JPS62225406A - 空気入りラジアルタイヤ - Google Patents
空気入りラジアルタイヤInfo
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- JPS62225406A JPS62225406A JP61065889A JP6588986A JPS62225406A JP S62225406 A JPS62225406 A JP S62225406A JP 61065889 A JP61065889 A JP 61065889A JP 6588986 A JP6588986 A JP 6588986A JP S62225406 A JPS62225406 A JP S62225406A
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- Tires In General (AREA)
Abstract
(57)【要約】本公報は電子出願前の出願データであるた
め要約のデータは記録されません。
め要約のデータは記録されません。
Description
【発明の詳細な説明】
3、発明のa’P’aな説明
〔産業上の利用分野〕
この発明は空気入りラジアルタイヤ、特に、ベルト層の
最外層上に配置された補助層を改良した空気入りラジア
ルタイヤに関し、例えば、超偏平タイヤと称されている
高性能乗用車用ラジアルタイヤ等に利用されるものであ
る。
最外層上に配置された補助層を改良した空気入りラジア
ルタイヤに関し、例えば、超偏平タイヤと称されている
高性能乗用車用ラジアルタイヤ等に利用されるものであ
る。
この種の高性能乗用車用ラジアルタイヤは、トレッド部
におけるカーカス層上に、タイヤの赤道面に対するコー
ド角度が小さい角度で互いに交差する複数層のベルト層
を配置し、さらにこのベルト層のたが効果を補助する為
に、ベルト層の最外層上に、熱収縮性材料からなるコー
ドをタイヤの赤道面に対してほぼOoとした補助層を配
置している。
におけるカーカス層上に、タイヤの赤道面に対するコー
ド角度が小さい角度で互いに交差する複数層のベルト層
を配置し、さらにこのベルト層のたが効果を補助する為
に、ベルト層の最外層上に、熱収縮性材料からなるコー
ドをタイヤの赤道面に対してほぼOoとした補助層を配
置している。
上述したラジアルタイヤは、タイヤの成型過程において
第2図に示すように、フラットドラムと称されているド
ラムD上に巻き付けられた上記ベルll’Jの構成部材
Bの最外層上に、上記補助層の構成部材Cを巻き付けた
後、この外側にトレッドゴム等のトレ・ノド構成部材(
図示しない)を張り付けてバンド状とし、しかる後、別
張りしたグリーンカーカス(図示しない)をトロイダル
状に変形膨張せしめ、その中央外周面に固着一体化する
ことによってグリーンタイヤを成型し、さらに、これを
加硫して硬化することにより完成タイヤを得ている。
第2図に示すように、フラットドラムと称されているド
ラムD上に巻き付けられた上記ベルll’Jの構成部材
Bの最外層上に、上記補助層の構成部材Cを巻き付けた
後、この外側にトレッドゴム等のトレ・ノド構成部材(
図示しない)を張り付けてバンド状とし、しかる後、別
張りしたグリーンカーカス(図示しない)をトロイダル
状に変形膨張せしめ、その中央外周面に固着一体化する
ことによってグリーンタイヤを成型し、さらに、これを
加硫して硬化することにより完成タイヤを得ている。
しかしながら、上述した従来の方法によって17られた
完成タイヤの補助層を構成するコードは、I・レッド中
央部の外径に比べてトレッド両側部のそれが比較的小さ
いため(第1図参照)この補助層の中央区域W1と両側
区域W2とではコードの初期張力乃至は初期モジュラス
が異なる。すなわち、補助層の最も重要な両側区域W2
におけるコードの初期張力乃至は初期モジュラスが外径
が小さいだけ中央区域W、と比較して小さくなる。
完成タイヤの補助層を構成するコードは、I・レッド中
央部の外径に比べてトレッド両側部のそれが比較的小さ
いため(第1図参照)この補助層の中央区域W1と両側
