JPH11205277A - 無線通信システム - Google Patents
無線通信システムInfo
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- JPH11205277A JPH11205277A JP10001897A JP189798A JPH11205277A JP H11205277 A JPH11205277 A JP H11205277A JP 10001897 A JP10001897 A JP 10001897A JP 189798 A JP189798 A JP 189798A JP H11205277 A JPH11205277 A JP H11205277A
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- Y02D—CLIMATE CHANGE MITIGATION TECHNOLOGIES IN INFORMATION AND COMMUNICATION TECHNOLOGIES [ICT], I.E. INFORMATION AND COMMUNICATION TECHNOLOGIES AIMING AT THE REDUCTION OF THEIR OWN ENERGY USE
- Y02D30/00—Reducing energy consumption in communication networks
- Y02D30/70—Reducing energy consumption in communication networks in wireless communication networks
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- Mobile Radio Communication Systems (AREA)
Abstract
(57)【要約】
【課題】 無線通信システムのサービスに合ったシステ
ムを構成でき、無線端末の小型化が可能なＯＦＤＭ信号
を伝送する無線通信システムを提供する。 【解決手段】 ＯＦＤＭ信号を伝送する無線通信システ
ムにおいて、情報を伝送するサブキャリアの本数や、各
サブキャリアで用いる変調方式の周波数利用効率の平均
を上りチャネルと下りチャネルと変えることよって、非
対称性の無線通信システムを実現する。
ムを構成でき、無線端末の小型化が可能なＯＦＤＭ信号
を伝送する無線通信システムを提供する。 【解決手段】 ＯＦＤＭ信号を伝送する無線通信システ
ムにおいて、情報を伝送するサブキャリアの本数や、各
サブキャリアで用いる変調方式の周波数利用効率の平均
を上りチャネルと下りチャネルと変えることよって、非
対称性の無線通信システムを実現する。
Description
【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、ＯＦＤＭ（直交周
波数分割多重）信号を用いて無線信号を伝送する無線通
信システムに関するものであり、特に下りチャネルと上
りチャネルの伝送速度が異なる無線通信システムに関す
るものである。
波数分割多重）信号を用いて無線信号を伝送する無線通
信システムに関するものであり、特に下りチャネルと上
りチャネルの伝送速度が異なる無線通信システムに関す
るものである。
【０００２】
【従来の技術】近年、屋内あるいは屋外での高速無線デ
ータ通信システムが必要とされている。高速なデータ通
信を実現する無線通信システムでは、送信された信号が
建物などによる反射により様々な経路を通って受信され
るマルチパス干渉の軽減が必要である。マルチパス干渉
が生じると受信特性が大きく劣化する。一般に耐マルチ
パス受信方式として等化器が用いられるが、高速無線通
信システムに適用するには装置規模が大きく、小型化、
低消費電力の点で非常に不利で現実的でない。
ータ通信システムが必要とされている。高速なデータ通
信を実現する無線通信システムでは、送信された信号が
建物などによる反射により様々な経路を通って受信され
るマルチパス干渉の軽減が必要である。マルチパス干渉
が生じると受信特性が大きく劣化する。一般に耐マルチ
パス受信方式として等化器が用いられるが、高速無線通
信システムに適用するには装置規模が大きく、小型化、
低消費電力の点で非常に不利で現実的でない。
【０００３】そこで、マルチパス対策として、直交周波
数分割多重（ＯＦＤＭ：Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ Ｆｒｅ
ｑｕｅｎｃｙ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘ
ｉｎｇ）方式を用いた無線通信システムが検討されてい
る。ＯＦＤＭ方式は、お互いに直交する最小の間隔でサ
ブキャリアを立てて情報を伝送するマルチキャリア伝送
方式であり、マルチパスによるシンボル間千渉の影響を
大きく緩和することができるため、マルチパスが生じて
も受信特性の劣化が小さい伝送方式である。またＯＦＤ
Ｍ方式を用いると、各サブキャリアの伝送レートを大幅
に低下させることができ、ディジタル信号処理による一
