JPS60165459A - 複合給湯機 - Google Patents
複合給湯機Info
- Publication number
- JPS60165459A JPS60165459A JP59021026A JP2102684A JPS60165459A JP S60165459 A JPS60165459 A JP S60165459A JP 59021026 A JP59021026 A JP 59021026A JP 2102684 A JP2102684 A JP 2102684A JP S60165459 A JPS60165459 A JP S60165459A
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- water
- heat exchanger
- hot
- hot water
- type heat
- Prior art date
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- Granted
Links
Classifications
-
- F—MECHANICAL ENGINEERING; LIGHTING; HEATING; WEAPONS; BLASTING
- F24—HEATING; RANGES; VENTILATING
- F24H—FLUID HEATERS, e.g. WATER OR AIR HEATERS, HAVING HEAT-GENERATING MEANS, e.g. HEAT PUMPS, IN GENERAL
- F24H1/00—Water heaters, e.g. boilers, continuous-flow heaters or water-storage heaters
- F24H1/54—Water heaters for bathtubs or pools; Water heaters for reheating the water in bathtubs or pools
Landscapes
- Engineering & Computer Science (AREA)
- Physics & Mathematics (AREA)
- Thermal Sciences (AREA)
- Chemical & Material Sciences (AREA)
- Combustion & Propulsion (AREA)
- Mechanical Engineering (AREA)
- General Engineering & Computer Science (AREA)
- Instantaneous Water Boilers, Portable Hot-Water Supply Apparatuses, And Control Of Portable Hot-Water Supply Apparatuses (AREA)
Abstract
(57)【要約】本公報は電子出願前の出願データであるた
め要約のデータは記録されません。
め要約のデータは記録されません。
Description
【発明の詳細な説明】
産業上の利用分野
本発明はガス、石油、電気等を熱源とし浴槽等への自動
給温を行なう複合給湯機に関するものである。
給温を行なう複合給湯機に関するものである。
従来例の構成とその問題点
従来、この種の自動給湯化のシステムは第１図に示すよ
うに構成されている。
うに構成されている。
器具本体１内に強制通水型熱交換器２（以下熱交Ａとす
る）と自然循環型熱交換器３（以下、熱交Ｂとする）を
設け、熱交Ｂ３の循環パイプ４を介して浴槽５に接続し
である。熱交Ａ２の出湯口は器具外で分割され給湯栓Ａ
６、給湯栓Ｂ７（浴槽５等に臨むように構成）に導びか
れる。給湯栓Ｂ７は一度手動で開にすると自己で流量を
検出し一定量給渇すると閉となる構成であり、通常は複
合給湯機とは別になっており、設道工事の時に取付る部
品であり通称は水ピタと言われている。
る）と自然循環型熱交換器３（以下、熱交Ｂとする）を
設け、熱交Ｂ３の循環パイプ４を介して浴槽５に接続し
である。熱交Ａ２の出湯口は器具外で分割され給湯栓Ａ
６、給湯栓Ｂ７（浴槽５等に臨むように構成）に導びか
れる。給湯栓Ｂ７は一度手動で開にすると自己で流量を
検出し一定量給渇すると閉となる構成であり、通常は複
