JPH118197A - 保守時期検知装置 - Google Patents
保守時期検知装置Info
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- JPH118197A JPH118197A JP15976197A JP15976197A JPH118197A JP H118197 A JPH118197 A JP H118197A JP 15976197 A JP15976197 A JP 15976197A JP 15976197 A JP15976197 A JP 15976197A JP H118197 A JPH118197 A JP H118197A
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Abstract
を正確に検出することができるようにすることにより、
クリーニング時間を短縮することができるようにする。 【解決手段】 保守時期検知動作においては、制御部1
6は、まず、膜厚の累積加算値を0に設定した後、膜厚
センサ14を使って成膜前の膜厚を検出する。薄膜形成
処理が終了すると、制御部16は、膜厚センサ14を使
って成膜後の膜厚を検出した後、この膜厚から成膜前の
膜厚を引くことにより、今回の薄膜形成処理により形成
された薄膜の厚さを検出する。次に、制御部16は、こ
の膜厚を前回までの膜厚の累積加算値に加算した後、こ
の累積加算値としきい値とを比較することにより、反応
室の保守時期に達したか否かを判定し、達していれば、
その旨を操作部15を介して作業者に報告し、達してい
なければ、次の薄膜形成サイクルで再び同じ処理を実行
する。
Description
を形成するための薄膜形成装置において、薄膜形成室の
保守時期を検知する保守時期検知装置に関する。
ウェーハの表面に薄膜を形成する必要がある。この薄膜
を形成する薄膜形成装置としては、例えば、複数の反応
ガスの化学反応を利用して薄膜を形成するCVD(Ch
emical Vaper Deposition)装
置がある。
によって薄膜形成室、すなわち、反応室の内壁及び排管
内に主または副生成物(以下単に「生成物」という。)
が付着する。この生成物の厚さは、薄膜形成処理を実行
するたびに徐々に大きくなる。生成物の厚さが大きくな
ると、薄膜形成効率等に悪影響を与える。したがって、
CVD装置においては、生成物を除去するための保守を
行う必要がある。この保守を行うためには、保守時期を
検知する必要がある。この検知は、自動的に行うことが
望まれる。
成処理の実行回数または反応ガスの累積流量を検出する
ことにより、生成物の厚さを検出し、検出された厚さと
予め定めたしきい値とを比較することにより、保守時期
を検知するようになっていた。
うな構成では、生成物の厚さを正確に検出することがで
きないため、生成物を除去するための時間(以下「クリ
ーニング時間」という。)を設定する場合、かなりの余
裕を持たせなければならないという問題があった。すな
わち、しきい値によって定められるクリーニング時間よ
りかなり大きめのクリーニング時間を設定しなければな
らないという問題があった。これにより、従来は、生成
物のクリーニング時間が長くなり、薄膜形成装置の稼働
率が低下するとともに、クリーニングガスの使用量が多
くなるという問題を招いていた。
付着した生成物の厚さを正確に検出することができるよ
うにすることにより、クリーニング時間を短縮すること
ができる保守時期検知装置を提供することを目的とす
る。
に本発明に係る保守時期検知装置は、基板に薄膜を形成
する薄膜形成処理が実行されるたびにこの薄膜形成処理
によって形成された薄膜の厚さを検出する膜厚検出手段
と、この膜厚検出手段により検出された複数の膜厚を累
積加算する累積加算手段と、この累積加算手段の加算値
と予め定めたしきい値とを比較することにより保守時期
を検知する保守時期検知手段とを備えたことを特徴とす
る。
が実行されるたびにこの薄膜形成処理によって形成され
た薄膜の厚さが膜厚検出手段により検出される。この膜
厚検出検出手段により検出された複数の膜厚は、累積加
算手段により累積加算される。この累積加算値は、保守