区域W2とではコードの初期張力乃至は初期モジュラス
が異なる。すなわち、補助層の最も重要な両側区域W2
におけるコードの初期張力乃至は初期モジュラスが外径
が小さいだけ中央区域W、と比較して小さくなる。
従って、ベルト層の両側区域でのだが効果が中央区域と
比較して小さくなり、この結果、ベルト厄の両側区域は
、高速走行時における遠心力等によっ゛C,′+径方向
外方・\のせり出しが発生し易くなる。
比較して小さくなり、この結果、ベルト厄の両側区域は
、高速走行時における遠心力等によっ゛C,′+径方向
外方・\のせり出しが発生し易くなる。
こねを抑制する目的で補助層が追加されるのであるが、
重要な両側区J−!iW2での初期張力乃至は初期モジ
ュラスが、上述したように中央部L3:w+ と比較し
て小さく、この結果、補助層を配置した効果が充分に発
揮されず、高速走行時において遠心力等により、ベルト
エンドセパレーション等の故障が発生する恐れがあり、
高速耐久性の向上が望めないのが現状である。
重要な両側区J−!iW2での初期張力乃至は初期モジ
ュラスが、上述したように中央部L3:w+ と比較し
て小さく、この結果、補助層を配置した効果が充分に発
揮されず、高速走行時において遠心力等により、ベルト
エンドセパレーション等の故障が発生する恐れがあり、
高速耐久性の向上が望めないのが現状である。
上述したように、補助層を構成するコードの両側区域W
2での初期張力乃至は初期モジュラスが中央区域Wl
と比較して小さくなる理由を種々調査検討した結果、以
下の理由によることが判明した。すなわら、 補助層は、グリーンカーカスと一体成型する前に、An
述したようにフラット状のドラムD上でバンド状に成型
されるため、補助層は、第2図に示すように、全幅にわ
たってフラットな面となるのであるが、グリーンカーカ
スと一体化される際、補助層は全幅にわたってタイヤの
クラウン部に対応した形状に湾曲される。
2での初期張力乃至は初期モジュラスが中央区域Wl
と比較して小さくなる理由を種々調査検討した結果、以
下の理由によることが判明した。すなわら、 補助層は、グリーンカーカスと一体成型する前に、An
述したようにフラット状のドラムD上でバンド状に成型
されるため、補助層は、第2図に示すように、全幅にわ
たってフラットな面となるのであるが、グリーンカーカ
スと一体化される際、補助層は全幅にわたってタイヤの
クラウン部に対応した形状に湾曲される。
この為、補助層の中央区域W1は、両側区域W2と比較
して大きな張力を附勢されることになる。
して大きな張力を附勢されることになる。
さらに加硫金型に挿入して加硫する場合においても、加
硫金型の曲率半径は、ベルト層のフラントドラム張付後
のトレッド曲率半径と比較して小さいことから、結果的
に完成タイヤにおいて、補助層の中央区域W1は、両側
区域W2と比較して大きな張力を附勢されることになる
。
硫金型の曲率半径は、ベルト層のフラントドラム張付後
のトレッド曲率半径と比較して小さいことから、結果的
に完成タイヤにおいて、補助層の中央区域W1は、両側
区域W2と比較して大きな張力を附勢されることになる
。
従って、補助層のコード初JE11張力乃至初期モジュ
ラスは、中央区域W、の方が両側区域W2と比較して高
くなる。
ラスは、中央区域W、の方が両側区域W2と比較して高
くなる。
すなわち、補助層を構成するコードの両側区域W2での
初期張力乃至初期モジュラスは、中央区域W1と比較し
て小さくなる。
初期張力乃至初期モジュラスは、中央区域W1と比較し
て小さくなる。
そこでこの発明の発明者等は、グリーンカーカスと一体
化する前の補助層のコードの初期張力を、補助層の中央
区域W、と両側区域W2で変えることに若目し、種々検
討した結果、フラット状のドラムD上で補助層バンドを
成型する場合、補助層を構成するコードを、一本乃至複
数本(例えば10本のテープ状体)、螺旋状に巻きなが
ら補助層の全幅を成型するに際し、補助層の両側区域W
2を中央区域W1と比較して大きな張力を掛けながら螺
旋状に巻き付けると、完成タイヤの補助層の初期張力乃
