JPH1129658A - 空気入りタイヤ - Google Patents
空気入りタイヤInfo
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- JPH1129658A JPH1129658A JP9186889A JP18688997A JPH1129658A JP H1129658 A JPH1129658 A JP H1129658A JP 9186889 A JP9186889 A JP 9186889A JP 18688997 A JP18688997 A JP 18688997A JP H1129658 A JPH1129658 A JP H1129658A
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Abstract
(57)【要約】
【課題】 走行初期から中期、末期までタイヤの操縦安
定性及び振動乗り心地性に優れた空気入りタイヤを提供
する。 【解決手段】 キャップゴム層とベースゴム層の二層か
らなるトレッド部又は一層からなるトレッド部を有する
空気入りタイヤにおいて、該トレッド部は、二層からな
るトレッド部のキャップゴム及びベースゴムの少なくと
も一つのゴム又は一層からなるトレッド部のゴムが、原
料ゴム100重量部中に、SBRを50重量部以上含有
し、原料ゴム100重量部に対して、軟化剤を20〜5
5重量部含有し、該軟化剤重量部のうち5〜55重量部
がストレートアスファルト、ブローンアスファルト、コ
ールタール又はピッチであり、かつ特定のジチオリン酸
化合物系加硫促進剤又はベンゾチアゾール化合物系加硫
促進剤を原料ゴム100重量部に対して、0.2〜5.
0重量部を含むゴム組成物からなる。
定性及び振動乗り心地性に優れた空気入りタイヤを提供
する。 【解決手段】 キャップゴム層とベースゴム層の二層か
らなるトレッド部又は一層からなるトレッド部を有する
空気入りタイヤにおいて、該トレッド部は、二層からな
るトレッド部のキャップゴム及びベースゴムの少なくと
も一つのゴム又は一層からなるトレッド部のゴムが、原
料ゴム100重量部中に、SBRを50重量部以上含有
し、原料ゴム100重量部に対して、軟化剤を20〜5
5重量部含有し、該軟化剤重量部のうち5〜55重量部
がストレートアスファルト、ブローンアスファルト、コ
ールタール又はピッチであり、かつ特定のジチオリン酸
化合物系加硫促進剤又はベンゾチアゾール化合物系加硫
促進剤を原料ゴム100重量部に対して、0.2〜5.
0重量部を含むゴム組成物からなる。
Description
【0001】
【発明の属する技術分野】本発明は空気入りタイヤに関
し、詳しくは走行初期から中期、末期までタイヤのウエ
ット操縦安定性(以下、単に操縦性という)及び振動乗
り心地性(以下、単に乗り心地性という)に優れた空気
入りタイヤに関する。
し、詳しくは走行初期から中期、末期までタイヤのウエ
ット操縦安定性(以下、単に操縦性という)及び振動乗
り心地性(以下、単に乗り心地性という)に優れた空気
入りタイヤに関する。
【0002】
【従来の技術】近年、自動車の高馬力化、高機能化、高
寿命化に伴って、タイヤにも操縦性、乗り心地性を高度
に両立し、走行中期、末期に至るまで、これらの性能を
維持することが求められている。特に、乗用車タイヤに
おいては、バイアスタイヤからラジアルタイヤへ変化
し、ラジアルタイヤでも偏平率を82から70、さらに
65へと変化させるに伴って、操縦性は大きく向上する
が乗り心地性は必ずしも改善されず、この両性能を高度
に両立させることが強く要請されている。
寿命化に伴って、タイヤにも操縦性、乗り心地性を高度
に両立し、走行中期、末期に至るまで、これらの性能を
維持することが求められている。特に、乗用車タイヤに
おいては、バイアスタイヤからラジアルタイヤへ変化
し、ラジアルタイヤでも偏平率を82から70、さらに
65へと変化させるに伴って、操縦性は大きく向上する
が乗り心地性は必ずしも改善されず、この両性能を高度
に両立させることが強く要請されている。
【0003】この解決法の一つとして、タイヤトレッド
用の各種ゴム配合剤が検討されているが加硫促進剤に着
目すれば、特開昭58−87138公報では、特定の加
硫促進剤と特定の老化防止剤を配合したゴム組成物が耐
熱硬化性を改良し、タイヤ走行末期の外観を改善するこ
とが開示されているがタイヤの運動性能、乗り心地性に
ついては全く検討されていない。また、特開昭56−1
39542公報では、特定の加硫促進剤を用いたゴム組
成物がゴム練りにおける燒け(スコーチ性)を改良する
ことを開示しているが、タイヤの性能に関しては記載も
なく、示唆もない。
用の各種ゴム配合剤が検討されているが加硫促進剤に着
目すれば、特開昭58−87138公報では、特定の加
硫促進剤と特定の老化防止剤を配合したゴム組成物が耐
熱硬化性を改良し、タイヤ走行末期の外観を改善するこ
とが開示されているがタイヤの運動性能、乗り心地性に
ついては全く検討されていない。また、特開昭56−1
39542公報では、特定の加硫促進剤を用いたゴム組
成物がゴム練りにおける燒け(スコーチ性)を改良する
ことを開示しているが、タイヤの性能に関しては記載も
なく、示唆もない。
【0004】
【発明が解決しようとする課題】本発明は、上記の事実
に鑑みてなされたもので、本発明の目的は、走行初期か
ら末期までタイヤの操縦性及び乗り心地性に優れた空気
入りタイヤを提供することにある。
に鑑みてなされたもので、本発明の目的は、走行初期か
ら末期までタイヤの操縦性及び乗り心地性に優れた空気
入りタイヤを提供することにある。
【0005】
【課題を解決するための手段】本発明者らは、トレッド
ゴムに配合されるポリマーや各種配合剤に着目し、鋭意
検討の結果、下記の手段によって、課題が解決できるこ
とを見出し、本発明を完成するに至った。
ゴムに配合されるポリマーや各種配合剤に着目し、鋭意
検討の結果、下記の手段によって、課題が解決できるこ
とを見出し、本発明を完成するに至った。
【0006】すなわち、(1)本発明の空気入りタイヤ
は、ラジアル方向外側に配置されたキャップゴム層とラ
ジアル方向内側に配置されたベースゴム層の二層からな
るトレッド部又は一層からなるトレッド部を有する空気
入りタイヤにおいて、該トレッド部は、二層からなるト
レッド部のキャップゴム及びベースゴムの少なくとも一
つのゴム又は一層からなるトレッド部のゴムが、原料ゴ
ム100重量部中に、SBRを50重量部以上含有し、
原料ゴム100重量部に対して、軟化剤を20〜55重
量部含有し、該軟化剤重量部のうち5〜55重量部がス
トレートアスファルト、ブローンアスファルト、コール
タール、ピッチからなる群より選択される少なくとも1
種の鉱物油系軟化剤であり、かつ下記一般式(I) で表さ
れるジチオリン酸金属塩、O,O’−ジアルキルジチオ
リン酸ジスルフィド及びO,O’−ジアルキルジチオリ
ン酸テトラスルフィドからなる群より選択される少なく
とも1種のジチオリン酸化合物系加硫促進剤を原料ゴム
100重量部に対して、0.2〜5.0重量部を含むゴ
ム組成物からなることを特徴とする。
は、ラジアル方向外側に配置されたキャップゴム層とラ
ジアル方向内側に配置されたベースゴム層の二層からな
るトレッド部又は一層からなるトレッド部を有する空気
入りタイヤにおいて、該トレッド部は、二層からなるト
レッド部のキャップゴム及びベースゴムの少なくとも一
つのゴム又は一層からなるトレッド部のゴムが、原料ゴ
ム100重量部中に、SBRを50重量部以上含有し、
原料ゴム100重量部に対して、軟化剤を20〜55重
量部含有し、該軟化剤重量部のうち5〜55重量部がス
トレートアスファルト、ブローンアスファルト、コール
タール、ピッチからなる群より選択される少なくとも1
種の鉱物油系軟化剤であり、かつ下記一般式(I) で表さ
れるジチオリン酸金属塩、O,O’−ジアルキルジチオ
リン酸ジスルフィド及びO,O’−ジアルキルジチオリ
ン酸テトラスルフィドからなる群より選択される少なく
とも1種のジチオリン酸化合物系加硫促進剤を原料ゴム
100重量部に対して、0.2〜5.0重量部を含むゴ
ム組成物からなることを特徴とする。
【0007】
【化7】
【0008】(式中、R1 及びR2 はそれぞれ独立に、
炭素数1〜8のアルキル基又は炭素数6〜10のアリー
ル基を表す。このアルキル基は直鎖状、分枝鎖状、環状
のいずれでもよい。M1 はZn原子、Sb原子、Fe原
子又はCu原子を表し、nは結合する金属の原子価の数
を表す。) (2)前記(1)項に記載の一般式(I) で表されるジチ
オリン酸金属塩は下記一般式(II)で表されるジチオリ
ン酸化合物系加硫促進剤であることが好ましい。
炭素数1〜8のアルキル基又は炭素数6〜10のアリー
ル基を表す。このアルキル基は直鎖状、分枝鎖状、環状
のいずれでもよい。M1 はZn原子、Sb原子、Fe原
子又はCu原子を表し、nは結合する金属の原子価の数
を表す。) (2)前記(1)項に記載の一般式(I) で表されるジチ
オリン酸金属塩は下記一般式(II)で表されるジチオリ
ン酸化合物系加硫促進剤であることが好ましい。
【0009】
【化8】
【0010】(式中、M2 はZn原子又はSb原子を表
し、nは結合する金属の原子価の数を表す。) (3)本発明の空気入りタイヤは、ラジアル方向外側に
配置されたキャップゴム層とラジアル方向内側に配置さ
れたベースゴム層の二層からなるトレッド部又は一層か
らなるトレッド部を有する空気入りタイヤにおいて、該
トレッド部は、二層からなるトレッド部のキャップゴム
及びベースゴムの少なくとも一つのゴム又は一層からな
るトレッド部のゴムが、原料ゴム100重量部中に、S
BRを50重量部以上含有し、原料ゴム100重量部に
対して、軟化剤を20〜55重量部含有し、該軟化剤重
量部のうち5〜55重量部がストレートアスファルト、
ブローンアスファルト、コールタール、ピッチからなる
群より選択される少なくとも1種の鉱物油系軟化剤であ
り、かつ下記一般式(III)、(IV)、(V) 及び(VI)で表さ
れる各化合物からなる群より選択される少なくとも1種
のベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤を原料ゴム10
0重量部に対して、0.5〜5.0重量部を含むゴム組
成物からなることを特徴とする。
し、nは結合する金属の原子価の数を表す。) (3)本発明の空気入りタイヤは、ラジアル方向外側に
配置されたキャップゴム層とラジアル方向内側に配置さ
れたベースゴム層の二層からなるトレッド部又は一層か
らなるトレッド部を有する空気入りタイヤにおいて、該
トレッド部は、二層からなるトレッド部のキャップゴム
及びベースゴムの少なくとも一つのゴム又は一層からな
るトレッド部のゴムが、原料ゴム100重量部中に、S
BRを50重量部以上含有し、原料ゴム100重量部に
対して、軟化剤を20〜55重量部含有し、該軟化剤重
量部のうち5〜55重量部がストレートアスファルト、
ブローンアスファルト、コールタール、ピッチからなる
群より選択される少なくとも1種の鉱物油系軟化剤であ
り、かつ下記一般式(III)、(IV)、(V) 及び(VI)で表さ
れる各化合物からなる群より選択される少なくとも1種
のベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤を原料ゴム10
0重量部に対して、0.5〜5.0重量部を含むゴム組
成物からなることを特徴とする。
【0011】
【化9】
【0012】
【化10】
【0013】
【化11】
【0014】
【化12】
【0015】(式中、R3 及びR4 はそれぞれ独立に、
水素原子、炭素数1〜8のアルキル基又は炭素数6〜1
0のアリール基を表す。但し、R3 及びR4 が同時に水
素原子である場合を除く。R5 は炭素数1〜8のアルキ
ル基、アルケニル基又はシクロアルキル基を表し、R6
は水素原子又は−N(R7 )R8 で表されるアミノ基を
表し、R7 及びR8 はそれぞれ独立に水素原子又は炭素
数2〜4のアルキル基又はシクロヘキシル基を表す。但