合給湯機とは別になっており、設道工事の時に取付る部
品であり通称は水ピタと言われている。
又熱交Ａ２の出口に出湯温度検知器８が構成しである。
燃料は入口部９から供給され、熱交Ａ２、熱交Ｂ３に対
応して設けられる加熱器Ａ１０、加熱器Ｂｌｌにて発熱
動作を行う。又それぞれの燃料供給糸には燃料制御器Ａ
１２、燃料制御器Ｂ１３を構成している。１４は設定器
、１５は制御部である。゛設定器１４は遠隔設置の構成
もある。
応して設けられる加熱器Ａ１０、加熱器Ｂｌｌにて発熱
動作を行う。又それぞれの燃料供給糸には燃料制御器Ａ
１２、燃料制御器Ｂ１３を構成している。１４は設定器
、１５は制御部である。゛設定器１４は遠隔設置の構成
もある。
熱交Ａ２によって浴槽５に落し込み給湯する場合、給湯
栓Ｂ７を開栓すると燃焼制御器ＡＩ２によって加熱器Ａ
１０に燃料が供給され、設定器１４に応じた湯温で給湯
が開始される。この時浴槽５は開放状態であり、放熱ロ
スが大きく省エネ性に問題がある。給湯の停止は給湯栓
１０によって、機械的に作動するが、この動作は瞬時に
行なわれるため、ウォーターハンマが発生し、給湯系が
異常振動する。この現象は給湯流量が多いほど（８１／
ｍｉｎ 以上）水圧が高いほど激しく、圧力波であるた
め、他の水配管部にも影響し耐久的、使用面でも大きな
問題であった。
栓Ｂ７を開栓すると燃焼制御器ＡＩ２によって加熱器Ａ
１０に燃料が供給され、設定器１４に応じた湯温で給湯
が開始される。この時浴槽５は開放状態であり、放熱ロ
スが大きく省エネ性に問題がある。給湯の停止は給湯栓
１０によって、機械的に作動するが、この動作は瞬時に
行なわれるため、ウォーターハンマが発生し、給湯系が
異常振動する。この現象は給湯流量が多いほど（８１／
ｍｉｎ 以上）水圧が高いほど激しく、圧力波であるた
め、他の水配管部にも影響し耐久的、使用面でも大きな
問題であった。
発明の目的
本発明はこのような従来の欠点を除去するもので、給湯
止水時のウォーターハンマ現象及び放熱ロスを防ぐため
、給湯をバイパス回路にて追焚回路に導き経済性を損な
うことなく提供し、供給水量制御を行い大能力（大流量
）給湯による使い勝手の向上とウォーターハンマ防止に
よる信頼性向上を図ることを目的とするものである。
止水時のウォーターハンマ現象及び放熱ロスを防ぐため
、給湯をバイパス回路にて追焚回路に導き経済性を損な
うことなく提供し、供給水量制御を行い大能力（大流量
）給湯による使い勝手の向上とウォーターハンマ防止に
よる信頼性向上を図ることを目的とするものである。
発明の構成
この目的を達成するために、本発明は一方の強制通水型
熱交換器（以下、熱交Ａとする）の出口部を器具本体内
で分割し、注腸回路として他の自然あるいは強制循環型
熱交換器（以下熱交Ｂとする）に供給する構成とし、注
腸回路、には弁駆動部、熱交Ａの入口には供給水量制御
部、熱交Ｂには水位検知器を構成し、それらを制御部と
設定器で制御するもので、弁駆動部の開は設定器によっ
て動作し閉は水位検知器の信号により供給水量制御部が
作動した後に行う構成である。
熱交換器（以下、熱交Ａとする）の出口部を器具本体内
で分割し、注腸回路として他の自然あるいは強制循環型
熱交換器（以下熱交Ｂとする）に供給する構成とし、注
腸回路、には弁駆動部、熱交Ａの入口には供給水量制御
部、熱交Ｂには水位検知器を構成し、それらを制御部と
設定器で制御するもので、弁駆動部の開は設定器によっ
て動作し閉は水位検知器の信号により供給水量制御部が
作動した後に行う構成である。
この構成によって浴槽等への自動給湯は次のようになる
。
。
設定器によって熱交Ａへの加熱を始めると同時に弁駆動
部が開となり、熱交Ｂを介して浴槽内に給湯される。こ
の時浴槽は密閉（フタをする）した状態にできるため放
熱ロスの防止ができ省エネ効果を得る。又目的にする水
位になった時は水位検知器の信号により、供給水量制御
部にて小流量に流量規制する作用を行うため、弁駆動部
が閉となってもウォーターハンマの発生はない。従って
通常、給湯する時は大流量に設定できる作用となり、短
時間で浴槽に給湯することが可能となり使い勝手面での
効果も得られるものである。
部が開となり、熱交Ｂを介して浴槽内に給湯される。こ
の時浴槽は密閉（フタをする）した状態にできるため放
熱ロスの防止ができ省エネ効果を得る。又目的にする水
位になった時は水位検知器の信号により、供給水量制御
