JPS598590B2 - 自動二輪車のフレ−ム - Google Patents
自動二輪車のフレ−ムInfo
- Publication number
- JPS598590B2 JPS598590B2 JP54171480A JP17148079A JPS598590B2 JP S598590 B2 JPS598590 B2 JP S598590B2 JP 54171480 A JP54171480 A JP 54171480A JP 17148079 A JP17148079 A JP 17148079A JP S598590 B2 JPS598590 B2 JP S598590B2
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- frame
- pipe
- seat rail
- strength
- welded
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Expired
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- Motorcycle And Bicycle Frame (AREA)
Description
【発明の詳細な説明】
本発明は自動二輪車のフレームに関する。
従来から自動二輪車のフレームの多くは断面円形のパイ
プ材を溶接して組立てた構造とされ、多数の補強部材、
ステー、ブラケット類が溶接されるようになつている。
プ材を溶接して組立てた構造とされ、多数の補強部材、
ステー、ブラケット類が溶接されるようになつている。
この様なフレームにおいてその強度上考慮すべきパイプ
材の溶接の一般的性質として、溶接部の強度を高めるた
めにはその溶接長を長くとる方が良いことが知られてい
る。
材の溶接の一般的性質として、溶接部の強度を高めるた
めにはその溶接長を長くとる方が良いことが知られてい
る。
しかし、溶接長をあまり長くすると溶接される側のパイ
プ材即ち母材が溶けて変質し母材自体の強度が低下する
ので、むやみに溶接長を長くすることはできない。
プ材即ち母材が溶けて変質し母材自体の強度が低下する
ので、むやみに溶接長を長くすることはできない。
一方、フレームを溶接して組立てる場合、どの様にフレ
ーム部材同志を溶接するかどうかが問題となる。
ーム部材同志を溶接するかどうかが問題となる。
即ち、車体外側方に面する横側面（以下単に横側面とい
う）にてフレーム部材を溶接するなどして横側面に溶接
部を設けると、最大のねじり応力が働く横側面が溶けて
変質するため、ねじり応力に対するフレーム強度が低下
するからである。また、フレームの外観上の美感を考慮
した場合、前記の如く横側面に溶接部があることは好ま
しくないものである。本発明は斜上事情に鑑みてなされ
たもので、その目的とする処は母材の強度を低下させず
に大きな溶接強度を得られると共に、ねじりに対する強
度が大きく、しかも外観的美感に優れた自動二輪車のフ
レームを提供することにある。
う）にてフレーム部材を溶接するなどして横側面に溶接
部を設けると、最大のねじり応力が働く横側面が溶けて
変質するため、ねじり応力に対するフレーム強度が低下
するからである。また、フレームの外観上の美感を考慮
した場合、前記の如く横側面に溶接部があることは好ま
しくないものである。本発明は斜上事情に鑑みてなされ
たもので、その目的とする処は母材の強度を低下させず
に大きな溶接強度を得られると共に、ねじりに対する強
度が大きく、しかも外観的美感に優れた自動二輪車のフ
レームを提供することにある。
以下、本発明の実施例を図面により説明する。
本実施例のフレームＡは第１図に示す如くヘッドパイプ
１と枠管２とを有する。枠管２はヘッドパイプ１から後
方へ延びる主管と、ヘッドパイプ１から斜め下方へ延び
るフレーム部材たるダウンチューブとの下端部を連結し
て略ループ状に形成してある。
１と枠管２とを有する。枠管２はヘッドパイプ１から後
方へ延びる主管と、ヘッドパイプ１から斜め下方へ延び
るフレーム部材たるダウンチューブとの下端部を連結し
て略ループ状に形成してある。
３は主管から後方へ延びるフレーム部材たるシ・ 一ト
レール、４はバックステーである。
レール、４はバックステーである。
これらフレーム部材たる主管、ダウンチューブ、シート
レール３は断面角形のパイプ材で構成され、その角形断
面の直交する一辺が略鉛直となり他辺が水平となるよう
に配置される。パイプ材はアルフ ミニウム合金などの
軽合金製のものが使用され、軽量化が図られている。ま
た、パイプ材の断面形状は正方形とされているが、短辺
と長辺の長さに大きな差のない長方形であつてもよい。
そして、上記フレーム部材２、３、４は車体外５ 側方
に面する横側面を除いた他の而で溶接されるが、その一
例として枠管２とシートレール３との溶接部を第２図に
示す。
レール３は断面角形のパイプ材で構成され、その角形断
面の直交する一辺が略鉛直となり他辺が水平となるよう
に配置される。パイプ材はアルフ ミニウム合金などの
軽合金製のものが使用され、軽量化が図られている。ま
た、パイプ材の断面形状は正方形とされているが、短辺
と長辺の長さに大きな差のない長方形であつてもよい。
そして、上記フレーム部材２、３、４は車体外５ 側方
に面する横側面を除いた他の而で溶接されるが、その一
例として枠管２とシートレール３との溶接部を第２図に
示す。
一【−
枠管２はシートレール３が溶接される母材となるが、そ
の断面形状は前述した如く正方形となつておりその一辺
の長さａと等しい径の丸バイブ１０と比較すると、該管
２の周長は丸バイブ１０よりも長い。
の断面形状は前述した如く正方形となつておりその一辺
の長さａと等しい径の丸バイブ１０と比較すると、該管
２の周長は丸バイブ１０よりも長い。
従つて、洛接強度を丸バイブ１０と同様にするために丸
バイブ１０の場合と同じ長さの溶接長をとつてもシート