し、R7 及びR8 が同時に水素原子である場合を除く。
R9 及びR10はそれぞれ独立に炭素数1〜8のアルキル
基、アルケニル基又はシクロアルキル基を表す。XはZ
n原子、Cu原子又は>N−R13で表されるアミノ基を
表し、R13は炭素数2〜4のアルキル基又はシクロヘキ
シル基を表す。R11及びR12はR9 と同義である。) (4)前記(3)項に記載の一般式(III) で表されるベ
ンゾチアゾール化合物系加硫促進剤のR3 及びR4 はそ
れぞれ独立に、水素原子、メチル基、エチル基又はフェ
ニル基である(但し、R3 及びR4 が同時に水素原子で
ある場合を除く)ことが好ましい。
水素原子、炭素数1〜8のアルキル基又は炭素数6〜1
0のアリール基を表す。但し、R3 及びR4 が同時に水
素原子である場合を除く。R5 は炭素数1〜8のアルキ
ル基、アルケニル基又はシクロアルキル基を表し、R6
は水素原子又は−N(R7 )R8 で表されるアミノ基を
表し、R7 及びR8 はそれぞれ独立に水素原子又は炭素
数2〜4のアルキル基又はシクロヘキシル基を表す。但
し、R7 及びR8 が同時に水素原子である場合を除く。
R9 及びR10はそれぞれ独立に炭素数1〜8のアルキル
基、アルケニル基又はシクロアルキル基を表す。XはZ
n原子、Cu原子又は>N−R13で表されるアミノ基を
表し、R13は炭素数2〜4のアルキル基又はシクロヘキ
シル基を表す。R11及びR12はR9 と同義である。) (4)前記(3)項に記載の一般式(III) で表されるベ
ンゾチアゾール化合物系加硫促進剤のR3 及びR4 はそ
れぞれ独立に、水素原子、メチル基、エチル基又はフェ
ニル基である(但し、R3 及びR4 が同時に水素原子で
ある場合を除く)ことが好ましい。
【0016】(5)前記(3)項に記載の一般式(III)
で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤は、ビ
ス−(4−メチルベンゾチアゾリル−2)ジサルファイ
ド、ビス−(5−メチルベンゾチアゾリル−2)ジサル
ファイド、メルカプト−4−メチルベンゾチアゾール及
びメルカプト−5−メチルベンゾチアゾールからなる群
より選択される少なくとも1種であることが好ましい。
で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤は、ビ
ス−(4−メチルベンゾチアゾリル−2)ジサルファイ
ド、ビス−(5−メチルベンゾチアゾリル−2)ジサル
ファイド、メルカプト−4−メチルベンゾチアゾール及
びメルカプト−5−メチルベンゾチアゾールからなる群
より選択される少なくとも1種であることが好ましい。
【0017】(6)前記(3)項に記載の一般式(IV)、
(V) 及び(VI)で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫
促進剤のアルコキシ基の芳香族単環での位置は4位又は
6位であることが好ましく、中でも4位であることがよ
り好ましい。
(V) 及び(VI)で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫
促進剤のアルコキシ基の芳香族単環での位置は4位又は
6位であることが好ましく、中でも4位であることがよ
り好ましい。
【0018】(7)前記(3)項に記載の一般式(IV)、
(V) 及び(VI)で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫
促進剤のアルコキシ基はメトキシ基、エトキシ基及びブ
トキシ基からなる群より選ばれる基であることが好まし
く、中でもエトキシ基であることがより好ましい。
(V) 及び(VI)で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫
促進剤のアルコキシ基はメトキシ基、エトキシ基及びブ
トキシ基からなる群より選ばれる基であることが好まし
く、中でもエトキシ基であることがより好ましい。
【0019】(8)前記(1)項又は(3)項に記載の
鉱物油系軟化剤はストレートアスファルト又はブローン
アスファルトであることが好ましい。
鉱物油系軟化剤はストレートアスファルト又はブローン
アスファルトであることが好ましい。
【0020】(9)前記(1)項又は(3)項に記載の
ゴム組成物は、原料ゴム100重量%中に、SBRのス
チレン単位が20重量%以上を含有するようにSBRが
配合されることが好ましい。
ゴム組成物は、原料ゴム100重量%中に、SBRのス
チレン単位が20重量%以上を含有するようにSBRが
配合されることが好ましい。
【0021】(10)前記(1)項、(3)項又は
(9)項に記載のゴム組成物は、原料ゴム100重量部
中に、スチレン含有率が30重量%以上のSBRを含有
することが好ましい。
(9)項に記載のゴム組成物は、原料ゴム100重量部
中に、スチレン含有率が30重量%以上のSBRを含有
することが好ましい。
【0022】本発明は上記のように特に、特定の軟化剤
と特定の加硫促進剤とを併用することに大きな特徴があ
る。
と特定の加硫促進剤とを併用することに大きな特徴があ
る。
【0023】本発明における特定の軟化剤を用いない場
合、タイヤは走行中期頃まではトレッドゴムの硬化の低
下を抑制するが末期には次第に硬化していく。本発明の
特定の軟化剤が併用された場合、すなわち本発明ではタ
イヤの走行末期において軟化剤の他部材への移行による
ゴムの硬化が抑制される。このため、本発明では特にタ
イヤの走行末期における操縦性及び乗り心地性の低下を
抑制することができる。
合、タイヤは走行中期頃まではトレッドゴムの硬化の低
下を抑制するが末期には次第に硬化していく。本発明の
特定の軟化剤が併用された場合、すなわち本発明ではタ
イヤの走行末期において軟化剤の他部材への移行による
ゴムの硬化が抑制される。このため、本発明では特にタ
イヤの走行末期における操縦性及び乗り心地性の低下を
抑制することができる。
【0024】従来、軟化剤は通常の配合では芳香族系オ
イルが用いられることが多いが、この軟化剤はオイル含
有量の少ない他部材(例えばケース)へ移行し、移行す
ことでトレッドゴムの硬化が起こり、ひいてはタイヤの
操縦性及び乗り心地性が悪化する。しかし、本発明にお
ける特定の軟化剤は他部材へ移行しにくいため、ゴムの
硬化を大幅に抑制できるという新知見を得るに至り、特
定の加硫促進剤と組み合わせることにより、優れた操縦
性と乗り心地性を有する本発明の空気入りタイヤが得ら
れたものである。
イルが用いられることが多いが、この軟化剤はオイル含
有量の少ない他部材(例えばケース)へ移行し、移行す
ことでトレッドゴムの硬化が起こり、ひいてはタイヤの
操縦性及び乗り心地性が悪化する。しかし、本発明にお
ける特定の軟化剤は他部材へ移行しにくいため、ゴムの
硬化を大幅に抑制できるという新知見を得るに至り、特
定の加硫促進剤と組み合わせることにより、優れた操縦
性と乗り心地性を有する本発明の空気入りタイヤが得ら
れたものである。
【0025】
【発明の実施の形態】本発明では、前記二層からなるト
レッド部のキャップゴム及びベースゴムの少なくとも一
つのゴム又は前記一層からなるトレッド部ゴムが原料ゴ
ム100重量部中に、SBR(スチレンブタジエンゴ
ム)を50重量部以上、好ましくは70重量部以上含有
することが必要である。SBRの配合量が50重量部未
満では操縦性、乗り心地性が劣るので好ましくない。こ
のSBRについては、SBRに含まれるスチレン単位が
原料ゴム100重量%中に、20重量%以上含有するよ
うにSBRを配合することが好ましい。例えばSBRを
50重量部と他の原料ゴムの天然ゴム50重量部を配合
する場合、このSBRのスチレン含有率は40重量%以
上であることを意味する。
レッド部のキャップゴム及びベースゴムの少なくとも一
つのゴム又は前記一層からなるトレッド部ゴムが原料ゴ
ム100重量部中に、SBR(スチレンブタジエンゴ
ム)を50重量部以上、好ましくは70重量部以上含有
することが必要である。SBRの配合量が50重量部未
満では操縦性、乗り心地性が劣るので好ましくない。こ
のSBRについては、SBRに含まれるスチレン単位が
原料ゴム100重量%中に、20重量%以上含有するよ
うにSBRを配合することが好ましい。例えばSBRを
50重量部と他の原料ゴムの天然ゴム50重量部を配合
する場合、このSBRのスチレン含有率は40重量%以
上であることを意味する。
【0026】また、上記とは別の態様であるが原料ゴム
100重量部中に、スチレン含有率が30重量%以上の
SBRを含有することが好ましい。例えばスチレン含有
率が35重量%のSBRを10重量部、スチレン含有率
が23.5重量%のSBRを40重量部と他の原料ゴム
の天然ゴム50重量部を配合する場合、全原料ゴム10
0重量%中のスチレン単位は20重量%未満となるがこ
ういう配合でもよいことを示す。
100重量部中に、スチレン含有率が30重量%以上の
SBRを含有することが好ましい。例えばスチレン含有
率が35重量%のSBRを10重量部、スチレン含有率
が23.5重量%のSBRを40重量部と他の原料ゴム
の天然ゴム50重量部を配合する場合、全原料ゴム10
0重量%中のスチレン単位は20重量%未満となるがこ
ういう配合でもよいことを示す。
【0027】本発明に用いられるSBRは上記のような
条件を満たすものであれば制限されないが、市販の乳化
重合SBR、溶液重合SBR等を用いることができる。
条件を満たすものであれば制限されないが、市販の乳化
重合SBR、溶液重合SBR等を用いることができる。
【0028】本発明における、原料ゴムとしては本発明
のSBRのほか、他のSBR、天然ゴム、合成ゴム、例
えばイソプレンゴム,ブタジエンゴム,ブチルゴム(ハ
ロゲン化ブチルゴムを含む)、エチレン−プロピレンゴ
ム等を挙げることができる。
のSBRのほか、他のSBR、天然ゴム、合成ゴム、例
えばイソプレンゴム,ブタジエンゴム,ブチルゴム(ハ
ロゲン化ブチルゴムを含む)、エチレン−プロピレンゴ
ム等を挙げることができる。
【0029】また、本発明では軟化剤の総量が原料ゴム
100重量部に対して、20〜55重量部含まれる。該
軟化剤重量部のうち5〜55重量部、効果の点から好ま
しくは10〜55重量部がストレートアスファルト、ブ
ローンアスファルト(以上、石油系)、コールタール、
ピッチ(以上、石炭系)からなる群より選択される少な
くとも1種の鉱物油系軟化剤である。中でも効果の点か
らストレートアスファルト及び/又はブローンアスファ
ルトが好ましい。このアスファルトの量が5重量部未満
では十分な効果が得られず、55重量部を越えると、作
業性(混練り)の悪化、耐摩耗性の低下をひきおこすの
で好ましくない。
100重量部に対して、20〜55重量部含まれる。該
軟化剤重量部のうち5〜55重量部、効果の点から好ま
しくは10〜55重量部がストレートアスファルト、ブ
ローンアスファルト(以上、石油系)、コールタール、
ピッチ(以上、石炭系)からなる群より選択される少な
くとも1種の鉱物油系軟化剤である。中でも効果の点か
らストレートアスファルト及び/又はブローンアスファ
ルトが好ましい。このアスファルトの量が5重量部未満
では十分な効果が得られず、55重量部を越えると、作
業性(混練り)の悪化、耐摩耗性の低下をひきおこすの
で好ましくない。
【0030】本発明の一態様において用いられるジチオ
リン酸化合物系加硫促進剤は前記一般式(I) で表される
ジチオリン酸金属塩、O,O’−ジアルキルジチオリン
酸ジスルフィド及びO,O’−ジアルキルジチオリン酸
テトラスルフィドからなる群より選択される少なくとも
1種である。
リン酸化合物系加硫促進剤は前記一般式(I) で表される
ジチオリン酸金属塩、O,O’−ジアルキルジチオリン
酸ジスルフィド及びO,O’−ジアルキルジチオリン酸
テトラスルフィドからなる群より選択される少なくとも
1種である。
【0031】前記一般式(I)で表されるジチオリン酸
金属塩のR1 及びR2 はそれぞれ独立に、炭素数1〜8
のアルキル基又は炭素数6〜10のアリール基であり、
このアルキル基は直鎖状、分枝鎖状、環状のいずれでも
