車用又は商業車用の空気入りラジア
ルタイヤに関するものである。
下で使用される乗用車用又は商業車用の空気入りラジア
ルタイヤに関するものである。
（従来の技術）
−ａにラジアルタイヤは、高弾性を有するベルト層を必
要とし、そのためスチールコードを等間隔に配列したも
のにゴムを被覆したゴム−スチールコード複合体がベル
ト層としてよく利用される。こういったタイヤが、連続
高速条件下で使用されたとき、ベルト層端を起点とする
ゴム／スチールコード間のセパレーションが発生する場
合がある。このようなセパレーションが発生したタイヤ
を調査した結果、ベルトプライを被覆しているゴムが繰
り返し歪みによる疲労、いわゆる機械的疲労を強く受け
ていることがわかった。
要とし、そのためスチールコードを等間隔に配列したも
のにゴムを被覆したゴム−スチールコード複合体がベル
ト層としてよく利用される。こういったタイヤが、連続
高速条件下で使用されたとき、ベルト層端を起点とする
ゴム／スチールコード間のセパレーションが発生する場
合がある。このようなセパレーションが発生したタイヤ
を調査した結果、ベルトプライを被覆しているゴムが繰
り返し歪みによる疲労、いわゆる機械的疲労を強く受け
ていることがわかった。
このことは、高速走行時において、タイヤ構成要素中−
触に質量が最も大きいトレッドが遠心力を受け、ベルト
のタガ効果の小さくなるタイヤショルダー部がタイヤ半
径方向外側に変位するいわゆるリフティング現象により
、路面からの衝撃を強く受けていることを示している。
触に質量が最も大きいトレッドが遠心力を受け、ベルト
のタガ効果の小さくなるタイヤショルダー部がタイヤ半
径方向外側に変位するいわゆるリフティング現象により
、路面からの衝撃を強く受けていることを示している。
さらにトレッドゴムの発熱により、タイヤショルダー部
は高温になっている。このような条件下においてスチー
ルコード端を核とした前記セパレーションが発生すると
推察される。
は高温になっている。このような条件下においてスチー
ルコード端を核とした前記セパレーションが発生すると
推察される。
上記のようなセパレーションを防止するためベルトのタ
イヤ軸方向の幅を狭め、前記ベルト端のスチールコー′
ドカットエンドを走行中の歪の小さい領域内に存在させ
る方法があるが、これによるとベルト層のショルダ一部
での前記タガ効果がさらに減少し、耐偏摩耗性及び操縦
安定性が損なわれる。
イヤ軸方向の幅を狭め、前記ベルト端のスチールコー′
ドカットエンドを走行中の歪の小さい領域内に存在させ
る方法があるが、これによるとベルト層のショルダ一部
での前記タガ効果がさらに減少し、耐偏摩耗性及び操縦
安定性が損なわれる。
また、ベルトプライの一部の端部を折り曲げベルト層端
部をホールドする構造を有するもの、また有機繊維等か
らなるバンドをショルダ一部に有するベル）１１により
、ショルダ一部の剛性を高めリフティングを抑制する方
法も従来より採用されているが、これらは構造を複雑に
し、生産性を低下させ、タイヤコストを上げ、タイヤ重
量を増加させる欠点を有する。
部をホールドする構造を有するもの、また有機繊維等か
らなるバンドをショルダ一部に有するベル）１１により
、ショルダ一部の剛性を高めリフティングを抑制する方
法も従来より採用されているが、これらは構造を複雑に
し、生産性を低下させ、タイヤコストを上げ、タイヤ重
量を増加させる欠点を有する。
（発明が解決しようとする問題点）
本発明は特別なベルト構造を用いることなく、またベル
ト幅を狭めることなく、高速時におけるリフティング現
象を抑制し、ベルト端からのゴム／スチールコード間の
セパレーションを防止することを目的とするものである
。
ト幅を狭めることなく、高速時におけるリフティング現
象を抑制し、ベルト端からのゴム／スチールコード間の
セパレーションを防止することを目的とするものである
。
（問題点を解決するための手段）
コードをタイヤ赤道面に対しほぼ９０＠に配列した少な
くとも１プライからなるカーカスとこのカーカスの外側
を補強するスチールコードからなる少なくとも２プライ
