JPS5862902A - プリント化ダイポ−ルアンテナ - Google Patents
プリント化ダイポ−ルアンテナInfo
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- JPS5862902A JPS5862902A JP16136981A JP16136981A JPS5862902A JP S5862902 A JPS5862902 A JP S5862902A JP 16136981 A JP16136981 A JP 16136981A JP 16136981 A JP16136981 A JP 16136981A JP S5862902 A JPS5862902 A JP S5862902A
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- dipoles
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- dipole
- dipole antenna
- orthogonal
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-
- H—ELECTRICITY
- H01—ELECTRIC ELEMENTS
- H01Q—ANTENNAS, i.e. RADIO AERIALS
- H01Q9/00—Electrically-short antennas having dimensions not more than twice the operating wavelength and consisting of conductive active radiating elements
- H01Q9/04—Resonant antennas
- H01Q9/06—Details
- H01Q9/065—Microstrip dipole antennas
Landscapes
- Variable-Direction Aerials And Aerial Arrays (AREA)
- Details Of Aerials (AREA)
Abstract
(57)【要約】本公報は電子出願前の出願データであるた
め要約のデータは記録されません。
め要約のデータは記録されません。
Description
【発明の詳細な説明】
仁の発明は誘電体基板を用いて構成するプリント化ダイ
ポールアンテナに関するものである。
ポールアンテナに関するものである。
なお、ここでは説明の便宜上ダイポールアンテナの放射
部の形状は長方形板状とし、2本のダイポールを直交さ
せた場合について説明する。
部の形状は長方形板状とし、2本のダイポールを直交さ
せた場合について説明する。
まず第1図に示す従来のプリント化ダイポールアンテナ
につIIF−&”+”[説明する。
につIIF−&”+”[説明する。
第1図は従来のプリント化ダイポールアンテナの構造図
である。第1j!i1においてfl)、 121は誘電
体板、 (31)および(sb)、 (4m)およ
び(4b)はダイボー”* (s”)および(5b)
、 、(61)および(6b>は亭行2線、 (7)、
(81はテーバ形バラン。
である。第1j!i1においてfl)、 121は誘電
体板、 (31)および(sb)、 (4m)およ
び(4b)はダイボー”* (s”)および(5b)
、 、(61)および(6b>は亭行2線、 (7)、
(81はテーバ形バラン。
(9g)、 (10b)は中□−心導体、 (9b)
、 (10b)wlIpI#□体、α詐、圓は同軸□接
栓である。誘電体板(1)の′表裏にはダイポール゛(
オ)および(3b)、平行2II(5a)および(5b
)、テーバ形バラン(7)、中心導体(9麿)地−導体
(9b)がプリント化されてお勤一体の構造を有してい
る。誘電体板(2)Kつ、いても同様で、誘電体板(1
1,(21は互いに直交して配置されている。
、 (10b)wlIpI#□体、α詐、圓は同軸□接
栓である。誘電体板(1)の′表裏にはダイポール゛(
オ)および(3b)、平行2II(5a)および(5b
)、テーバ形バラン(7)、中心導体(9麿)地−導体
(9b)がプリント化されてお勤一体の構造を有してい
る。誘電体板(2)Kつ、いても同様で、誘電体板(1
1,(21は互いに直交して配置されている。
いま仮にAの方向から直交した電界成分E。
E、をもつ電波が到来した場合、電界成分E、はダイポ
ール(3a)お、よび(3b)で受信される。その受信
電流T、は平行28(5a>および(5b)を通り、チ
ー共形バラ、ン(7)Kよって平衡電流から不平衡電流
に変換されて、中心導体(9a)と地導体(9b)で構
成したマイクロストリップ線路に流入する。また電界成
分E、についてもB、の場合と同様にダイポール(4a
)および(4b)で受信され、受信電流1.4d平行2
線(6a)および(6b)lテーパ形バラン(8)、内
導体(10a)および地導体(10b)に流入し、各受
信電流I、、T、は同軸接栓αυ、@からの出力として
得ることができる。 ゛ “ このプリント化ダイボニルアンテナは2枚の直交し