よい。M1 はZn原子、Sb原子、Fe原子又はCu原
子であり、nは結合する金属の原子価の数である。中で
も、R1 及びR2 は、炭素数3〜4のアルキル基が好ま
しい。炭素数が2以下のアルキル基を有するジチオリン
酸金属塩はゴムへの溶解性が低下する傾向があり、炭素
数が5以上では効果のさらなる向上が得られず、経済的
な観点からもこれ以上の炭素数の増大は必ずしも効果的
ではない。また、金属としては、Zn原子又はSb原子
が好ましい。つまり、前記式(II)に示すようなジチ
オリン酸金属塩が好ましい。
金属塩のR1 及びR2 はそれぞれ独立に、炭素数1〜8
のアルキル基又は炭素数6〜10のアリール基であり、
このアルキル基は直鎖状、分枝鎖状、環状のいずれでも
よい。M1 はZn原子、Sb原子、Fe原子又はCu原
子であり、nは結合する金属の原子価の数である。中で
も、R1 及びR2 は、炭素数3〜4のアルキル基が好ま
しい。炭素数が2以下のアルキル基を有するジチオリン
酸金属塩はゴムへの溶解性が低下する傾向があり、炭素
数が5以上では効果のさらなる向上が得られず、経済的
な観点からもこれ以上の炭素数の増大は必ずしも効果的
ではない。また、金属としては、Zn原子又はSb原子
が好ましい。つまり、前記式(II)に示すようなジチ
オリン酸金属塩が好ましい。
【0032】すなわち、これらのジチオリン酸金属塩と
しては、例えばO,O’−ジプロピルジチオリン酸亜
鉛、O,O’−ジイソプロピルジチオリン酸亜鉛、O,
O’−ジ−n−ブチルジチオリン酸亜鉛、O,O’−ジ
−sec−ブチルジチオリン酸亜鉛、O,O’−ジ−t
−ブチルジチオリン酸亜鉛、O,O’−ジフェニルジチ
オリン酸亜鉛、O,O’−ジシクロヘキシルジチオリン
酸亜鉛、O,O’−ジプロピルジチオリン酸アンチモ
ン、O,O’−ジイソプロピルジチオリン酸アンチモ
ン、O,O’−ジ−n−ブチルジチオリン酸アンチモ
ン、O,O’−ジ−sec−ブチルジチオリン酸アンチ
モン、O,O’−ジ−t−ブチルジチオリン酸アンチモ
ン、O,O’−ジフェニルジチオリン酸アンチモン、
O,O’−ジシクロヘキシルジチオリン酸アンチモン等
が挙げられ、中でも、O,O’−ジイソプロピルジチオ
リン酸亜鉛、O,O’−ジ−n−ブチルジチオリン酸亜
鉛、O,O’−ジイソプロピルジチオリン酸アンチモ
ン、O,O’−ジ−n−ブチルジチオリン酸アンチモン
が好ましい。これらの加硫促進剤は単独で、又は2種以
上の混合物で用いることができる。
しては、例えばO,O’−ジプロピルジチオリン酸亜
鉛、O,O’−ジイソプロピルジチオリン酸亜鉛、O,
O’−ジ−n−ブチルジチオリン酸亜鉛、O,O’−ジ
−sec−ブチルジチオリン酸亜鉛、O,O’−ジ−t
−ブチルジチオリン酸亜鉛、O,O’−ジフェニルジチ
オリン酸亜鉛、O,O’−ジシクロヘキシルジチオリン
酸亜鉛、O,O’−ジプロピルジチオリン酸アンチモ
ン、O,O’−ジイソプロピルジチオリン酸アンチモ
ン、O,O’−ジ−n−ブチルジチオリン酸アンチモ
ン、O,O’−ジ−sec−ブチルジチオリン酸アンチ
モン、O,O’−ジ−t−ブチルジチオリン酸アンチモ
ン、O,O’−ジフェニルジチオリン酸アンチモン、
O,O’−ジシクロヘキシルジチオリン酸アンチモン等
が挙げられ、中でも、O,O’−ジイソプロピルジチオ
リン酸亜鉛、O,O’−ジ−n−ブチルジチオリン酸亜
鉛、O,O’−ジイソプロピルジチオリン酸アンチモ
ン、O,O’−ジ−n−ブチルジチオリン酸アンチモン
が好ましい。これらの加硫促進剤は単独で、又は2種以
上の混合物で用いることができる。
【0033】O,O’−ジアルキルジチオリン酸ジスル
フィド又はO,O’−ジアルキルジチオリン酸テトラス
ルフィドのとしては、例えばO,O’−ジブチルジチオ
リン酸ジスルフィド、O,O’−ジイソプロピルジチオ
リン酸ジスルフィド、O,O’−ジプロピルジチオリン
酸ジスルフィド、O,O’−ジエチルジチオリン酸ジス
ルフィド、O,O’−ジメチルジチオリン酸ジスルフィ
ド、O,O’−ビス(2−エチルヘキシル)ジチオリン
酸ジスルフィド、O,O’−ビス(4−メチルペンチ
ル)ジチオリン酸ジスルフィド、O,O’−ジオクタデ
シルジチオリン酸ジスルフィド、O,O’−ジブチルジ
チオリン酸テトラスルフィド、O,O’−ジイソプロピ
ルジチオリン酸テトラスルフィド、O,O’−ジプロピ
ルジチオリン酸テトラスルフィド、O,O’−ジエチル
ジチオリン酸テトラスルフィド、O,O’−ジメチルジ
チオリン酸テトラスルフィド、O,O’−ビス(2−エ
チルヘキシル)ジチオリン酸テトラスルフィド、O,
O’−ビス(4−メチルペンチル)ジチオリン酸テトラ
スルフィド、O,O’−ジオクタデシルジチオリン酸テ
トラスルフィド等が挙げられる。中でも効果の点から、
O,O’−ジブチルジチオリン酸テトラスルフィド、
O,O’−ジイソプロピルジチオリン酸テトラスルフィ
ド、O,O’−ビス(2−エチルヘキシル)ジチオリン
酸テトラスルフィドが好ましい。
フィド又はO,O’−ジアルキルジチオリン酸テトラス
ルフィドのとしては、例えばO,O’−ジブチルジチオ
リン酸ジスルフィド、O,O’−ジイソプロピルジチオ
リン酸ジスルフィド、O,O’−ジプロピルジチオリン
酸ジスルフィド、O,O’−ジエチルジチオリン酸ジス
ルフィド、O,O’−ジメチルジチオリン酸ジスルフィ
ド、O,O’−ビス(2−エチルヘキシル)ジチオリン
酸ジスルフィド、O,O’−ビス(4−メチルペンチ
ル)ジチオリン酸ジスルフィド、O,O’−ジオクタデ
シルジチオリン酸ジスルフィド、O,O’−ジブチルジ
チオリン酸テトラスルフィド、O,O’−ジイソプロピ
ルジチオリン酸テトラスルフィド、O,O’−ジプロピ
ルジチオリン酸テトラスルフィド、O,O’−ジエチル
ジチオリン酸テトラスルフィド、O,O’−ジメチルジ
チオリン酸テトラスルフィド、O,O’−ビス(2−エ
チルヘキシル)ジチオリン酸テトラスルフィド、O,
O’−ビス(4−メチルペンチル)ジチオリン酸テトラ
スルフィド、O,O’−ジオクタデシルジチオリン酸テ
トラスルフィド等が挙げられる。中でも効果の点から、
O,O’−ジブチルジチオリン酸テトラスルフィド、
O,O’−ジイソプロピルジチオリン酸テトラスルフィ
ド、O,O’−ビス(2−エチルヘキシル)ジチオリン
酸テトラスルフィドが好ましい。
【0034】また、前記ジチオリン酸化合物系加硫促進
剤は原料ゴム100重量部に対して0.2〜5.0重量
部含むことが必要である。0.2重量部未満では走行後
の操縦性及び乗り心地性向上効果が低く、5.0重量部
を越えて配合しても、効果のさらなる向上は認められ
ず、経済的な観点からもこれ以上の増量は効果的ではな
い。
剤は原料ゴム100重量部に対して0.2〜5.0重量
部含むことが必要である。0.2重量部未満では走行後
の操縦性及び乗り心地性向上効果が低く、5.0重量部
を越えて配合しても、効果のさらなる向上は認められ
ず、経済的な観点からもこれ以上の増量は効果的ではな
い。
【0035】本発明の他の態様において用いられるベン
ゾチアゾール化合物系加硫促進剤は前記一般式(III)、
(IV)、(V) 及び(VI)で表される各化合物からなる群より
選択される少なくとも1種である。
ゾチアゾール化合物系加硫促進剤は前記一般式(III)、
(IV)、(V) 及び(VI)で表される各化合物からなる群より
選択される少なくとも1種である。
【0036】本発明に用いられる前記一般式(III)
で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤のR3
及びR4 は同時に水素原子である場合を除き、それぞれ
独立に、水素原子、炭素数1〜8のアルキル基又は炭素
数6〜10のアリール基であり、好ましくは、水素原
子、炭素原子数1〜6のアルキル基又は炭素原子数6〜
10のアリール基であり、それぞれ水素原子、メチル
基、エチル基又はフェニル基であることがより好まし
い。
で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤のR3
及びR4 は同時に水素原子である場合を除き、それぞれ
独立に、水素原子、炭素数1〜8のアルキル基又は炭素
数6〜10のアリール基であり、好ましくは、水素原
子、炭素原子数1〜6のアルキル基又は炭素原子数6〜
10のアリール基であり、それぞれ水素原子、メチル
基、エチル基又はフェニル基であることがより好まし
い。
【0037】これらの加硫促進剤としては、例えば、2
−メルカプト−4−メチルベンゾチアゾール、2−メル
カプト−4−エチルベンゾチアゾール、2−メルカプト
−5−メチルベンゾチアゾール、2−メルカプト−5−
エチルベンゾチアゾール、2−メルカプト−6−メチル
ベンゾチアゾール、2−メルカプト−6−エチルベンゾ
チアゾール、2−メルカプト−4,5−ジメチルベンゾ
チアゾール、2−メルカプト−4,5−ジエチルベンゾ
チアゾール、2−メルカプト−4−フェニルベンゾチア
ゾール、2−メルカプト−5−フェニルベンゾチアゾー
ル、2−メルカプト−6−フェニルベンゾチアゾール、
ビス−(4−メチルベンゾチアゾリル−2)ジサルファ
イド、ビス−(4−エチルベンゾチアゾリル−2)ジサ
ルファイド、ビス−(5−メチルベンゾチアゾリル−
2)ジサルファイド、ビス−(5−エチルベンゾチアゾ
リル−2)ジサルファイド、ビス−(6−メチルベンゾ
チアゾリル−2)ジサルファイド、ビス−(6−エチル
ベンゾチアゾリル−2)ジサルファイド、ビス−(4,
5−ジメチルベンゾチアゾリル−2)ジサルファイド、
ビス−(4,5−ジエチルベンゾチアゾリル−2)ジサ
ルファイド、ビス−(4−フェニルベンゾチアゾリル−
2)ジサルファイド、ビス−(5−フェニルベンゾチア
ゾリル−2)ジサルファイド、ビス−(6−フェニルベ
ンゾチアゾリル−2)ジサルファイド等が挙げられる。
中でもビス−(4−メチルベンゾチアゾリル−2)ジサ
ルファイド、ビス−(5−メチルベンゾチアゾリル−
2)ジサルファイド、メルカプト−4−メチルベンゾチ
アゾール及びメルカプト−5−メチルベンゾチアゾール
が好ましい。これらの加硫促進剤は単独で、又は2種以
上の混合物で用いることができる。
−メルカプト−4−メチルベンゾチアゾール、2−メル
カプト−4−エチルベンゾチアゾール、2−メルカプト
−5−メチルベンゾチアゾール、2−メルカプト−5−
エチルベンゾチアゾール、2−メルカプト−6−メチル
ベンゾチアゾール、2−メルカプト−6−エチルベンゾ
チアゾール、2−メルカプト−4,5−ジメチルベンゾ
チアゾール、2−メルカプト−4,5−ジエチルベンゾ
チアゾール、2−メルカプト−4−フェニルベンゾチア
ゾール、2−メルカプト−5−フェニルベンゾチアゾー
ル、2−メルカプト−6−フェニルベンゾチアゾール、
ビス−(4−メチルベンゾチアゾリル−2)ジサルファ
イド、ビス−(4−エチルベンゾチアゾリル−2)ジサ
ルファイド、ビス−(5−メチルベンゾチアゾリル−
2)ジサルファイド、ビス−(5−エチルベンゾチアゾ
リル−2)ジサルファイド、ビス−(6−メチルベンゾ
チアゾリル−2)ジサルファイド、ビス−(6−エチル
ベンゾチアゾリル−2)ジサルファイド、ビス−(4,
5−ジメチルベンゾチアゾリル−2)ジサルファイド、
ビス−(4,5−ジエチルベンゾチアゾリル−2)ジサ
ルファイド、ビス−(4−フェニルベンゾチアゾリル−
2)ジサルファイド、ビス−(5−フェニルベンゾチア
ゾリル−2)ジサルファイド、ビス−(6−フェニルベ
ンゾチアゾリル−2)ジサルファイド等が挙げられる。
中でもビス−(4−メチルベンゾチアゾリル−2)ジサ
ルファイド、ビス−(5−メチルベンゾチアゾリル−
2)ジサルファイド、メルカプト−4−メチルベンゾチ
アゾール及びメルカプト−5−メチルベンゾチアゾール
が好ましい。これらの加硫促進剤は単独で、又は2種以
上の混合物で用いることができる。
【0038】これらの加硫促進剤の製造方法は特に制限
されないが、例えば特開昭49−93361公報等を用
いて容易に製造することができる。
されないが、例えば特開昭49−93361公報等を用
いて容易に製造することができる。
【0039】本発明に用いられる前記一般式(IV)、