部にて小流量に流量規制する作用を行うため、弁駆動部
が閉となってもウォーターハンマの発生はない。従って
通常、給湯する時は大流量に設定できる作用となり、短
時間で浴槽に給湯することが可能となり使い勝手面での
効果も得られるものである。
実施例の説明
以下、本発明の実施例を第２図〜第３図を用いて説明す
る。
る。
第２図において、器具本体１６内に強制通水型熱交換器
１７（以下熱交Ａとする）と自然循環型熱交換器１８（
以下熱交Ｂとする）を設け、熱交Ｂ１８の水管路１９を
介して浴槽２０に接続すると共に熱交Ａ１７の出口部に
温度検出器２１を設けた後に分割部２２を設け、一方を
注湯管２３へ他方を器具外の出湯回路に設ける給湯栓２
４に接続する構成であり、注湯管２３の回路には弁駆動
部２５を設は先端に注湯口２６を取付は水位検知器３７
を設ける給水管２７に臨ませている。この注湯管２３の
回路を総称してバイパス回路とする。
１７（以下熱交Ａとする）と自然循環型熱交換器１８（
以下熱交Ｂとする）を設け、熱交Ｂ１８の水管路１９を
介して浴槽２０に接続すると共に熱交Ａ１７の出口部に
温度検出器２１を設けた後に分割部２２を設け、一方を
注湯管２３へ他方を器具外の出湯回路に設ける給湯栓２
４に接続する構成であり、注湯管２３の回路には弁駆動
部２５を設は先端に注湯口２６を取付は水位検知器３７
を設ける給水管２７に臨ませている。この注湯管２３の
回路を総称してバイパス回路とする。
給水管２７は熱交Ｂ１８の水管路１９に垂直方向に形成
し、その高さは浴槽２０より大きく設定しである。熱交
Ａ１７、熱交Ｂにはそれぞれ加熱器Ａ２Ｂ、加熱器Ｂ２
９が対応して設けられている。燃料供給口３１より供給
される燃料は、燃料制御器Ａ３２、燃料制御器Ｂ３３で
負荷に応じて制御され前記加熱器ＡＢ２８．２９で発熱
する構成である。
し、その高さは浴槽２０より大きく設定しである。熱交
Ａ１７、熱交Ｂにはそれぞれ加熱器Ａ２Ｂ、加熱器Ｂ２
９が対応して設けられている。燃料供給口３１より供給
される燃料は、燃料制御器Ａ３２、燃料制御器Ｂ３３で
負荷に応じて制御され前記加熱器ＡＢ２８．２９で発熱
する構成である。
又熱交Ａ１７の入口には水量検出器３０、供給水量制御
部３６が設けられている。３５は加熱を行うための設定
器３５で遠隔取付でも良い。３４は制御部で、設定に応
じて各検出器より信号を受け各制御器、弁等を動作させ
る構成であり、弁駆動部２５は設定器３５で開動作し、
閉動作は水位検知器３７の出力信号にて、供給水量制御
部３６で絞り動作（３〜６ｆ／ｍ１ｎ）を行った後に実
行する制御構成である。開動作時の水量は設定温度と加
熱器Ａ２８の能力によって温度検知器２１で補正され、
常に最大能力を発揮する設定となる構成であり、流量と
しては普通１２〜２０１７ｍ１ｎ程度の構成である。
部３６が設けられている。３５は加熱を行うための設定
器３５で遠隔取付でも良い。３４は制御部で、設定に応
じて各検出器より信号を受け各制御器、弁等を動作させ
る構成であり、弁駆動部２５は設定器３５で開動作し、
閉動作は水位検知器３７の出力信号にて、供給水量制御
部３６で絞り動作（３〜６ｆ／ｍ１ｎ）を行った後に実
行する制御構成である。開動作時の水量は設定温度と加
熱器Ａ２８の能力によって温度検知器２１で補正され、
常に最大能力を発揮する設定となる構成であり、流量と
しては普通１２〜２０１７ｍ１ｎ程度の構成である。
第３図は注腸される熱交Ｂ１８の水回路に強制循環用ポ
ンプ３８を設けた例で他の構成は同じである。
ンプ３８を設けた例で他の構成は同じである。
設定器３５によって弁駆動部２５を作動させると同時に
供給水量制御部３６は最大開度となり、水量検出器３０
の信号（Ｓｌ）にて燃料制御器Ａ３２が動作し、加熱器
Ａ２８にて燃料は発熱する。
供給水量制御部３６は最大開度となり、水量検出器３０
の信号（Ｓｌ）にて燃料制御器Ａ３２が動作し、加熱器
Ａ２８にて燃料は発熱する。
温度検出器２１の検出温度（ＴＥ ）にて設定温度（Ｔ
ｓ ）となるように燃料制御器Ａ３２と供給水量制御部
３６で最大給湯能力を発揮するように制御する。
ｓ ）となるように燃料制御器Ａ３２と供給水量制御部
３６で最大給湯能力を発揮するように制御する。
従って浴槽２０内は大流量で給湯されるため、短時間で
使用でき、使い勝手も著しく向上する。
使用でき、使い勝手も著しく向上する。