た誘電体基板から構成されているため構造が立体的とな
りアンテナ占有空゛間が増すという欠点を有していた。
ール(3a)お、よび(3b)で受信される。その受信
電流T、は平行28(5a>および(5b)を通り、チ
ー共形バラ、ン(7)Kよって平衡電流から不平衡電流
に変換されて、中心導体(9a)と地導体(9b)で構
成したマイクロストリップ線路に流入する。また電界成
分E、についてもB、の場合と同様にダイポール(4a
)および(4b)で受信され、受信電流1.4d平行2
線(6a)および(6b)lテーパ形バラン(8)、内
導体(10a)および地導体(10b)に流入し、各受
信電流I、、T、は同軸接栓αυ、@からの出力として
得ることができる。 ゛ “ このプリント化ダイボニルアンテナは2枚の直交し
た誘電体基板から構成されているため構造が立体的とな
りアンテナ占有空゛間が増すという欠点を有していた。
また9円偏波用アンテナとして用いる場合には円偏波給
電回路を別に設けるか、または片方の基板上へ構成して
他方の基板のダイポールと接続する必要があり、アンテ
ナの構造が複雑になるという製作上の欠点もあった。
電回路を別に設けるか、または片方の基板上へ構成して
他方の基板のダイポールと接続する必要があり、アンテ
ナの構造が複雑になるという製作上の欠点もあった。
この発明はこれらの欠点を除去するためK。
1枚の基板上に2本のダイポールをプリント化し、それ
らのダイポールを45°ずつ傾けて互いに直交させたも
ので、以下図面によりこの発明の一実施例について説明
する。
らのダイポールを45°ずつ傾けて互いに直交させたも
ので、以下図面によりこの発明の一実施例について説明
する。
第2図および第3図はこの発明によるプ1)ント化ダイ
ポールアンテナの構造を示す図である。
ポールアンテナの構造を示す図である。
第2岬におい、てa3は誘電体板、 (14g)、(
14b)。
14b)。
(15a)、 (15b)はダイポール、 (16=
)、(llb)l(’1’7a)+ (17b)は平行
2線、(lit)、’(19はテーパ形パラン、嶽は地
導体、 all、 @は内導体、a3.(2)3図は第
2図のA方向からみた上面図である。
)、(llb)l(’1’7a)+ (17b)は平行
2線、(lit)、’(19はテーパ形パラン、嶽は地
導体、 all、 @は内導体、a3.(2)3図は第
2図のA方向からみた上面図である。
ダイポール(t4g)、 (Ub)、 (lsa)、
(1sb)、平行2# (16a)、 (16b)、
(17g)、 (17b)、 f−パ形バランαS、α
l、地導体■、内導体(社)、@は平行2線(16a)
、 (16b)および(17a)、 (17b)の付近
に切り欠きを設けた誘電体板α314の表、裏にプリン
ト・化されており、それらの切り欠き部分に誘電体の何
とう性を利用しズ第3図で示したようにひねり部分Bl
、Blを設け、板状ダイポール(14a)および(14
b)、、 (15a)および(15b、)を45°ずつ
傾けて互いに直交させて構成、している。人、方向から
到来した直交し7た電界成分E、、E、をもつ電波はそ
れぞれの成分をダイポール(14m、’)、および(1
4b)、 (15a)および(4sb)で受信すること
ができ、それらの受信電流を同軸接栓(ハ)、婢からの
出力として得ることができる。
(1sb)、平行2# (16a)、 (16b)、
(17g)、 (17b)、 f−パ形バランαS、α
l、地導体■、内導体(社)、@は平行2線(16a)
、 (16b)および(17a)、 (17b)の付近
に切り欠きを設けた誘電体板α314の表、裏にプリン
ト・化されており、それらの切り欠き部分に誘電体の何
とう性を利用しズ第3図で示したようにひねり部分Bl
、Blを設け、板状ダイポール(14a)および(14
b)、、 (15a)および(15b、)を45°ずつ
傾けて互いに直交させて構成、している。人、方向から
到来した直交し7た電界成分E、、E、をもつ電波はそ
れぞれの成分をダイポール(14m、’)、および(1
4b)、 (15a)および(4sb)で受信すること
ができ、それらの受信電流を同軸接栓(ハ)、婢からの
出力として得ることができる。
この方法によればテーパ彎バラン[L OL $”?イ
クロストリップ線路内導体m1.@を同一平面上に構成
することができ占有空間が少なくて済み、を造が簡単で
やるという利点がある。 。
クロストリップ線路内導体m1.@を同一平面上に構成
することができ占有空間が少なくて済み、を造が簡単で
やるという利点がある。 。
、第4図はこの発明による他の実施例!尽す図で、、Q
:lは誘電体、、 (14m)、 、Q4b)、、 <
15g)、 、<15.シ)へ− はダイ、ボー/’ p 、、、(1,”−)、(i 6
b)−(i 7り=、 (i Wb )は平行2線、側
、α−はテーパ形バラン、anは地導体、 (211,
02Bは内導体、@!6.90’位相差2分配器、ma
伺軸接栓、B、、B、はひねり部分である。
:lは誘電体、、 (14m)、 、Q4b)、、 <
15g)、 、<15.シ)へ− はダイ、ボー/’ p 、、、(1,”−)、(i 6