(V)又は(VI)で表されるベンゾチアゾール化合物
系加硫促進剤はアルコキシ基含有2−メルカプトベンゾ
チアゾール化合物であり、単独又は二種以上の混合物で
用いられる。
(V)又は(VI)で表されるベンゾチアゾール化合物
系加硫促進剤はアルコキシ基含有2−メルカプトベンゾ
チアゾール化合物であり、単独又は二種以上の混合物で
用いられる。
【0040】式中、R5 は炭素数1〜8のアルキル基、
アルケニル基又はシクロアルキル基を表し、R6 は水素
原子又は−N(R7 )R8 で表されるアミノ基を表し、
R7及びR8 はそれぞれ独立に水素原子又は炭素数2〜
4のアルキル基又はシクロヘキシル基を表す(ただし、
R7 及びR8 が同時に水素原子である場合を除く)。R
9 及びR10はそれぞれ独立に炭素数1〜8のアルキル
基、アルケニル基又はシクロアルキル基を表す。XはZ
n原子、Cu原子又は>N−R13で表されるアミノ基を
表し、R13は炭素数2〜4のアルキル基又はシクロヘキ
シル基を表す。R 11及びR12はR9 と同義である。
アルケニル基又はシクロアルキル基を表し、R6 は水素
原子又は−N(R7 )R8 で表されるアミノ基を表し、
R7及びR8 はそれぞれ独立に水素原子又は炭素数2〜
4のアルキル基又はシクロヘキシル基を表す(ただし、
R7 及びR8 が同時に水素原子である場合を除く)。R
9 及びR10はそれぞれ独立に炭素数1〜8のアルキル
基、アルケニル基又はシクロアルキル基を表す。XはZ
n原子、Cu原子又は>N−R13で表されるアミノ基を
表し、R13は炭素数2〜4のアルキル基又はシクロヘキ
シル基を表す。R 11及びR12はR9 と同義である。
【0041】これらの一般式において、アルコキシ基の
−OR5 、−OR9 、−OR10、−OR11及び−OR12
の各基はそれぞれ独立にメトキシ基、エトキシ基又はブ
トキシ基であることが効果の点から好ましく、さらにエ
トキシ基がより好ましい。
−OR5 、−OR9 、−OR10、−OR11及び−OR12
の各基はそれぞれ独立にメトキシ基、エトキシ基又はブ
トキシ基であることが効果の点から好ましく、さらにエ
トキシ基がより好ましい。
【0042】一般式(IV)で表されるベンゾチアゾー
ル化合物系加硫促進剤としては、例えば、4−メトキシ
−2−メルカプトベンゾチアゾール、5−メトキシ−2
−メルカプトベンゾチアゾール、6−メトキシ−2−メ
ルカプトベンゾチアゾール、7−メトキシ−2−メルカ
プトベンゾチアゾール、4−エトキシ−2−メルカプト
ベンゾチアゾール、5−エトキシ−2−メルカプトベン
ゾチアゾール、6−エトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール、7−エトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾ
ール、4−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾー
ル、5−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾール、
6−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾール、7−
ブトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾール、N−te
rt−ブチル−4−メトキシ−2−ベンゾチアゾリルス
ルフェンアミド、N−tert−ブチル−5−メトキシ
−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−ter
t−ブチル−6−メトキシ−2−ベンゾチアゾリルスル
フェンアミド、N−tert−ブチル−7−メトキシ−
2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−tert
−ブチル−4−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフ
ェンアミド、N−tert−ブチル−5−エトキシ−2
−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−tert−
ブチル−6−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェ
ンアミド、N−tert−ブチル−7−エトキシ−2−
ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−tert−ブ
チル−4−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェン
アミド、N−tert−ブチル−5−ブトキシ−2−ベ
ンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−tert−ブチ
ル−6−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンア
ミド、N−tert−ブチル−7−ブトキシ−2−ベン
ゾチアゾリルスルフェンアミド、N−エチル−4−メト
キシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−エ
チル−5−メトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェン
アミド、N−エチル−6−メトキシ−2−ベンゾチアゾ
リルスルフェンアミド、N−エチル−7−メトキシ−2
−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−エチル−4
−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、
N−エチル−5−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルスル
フェンアミド、N−エチル−6−エトキシ−2−ベンゾ
チアゾリルスルフェンアミド、N−エチル−7−エトキ
シ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−エチ
ル−4−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンア
ミド、N−エチル−5−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリ
ルスルフェンアミド、N−エチル−6−ブトキシ−2−
ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−エチル−7−
ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N
−シクロヘキシル−4−メトキシ−2−ベンゾチアゾリ
ルスルフェンアミド、N−シクロヘキシル−5−メトキ
シ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−シク
ロヘキシル−6−メトキシ−2−ベンゾチアゾリルスル
フェンアミド、N−シクロヘキシル−7−メトキシ−2
−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−シクロヘキ
シル−4−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェン
アミド、N−シクロヘキシル−5−エトキシ−2−ベン
ゾチアゾリルスルフェンアミド、N−シクロヘキシル−
6−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミ
ド、N−シクロヘキシル−7−エトキシ−2−ベンゾチ
アゾリルスルフェンアミド、N−シクロヘキシル−4−
ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N
−シクロヘキシル−5−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリ
ルスルフェンアミド、N−シクロヘキシル−6−ブトキ
シ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−シク
ロヘキシル−7−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルスル
フェンアミド、N,N−ジシクロヘキシル−4−メトキ
シ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N,N−
ジシクロヘキシル−5−メトキシ−2−ベンゾチアゾリ
ルスルフェンアミド、N,N−ジシクロヘキシル−6−
メトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、
N,N−ジシクロヘキシル−7−メトキシ−2−ベンゾ
チアゾリルスルフェンアミド、N,N−ジシクロヘキシ
ル−4−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンア
ミド、N,N−ジシクロヘキシル−5−エトキシ−2−
ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N,N−ジシクロ
ヘキシル−6−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフ
ェンアミド、N,N−ジシクロヘキシル−7−エトキシ
−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N,N−ジ
シクロヘキシル−4−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリル
スルフェンアミド、N,N−ジシクロヘキシル−5−ブ
トキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N,
N−ジシクロヘキシル−6−ブトキシ−2−ベンゾチア
ゾリルスルフェンアミド、N,N−ジシクロヘキシル−
7−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミ
ド、等が挙げられる。
ル化合物系加硫促進剤としては、例えば、4−メトキシ
−2−メルカプトベンゾチアゾール、5−メトキシ−2
−メルカプトベンゾチアゾール、6−メトキシ−2−メ
ルカプトベンゾチアゾール、7−メトキシ−2−メルカ
プトベンゾチアゾール、4−エトキシ−2−メルカプト
ベンゾチアゾール、5−エトキシ−2−メルカプトベン
ゾチアゾール、6−エトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール、7−エトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾ
ール、4−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾー
ル、5−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾール、
6−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾール、7−
ブトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾール、N−te
rt−ブチル−4−メトキシ−2−ベンゾチアゾリルス
ルフェンアミド、N−tert−ブチル−5−メトキシ
−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−ter
t−ブチル−6−メトキシ−2−ベンゾチアゾリルスル
フェンアミド、N−tert−ブチル−7−メトキシ−
2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−tert