至は初期モジュラスを、補助層の全幅にわたって実質上
同一とすることができることを知見するに到った。
化する前の補助層のコードの初期張力を、補助層の中央
区域W、と両側区域W2で変えることに若目し、種々検
討した結果、フラット状のドラムD上で補助層バンドを
成型する場合、補助層を構成するコードを、一本乃至複
数本(例えば10本のテープ状体)、螺旋状に巻きなが
ら補助層の全幅を成型するに際し、補助層の両側区域W
2を中央区域W1と比較して大きな張力を掛けながら螺
旋状に巻き付けると、完成タイヤの補助層の初期張力乃
至は初期モジュラスを、補助層の全幅にわたって実質上
同一とすることができることを知見するに到った。
この発明は上述した知見に基づいて成されたものである
。
。
従ってこの発明の目的は、高速走行時における夕・(ヤ
の遠心力によるベルト層端部のせりあがりを確実に防止
して、セパレーション故障の発生を阻止し、タイヤの高
速耐久性を向上することができる空気入りラジアルタイ
ヤを提供することにある。
の遠心力によるベルト層端部のせりあがりを確実に防止
して、セパレーション故障の発生を阻止し、タイヤの高
速耐久性を向上することができる空気入りラジアルタイ
ヤを提供することにある。
上述した目的を達成するため、この発明は、左右一対の
サイドウオール部と、この両サイドウオール部にまたが
るトレッド部がトロイダル状に連なり、全体をタイヤの
放射方向にコードを配列したカーカス層と、このカーカ
ス層と前記ルソド部間にタイヤの赤道面に対して小さい
角度でコードを傾斜配列した層を複数層互いにコードが
交差するように重ね合せたベルト層と、このベルト層の
外周にその幅全体に亙って熱収縮性材料からなるコード
をタイヤの赤道面に対し実質上平行に配列した補助層を
、少なくとも1層配置したタイヤにおいて、前記補助層
のコードの緊張古暖合を前記ベルト層の曲面に沿って幅
方向に実質上一定としたことを特徴とする。
サイドウオール部と、この両サイドウオール部にまたが
るトレッド部がトロイダル状に連なり、全体をタイヤの
放射方向にコードを配列したカーカス層と、このカーカ
ス層と前記ルソド部間にタイヤの赤道面に対して小さい
角度でコードを傾斜配列した層を複数層互いにコードが
交差するように重ね合せたベルト層と、このベルト層の
外周にその幅全体に亙って熱収縮性材料からなるコード
をタイヤの赤道面に対し実質上平行に配列した補助層を
、少なくとも1層配置したタイヤにおいて、前記補助層
のコードの緊張古暖合を前記ベルト層の曲面に沿って幅
方向に実質上一定としたことを特徴とする。
高速走行時において、タイヤの遠心力によりベルI−石
端部が、せりあがるのを補助層によって確実に防止する
ことができて、ベルト層の左右両端部の保護性を向上す
ることができ、セパレーション故障の発生を阻止して、
タイヤの高速耐久性を大中に向上することができる。
端部が、せりあがるのを補助層によって確実に防止する
ことができて、ベルト層の左右両端部の保護性を向上す
ることができ、セパレーション故障の発生を阻止して、
タイヤの高速耐久性を大中に向上することができる。
以下この発明を実施例により図面を参照して具体的に説
明する。
明する。
第1図乃至第3図はこの発明の実施例を示し、第1図は
タイヤの要部を示すラジアル方向断面説明図、第2図は
製造過程の要部を示す断面説明図、第3図はタイヤの一
部を切欠した斜視説明図である。
タイヤの要部を示すラジアル方向断面説明図、第2図は
製造過程の要部を示す断面説明図、第3図はタイヤの一
部を切欠した斜視説明図である。
図においてEは、この発明の実施例からなる空気入りラ
ジアルタイヤで、左右一対のビード部10と、このビー
ド部IOに連なる左右一対のサイドウオール部20と、
この各サイドウオール320間に位置するトレッド部3
0からなり、前記左右一対のビード部10間に、タイヤ
の赤道面に対するコード41の角度が実質的に90°で
あるカーカスF!40が装架され、また上記トレッド部
30におけるカーカス暦40上に、タイヤの赤道面に対
するコード51の角度が10”〜30”で互いに交差す
る複数層のベルト層50を配置し、さらにこのベルトF