b)−(i 7り=、 (i Wb )は平行2線、側
、α−はテーパ形バラン、anは地導体、 (211,
02Bは内導体、@!6.90’位相差2分配器、ma
伺軸接栓、B、、B、はひねり部分である。
このアンテナでdA方向から到来し九円!波の電波を、
90°位相差2分配器(至)を介しで受信すると七がで
き、−軸接栓(至)からその受信出方を得ることができ
る。この場合にも第2図および第3図で示したアンテナ
と同様に占有空間が少なく、構造が戸単という製作上の
利点を有する円・偏波用のプリント化ダイポールアンテ
ナが4られる。
90°位相差2分配器(至)を介しで受信すると七がで
き、−軸接栓(至)からその受信出方を得ることができ
る。この場合にも第2図および第3図で示したアンテナ
と同様に占有空間が少なく、構造が戸単という製作上の
利点を有する円・偏波用のプリント化ダイポールアンテ
ナが4られる。
なお以上は2本のダイポールが直交した場合について説
明したが、1本また社複数本のグイ・ポールを任意の角
度でひねった場合にりいても全く同様にして実施できる
。またダイポールおよびダイポール給電線路を1枚の誘
電体基板の片面属プリント化した場合やダイポールや形
状を折返し形、双扇形など任意の形状、とした場合にり
いて、も同様にして実施、できる。、さ5に給!線路f
給電回路として) 1Jプ、レート形q?−トリツブ線
路を使用した場合にも全く同時にして実施できる。
明したが、1本また社複数本のグイ・ポールを任意の角
度でひねった場合にりいても全く同様にして実施できる
。またダイポールおよびダイポール給電線路を1枚の誘
電体基板の片面属プリント化した場合やダイポールや形
状を折返し形、双扇形など任意の形状、とした場合にり
いて、も同様にして実施、できる。、さ5に給!線路f
給電回路として) 1Jプ、レート形q?−トリツブ線
路を使用した場合にも全く同時にして実施できる。
以上説明したようにこの発明によれば製作が容易でかつ
簡単な構造を有し、かつ給電回路と一体化して構成した
プリント化ダイポールアンテナが得られるという点で大
きな効果がある。
簡単な構造を有し、かつ給電回路と一体化して構成した
プリント化ダイポールアンテナが得られるという点で大
きな効果がある。
第1図は従来のプリント化ダイポールアンテナの構造図
、第2図はこの発明によるプリント化ダイポールアンテ
ナの構造図、第3図は上面図、第4図はこの発明の他の
実施例を示す構造図である。 図中、 (11,(21,(31は誘電体板、 (3
a)および(3b)、 (4m)および(4b)、 (
14a)および(t4b)。 (1sa)および(15b)はダイポール、 (9a
)、(xoa)。 elf)、 12ati内導体、 (9b)、 (1
0b)tmd地導体、凶は90°位相差2分配器、B、
、B、はひねり部分である。 なお1図中同一あるいは相当部分には同一符号を付しで
ある。 @1図
、第2図はこの発明によるプリント化ダイポールアンテ
ナの構造図、第3図は上面図、第4図はこの発明の他の
実施例を示す構造図である。 図中、 (11,(21,(31は誘電体板、 (3
a)および(3b)、 (4m)および(4b)、 (
14a)および(t4b)。 (1sa)および(15b)はダイポール、 (9a
)、(xoa)。 elf)、 12ati内導体、 (9b)、 (1
0b)tmd地導体、凶は90°位相差2分配器、B、
、B、はひねり部分である。 なお1図中同一あるいは相当部分には同一符号を付しで
ある。 @1図
Claims (1)
- 【特許請求の範囲】 一(1)1枚の誘電体基板の片面あるいは両面にグイ、
−ヤおよヶ、イ′、−2給1.□プ、2ト化したプリン
ト化ダイポールアンテナにおいて、上記誘電体基板の一
部にひねり部分を設け、上記ダイポールをプリント化し
た誘電体基板部分と2.上記ひねυ部分を除く上記ダイ
ポール給電線路をプリント化した誘電体基板部分とが同
一平面上にないことを特徴とするプリント化ダイポール
アンテナ。 (21複数本のダイポールおよびダイポール給電線路と
、ダイポール給電線路に接続する給電回路とを1枚の誘
電体基磁上にプリント化したことを特徴とする特許請求
の範囲第111項記載のプリント化ダイポールアンテナ
。 (3)複数本のダイ−ボールを互いに直交させて配列し
たことを特徴とする特許請求の範囲第(1)項のプリン
ト化ダイポールアンテナ。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP16136981A JPS5862902A (ja) | 1981-10-09 | 1981-10-09 | プリント化ダイポ−ルアンテナ |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP16136981A JPS5862902A (ja) | 1981-10-09 | 1981-10-09 | プリント化ダイポ−ルアンテナ |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPS5862902A true JPS5862902A (ja) | 1983-04-14 |