から形成されるベルト層を有する空気入りラジアルタイ
ヤにおいて、従来、タイヤショルダー部の最大厚みショ
ルダーゲージＴＳは、タイヤ幅方向中央部のタイヤトレ
ッドの厚みクラウンゲージＴ、Ｃより厚く設定されてい
たのに対し、本発明では、両者の比ＴＣ／ＴＳを １、０≦ＴＣ／ＴＳ≦１．２ とし、さらに、タイヤを正規リムに組み正規内圧を充填
したとき、タイヤクラウンから断面高さの２５〜３０％
の範囲内のタイヤの平均厚みであるバントレスゲージＴ
ＢのショルダーゲージＴＳにたいする比ＴＢ／ＴＳを０
．４≦ＴＢ／Ｔ、Ｓ≦０．５ とすることによって前記問題点を解決するものである。
くとも１プライからなるカーカスとこのカーカスの外側
を補強するスチールコードからなる少なくとも２プライ
から形成されるベルト層を有する空気入りラジアルタイ
ヤにおいて、従来、タイヤショルダー部の最大厚みショ
ルダーゲージＴＳは、タイヤ幅方向中央部のタイヤトレ
ッドの厚みクラウンゲージＴ、Ｃより厚く設定されてい
たのに対し、本発明では、両者の比ＴＣ／ＴＳを １、０≦ＴＣ／ＴＳ≦１．２ とし、さらに、タイヤを正規リムに組み正規内圧を充填
したとき、タイヤクラウンから断面高さの２５〜３０％
の範囲内のタイヤの平均厚みであるバントレスゲージＴ
ＢのショルダーゲージＴＳにたいする比ＴＢ／ＴＳを０
．４≦ＴＢ／Ｔ、Ｓ≦０．５ とすることによって前記問題点を解決するものである。
以下本発明を図面により説明する。
第１図に本発明によるタイヤの１例の半径方向断面のタ
イヤ赤道面に対し片側を示す。
イヤ赤道面に対し片側を示す。
タイヤ１は、コードをタイヤ赤道面２に対しほぼ９０＠
に配列したカーカスプライ３ ａ。
に配列したカーカスプライ３ ａ。
３ｂからなるカーカス３とこのカーカス３をビード部４
で係止する環状ビードワイヤー５、カーカス３の半径方
向外側を補強するスチールコードからなるベルト層６を
有する８本例ではカーカスプライ３ａをビードワイヤー
５の周囲をタイヤ内側から外側に巻き上げ、カーカスプ
ライ３ｂをその外側から巻き下ろす構造とし、ベルトＮ
６は、２プライからなるものを示している。
で係止する環状ビードワイヤー５、カーカス３の半径方
向外側を補強するスチールコードからなるベルト層６を
有する８本例ではカーカスプライ３ａをビードワイヤー
５の周囲をタイヤ内側から外側に巻き上げ、カーカスプ
ライ３ｂをその外側から巻き下ろす構造とし、ベルトＮ
６は、２プライからなるものを示している。
タイヤショルダー部７においてカーカス３に垂直に測っ
たタイヤ厚みのうち最大であるショルダーゲージＴＳに
対するタイヤ幅方向中央部すなわちタイヤ赤道面２にお
けるタイヤ厚みであるクラウンゲージＴＣの比ＴＣ／Ｔ
Ｓが、 １．０≦ＴＣ／ＴＳ≦１．２ の範囲にある。
たタイヤ厚みのうち最大であるショルダーゲージＴＳに
対するタイヤ幅方向中央部すなわちタイヤ赤道面２にお
けるタイヤ厚みであるクラウンゲージＴＣの比ＴＣ／Ｔ
Ｓが、 １．０≦ＴＣ／ＴＳ≦１．２ の範囲にある。
また、タイヤクラウンＣから、タイヤ断面高さＨの２５
〜３０％の範囲Ｂにおいて、タイヤ表面からカーカス３
に垂直に測ったタイヤ厚みの平均値であるバットレスゲ
ージＴＢのショルダーゲージＴＳに対する比ＴＢ／ＴＳ
が、 ０、４≦ＴＢ／ＴＳ≦０．５ の範囲にある。
〜３０％の範囲Ｂにおいて、タイヤ表面からカーカス３
に垂直に測ったタイヤ厚みの平均値であるバットレスゲ
ージＴＢのショルダーゲージＴＳに対する比ＴＢ／ＴＳ
が、 ０、４≦ＴＢ／ＴＳ≦０．５ の範囲にある。
なお、バットレスゲージＴＢは、タイヤクラウンから半
径方向に０．２５ Ｈビード寄りのタイヤ表面の点Ｐ１
及び０．３０ Ｈビード寄りのタイヤ表面の点Ｐ２から
それぞれカーカス３に対し垂直に測定したタイヤ厚みＴ
Ｂ １゜’ＴＢ２の算術平均で表される。
径方向に０．２５ Ｈビード寄りのタイヤ表面の点Ｐ１
及び０．３０ Ｈビード寄りのタイヤ表面の点Ｐ２から
それぞれカーカス３に対し垂直に測定したタイヤ厚みＴ
Ｂ １゜’ＴＢ２の算術平均で表される。
（作用）
゛レシルダーゲージＴＳがクラウンゲージＴＣより小さ