!50の最外層上に熱収縮性材料からなるコード61を
タイヤの赤道面に対してほぼ0°とした補助1’!!6
0を配置することにより構成されている。
ジアルタイヤで、左右一対のビード部10と、このビー
ド部IOに連なる左右一対のサイドウオール部20と、
この各サイドウオール320間に位置するトレッド部3
0からなり、前記左右一対のビード部10間に、タイヤ
の赤道面に対するコード41の角度が実質的に90°で
あるカーカスF!40が装架され、また上記トレッド部
30におけるカーカス暦40上に、タイヤの赤道面に対
するコード51の角度が10”〜30”で互いに交差す
る複数層のベルト層50を配置し、さらにこのベルトF
!50の最外層上に熱収縮性材料からなるコード61を
タイヤの赤道面に対してほぼ0°とした補助1’!!6
0を配置することにより構成されている。
そしてこの発明においては、特に、前記補助層60のコ
ード61の緊張割合を、前記ベル)J!!50の曲面に
沿って幅方向に実質的に一定となるように配置しである
。
ード61の緊張割合を、前記ベル)J!!50の曲面に
沿って幅方向に実質的に一定となるように配置しである
。
つまり、タイヤ成型の際、後述するように、補助層60
の両側区域W2のコード61の初期張力を、中央区域W
1のコード61の初期張力と比較してl177等以上に
なるように成型した後、これをグリーンタイヤと一体化
し、しかる後、加硫金型により加硫硬化することにより
、上述したように、補助Ff60のコード61の緊張割
合を、前記ベルト層50の曲面に沿って幅方向に実質的
に一定にしである。
の両側区域W2のコード61の初期張力を、中央区域W
1のコード61の初期張力と比較してl177等以上に
なるように成型した後、これをグリーンタイヤと一体化
し、しかる後、加硫金型により加硫硬化することにより
、上述したように、補助Ff60のコード61の緊張割
合を、前記ベルト層50の曲面に沿って幅方向に実質的
に一定にしである。
従って、高速走行時において、タイヤの遠心力によりベ
ルトPJ端部が、せりあがるのを補助層によって確実に
防止することができて、ベルトE50の左右両端部の保
護性を向上することができ、セパレーション故障の発生
を阻止して、タイヤの高速耐久性を大irに向上するこ
とができる。
ルトPJ端部が、せりあがるのを補助層によって確実に
防止することができて、ベルトE50の左右両端部の保
護性を向上することができ、セパレーション故障の発生
を阻止して、タイヤの高速耐久性を大irに向上するこ
とができる。
つづいて上述したタイヤの成型過程を簡単に説明する。
まづ、フラットドラム上でベルトP!50を成型した後
、ベルト層50よりも若干広い幅でベルト層50をカバ
ーする範囲で、幅10話の補助層構成部材(本実施例に
おいてコード61は11本用いられておりゴムによりコ
ーティングされている)を一方の端からスパイラル状に
順次巻き付は全体としてi層の補助層60を形成する。
、ベルト層50よりも若干広い幅でベルト層50をカバ
ーする範囲で、幅10話の補助層構成部材(本実施例に
おいてコード61は11本用いられておりゴムによりコ
ーティングされている)を一方の端からスパイラル状に
順次巻き付は全体としてi層の補助層60を形成する。
なお、上述した補助層構成部材をスパイラル状に巻き付
ける段階で、本実施例にといては補助層60の両側区域
W2でのコード6Iの巻き付は張力を1040g /本
とすると共に、中央区域W1でのコード61の巻き付は
張力を800 g /本に設定しである。
ける段階で、本実施例にといては補助層60の両側区域
W2でのコード6Iの巻き付は張力を1040g /本
とすると共に、中央区域W1でのコード61の巻き付は
張力を800 g /本に設定しである。
つづいて、前記補助層60の外方にトレソドゴムを一体
化し全体としてパンは状に成型する。
化し全体としてパンは状に成型する。
しかる後、これをグリーン゛))−カスと一体化して加
硫金型に収容し、加硫硬化す、5゜上述した補助層構成
部材をスパイラル状に巻き付ける段階における補助!!