又浴槽２０は密閉した状態での給湯となるため、放熱を
防止する作用となり、省エネ効果もある。
防止する作用となり、省エネ効果もある。
あわせて短時間給湯による省エネ効果も得られる。
目的の水位になった時、水位検出器３７の信号（Ｓ２）
にて、供給水量制御部３６は最小開度となり水量を規制
すると同時に弁駆動部２５は閉となり、熱交Ａ３２の加
熱は止まる。水量規制によって小水量状態となるため弁
駆動部２５が瞬時に閉じてもウォーターハンマの発生を
防止する作用となり耐久性の向上と図れる。又暖時に閉
動作を行っても良いことから、簡便な弁構成で実現でき
、信頼性、経済面でも期待できる。
にて、供給水量制御部３６は最小開度となり水量を規制
すると同時に弁駆動部２５は閉となり、熱交Ａ３２の加
熱は止まる。水量規制によって小水量状態となるため弁
駆動部２５が瞬時に閉じてもウォーターハンマの発生を
防止する作用となり耐久性の向上と図れる。又暖時に閉
動作を行っても良いことから、簡便な弁構成で実現でき
、信頼性、経済面でも期待できる。
発明の効果
以上のように本発明の複合給湯機によれば、給湯時給湯
自動停止時に発生する放熱ロス、ウォーターハンマ現象
はバイパス回路と水位検出器、供給水量制御部の構成に
よって防止する効果となり、大能力給温の実現と、使い
勝手の向上、省エネ、信頼性での効果を有するものであ
る。
自動停止時に発生する放熱ロス、ウォーターハンマ現象
はバイパス回路と水位検出器、供給水量制御部の構成に
よって防止する効果となり、大能力給温の実現と、使い
勝手の向上、省エネ、信頼性での効果を有するものであ
る。
第１図は従来の複合給湯機の構成図、第２図は本発明の
一実施例である複合給湯機の構成図、第３図は本発明の
他の実施例を示す構成図である。 １６ ・・・・器具本体、１７・・・・・・強制通水型
熱交換器、１８・・・・自然あるいは強制循環型熱交換
器、１９・・・・水管路、２１・・・・・温度検出器、
２２・・分割部、２３ ・注腸管、２５・・弁駆動部、
２７ ・給水管、３０・・水量検出器、３５・・設定器
、３６ ・・供給水量制御部、３７ ・・・水位検出器
。 代理人の氏名 弁理士 中 尾 敏 男 ほか１名第１
Ｓ 第２図 第３図
一実施例である複合給湯機の構成図、第３図は本発明の
他の実施例を示す構成図である。 １６ ・・・・器具本体、１７・・・・・・強制通水型
熱交換器、１８・・・・自然あるいは強制循環型熱交換
器、１９・・・・水管路、２１・・・・・温度検出器、
２２・・分割部、２３ ・注腸管、２５・・弁駆動部、
２７ ・給水管、３０・・水量検出器、３５・・設定器
、３６ ・・供給水量制御部、３７ ・・・水位検出器
。 代理人の氏名 弁理士 中 尾 敏 男 ほか１名第１
Ｓ 第２図 第３図
Claims (1)
- 勢器具本体に強制通水型熱交換器と他の自然あるいは強
制循環型熱交換器を具備し、前記強制通水型熱交換器の
入水側に水量検出器、供給水量制御部を備え、出力側に
温度検出器を設けた後に、器具本体内で分割し、一方を
器具外の出湯回路に他方を強制的に開閉する弁を備える
注湯管を通して、前記自然あるいは強制循環型熱交換器
の水管部に設ける給水管に注湯する注湯回〆を構成する
もので、前記弁の開動作は設定器に依存し、閉動作は前
記自然あるいは強制循環型熱交換器を介して検出する注
湯水位と設定値に依存し、前記供給水量−制御器にて小
水量に規制後実行する手段を具備する複合給湯機。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP59021026A JPS60165459A (ja) | 1984-02-07 | 1984-02-07 | 複合給湯機 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP59021026A JPS60165459A (ja) | 1984-02-07 | 1984-02-07 | 複合給湯機 |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPS60165459A true JPS60165459A (ja) | 1985-08-28 |
| JPH0243972B2 JPH0243972B2 (ja) | 1990-10-02 |
Family
ID=12043498