いことにより、高速走行中にタイヤショルダー部７に加
わる遠心力が相対的に減少しリフティング現象を抑制す
る。
いことにより、高速走行中にタイヤショルダー部７に加
わる遠心力が相対的に減少しリフティング現象を抑制す
る。
また、タイヤショルダー部７のゴムボリューム減少によ
り、核部の温度も低下する。
り、核部の温度も低下する。
前記Ｔ Ｃ／Ｔ Ｓが１．２を越えると、タイヤショル
ダー部７におけるトレンドボリューム不足による摩耗後
期でのベルト端部に加わる衝撃の増加・摩耗末期でのベ
ルト端露出、また不均一なカーカス張力の発生による局
部的なカーカス疲労の発生などの可能性があり、望まし
くない。
ダー部７におけるトレンドボリューム不足による摩耗後
期でのベルト端部に加わる衝撃の増加・摩耗末期でのベ
ルト端露出、また不均一なカーカス張力の発生による局
部的なカーカス疲労の発生などの可能性があり、望まし
くない。
さらに、パントレスゲージＴＢをショルダーゲージＴＳ
の半分以下にすることにより、負荷時においてタイヤシ
ョルダー部７．に加わる歪みをバットレス部が吸収しや
すくなり、ベルト端部における歪みを減少することがで
きる。この吸収の効果はタイヤクララ７’Ｃからタイヤ
半径方向に断面高さＨの２５〜３０％の領域Ｂで顕著で
あり、したがってこの領域の厚みを減少することが有効
である。また、ベルト端部における温度低下にも効果が
ある。前記ＴＢ／ＴＳが０．４より小さくした場合、タ
イヤショルダー部７から前記領域Ｂにおける必要なゴム
ボリュームを確保することができず、操縦性・カーカス
耐久性に悪影響−を及ぼす。
の半分以下にすることにより、負荷時においてタイヤシ
ョルダー部７．に加わる歪みをバットレス部が吸収しや
すくなり、ベルト端部における歪みを減少することがで
きる。この吸収の効果はタイヤクララ７’Ｃからタイヤ
半径方向に断面高さＨの２５〜３０％の領域Ｂで顕著で
あり、したがってこの領域の厚みを減少することが有効
である。また、ベルト端部における温度低下にも効果が
ある。前記ＴＢ／ＴＳが０．４より小さくした場合、タ
イヤショルダー部７から前記領域Ｂにおける必要なゴム
ボリュームを確保することができず、操縦性・カーカス
耐久性に悪影響−を及ぼす。
第１図においてベルト層６の２ブライ重複部をタイヤ軸
方向に測定した幅Ｗ１の値を、正規内圧・荷重条件で測
定した接地幅Ｗ２ （図示せず）の８５％以上に設定す
ると、タイヤショルダー部７のリフティング現象をより
一層抑制することができ、高速走行時における構造耐久
性能を向上させることができる。
方向に測定した幅Ｗ１の値を、正規内圧・荷重条件で測
定した接地幅Ｗ２ （図示せず）の８５％以上に設定す
ると、タイヤショルダー部７のリフティング現象をより
一層抑制することができ、高速走行時における構造耐久
性能を向上させることができる。
前記Ｗｌ、Ｗ２の比Ｗ １ ／Ｗ ２の値が、１．０５
を越えるとベルトＮ６の端部が走行中の歪みが大きいバ
ントレス部に近付き、逆にベルト端からのセパレーショ
ンが発生しやすくなり、望ましくない。
を越えるとベルトＮ６の端部が走行中の歪みが大きいバ
ントレス部に近付き、逆にベルト端からのセパレーショ
ンが発生しやすくなり、望ましくない。
（実施例）
本発明に基づき１８５Ｒ１４のサイズのタイヤを試作し
、正規リムに組み正規内圧を充填し、室内ドラム試験機
で正規荷重をかけ、速度１４５ｋｆｆｌ／ｈでセパレー
ション発生まで連続走行させた。
、正規リムに組み正規内圧を充填し、室内ドラム試験機
で正規荷重をかけ、速度１４５ｋｆｆｌ／ｈでセパレー
ション発生まで連続走行させた。
その構造値及び試験結果を第１表に示す。
本実施例は第１図に示す基本構造を有する。
すなわちスチールコードからなる２枚のベルトブライを
有し、ポリエステルコードをタイヤ赤道面２に対しほぼ
９０″に配列したカーカスプライ３ａをビードワイヤー
５の周囲をタイヤ内側から外側に巻き上げ、同種のカー
カスプライ３ｂをその外側から巻き下ろしたカーカス３
及びビードワイヤー５を備え、さ。
有し、ポリエステルコードをタイヤ赤道面２に対しほぼ