Family
ID=15733771
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP16136981A Pending JPS5862902A (ja) | 1981-10-09 | 1981-10-09 | プリント化ダイポ−ルアンテナ |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JPS5862902A (ja) |
Cited By (16)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPH01311702A (ja) * | 1988-06-10 | 1989-12-15 | Nippon Ueebu Gaido Kk | カード形アンテナ |
JPH0434007U (ja) * | 1990-07-18 | 1992-03-19 | ||
JPH0478811U (ja) * | 1990-11-20 | 1992-07-09 | ||
WO1996024964A1 (en) * | 1995-02-06 | 1996-08-15 | Megawave Corporation | Television antennas |
US5644321A (en) * | 1993-01-12 | 1997-07-01 | Benham; Glynda O. | Multi-element antenna with tapered resistive loading in each element |
US5686928A (en) * | 1995-10-13 | 1997-11-11 | Lockheed Martin Corporation | Phased array antenna for radio frequency identification |
EP0688040A3 (en) * | 1994-06-13 | 1998-03-11 | Nippon Telegraph And Telephone Corporation | Bidirectional printed antenna |
US5917456A (en) * | 1994-09-02 | 1999-06-29 | Hollandse Signaalapparaten B.V. | Stripline antenna |
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EP1160916A2 (en) * | 2000-05-31 | 2001-12-05 | Samsung Electronics Co., Ltd. | Planar antenna |
KR100492207B1 (ko) * | 1996-07-03 | 2005-09-30 | 라디오 프리켄씨 시스템즈, 인코포레이티드 | 내부중심급전마이크로스트립급전선을갖는로그주기다이폴안테나 |
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JPWO2008136455A1 (ja) * | 2007-04-27 | 2010-07-29 | 日本電気株式会社 | セクタアンテナ |
CN108987921A (zh) * | 2018-06-25 | 2018-12-11 | 西安电子科技大学 | 提高三极子天线交叉极化鉴别度的天线阵列 |
IT201800005847A1 (it) * | 2018-05-30 | 2019-11-30 | Apparato di telecomunicazione |
-
1981
- 1981-10-09 JP JP16136981A patent/JPS5862902A/ja active Pending
Cited By (20)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
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US8482474B2 (en) | 2008-05-12 | 2013-07-09 | Panasonic Corporation | Antenna apparatus |
JP2010004318A (ja) * | 2008-06-20 | 2010-01-07 | Panasonic Corp | アンテナ装置 |
IT201800005847A1 (it) * | 2018-05-30 | 2019-11-30 | Apparato di telecomunicazione | |
CN108987921A (zh) * | 2018-06-25 | 2018-12-11 | 西安电子科技大学 | 提高三极子天线交叉极化鉴别度的天线阵列 |
CN108987921B (zh) * | 2018-06-25 | 2019-08-30 | 西安电子科技大学 | 提高三极子天线交叉极化鉴别度的天线阵列 |
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