時期検知手段により予め定めたしきい値と比較される。
これにより、薄膜形成室の保守時期が検知される。
内壁等に付着した生成物の厚さを正確に検出することが
できる。これは、薄膜形成処理によって基板の表面に形
成される薄膜の厚さと薄膜形成室の内壁等に形成される
生成物の厚さとが基板の表面の温度や薄膜形成室の内壁
等の温度によって決定されるからである。これにより、
例えば、ホットウォール式反応炉を用いる場合のように
基板の表面の温度と薄膜形成室の内壁等の温度とが同じ
場合は、薄膜形成処理によって基板の表面に形成された
薄膜の厚さを検出することにより、薄膜形成室の内壁等
に形成される生成物の厚さを正確に知ることができる。
また、コールドウォール式反応炉を用いる場合のように
基板の表面の温度と薄膜形成室の内壁等の温度とが異な
る場合は、予め両者の温度差を調べておくことにより、
薄膜形成処理によって基板の表面に形成された薄膜の厚
さに基づいて薄膜形成室の内壁等に形成された生成物の
厚さを正確に推測することができる。その結果、上記の
ような構成によれば、クリーニング時間の余裕を減少さ
せることができるので、クリーニング時間を短縮するこ
とができる。これにより、薄膜形成装置の稼働率を高め
ることができるとともに、クリーニングガスの使用量を
低減することができる。
施の形態を詳細に説明する。
時期検知装置の構成を示すブロック図である。なお、図
には、本発明の保守時期検知装置を備えたCVD装置全
体のの構成を示す。
のプロセスモジュール11(1),11(2),…と、
少なくとも1個のカセットモジュール12(1),12
(2),…と、トランスファモジュール13と、膜厚セ
ンサ14と、操作部15と、制御部16とを有する。
(2),…は、それぞれ反応室を有し、複数の反応ガス
の化学反応によってウェーハの表面に薄膜を形成する機
能を有する。カセットモジュール12(1),12
(2),…,12(N)は、作業者またはCVD装置の
外部に設けられたウェーハ搬送装置(AGV)との間
で、ウェーハの受渡しをする機能を有する。トランスフ
ァモジュール13は、プロセスモジュール11(1),
11(2),…とカセットモジュール12(1),12
(2),…との間で、ウェーハを搬送する機能を有す
る。
された薄膜の厚さを検出する機能を有する。操作部15
は、作業者がCVD装置に各種情報を入力するための入
力部としての機能とCVD装置が作業者に各種情報を出
力するための出力部としての機能とを有する。制御部1
6は、プロセスモジュール11(1),11(2),…
と、カセットモジュール12(1),12(2),…
と、トランスファモジュール13と、膜厚センサ14の
動作を制御、監視する機能と、ウェーハの搬送を制御す
る機能と、障害の発生を処理する機能等を有する。
れを示し、破線は制御情報やデータの流れを示す。
ず、ウェーハの表面に薄膜を形成する薄膜形成動作を説
明する。
者またはウェーハ搬送装置によりカセットモジュール1
2(1),12(2),…にウェーハが搬入される。こ
の搬入処理が終了すると、トランスファモジュール13
によりカセットモジュール12(1),12(2),…
からプロセスモジュール11(1),11(2),…の
反応室にウェーハが搬入される。
面に薄膜を形成する処理が実行される。この薄膜形成処
理が終了すると、薄膜の形成されたウェーハがトランス
ファモジュール13によりプロセスモジュール11
(1),11(2),…の反応室からカセットモジュー
ル12(1),12(2),…に搬出される。この搬出
処理が終了すると、作業者またはウェーハ搬送装置によ
りカセットモジュール12(1),12(2),…から
ウェーハが搬出される。
作は、操作部15から入力された情報等に基づいて制御
部16により制御される。また、この薄膜形成動作の結
果等は、制御部16によって操作部15を介して作業者
に報告される。
する保守時期検知動作を説明する。図2は、この保守時
期検知動作を制御するための制御部16の処理を示すフ
ローチャートである。
は、まず、膜厚の累積加算値(以下「累積膜厚」とい
う。)ΣDを0に設定する(ステップS11)。次に、
制御部16は、成膜前の膜厚D1を測定する(ステップ