60の両側区域W2でのコード61の巻き付は張力と、
中央区域W1でのコード61の巻き付は張力との比W
2 / W +は、1.0〜2.0の範囲内に設定する
ことが望ましい。
硫金型に収容し、加硫硬化す、5゜上述した補助層構成
部材をスパイラル状に巻き付ける段階における補助!!
60の両側区域W2でのコード61の巻き付は張力と、
中央区域W1でのコード61の巻き付は張力との比W
2 / W +は、1.0〜2.0の範囲内に設定する
ことが望ましい。
これは、1.0未満であると、タイヤとしてショルダ一
部(クラウン両側区域)の補助層の初期モジュラスが不
足して所期の効果を得ることができないからであり、2
.0を超えると同部分の初期モジュラスが高ずぎて所期
の効果を得ることができないからである。
部(クラウン両側区域)の補助層の初期モジュラスが不
足して所期の効果を得ることができないからであり、2
.0を超えると同部分の初期モジュラスが高ずぎて所期
の効果を得ることができないからである。
また、両側区域W2の範囲は、補助層60の幅Wの40
%の範囲内に設定することが望ましい。
%の範囲内に設定することが望ましい。
これは、40%を超えるとタイヤとしてクラウン中央部
とショルダ一部の初期モジュラス差を与えることの8味
がなくなり所期の効果を得ることができないからである
。
とショルダ一部の初期モジュラス差を与えることの8味
がなくなり所期の効果を得ることができないからである
。
前記主111助F5GOのコード61としては、ナイロ
ンコード、ポリエステルコード等前記ベルト層50を構
成するコード51やゴムとの接着性が良好であり、しか
も、適度の熱収縮性を有する有機繊維コードを用いるこ
とが好ましい。
ンコード、ポリエステルコード等前記ベルト層50を構
成するコード51やゴムとの接着性が良好であり、しか
も、適度の熱収縮性を有する有機繊維コードを用いるこ
とが好ましい。
なお、走行時におけるトレッド部の発熱を考慮すると、
ベルト層50を構成するコード51やゴ11との接着性
が良好で、しかも、耐熱性が高いナイロンコードを用い
ることが好ましい。
ベルト層50を構成するコード51やゴ11との接着性
が良好で、しかも、耐熱性が高いナイロンコードを用い
ることが好ましい。
〔実験例〕
この発明の効果を確認するため高速耐久性試験を行った
。
。
(試験に使用したタイヤの仕様)
「本発明タイヤI」
タイヤサイズ・・・255 /40 V R17力−カ
ス層・・・・・・コードとして1650d /2. エ
ンド数26.4本/25重朧のレーヨンコードを用い、
コード角度がタイ ヤ赤道面に対して90′になるよ う2プライ配置した。
ス層・・・・・・コードとして1650d /2. エ
ンド数26.4本/25重朧のレーヨンコードを用い、
コード角度がタイ ヤ赤道面に対して90′になるよ う2プライ配置した。
ベルト層・・・・・・・・・コードとしてI X 5
Xo、23のスチールコードを用い、コード角 度がタイヤ赤道面に対して30゜ になるよう互いに交差せしめて 2プライ配置した。
Xo、23のスチールコードを用い、コード角 度がタイヤ赤道面に対して30゜ になるよう互いに交差せしめて 2プライ配置した。
補助層・・・・・・・・・・・・コードとして1260
d/2.エンド数26.4本/25■−のナイロンコー
ドを用い、コード角度がタイヤ 赤道面に対してOoになるよう 2プライ配置した。
d/2.エンド数26.4本/25■−のナイロンコー
ドを用い、コード角度がタイヤ 赤道面に対してOoになるよう 2プライ配置した。
W2/Wl・・・・・・QGOg / 8008= 1
、2「本発明タイヤ■」 W2/Wl・・・・・・1040g /800g−1,
3なお、タイヤサイズ1 カーカス服、ベルト層及び補
助層の各仕様は「本発明タイヤ1」と同じ。
、2「本発明タイヤ■」 W2/Wl・・・・・・1040g /800g−1,
3なお、タイヤサイズ1 カーカス服、ベルト層及び補
助層の各仕様は「本発明タイヤ1」と同じ。
「従来例タイヤ」
W2/W1・・・・・・800g / 800g =
1 、0なお、タイヤサイズ、カーカス層、ベルト層及
び補助層の各仕様は「本発明タイヤ■」と同じ。
1 、0なお、タイヤサイズ、カーカス層、ベルト層及
び補助層の各仕様は「本発明タイヤ■」と同じ。
「比較例タイヤ」
V/2 /W、・・・・・・880g/800g=1.