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP59021026A Granted JPS60165459A (ja) | 1984-02-07 | 1984-02-07 | 複合給湯機 |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JPS60165459A (ja) |
Cited By (7)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPS62262109A (ja) * | 1986-05-08 | 1987-11-14 | Noritsu Co Ltd | 自動風呂装置の水位検出方法 |
| JPS6396440A (ja) * | 1986-10-08 | 1988-04-27 | Noritsu Co Ltd | 自動風呂装置 |
| JPS63306324A (ja) * | 1987-06-03 | 1988-12-14 | Matsushita Electric Ind Co Ltd | 給湯装置 |
| JPH01107047A (ja) * | 1987-10-19 | 1989-04-24 | Rinnai Corp | 自動湯張り装置 |
| JPH0271047A (ja) * | 1988-09-07 | 1990-03-09 | Rinnai Corp | 給湯器 |
| JPH02225949A (ja) * | 1989-02-28 | 1990-09-07 | Gastar Corp | 自動風呂装置の湯張り方法および装置 |
| JPH0411322U (ja) * | 1990-05-18 | 1992-01-30 |
-
1984
- 1984-02-07 JP JP59021026A patent/JPS60165459A/ja active Granted
Cited By (10)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPS62262109A (ja) * | 1986-05-08 | 1987-11-14 | Noritsu Co Ltd | 自動風呂装置の水位検出方法 |
| JPH0638214B2 (ja) * | 1986-05-08 | 1994-05-18 | 株式会社ノーリツ | 自動風呂装置の水位検出方法 |
| JPS6396440A (ja) * | 1986-10-08 | 1988-04-27 | Noritsu Co Ltd | 自動風呂装置 |
| JPS63306324A (ja) * | 1987-06-03 | 1988-12-14 | Matsushita Electric Ind Co Ltd | 給湯装置 |
| JPH01107047A (ja) * | 1987-10-19 | 1989-04-24 | Rinnai Corp | 自動湯張り装置 |
| JPH0468543B2 (ja) * | 1987-10-19 | 1992-11-02 | Rinnai Kk | |
| JPH0271047A (ja) * | 1988-09-07 | 1990-03-09 | Rinnai Corp | 給湯器 |
| JPH02225949A (ja) * | 1989-02-28 | 1990-09-07 | Gastar Corp | 自動風呂装置の湯張り方法および装置 |
| JPH0411322U (ja) * | 1990-05-18 | 1992-01-30 | ||
| JPH0710165Y2 (ja) * | 1990-05-18 | 1995-03-08 | リンナイ株式会社 | 給湯装置 |
Also Published As
| Publication number | Publication date |
|---|---|
| JPH0243972B2 (ja) | 1990-10-02 |
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Legal Events
| Date | Code | Title | Description |
|---|---|---|---|
| EXPY | Cancellation because of completion of term |