S12)。すなわち、プロセスモジュール11(1),
11(2),…の反応室に搬入されるウェーハの表面に
すでに形成されている薄膜の厚さD1を測定する。この
測定は、膜厚センサ14を使って行われる。このあと、
反応室に搬入されたウェーハの表面に薄膜を形成する処
理が実行される。
膜後の膜厚D2を測定する(ステップS13)。すなわ
ち、プロセスモジュール11(1),11(2),…の
反応室から搬出されるウェーハの表面に形成された薄膜
の厚さD2を測定する。この測定も、膜厚センサ14を
使って行われる。次に、制御部16は、成膜後の膜厚D
2から成膜前の膜厚D1を引くことにより、今回の薄膜
形成処理により形成された薄膜の厚さΔDを検出する
(ステップS14)。
ΣDに今回の膜厚ΔDを加算する(ステップS15)。
次に、制御部16は、ステップS15で求められた累積
膜厚ΣDが予め定めたしきい値(以下「保守実行膜厚」
という。)TH以上になったか否かを判定する(ステッ
プS16)。保守実行膜厚THは、例えば、操作部15
を使って作業者により設定される。
い場合(ΣD<TH)、制御部16は、ステップS12
に戻る。これにより、次のウェーハに対して、再び、上
述した処理が実行される。これに対し、累積膜厚ΣDが
保守実行膜厚TH以上になると(ΣD≧TH)、制御部
16は、反応室の保守時期に達した旨を作業者に報告す
る(ステップS17)。この報告は、操作部15を介し
て行われる。これにより、プロセスモジュール11
(1),11(2),…の反応室の保守が行われる。
終了したか否かを判定する(ステップS18)。この保
守が終了しなければ、制御部16は、ステップS12に
戻り、終了すると、ステップS11に戻る。これによ
り、累積膜厚ΣDが0に設定され、再び上述した処理が
実行される。以上が本発明の特徴とする保守時期検知動
作である。
ば、各薄膜形成処理が実行されるたびに(各薄膜形成サ
イクルごとに)、この薄膜形成処理により形成された薄
膜の厚さΔDを検出し、この膜厚ΔDを各薄膜形成処理
が実行されるたびに累積加算することにより、反応室の
内壁等に付着した生成物の厚さを検出するようにしたの
で、この生成物の厚さを正確に検出することができる。
これは、薄膜形成処理によって基板の表面に形成される
薄膜の厚さと薄膜形成室の内壁等に形成される生成物の
厚さとが基板の表面の温度や薄膜形成室の内壁等の温度
によって決定されるからである。これにより、例えば、
ホットウォール式反応炉を用いる場合のように基板の表
面の温度と薄膜形成室の内壁等の温度とが同じ場合は、
薄膜形成処理によって基板の表面に形成された薄膜の厚
さを検出することにより、薄膜形成室の内壁等に形成さ
れる生成物の厚さを正確に知ることができる。また、コ
ールドウォール式反応炉を用いる場合のように基板の表
面の温度と薄膜形成室の内壁等の温度とが異なる場合
は、予め両者の温度差を調べておくことにより、薄膜形
成処理によって基板の表面に形成された薄膜の厚さに基
づいて薄膜形成室の内壁等に形成された生成物の厚さを
正確に推測することができる。その結果、上記のような
構成によれば、クリーニング時間の余裕を減少させるこ
とができるので、クリーニング時間を短縮することがで
きる。これにより、薄膜形成装置の稼働率を高めること
ができるとともに、クリーニングガスの使用量を低減す
ることができる。
は、従来の保守時期検知動作と本実施の形態の保守時期
検知動作とを比較して示す特性図である。
は、反応室の内壁等に付着した生成物の厚さDとクリー
ニング時間CTとを示す。また、破線は、従来の保守時
期検知装置を用いた場合の生成物の厚さDの推移を示
し、一点鎖線は、本実施の形態の保守時期検知装置を用
いた場合の生成物の厚さDの推移を示す。また、Ta
1,Ta2,Ta3,…は、従来の保守時期検知装置に
より検知された保守時期を示し、Tb1,Tb2,Tb
3,…は、本実施の形態の保守時期検知装置により検知
された保守時期を示す。
は、検知した各保守時期Tan(n=1,2,3,…)
ごとに、生成物の厚さDが大きく変動する。具体的に
は、生成物の厚さDは、保守実行膜厚THの±10%程
度変動する。このため、従来は、クリーニング時間CT