レール３の溶接によつて変質しない部分が丸バイブ１０
よりも多く残り、母材即ち枠管２の強度の低下が少ない
。
バイブ１０の場合と同じ長さの溶接長をとつてもシート
レール３の溶接によつて変質しない部分が丸バイブ１０
よりも多く残り、母材即ち枠管２の強度の低下が少ない
。
また、逆に母材の強度を丸バイブ１０と同様に保つため
に非溶接部分の長さを丸バイブ１０と同じ長さだけ残す
とすれば、シートレール３の溶接長を長くとることがで
き大きな溶接強度が得られる。従つて、溶接長を適当に
選ぶことにより丸バイブ１０の場合よりも母材強度を高
く保ちつつ溶接強度を高めることが可能である。一方、
枠管２の接合面は平坦であるからそれに接合するシート
レール３端部を直線的に切断すればよく従来の丸バイブ
を使用したもののように端部を曲面状に加工する必要が
ないのでその加工が簡単である。
に非溶接部分の長さを丸バイブ１０と同じ長さだけ残す
とすれば、シートレール３の溶接長を長くとることがで
き大きな溶接強度が得られる。従つて、溶接長を適当に
選ぶことにより丸バイブ１０の場合よりも母材強度を高
く保ちつつ溶接強度を高めることが可能である。一方、
枠管２の接合面は平坦であるからそれに接合するシート
レール３端部を直線的に切断すればよく従来の丸バイブ
を使用したもののように端部を曲面状に加工する必要が
ないのでその加工が簡単である。
そして、両者の溶接作業も行い易い。また、シートレー
ル３は枠管２の車体後方に面する側面に溶接されるが、
その両者は互いに角バイブで構成されているので枠管２
の横側面には溶接部ができず、最大のねじり応力が働く
枠管２の横側面は母材のまま残る。従つて、ねじりに対
するフレーム強度を大きく確保できる。尚、図中５は枠
管２を補強する補強管であり、角バイブ又は丸バイブど
ちらであつてもよいが、枠管２が角バイブであるからシ
ートレール３の場合と同様のことが言える。
ル３は枠管２の車体後方に面する側面に溶接されるが、
その両者は互いに角バイブで構成されているので枠管２
の横側面には溶接部ができず、最大のねじり応力が働く
枠管２の横側面は母材のまま残る。従つて、ねじりに対
するフレーム強度を大きく確保できる。尚、図中５は枠
管２を補強する補強管であり、角バイブ又は丸バイブど
ちらであつてもよいが、枠管２が角バイブであるからシ
ートレール３の場合と同様のことが言える。
また、前記実施例では枠管２とシールレール３の溶接部
について説明したが、枠管２とバックステー４、及びシ
ートレール３とバックステー４についても同様のことが
言える。
について説明したが、枠管２とバックステー４、及びシ
ートレール３とバックステー４についても同様のことが
言える。
本発明は以上の様に、フレーム部材たる主管、ダウンチ
ューブ、シートレールとを断面角形のバイブ材で構成し
、該フレーム部材をその角断面の直交する一辺が略鉛直
となり他辺が水平となるように配置し、且つシートレー
ルの前端を、主管の車体後方に面する側面に突き当てて
溶接したものである。
ューブ、シートレールとを断面角形のバイブ材で構成し
、該フレーム部材をその角断面の直交する一辺が略鉛直
となり他辺が水平となるように配置し、且つシートレー
ルの前端を、主管の車体後方に面する側面に突き当てて
溶接したものである。
即ち、フレーム部材の周長が従来使用されていた同強度
の丸バイブよりも長くなり、溶接部における溶接長を長
くしても母材の変質しない部分が多く残るので、母材の
強度を低下させずに大きな溶接強度を得ることができる
。
の丸バイブよりも長くなり、溶接部における溶接長を長
くしても母材の変質しない部分が多く残るので、母材の
強度を低下させずに大きな溶接強度を得ることができる
。
また、フレーム部材を断面角形のバイブ材で構成する一
方、シートレールの前端を、主管の車体後方に面する側
面に突き当てて溶接したので、車体外側方に面する横側
面に洛接部がなくなる。
方、シートレールの前端を、主管の車体後方に面する側
面に突き当てて溶接したので、車体外側方に面する横側
面に洛接部がなくなる。
従つて、最大のねじり応力が働く横側面が変質せずに母
材のまま残るので、ねじりに対するフレーム強度を大き
く確保することができ、しかもフレームとして外観的美
感に優れたものである。
材のまま残るので、ねじりに対するフレーム強度を大き
く確保することができ、しかもフレームとして外観的美
感に優れたものである。
第１図は本発明フレームを示す側面図、第２図は第１図
の■−■線断面図である。 尚図中、Ａ・・・・・・フレーム、１・・・・・・ヘッ
ドバイブ、２・・・・・・枠管、３・・・・・・シート
レール、４・・・・・・バックステー。
の■−■線断面図である。 尚図中、Ａ・・・・・・フレーム、１・・・・・・ヘッ
ドバイブ、２・・・・・・枠管、３・・・・・・シート
レール、４・・・・・・バックステー。
Claims (1)
- １ ヘッドパイプから後方へ延びる主管と、ヘッドパイ
プから斜め下方へ延びるダウンチューブと、主管から後
方へ延びるシートレールとをフレーム部材として組立て
たフレームにおいて、これらフレーム部材を断面角形の
パイプ材で構成する一方、該フレーム部材をその角断面
の直交する一辺が略鉛直となり他辺が水平となるように
配置し、且つシートレールの前端を、主管の車体後方に
面する側面に突き当てて溶接した自動二輪車のフレーム
。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP54171480A JPS598590B2 (ja) | 1979-12-28 | 1979-12-28 | 自動二輪車のフレ−ム |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP54171480A JPS598590B2 (ja) | 1979-12-28 | 1979-12-28 | 自動二輪車のフレ−ム |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPS5695779A JPS5695779A (en) | 1981-08-03 |