1なお、タイヤサイズ、カーカス層、ベルト層及び補助
層の各仕様は「本発明タイヤI」と同じ。
1なお、タイヤサイズ、カーカス層、ベルト層及び補助
層の各仕様は「本発明タイヤI」と同じ。
・本高速耐久性試験として室内ドラム試験1a械(直播
1707鴎)を用いた。
1707鴎)を用いた。
「試験条件」
空気圧を2.0 kg/co!とし、(uI重400
kg、速度100 km/hrから1時間毎にlQkm
/hrずつアンプしてタイヤが破壊するまで走行させた
。
kg、速度100 km/hrから1時間毎にlQkm
/hrずつアンプしてタイヤが破壊するまで走行させた
。
試験結果を第1表に示す。なお、第1表は従来例タイヤ
の試験結果を100としたl旨数で示されている。
の試験結果を100としたl旨数で示されている。
(以下余白)
第1表から明らかなように、本発明タイヤI。
■は何れも従来例タイヤ及び比較例タイヤと比較して高
速耐久性が人中に向上していることが判る。
速耐久性が人中に向上していることが判る。
この発明は上述したように、特に、前記補助J8のコー
ドの緊張割合を前記ベルHΔの曲面に沿って幅方向に実
質上一定としたから、高速走行時において、タイヤの遠
心力によってベルト層端部がせりあがるのを、補助層に
より確実に防止することができ、ベルト層の左右両端部
の保護性を向上することができて、セパレーション故障
の発生を阻止することができる。
ドの緊張割合を前記ベルHΔの曲面に沿って幅方向に実
質上一定としたから、高速走行時において、タイヤの遠
心力によってベルト層端部がせりあがるのを、補助層に
より確実に防止することができ、ベルト層の左右両端部
の保護性を向上することができて、セパレーション故障
の発生を阻止することができる。
従って、タイヤの高速耐久性を大中に向上せしめること
ができる。
ができる。
第1図乃至閉3図はこの発明の実施例を示し、第1図は
タイヤの要部を示すラジアル方向断面説明図、第2図は
装造過程の要部を示す断面説明図、第3図はタイヤの一
部を切欠した斜視説明図である。 20・・・サイドウオール部 30・・・トレンド部 40・・・カーカス層 41・・・カーカス層を構成するコード50・・・ベル
ト層 51・・・ベルト旧を構成するコード 60・・・補助層
タイヤの要部を示すラジアル方向断面説明図、第2図は
装造過程の要部を示す断面説明図、第3図はタイヤの一
部を切欠した斜視説明図である。 20・・・サイドウオール部 30・・・トレンド部 40・・・カーカス層 41・・・カーカス層を構成するコード50・・・ベル
ト層 51・・・ベルト旧を構成するコード 60・・・補助層
Claims (1)
- 左右一対のサイドウォール部と、この両サイドウォール
部にまたがるトレッド部がトロイダル状に連なり、全体
をタイヤの放射方向にコードを配列したカーカス層と、
このカーカス層と前記トレッド部間にタイヤの赤道面に
対して小さい角度でコードを傾斜配列した層を複数層互
いにコードが交差するように重ね合せたベルト層と、こ
のベルト層の外周にその幅全体に亙って熱収縮性材料か
らなるコードをタイヤの赤道面に対し実質上平行に配列
した補助層を、少なくとも1層配置したタイヤにおいて
、前記補助層のコードの緊張割合を前記ベルト層の曲面
に沿って幅方向に実質上一定としたことを特徴とする空
気入りラジアルタイヤ。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP61065889A JP2971880B2 (ja) | 1986-03-26 | 1986-03-26 | 空気入りラジアルタイヤ |
Applications Claiming Priority (1)
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JP61065889A JP2971880B2 (ja) | 1986-03-26 | 1986-03-26 | 空気入りラジアルタイヤ |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPS62225406A true JPS62225406A (ja) | 1987-10-03 |
JP2971880B2 JP2971880B2 (ja) | 1999-11-08 |
Family
ID=13299985
Family Applications (1)
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Country Status (1)
Country | Link |
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JP (1) | JP2971880B2 (ja) |
Cited By (9)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPS63315305A (ja) * | 1987-06-18 | 1988-12-23 | Sumitomo Rubber Ind Ltd | 空気入りラジアルタイヤ |
US4869307A (en) * | 1988-03-17 | 1989-09-26 | The Goodyear Tire & Rubber Company | Pneumatic tire and method for making same |
WO1990001426A1 (en) * | 1988-07-29 | 1990-02-22 | The Yokohama Rubber Co., Ltd. | Pneumatic radial tire and its production method |