として、少なくとも保守実行膜厚THと同じ厚さの生成
物を除去するのに必要なのクリーニング時間CT0にそ
の10%分の余裕を加えた時間を設定しなければならな
かった。
装置では、検知した各保守時期Tbnごとに、生成物の
厚さDがほぼ一定である。具体的には、生成物の厚さD
は、{(ΔD×100)/TH}%程度しか変動しな
い。このため、本実施の形態は、クリーニング時間CT
として、少なくとも上述したCT0に{(ΔD×10
0)/TH}%分の余裕を加えた時間を設定すればよ
い。
ング時間CTの余裕を例えば従来の10分の1に減少さ
せることができる。その結果、本実施の形態では、クリ
ーニング時間CTを短縮することができる。図3の例で
は、従来のクリーニング時間CTの余裕をCT0の10
%とし、本実施の形態のクリーニング時間の余裕をCT
0の1%とすると、1回当りのクリーニング時間を割合
にして9%、時間にして4分30秒短縮することができ
る。
の累積加算処理(図2のステップS15)と保守時期の
検知処理(図2のステップS16)とを各薄膜形成処理
が実行されるたびに(各薄膜形成サイクルごとに)実行
するようにしたので、各薄膜形成サイクルにおける保守
時期検知動作を同じにすることができる。これにより、
保守時期検知装置の構成(主に、制御部16の処理プロ
グラムの構成)を簡単化することができるとともに、C
T0の変更等に容易に対処することができる。
したが、本発明は、上述した実施の形態に限定されるも
のではない。
の累積加算処理(図2のステップS15)と保守時期の
検知処理(図2のステップS16)とを各薄膜形成サイ
クルごとに実行する場合を説明した。しかしながら、本
発明では、少なくとも保守時期の検知処理を複数の薄膜
形成サイクルごとに実行するようにしてもよい。
クルごとに保守時期の検知処理等を行う必要がないの
で、保守時期検知動作の動作時間を全体として短縮する
ことができる。但し、この場合、保守時期の検知精度の
低下が問題になる。しかし、これは、最初は保守時期の
検知処理等の実行サイクルを長くし、徐々にこれを短く
していくようにすることにより解決することができる。
をCVD装置の保守時期検知装置に適用する場合を説明
した。しかしながら、本発明は、CVD装置以外の薄膜
形成装置の保守時期検知装置にも適用することができ
る。例えば、本発明は、物理的な変化を利用して薄膜を
形成する薄膜形成装置の保守時期検知装置にも適用する
ことができる。
を半導体装置のウェーハの表面に薄膜を形成する薄膜形
成装置の保守時期検知装置に適用する場合を説明した。
しかしながら、本発明は、半導体装置のウェーハ以外の
基板の表面に薄膜を形成する薄膜形成装置の保守時期検
知装置にも適用することができる。例えば、液晶表示装
置のガラス基板の表面に薄膜を形成する薄膜形成装置の
保守時期検知装置にも適用することができる。
逸脱しない範囲で種々様々変形実施可能なことは勿論で
ある。
薄膜形成処理が実行されるたびにこの薄膜形成処理によ
り形成された薄膜の厚さを検出し、この膜厚検出処理に
より検出される複数の膜厚を累積加算することにより、
薄膜形成室の内壁等に付着した生成物の厚さを検出する
ようにしたので、この厚さを正確に検出することができ
る。これにより、生成物のクリーニング時間に含める余
裕を減少させることができるので、生成物のクリーニン
グ時間を短縮することができる。その結果、薄膜形成装
置の稼働率を高めることができるとともに、クリーニン
グガスの使用量を低減することができる。
を備えた薄膜形成装置の構成を示すブロック図である。
の動作を説明するためのもので、特に、制御部の処理を
示すフローチャートである。
の効果を説明するための特性図である。
ジュール、12(1),12(2),…,12(N)…
カセットモジュール、13…トランスファモジュール、
14…膜厚センサ、15…操作部、16…制御部。
Claims (1)
- 【請求項1】 基板の表面に薄膜を形成するための薄膜
形成室の保守時期を検知する保守時期検知装置におい
て、 前記基板の表面に前記薄膜を形成する薄膜形成処理が実
行されるたびに、この薄膜形成処理によって形成された
前記薄膜の厚さを検出する膜厚検出手段と、 この膜厚検出手段により検出された複数の膜厚を累積加