| JPS598590B2 true JPS598590B2 (ja) | 1984-02-25 |
Family
ID=15923879
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP54171480A Expired JPS598590B2 (ja) | 1979-12-28 | 1979-12-28 | 自動二輪車のフレ−ム |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JPS598590B2 (ja) |
Families Citing this family (14)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPS58164987U (ja) * | 1982-04-30 | 1983-11-02 | スズキ株式会社 | 自動二輪車の車体フレ−ム |
| JPS58180786U (ja) * | 1982-05-28 | 1983-12-02 | 本田技研工業株式会社 | 車体フレ−ム |
| JPS5913385U (ja) * | 1982-07-19 | 1984-01-27 | スズキ株式会社 | オ−トバイの車体 |
| JPS5923785A (ja) * | 1982-07-30 | 1984-02-07 | ヤマハ発動機株式会社 | 自動二輪車のフレ−ム |
| JPS59106384A (ja) * | 1982-12-09 | 1984-06-20 | 本田技研工業株式会社 | 自動二輪車のフレ−ム構造 |
| JPS59145675A (ja) * | 1983-02-09 | 1984-08-21 | 本田技研工業株式会社 | 跨座型車両用のフレーム構造 |
| JPS59188786U (ja) * | 1983-06-03 | 1984-12-14 | 本田技研工業株式会社 | 自動二輪車等のフレ−ム |
| JPS59195077U (ja) * | 1983-06-13 | 1984-12-25 | 有限会社 モリワキエンジニアリング | オ−トバイのフレ−ム |
| JPS6033176A (ja) * | 1983-07-30 | 1985-02-20 | スズキ株式会社 | 自動二輪車のフレ−ム |
| JPS6033177A (ja) * | 1983-07-30 | 1985-02-20 | スズキ株式会社 | 自動二輪車のフレ−ム |
| JPH06518B2 (ja) * | 1983-07-30 | 1994-01-05 | スズキ株式会社 | 自動二輪車のフレ−ム |
| JPS6042181A (ja) * | 1983-08-18 | 1985-03-06 | 本田技研工業株式会社 | 跨座型車両用のフレ−ム構造 |
| JPS6042177A (ja) * | 1983-08-18 | 1985-03-06 | 本田技研工業株式会社 | 跨座型車両用のフレ−ム構造 |
| JPS60169386A (ja) * | 1984-02-14 | 1985-09-02 | 本田技研工業株式会社 | 自動二輪車のステツプ取付構造 |
Citations (4)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPS4927958U (ja) * | 1972-06-07 | 1974-03-09 | ||
| FR2334556A1 (fr) * | 1975-12-10 | 1977-07-08 | Lefebvre Francis | Perfectionnements apportes aux cadres de cycles |
| US4058181A (en) * | 1976-03-16 | 1977-11-15 | Buell Erik F | Motorcycle suspension systems |
| JPS5339946B2 (ja) * | 1973-11-26 | 1978-10-24 |
Family Cites Families (1)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPS5718236Y2 (ja) * | 1976-09-10 | 1982-04-16 |
-
1979
- 1979-12-28 JP JP54171480A patent/JPS598590B2/ja not_active Expired
Patent Citations (4)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPS4927958U (ja) * | 1972-06-07 | 1974-03-09 | ||
| JPS5339946B2 (ja) * | 1973-11-26 | 1978-10-24 | ||
| FR2334556A1 (fr) * | 1975-12-10 | 1977-07-08 | Lefebvre Francis | Perfectionnements apportes aux cadres de cycles |
| US4058181A (en) * | 1976-03-16 | 1977-11-15 | Buell Erik F | Motorcycle suspension systems |
Also Published As
| Publication number | Publication date |
|---|---|
| JPS5695779A (en) | 1981-08-03 |
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