JPH0382603A (ja) * | 1989-08-01 | 1991-04-08 | Sumitomo Rubber Ind Ltd | ラジアルタイヤ |
US5007974A (en) * | 1989-06-09 | 1991-04-16 | The Goodyear Tire & Rubber Company | Method of making a belt overlay for pneumatic tires |
JPH0396403A (ja) * | 1989-09-09 | 1991-04-22 | Sumitomo Rubber Ind Ltd | 空気入りラジアルタイヤ |
JPH0396402A (ja) * | 1989-09-09 | 1991-04-22 | Sumitomo Rubber Ind Ltd | 空気入りラジアルタイヤ |
US5115853A (en) * | 1989-03-08 | 1992-05-26 | The Goodyear Tire & Rubber Company | Pneumatic tire with belt overlay structure reinforced with low denier nylon cords |
JP2017001212A (ja) * | 2015-06-05 | 2017-01-05 | 住友ゴム工業株式会社 | 空気入りタイヤの製造方法及び製造装置 |
Citations (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPS5873406A (ja) * | 1972-08-18 | 1983-05-02 | ユニロイヤル,インコ−ポレ−テツド | 空気タイヤ |
-
1986
- 1986-03-26 JP JP61065889A patent/JP2971880B2/ja not_active Expired - Lifetime
Patent Citations (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPS5873406A (ja) * | 1972-08-18 | 1983-05-02 | ユニロイヤル,インコ−ポレ−テツド | 空気タイヤ |
Cited By (10)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPS63315305A (ja) * | 1987-06-18 | 1988-12-23 | Sumitomo Rubber Ind Ltd | 空気入りラジアルタイヤ |
US4869307A (en) * | 1988-03-17 | 1989-09-26 | The Goodyear Tire & Rubber Company | Pneumatic tire and method for making same |
WO1990001426A1 (en) * | 1988-07-29 | 1990-02-22 | The Yokohama Rubber Co., Ltd. | Pneumatic radial tire and its production method |
US5178704A (en) * | 1988-07-29 | 1993-01-12 | The Yokohama Rubber Co., Ltd. | Spirally winding a belt reinforcing layer for a pneumatic radial tire at a higher density beneath the groove areas |
US5115853A (en) * | 1989-03-08 | 1992-05-26 | The Goodyear Tire & Rubber Company | Pneumatic tire with belt overlay structure reinforced with low denier nylon cords |
US5007974A (en) * | 1989-06-09 | 1991-04-16 | The Goodyear Tire & Rubber Company | Method of making a belt overlay for pneumatic tires |
JPH0382603A (ja) * | 1989-08-01 | 1991-04-08 | Sumitomo Rubber Ind Ltd | ラジアルタイヤ |
JPH0396403A (ja) * | 1989-09-09 | 1991-04-22 | Sumitomo Rubber Ind Ltd | 空気入りラジアルタイヤ |
JPH0396402A (ja) * | 1989-09-09 | 1991-04-22 | Sumitomo Rubber Ind Ltd | 空気入りラジアルタイヤ |
JP2017001212A (ja) * | 2015-06-05 | 2017-01-05 | 住友ゴム工業株式会社 | 空気入りタイヤの製造方法及び製造装置 |
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Publication number | Publication date |
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JP2971880B2 (ja) | 1999-11-08 |
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