算する累積加算手段と、 この累積加算手段の累積加算値と予め定めたしきい値と
を比較することにより、前記薄膜形成室の保守時期を検
知する保守時期検知手段とを備えたことを特徴とする保
守時期検知装置。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP15976197A JPH118197A (ja) | 1997-06-17 | 1997-06-17 | 保守時期検知装置 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP15976197A JPH118197A (ja) | 1997-06-17 | 1997-06-17 | 保守時期検知装置 |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPH118197A true JPH118197A (ja) | 1999-01-12 |
Family
ID=15700698
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP15976197A Pending JPH118197A (ja) | 1997-06-17 | 1997-06-17 | 保守時期検知装置 |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JPH118197A (ja) |
Cited By (5)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2002057111A (ja) * | 2000-08-14 | 2002-02-22 | Hitachi Kokusai Electric Inc | 基板処理装置 |
JP2003037105A (ja) * | 2001-07-26 | 2003-02-07 | Tokyo Electron Ltd | プラズマ処理装置及び方法 |
JP2003073840A (ja) * | 2001-09-06 | 2003-03-12 | Tokyo Electron Ltd | 成膜装置及びその累積膜厚の管理方法 |
JP2003158080A (ja) * | 2001-11-22 | 2003-05-30 | Mitsubishi Electric Corp | 半導体製造装置、半導体製造装置における堆積物除去方法、および半導体装置の製造方法 |
KR101001309B1 (ko) | 2008-11-16 | 2010-12-14 | 세메스 주식회사 | 공정챔버 클리닝 시스템 및 공정챔버 클리닝 방법 |
-
1997
- 1997-06-17 JP JP15976197A patent/JPH118197A/ja active Pending
Cited By (5)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2002057111A (ja) * | 2000-08-14 | 2002-02-22 | Hitachi Kokusai Electric Inc | 基板処理装置 |
JP2003037105A (ja) * | 2001-07-26 | 2003-02-07 | Tokyo Electron Ltd | プラズマ処理装置及び方法 |
JP2003073840A (ja) * | 2001-09-06 | 2003-03-12 | Tokyo Electron Ltd | 成膜装置及びその累積膜厚の管理方法 |
JP2003158080A (ja) * | 2001-11-22 | 2003-05-30 | Mitsubishi Electric Corp | 半導体製造装置、半導体製造装置における堆積物除去方法、および半導体装置の製造方法 |
KR101001309B1 (ko) | 2008-11-16 | 2010-12-14 | 세메스 주식회사 | 공정챔버 클리닝 시스템 및 공정챔버 클리닝 방법 |
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