−ブチル−4−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフ
ェンアミド、N−tert−ブチル−5−エトキシ−2
−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−tert−
ブチル−6−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェ
ンアミド、N−tert−ブチル−7−エトキシ−2−
ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−tert−ブ
チル−4−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェン
アミド、N−tert−ブチル−5−ブトキシ−2−ベ
ンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−tert−ブチ
ル−6−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンア
ミド、N−tert−ブチル−7−ブトキシ−2−ベン
ゾチアゾリルスルフェンアミド、N−エチル−4−メト
キシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−エ
チル−5−メトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェン
アミド、N−エチル−6−メトキシ−2−ベンゾチアゾ
リルスルフェンアミド、N−エチル−7−メトキシ−2
−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−エチル−4
−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、
N−エチル−5−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルスル
フェンアミド、N−エチル−6−エトキシ−2−ベンゾ
チアゾリルスルフェンアミド、N−エチル−7−エトキ
シ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−エチ
ル−4−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンア
ミド、N−エチル−5−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリ
ルスルフェンアミド、N−エチル−6−ブトキシ−2−
ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−エチル−7−
ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N
−シクロヘキシル−4−メトキシ−2−ベンゾチアゾリ
ルスルフェンアミド、N−シクロヘキシル−5−メトキ
シ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−シク
ロヘキシル−6−メトキシ−2−ベンゾチアゾリルスル
フェンアミド、N−シクロヘキシル−7−メトキシ−2
−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−シクロヘキ
シル−4−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェン
アミド、N−シクロヘキシル−5−エトキシ−2−ベン
ゾチアゾリルスルフェンアミド、N−シクロヘキシル−
6−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミ
ド、N−シクロヘキシル−7−エトキシ−2−ベンゾチ
アゾリルスルフェンアミド、N−シクロヘキシル−4−
ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N
−シクロヘキシル−5−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリ
ルスルフェンアミド、N−シクロヘキシル−6−ブトキ
シ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N−シク
ロヘキシル−7−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルスル
フェンアミド、N,N−ジシクロヘキシル−4−メトキ
シ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N,N−
ジシクロヘキシル−5−メトキシ−2−ベンゾチアゾリ
ルスルフェンアミド、N,N−ジシクロヘキシル−6−
メトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、
N,N−ジシクロヘキシル−7−メトキシ−2−ベンゾ
チアゾリルスルフェンアミド、N,N−ジシクロヘキシ
ル−4−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンア
ミド、N,N−ジシクロヘキシル−5−エトキシ−2−
ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N,N−ジシクロ
ヘキシル−6−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフ
ェンアミド、N,N−ジシクロヘキシル−7−エトキシ
−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N,N−ジ
シクロヘキシル−4−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリル
スルフェンアミド、N,N−ジシクロヘキシル−5−ブ
トキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、N,
N−ジシクロヘキシル−6−ブトキシ−2−ベンゾチア
ゾリルスルフェンアミド、N,N−ジシクロヘキシル−
7−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルスルフェンアミ
ド、等が挙げられる。
【0043】一般式(V)で表されるベンゾチアゾール
化合物系加硫促進剤としては、例えばジ−4−メトキシ
−2−ベンゾチアゾリルジスルフィド、ジ−5−メトキ
シ−2−ベンゾチアゾリルジスルフィド、ジ−6−メト
キシ−2−ベンゾチアゾリルジスルフィド、ジ−7−メ
トキシ−2−ベンゾチアゾリルジスルフィド、ジ−4−
エトキシ−2−ベンゾチアゾリルジスルフィド、ジ−5
−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルジスルフィド、ジ−
6−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルジスルフィド、ジ
−7−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルジスルフィド、
ジ−4−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルジスルフィ
ド、ジ−5−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルジスルフ
ィド、ジ−6−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルジスル
フィド、ジ−7−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルジス
ルフィド、等が挙げられる。
化合物系加硫促進剤としては、例えばジ−4−メトキシ
−2−ベンゾチアゾリルジスルフィド、ジ−5−メトキ
シ−2−ベンゾチアゾリルジスルフィド、ジ−6−メト
キシ−2−ベンゾチアゾリルジスルフィド、ジ−7−メ
トキシ−2−ベンゾチアゾリルジスルフィド、ジ−4−
エトキシ−2−ベンゾチアゾリルジスルフィド、ジ−5
−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルジスルフィド、ジ−
6−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルジスルフィド、ジ
−7−エトキシ−2−ベンゾチアゾリルジスルフィド、
ジ−4−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルジスルフィ
ド、ジ−5−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルジスルフ
ィド、ジ−6−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルジスル
フィド、ジ−7−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリルジス
ルフィド、等が挙げられる。
【0044】一般式(VI)で表されるベンゾチアゾー
ル化合物系加硫促進剤としては、例えば、4−メトキシ
−2−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、5−メトキ
シ−2−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、6−メト
キシ−2−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、7−メ
トキシ−2−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、4−
エトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、5
−エトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、
6−エトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛
塩、7−エトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾール亜
鉛塩、4−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾール
亜鉛塩、5−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾー
ル亜鉛塩、6−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾ
ール亜鉛塩、7−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチア
ゾール亜鉛塩、4−メトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、5−メトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、6−メトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、7−メトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、4−エトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、5−エトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、6−エトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、7−エトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、4−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、5−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、6−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、7−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、N−エチル−(4−メトキシ−2−ベン
ゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−エチル−(5−
メトキシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、
N−エチル−(6−メトキシ−2−ベンゾチアゾリル)
スルフェンイミド、N−エチル−(7−メトキシ−2−
ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−t−ブチル
(4−メトキシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイ
ミド、N−t−ブチル(5−メトキシ−2−ベンゾチア
ゾリル)スルフェンイミド、N−t−ブチル(6−メト
キシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−
t−ブチル(7−メトキシ−2−ベンゾチアゾリル)ス
ルフェンイミド、N−シクロヘキシル(4−メトキシ−
2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−シクロ
ヘキシル(5−メトキシ−2−ベンゾチアゾリル)スル
フェンイミド、N−シクロヘキシル(6−メトキシ−2
−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−シクロヘ
キシル(7−メトキシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフ
ェンイミド、N−エチル−(4−エトキシ−2−ベンゾ
チアゾリル)スルフェンイミド、N−エチル−(5−エ
トキシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N
−エチル−(6−エトキシ−2−ベンゾチアゾリル)ス
ルフェンイミド、N−エチル−(7−エトキシ−2−ベ
ンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−t−ブチル
(4−エトキシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイ
ミド、N−t−ブチル(5−エトキシ−2−ベンゾチア
ゾリル)スルフェンイミド、N−t−ブチル(6−エト
キシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−
t−ブチル(7−エトキシ−2−ベンゾチアゾリル)ス
ルフェンイミド、N−シクロヘキシル(4−エトキシ−
2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−シクロ
ヘキシル(5−エトキシ−2−ベンゾチアゾリル)スル
フェンイミド、N−シクロヘキシル(6−エトキシ−2
−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−シクロヘ
キシル(7−エトキシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフ
ェンイミド、N−エチル−(4−ブトキシ−2−ベンゾ
チアゾリル)スルフェンイミド、N−エチル−(5−ブ
トキシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N
−エチル−(6−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリル)ス
ルフェンイミド、N−エチル−(7−ブトキシ−2−ベ
ンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−t−ブチル
(4−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイ
ミド、N−t−ブチル(5−ブトキシ−2−ベンゾチア
ゾリル)スルフェンイミド、N−t−ブチル(6−ブト
キシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−
t−ブチル(7−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリル)ス
ルフェンイミド、N−シクロヘキシル(4−ブトキシ−
2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−シクロ
ヘキシル(5−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリル)スル
フェンイミド、N−シクロヘキシル(6−ブトキシ−2
−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−シクロヘ
キシル(7−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフ
ェンイミド、等が挙げられる。
ル化合物系加硫促進剤としては、例えば、4−メトキシ
−2−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、5−メトキ
シ−2−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、6−メト
キシ−2−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、7−メ
トキシ−2−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、4−
エトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、5
−エトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛塩、
6−エトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾール亜鉛
塩、7−エトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾール亜
鉛塩、4−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾール
亜鉛塩、5−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾー
ル亜鉛塩、6−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチアゾ
ール亜鉛塩、7−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチア
ゾール亜鉛塩、4−メトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、5−メトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、6−メトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、7−メトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、4−エトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、5−エトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、6−エトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、7−エトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、4−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、5−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、6−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、7−ブトキシ−2−メルカプトベンゾチ
アゾール銅塩、N−エチル−(4−メトキシ−2−ベン
ゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−エチル−(5−
メトキシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、
N−エチル−(6−メトキシ−2−ベンゾチアゾリル)
スルフェンイミド、N−エチル−(7−メトキシ−2−
ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−t−ブチル
(4−メトキシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイ
ミド、N−t−ブチル(5−メトキシ−2−ベンゾチア
ゾリル)スルフェンイミド、N−t−ブチル(6−メト
キシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−
t−ブチル(7−メトキシ−2−ベンゾチアゾリル)ス
ルフェンイミド、N−シクロヘキシル(4−メトキシ−
2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−シクロ
ヘキシル(5−メトキシ−2−ベンゾチアゾリル)スル
フェンイミド、N−シクロヘキシル(6−メトキシ−2
−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−シクロヘ
キシル(7−メトキシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフ
ェンイミド、N−エチル−(4−エトキシ−2−ベンゾ
チアゾリル)スルフェンイミド、N−エチル−(5−エ
トキシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N
−エチル−(6−エトキシ−2−ベンゾチアゾリル)ス
ルフェンイミド、N−エチル−(7−エトキシ−2−ベ
ンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−t−ブチル
(4−エトキシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイ
ミド、N−t−ブチル(5−エトキシ−2−ベンゾチア
ゾリル)スルフェンイミド、N−t−ブチル(6−エト
キシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−
t−ブチル(7−エトキシ−2−ベンゾチアゾリル)ス
ルフェンイミド、N−シクロヘキシル(4−エトキシ−
2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−シクロ
ヘキシル(5−エトキシ−2−ベンゾチアゾリル)スル
フェンイミド、N−シクロヘキシル(6−エトキシ−2
−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−シクロヘ
キシル(7−エトキシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフ
ェンイミド、N−エチル−(4−ブトキシ−2−ベンゾ
チアゾリル)スルフェンイミド、N−エチル−(5−ブ
トキシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N