９０″に配列したカーカスプライ３ａをビードワイヤー
５の周囲をタイヤ内側から外側に巻き上げ、同種のカー
カスプライ３ｂをその外側から巻き下ろしたカーカス３
及びビードワイヤー５を備え、さ。
らにビードワイヤー５の半径方向外側に高硬度ゴムから
なるエイペックス８及び該エイペックスと前記ビードワ
イヤー５の周囲を取り囲む有機繊維補強層９を有する。
なるエイペックス８及び該エイペックスと前記ビードワ
イヤー５の周囲を取り囲む有機繊維補強層９を有する。
実施例は第１表に示す構造値を有する。実施例（Ｃ）は
実施例（Ａ）、（Ｂ）に比べ、ベルト幅を広げたもので
ある。
実施例（Ａ）、（Ｂ）に比べ、ベルト幅を広げたもので
ある。
（発明の効果）
本発明により、特別なヘルド構造を採用することなく、
また、他の性能を損なうことなく、高速走行時における
リフティング及びショルダ一部のタイヤ温度を低減し、
高速耐久性能を著しく改善することができた。
また、他の性能を損なうことなく、高速走行時における
リフティング及びショルダ一部のタイヤ温度を低減し、
高速耐久性能を著しく改善することができた。
第１図は本発明の実施例を示す断面図である。
３・・・カーカス
５・・・ビードワイヤー
６・・・ベルト層
ＴＣ・・・クラウンゲージ
ＴＳ・・・ショルダーゲージ
ＴＢＩ、ＴＢ２・・・バフトレスゲージ。
Claims (2)
- （１）コードをタイヤ赤道面に対しほぼ９０°に配列し
た少なくとも１プライからなるカーカスとこのカーカス
をタイヤビード部で係止する一対の環状ビードワイヤー
とこのカーカスの外側を補強するスチールコードからな
る少なくとも２プライから形成されるベルト層を有する
空気入りラジアルタイヤにおいて、（ａ）タイヤショル
ダー部の最大厚みであるショルダーゲージＴＳに対する
タイヤ幅方向中央部におけるタイヤ厚みであるクラウン
ゲージＴＣの比ＴＣ／ＴＳが、 １．０≦ＴＣ／ＴＳ≦１．２ であること。 （ｂ）正規リムに組み正規内圧を充填したときタイヤク
ラウンから断面高さの２５〜３０％の範囲内のタイヤの
平均厚みであるバットレスゲージＴＢの前記ショルダー
ゲージＴＳに対する比ＴＢ／ＴＳが、 ０．４≦ＴＢ／ＴＳ≦０．５ であること。 を特徴とする空気入りラジアルタイヤ。 - （２）カーカスの外側を補強するスチールコードからな
る少なくとも２プライからなるベルト層内において少な
くとも２プライが重複する領域のタイヤ軸方向の幅Ｗ１
と、タイヤを正規リムに組み正規内圧を充填したとき正
規荷重条件下での接地幅Ｗ２との比Ｗ１／Ｗ２が０．８
５≦Ｗ１／Ｗ２≦１．０５ であることを特徴とする特許請求の範囲第１項記載の空
気入りラジアルタイヤ。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP62013148A JPS63180506A (ja) | 1987-01-22 | 1987-01-22 | 空気入りラジアルタイヤ |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP62013148A JPS63180506A (ja) | 1987-01-22 | 1987-01-22 | 空気入りラジアルタイヤ |
Publications (1)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPS63180506A true JPS63180506A (ja) | 1988-07-25 |
Family
ID=11825076
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP62013148A Pending JPS63180506A (ja) | 1987-01-22 | 1987-01-22 | 空気入りラジアルタイヤ |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JPS63180506A (ja) |
Cited By (6)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2002002216A (ja) * | 2000-06-26 | 2002-01-08 | Sumitomo Rubber Ind Ltd | 空気入りタイヤ |
| US20060169381A1 (en) * | 2003-07-18 | 2006-08-03 | Michelin Recherche Et Technique S.A. | Tire for heavy vehicles |
| US20060169383A1 (en) * | 2003-07-18 | 2006-08-03 | Michelin Recherche Et Technique S.A. | Tire for heavy vehicles |
| JP2019156312A (ja) * | 2018-03-15 | 2019-09-19 | 横浜ゴム株式会社 | 空気入りタイヤ |
| CN111356597A (zh) * | 2017-11-20 | 2020-06-30 | 横滨橡胶株式会社 | 充气轮胎 |
| US20210291595A1 (en) * | 2018-07-25 | 2021-09-23 | The Yokohama Rubber Co., Ltd. | Pneumatic Tire |
-
1987
- 1987-01-22 JP JP62013148A patent/JPS63180506A/ja active Pending
Cited By (11)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2002002216A (ja) * | 2000-06-26 | 2002-01-08 | Sumitomo Rubber Ind Ltd | 空気入りタイヤ |
| JP4523704B2 (ja) * | 2000-06-26 | 2010-08-11 | 住友ゴム工業株式会社 | 空気入りタイヤ |
| US20060169381A1 (en) * | 2003-07-18 | 2006-08-03 | Michelin Recherche Et Technique S.A. | Tire for heavy vehicles |
| US20060169383A1 (en) * | 2003-07-18 | 2006-08-03 | Michelin Recherche Et Technique S.A. | Tire for heavy vehicles |
| US9102202B2 (en) * | 2003-07-18 | 2015-08-11 | Michelin Recherche Et Technique S.A. | Tire for heavy vehicles |
| US9499011B2 (en) * | 2003-07-18 | 2016-11-22 | Michelin Recherche Et Technique S.A. | Tire for heavy vehicles |
| CN111356597A (zh) * | 2017-11-20 | 2020-06-30 | 横滨橡胶株式会社 | 充气轮胎 |
| CN111356597B (zh) * | 2017-11-20 | 2022-05-24 | 横滨橡胶株式会社 | 充气轮胎 |
| JP2019156312A (ja) * | 2018-03-15 | 2019-09-19 | 横浜ゴム株式会社 | 空気入りタイヤ |
| US20210291595A1 (en) * | 2018-07-25 | 2021-09-23 | The Yokohama Rubber Co., Ltd. | Pneumatic Tire |
| US12122188B2 (en) * | 2018-07-25 | 2024-10-22 | The Yokohama Rubber Co., Ltd. | Pneumatic tire |
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