−エチル−(6−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリル)ス
ルフェンイミド、N−エチル−(7−ブトキシ−2−ベ
ンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−t−ブチル
(4−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイ
ミド、N−t−ブチル(5−ブトキシ−2−ベンゾチア
ゾリル)スルフェンイミド、N−t−ブチル(6−ブト
キシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−
t−ブチル(7−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリル)ス
ルフェンイミド、N−シクロヘキシル(4−ブトキシ−
2−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−シクロ
ヘキシル(5−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリル)スル
フェンイミド、N−シクロヘキシル(6−ブトキシ−2
−ベンゾチアゾリル)スルフェンイミド、N−シクロヘ
キシル(7−ブトキシ−2−ベンゾチアゾリル)スルフ
ェンイミド、等が挙げられる。
【0045】これらベンゾチアゾール化合物系加硫促進
剤の中で、一般式(IV)、(V)及び(VI)に含ま
れるアルコキシ基の芳香族単環での位置が4位又は6位
であることが好ましく、4位であることがさらに好まし
い。さらに付記すれば、芳香族単環の4位又は6位にア
ルコキシ基を有するベンゾチアゾール化合物が原材料の
入手の容易さ、合成の容易さの点で好ましい。また芳香
族単環の4位又は6位にアルコキシ基を有するベンゾチ
アゾリルスルフェンアミド、ベンゾチアゾリルジスルフ
ィド、及びベンゾチアゾリルスルフェンイミドもスコー
チ性の点で好ましい。さらに、芳香族単環の4位にアル
コキシ基を有する化合物がゴム組成物の熱老化中の硬化
を抑制するので、より好ましい。
剤の中で、一般式(IV)、(V)及び(VI)に含ま
れるアルコキシ基の芳香族単環での位置が4位又は6位
であることが好ましく、4位であることがさらに好まし
い。さらに付記すれば、芳香族単環の4位又は6位にア
ルコキシ基を有するベンゾチアゾール化合物が原材料の
入手の容易さ、合成の容易さの点で好ましい。また芳香
族単環の4位又は6位にアルコキシ基を有するベンゾチ
アゾリルスルフェンアミド、ベンゾチアゾリルジスルフ
ィド、及びベンゾチアゾリルスルフェンイミドもスコー
チ性の点で好ましい。さらに、芳香族単環の4位にアル
コキシ基を有する化合物がゴム組成物の熱老化中の硬化
を抑制するので、より好ましい。
【0046】これらの加硫促進剤の製造方法は特に制限
されないが、例えば特開昭49−93361公報等を用
いて容易に製造することができる。
されないが、例えば特開昭49−93361公報等を用
いて容易に製造することができる。
【0047】本発明に用いられるベンゾチアゾール化合
物系加硫促進剤の配合量はゴム原料100重量部に対し
て0.2〜10重量部、好ましくは0.5〜5.0重量
部であり、配合量が0.2重量部未満では十分な効果が
得られず、10重量部を越えると、それ以上の効果が得
られないのみならず、スコーチ性などの作業性が低下す
る。
物系加硫促進剤の配合量はゴム原料100重量部に対し
て0.2〜10重量部、好ましくは0.5〜5.0重量
部であり、配合量が0.2重量部未満では十分な効果が
得られず、10重量部を越えると、それ以上の効果が得
られないのみならず、スコーチ性などの作業性が低下す
る。
【0048】本発明に用いられるこれらの加硫促進剤
は、この他に汎用加硫促進剤である2−メルカプトベン
ゾチアゾリルジスルフィド、N−t−ブチルベンゾチア
ゾリルスルフェンアミド、N−シクロヘキシルベンゾチ
アゾリルスルフェンアミドのようなチアゾール類加硫促
進剤やテトラ(2−エチルヘキシル)チウラムジスルフ
ィド、テトラメチルチウラムジスルフィドのようなチウ
ラム類加硫促進剤を適宜配合できる。
は、この他に汎用加硫促進剤である2−メルカプトベン
ゾチアゾリルジスルフィド、N−t−ブチルベンゾチア
ゾリルスルフェンアミド、N−シクロヘキシルベンゾチ
アゾリルスルフェンアミドのようなチアゾール類加硫促
進剤やテトラ(2−エチルヘキシル)チウラムジスルフ
ィド、テトラメチルチウラムジスルフィドのようなチウ
ラム類加硫促進剤を適宜配合できる。
【0049】本発明の空気入りタイヤ用ゴム組成物とし
て前記必須成分と共に通常用いられる、カーボンブラッ
ク、シリカ、酸化亜鉛、ステアリン酸、老化防止剤、W
AX、シランカップリング剤、加硫剤等の成分を本発明
の効果を損なわない範囲において適宜配合することがで
きる。
て前記必須成分と共に通常用いられる、カーボンブラッ
ク、シリカ、酸化亜鉛、ステアリン酸、老化防止剤、W
AX、シランカップリング剤、加硫剤等の成分を本発明
の効果を損なわない範囲において適宜配合することがで
きる。
【0050】加硫剤としては、硫黄等が挙げられ、この
使用量は、原料ゴム100重量部に対して0.1〜5重
量部、好ましくは1〜2重量部である。0.1重量部未
満では加硫ゴムの破壊強度、耐摩耗性が低下し、5重量
部を越えるとゴム弾性が損なわれる。
使用量は、原料ゴム100重量部に対して0.1〜5重
量部、好ましくは1〜2重量部である。0.1重量部未
満では加硫ゴムの破壊強度、耐摩耗性が低下し、5重量
部を越えるとゴム弾性が損なわれる。
【0051】本発明の空気入りタイヤ用ゴム組成物は、
ロール、インターナルミキサー、バンバリーミキサー等
の混練機を用いて混練りすることによって得られ、成形
加工後、加硫を行い、タイヤトレッド等に用いられる。
ロール、インターナルミキサー、バンバリーミキサー等
の混練機を用いて混練りすることによって得られ、成形
加工後、加硫を行い、タイヤトレッド等に用いられる。
【0052】
【実施例】以下に実施例を挙げて、本発明をより具体的
に説明するが、本発明の主旨を越えない限り、本実施例
に限定されるものではない。
に説明するが、本発明の主旨を越えない限り、本実施例
に限定されるものではない。
【0053】各種の測定は下記の方法によった。 (1)操縦性評価 テストコースにて、FF4ドアセダンを用いて、ウエッ
トアスファルト路面にて、実車走行を行い、駆動性、制
動性、ハンドル応答性、操舵時のコントロール性をテス
トドライバーが総合評価して、新品タイヤの(走行前)
操縦性の評価とした。さらに、同一のタイヤを一般市場
を2万km及び4万km走行させ、それぞれ走行中期操
縦性及び走行末期操縦性の評価とした。
トアスファルト路面にて、実車走行を行い、駆動性、制
動性、ハンドル応答性、操舵時のコントロール性をテス
トドライバーが総合評価して、新品タイヤの(走行前)
操縦性の評価とした。さらに、同一のタイヤを一般市場
を2万km及び4万km走行させ、それぞれ走行中期操
縦性及び走行末期操縦性の評価とした。
【0054】(2)乗り心地性評価 テストコースにて、FF4ドアセダンを用いて、乾燥ア
スファルト路面にて、実車走行を行い、テストドライバ
ーのフィーリングにより総合評価した。これも新品タイ
ヤ、2万km走行後及び4万km走行後のタイヤにて評
価を行った。
スファルト路面にて、実車走行を行い、テストドライバ
ーのフィーリングにより総合評価した。これも新品タイ
ヤ、2万km走行後及び4万km走行後のタイヤにて評
価を行った。
【0055】尚、評価結果としては、操縦性、乗り心地
性とも、実施例1,2及び比較例2、3、4及び5はい
ずれも比較例1をコントロールとして、コントロールと
の差を±の数値で示した。+の数値が大きい程、性能が
優れていることを示す。ここで、±0とはテストドライ
バーがコントロールタイヤ対比の性能差を検知できない
こと、+1とはテストドライバーがコントロールタイヤ
対比で有意に性能差を検知できる程度に性能が優れてい
ること、+2とはテストドライバーが明確に性能差を感
知できる程度に性能が優れていること、+3とはテスト
ドライバーが非常に明確に性能差を感知できる程度に性
能が優れていること、を示す。また、−の数値が大きい
ほど、性能が劣っていることを示す。−1、−2、−3
の劣っている程度は上記+の数値に対応して「優れてい
る」を「劣っている」と読み代えたものとする。
性とも、実施例1,2及び比較例2、3、4及び5はい
ずれも比較例1をコントロールとして、コントロールと
の差を±の数値で示した。+の数値が大きい程、性能が
優れていることを示す。ここで、±0とはテストドライ
バーがコントロールタイヤ対比の性能差を検知できない
こと、+1とはテストドライバーがコントロールタイヤ
対比で有意に性能差を検知できる程度に性能が優れてい
ること、+2とはテストドライバーが明確に性能差を感
知できる程度に性能が優れていること、+3とはテスト
ドライバーが非常に明確に性能差を感知できる程度に性
能が優れていること、を示す。また、−の数値が大きい
ほど、性能が劣っていることを示す。−1、−2、−3
の劣っている程度は上記+の数値に対応して「優れてい
る」を「劣っている」と読み代えたものとする。
【0056】[実施例1〜2,比較例1〜5]下記の表
1に示す配合処方に従って、混練配合を行い、このトレ
ッドゴム配合物を用いて、195/60R14サイズの
タイヤを試作し、タイヤの性能を測定した。結果を表1
に示す。
1に示す配合処方に従って、混練配合を行い、このトレ
ッドゴム配合物を用いて、195/60R14サイズの
タイヤを試作し、タイヤの性能を測定した。結果を表1
に示す。
【0057】
【表1】
【0058】表中の付番の説明を下記に示す。 1)SBR 1500 (スチレン含有率23.5重量%、日本合
成ゴム社製) 2)SBR 0120 (スチレン含有率35重量%、37.5%油
展、日本合成ゴム社製) 3)カーボンブラック:ISAF、シースト7H(東海カーボ
ン社製) 4)TMDQ:2,2,4−トリメチル−1,2−ジヒ
ドロキノリン重合物 5)IPPD:N−イソプロピル−N’−フェニル−p
−フェニレンジアミン 6)ブローンアスファルト:日本石油10-20 甲ブローン
アスファルト 7)MBTS:ビス−(ベンゾチアゾリル−2)ジサル
ファイド 8)DPG:ジフェニルグアニジン 9)MMBTS:ビス−(4−メチルベンゾチアゾリル
−2)ジサルファイド 10)TBBS:N−t−ブチル−2−ベンゾチアゾリル
スルフェンアミド 11)DIPDPZn:O,O’−ジイソプロピルジチオ
リン酸亜鉛 12)原料ゴム中の重量% 表1に示されるように、本発明の空気入りタイヤは、走
行前の操縦性、乗り心地性に対して、走行中期、末期ま
で操縦性、乗り心地性を高度に維持することができる。
成ゴム社製) 2)SBR 0120 (スチレン含有率35重量%、37.5%油
展、日本合成ゴム社製) 3)カーボンブラック:ISAF、シースト7H(東海カーボ
ン社製) 4)TMDQ:2,2,4−トリメチル−1,2−ジヒ
ドロキノリン重合物 5)IPPD:N−イソプロピル−N’−フェニル−p
−フェニレンジアミン 6)ブローンアスファルト:日本石油10-20 甲ブローン
アスファルト 7)MBTS:ビス−(ベンゾチアゾリル−2)ジサル
ファイド 8)DPG:ジフェニルグアニジン 9)MMBTS:ビス−(4−メチルベンゾチアゾリル
−2)ジサルファイド 10)TBBS:N−t−ブチル−2−ベンゾチアゾリル
スルフェンアミド 11)DIPDPZn:O,O’−ジイソプロピルジチオ
リン酸亜鉛 12)原料ゴム中の重量% 表1に示されるように、本発明の空気入りタイヤは、走
行前の操縦性、乗り心地性に対して、走行中期、末期ま
で操縦性、乗り心地性を高度に維持することができる。
【0059】従来の加硫促進剤(比較例2)、芳香族オ
イル軟化剤と従来の加硫促進剤との組み合わせ(比較例
1)、芳香族オイル軟化剤と本発明の加硫促進剤との組
み合わせ(比較例3、4)、本発明のアスファルト軟化
剤と従来の加硫促進剤との組み合わせ(比較例5)はい
ずれも効果が十分に得られないが、一方アスファルト軟
化剤と特定の加硫促進剤の組み合わせによる本発明では
優れた効果を発現することがわかる。
イル軟化剤と従来の加硫促進剤との組み合わせ(比較例
1)、芳香族オイル軟化剤と本発明の加硫促進剤との組
み合わせ(比較例3、4)、本発明のアスファルト軟化
剤と従来の加硫促進剤との組み合わせ(比較例5)はい
ずれも効果が十分に得られないが、一方アスファルト軟
化剤と特定の加硫促進剤の組み合わせによる本発明では
優れた効果を発現することがわかる。
【0060】
【発明の効果】本発明の空気入りタイヤは、上記のよう
な構成としたので、走行初期から中期、末期まで操縦性
及び乗り心地性を高度に維持するという優れた効果を奏
する。
な構成としたので、走行初期から中期、末期まで操縦性
及び乗り心地性を高度に維持するという優れた効果を奏
する。
Claims (12)
- 【請求項1】 ラジアル方向外側に配置されたキャップ
ゴム層とラジアル方向内側に配置されたベースゴム層の
二層からなるトレッド部又は一層からなるトレッド部を
有する空気入りタイヤにおいて、 該トレッド部は、二層からなるトレッド部のキャップゴ
ム及びベースゴムの少なくとも一つのゴム又は一層から
なるトレッド部のゴムが、原料ゴム100重量部中に、
SBRを50重量部以上含有し、原料ゴム100重量部
に対して、軟化剤を20〜55重量部含有し、該軟化剤
重量部のうち5〜55重量部がストレートアスファル
ト、ブローンアスファルト、コールタール、ピッチから
なる群より選択される少なくとも1種の鉱物油系軟化剤
であり、かつ下記一般式(I) で表されるジチオリン酸金
属塩、O,O’−ジアルキルジチオリン酸ジスルフィド
及びO,O’−ジアルキルジチオリン酸テトラスルフィ
ドからなる群より選択される少なくとも1種のジチオリ
ン酸化合物系加硫促進剤を原料ゴム100重量部に対し
て、0.2〜5.0重量部を含むゴム組成物からなるこ
とを特徴とする空気入りタイヤ。 【化1】 (式中、R1 及びR2 はそれぞれ独立に、炭素数1〜8
のアルキル基又は炭素数6〜10のアリール基を表す。
このアルキル基は直鎖状、分枝鎖状、環状のいずれでも
よい。M1 はZn原子、Sb原子、Fe原子又はCu原
子を表し、nは結合する金属の原子価の数を表す。) - 【請求項2】 前記一般式(I) で表されるジチオリン酸
金属塩が下記一般式(II)で表されるジチオリン酸化合
物系加硫促進剤であることを特徴とする請求項1記載の
空気入りタイヤ。 【化2】 (式中、M2 はZn原子又はSb原子を表し、nは結合
する金属の原子価の数を表す。) - 【請求項3】 ラジアル方向外側に配置されたキャップ
ゴム層とラジアル方向内側に配置されたベースゴム層の
二層からなるトレッド部又は一層からなるトレッド部を
有する空気入りタイヤにおいて、 該トレッド部は、二層からなるトレッド部のキャップゴ
ム及びベースゴムの少なくとも一つのゴム又は一層から
なるトレッド部のゴムが、原料ゴム100重量部中に、
SBRを50重量部以上含有し、原料ゴム100重量部
に対して、軟化剤を20〜55重量部含有し、該軟化剤
重量部のうち5〜55重量部がストレートアスファル
ト、ブローンアスファルト、コールタール、ピッチから
なる群より選択される少なくとも1種の鉱物油系軟化剤
であり、かつ下記一般式(III)、(IV)、(V) 及び(VI)で
表される各化合物からなる群より選択される少なくとも
1種のベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤を原料ゴム
100重量部に対して、0.5〜5.0重量部を含むゴ
ム組成物からなることを特徴とする空気入りタイヤ。 【化3】 【化4】 【化5】 【化6】 (式中、R3 及びR4 はそれぞれ独立に、水素原子、炭
素数1〜8のアルキル基又は炭素数6〜10のアリール
基を表す。但し、R3 及びR4 が同時に水素原子である
場合を除く。R5 は炭素数1〜8のアルキル基、アルケ
ニル基又はシクロアルキル基を表し、R6 は水素原子又
は−N(R7 )R8 で表されるアミノ基を表し、R7 及
びR8 はそれぞれ独立に水素原子又は炭素数2〜4のア
ルキル基又はシクロヘキシル基を表す。但し、R7 及び
R8 が同時に水素原子である場合を除く。R9 及びR10
はそれぞれ独立に炭素数1〜8のアルキル基、アルケニ
ル基又はシクロアルキル基を表す。XはZn原子、Cu
原子又は>N−R13で表されるアミノ基を表し、R13は
炭素数2〜4のアルキル基又はシクロヘキシル基を表
す。R11及びR12はR9 と同義である。) - 【請求項4】 前記請求項3に記載の一般式(III) で表
されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤のR3 及び
R4 がそれぞれ独立に、水素原子、メチル基、エチル基
又はフェニル基である(但し、R3 及びR4 が同時に水
素原子である場合を除く)ことを特徴とする請求項3記
載の空気入りタイヤ。 - 【請求項5】 前記請求項3に記載の一般式(III) で表
されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進剤が、ビス−
(4−メチルベンゾチアゾリル−2)ジサルファイド、
ビス−(5−メチルベンゾチアゾリル−2)ジサルファ
イド、メルカプト−4−メチルベンゾチアゾール及びメ
ルカプト−5−メチルベンゾチアゾールからなる群より
選択される少なくとも1種であることを特徴とする請求
項3記載の空気入りタイヤ。 - 【請求項6】 前記請求項3に記載の一般式(IV)、(V)
及び(VI)で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進
剤のアルコキシ基の芳香族単環での位置が4位又は6位
であることを特徴とする請求項3記載の空気入りタイ
ヤ。 - 【請求項7】 前記請求項3に記載の一般式(IV)、(V)
及び(VI)で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進
剤のアルコキシ基の芳香族単環での位置が4位であるこ
とを特徴とする請求項3記載の空気入りタイヤ。 - 【請求項8】 前記請求項3に記載の一般式(IV)、(V)
及び(VI)で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進
剤のアルコキシ基がメトキシ基、エトキシ基及びブトキ
シ基からなる群より選ばれる基であることを特徴とする
請求項3記載の空気入りタイヤ。 - 【請求項9】 前記請求項3に記載の一般式(IV)、(V)
及び(VI)で表されるベンゾチアゾール化合物系加硫促進
剤のアルコキシ基がエトキシ基であることを特徴とする
請求項3記載の空気入りタイヤ。 - 【請求項10】 前記鉱物油系軟化剤がストレートアス
ファルト又はブローンアスファルトであることを特徴と
する請求項1又は3記載の空気入りタイヤ。 - 【請求項11】 前記ゴム組成物は、原料ゴム100重
量%中に、SBRのスチレン単位が20重量%以上を含
有するようにSBRが配合されることを特徴とする請求
項1又は3記載の空気入りタイヤ。 - 【請求項12】 前記ゴム組成物は、原料ゴム100重
量部中に、スチレン含有率が30重量%以上のSBRを
含有することを特徴とする請求項1、3又は11記載の
空気入りタイヤ。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP9186889A JPH1129658A (ja) | 1997-07-11 | 1997-07-11 | 空気入りタイヤ |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP9186889A JPH1129658A (ja) | 1997-07-11 | 1997-07-11 | 空気入りタイヤ |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPH1129658A true JPH1129658A (ja) | 1999-02-02 |
Family
ID=16196469
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP9186889A Pending JPH1129658A (ja) | 1997-07-11 | 1997-07-11 | 空気入りタイヤ |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JPH1129658A (ja) |
Cited By (6)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
KR20010096799A (ko) * | 2000-04-14 | 2001-11-08 | 신형인 | 리버젼 현상이 개선된 타이어용 고무조성물 |
KR100410857B1 (ko) * | 2001-08-21 | 2003-12-18 | 현대자동차주식회사 | 장기 내노화성 엔진 마운팅용 고무 조성물 |
WO2013129629A1 (ja) | 2012-02-29 | 2013-09-06 | 株式会社ブリヂストン | タイヤ |
WO2013129628A1 (ja) | 2012-02-29 | 2013-09-06 | 株式会社ブリヂストン | タイヤ |
EP2868490A1 (en) | 2010-08-25 | 2015-05-06 | Bridgestone Corporation | Tire, and manufacturing method for same |
EP3238954A1 (en) | 2010-08-25 | 2017-11-01 | Bridgestone Corporation | Tire, and tire manufacturing method |
-
1997
- 1997-07-11 JP JP9186889A patent/JPH1129658A/ja active Pending
Cited By (9)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
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EP2868490A1 (en) | 2010-08-25 | 2015-05-06 | Bridgestone Corporation | Tire, and manufacturing method for same |
EP3238954A1 (en) | 2010-08-25 | 2017-11-01 | Bridgestone Corporation | Tire, and tire manufacturing method |
EP3251874A1 (en) | 2010-08-25 | 2017-12-06 | Bridgestone Corporation | Tire, and tire manufacturing method |
EP3254868A1 (en) | 2010-08-25 | 2017-12-13 | Bridgestone Corporation | Tire, and tire manufacturing method |
EP3254866A1 (en) | 2010-08-25 | 2017-12-13 | Bridgestone Corporation | Tire, and tire manufacturing method |
WO2013129629A1 (ja) | 2012-02-29 | 2013-09-06 | 株式会社ブリヂストン | タイヤ |
WO2013129628A1 (ja) | 2012-02-29 | 2013-09-06 | 株式会社ブリヂストン | タイヤ |
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