括処理（高速逆フーリエ変換および高速フーリエ変換）
によっマルチキャリア信号の変復調が可能となる。しか
しＯＦＤＭ方式は、シングルキャリア伝送方式に比べて
時間波形の変動が激しいため、高効率の電力増幅ができ
ず、電力効率が劣化してしまう。また、高効率化のため
にリニアライザの利用も検討されるが、装置規模が明ら
かに大きくなり、低消費電力化にもならない。
数分割多重（ＯＦＤＭ：Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ Ｆｒｅ
ｑｕｅｎｃｙ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘ
ｉｎｇ）方式を用いた無線通信システムが検討されてい
る。ＯＦＤＭ方式は、お互いに直交する最小の間隔でサ
ブキャリアを立てて情報を伝送するマルチキャリア伝送
方式であり、マルチパスによるシンボル間千渉の影響を
大きく緩和することができるため、マルチパスが生じて
も受信特性の劣化が小さい伝送方式である。またＯＦＤ
Ｍ方式を用いると、各サブキャリアの伝送レートを大幅
に低下させることができ、ディジタル信号処理による一
括処理（高速逆フーリエ変換および高速フーリエ変換）
によっマルチキャリア信号の変復調が可能となる。しか
しＯＦＤＭ方式は、シングルキャリア伝送方式に比べて
時間波形の変動が激しいため、高効率の電力増幅ができ
ず、電力効率が劣化してしまう。また、高効率化のため
にリニアライザの利用も検討されるが、装置規模が明ら
かに大きくなり、低消費電力化にもならない。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】このように上述従来の
ＯＦＤＭ信号を用いた無線通信システムでは、ＯＦＤＭ
方式の劣悪な電力効率から、無線端末の消費電力が増大
するという問題があった。無線通信システムでは無線端
末の携帯性が重視され、そのためには端末の小型化、軽
量化が必要とされる。しかしＯＦＤＭ信号を用いた無線
通信システムは、情報送信のための消費電力が大きいこ
とから、無線端末に含まれるバッテリーが大型化し、無
線端末の小型化、軽量化が非常に困難であった。
ＯＦＤＭ信号を用いた無線通信システムでは、ＯＦＤＭ
方式の劣悪な電力効率から、無線端末の消費電力が増大
するという問題があった。無線通信システムでは無線端
末の携帯性が重視され、そのためには端末の小型化、軽
量化が必要とされる。しかしＯＦＤＭ信号を用いた無線
通信システムは、情報送信のための消費電力が大きいこ
とから、無線端末に含まれるバッテリーが大型化し、無
線端末の小型化、軽量化が非常に困難であった。
【０００５】また無線通信システムによって実現される
サービスには、無線端末から基地局への上りチャネルは
制御情報、リクエスト等の少量の情報を伝送し、基地局
から無線端末への下りチャネルは高品質な音声、画像な
どの大量の情報を伝送する場合が多く、両チャネルの伝
送速度が同一である通常の無線通信システムでは、伝送
帯域の利用効率が劣化するという問題があった。
サービスには、無線端末から基地局への上りチャネルは
制御情報、リクエスト等の少量の情報を伝送し、基地局
から無線端末への下りチャネルは高品質な音声、画像な
どの大量の情報を伝送する場合が多く、両チャネルの伝
送速度が同一である通常の無線通信システムでは、伝送
帯域の利用効率が劣化するという問題があった。
【０００６】本発明はこのような課題を解決するために
なされたもので、ＯＦＤＭ信号を用いた無線通信システ
ムにおいて、ＯＦＤＭ信号の伝送帯域の利用効率を改善
しつつ、低消費電力化、小型化、軽量化が可能となる無
線端末を用いる無線通信システムを提供することを目的
とする。
なされたもので、ＯＦＤＭ信号を用いた無線通信システ
ムにおいて、ＯＦＤＭ信号の伝送帯域の利用効率を改善
しつつ、低消費電力化、小型化、軽量化が可能となる無
線端末を用いる無線通信システムを提供することを目的
とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】上記した目的を達成する
ために、請求項１記載の本発明のＯＦＤＭ信号によって
情報が伝送される無線通信システムは、下りチャネルで
情報を伝送するサブキャリアの本数が上りチャネルで情
報を伝送するサブキャリアの本数よりも多いことを特徴
とする。
ために、請求項１記載の本発明のＯＦＤＭ信号によって
情報が伝送される無線通信システムは、下りチャネルで
情報を伝送するサブキャリアの本数が上りチャネルで情
報を伝送するサブキャリアの本数よりも多いことを特徴
とする。
【０００８】この発明によって、情報を伝送するサブキ
ャリア数を上りチャネルと下りチャネルで変えることに
より、低速な上りチャネルと高速な下りチャネルで構成
される非対称性の無線通信システムが実現し、無線通信
サービスに合わせた伝送帯域の有効活用が可能となる。
また無線端末の送信電力が削減されるため低消費電力化
を図ることができ、無線端末の小型化、軽量化が可能と
なる。さらに上りチャネルのサブキャリア本数を削減す
ることによって、上りチャネルのサブキャリア間隔が拡
大され、その結果隣接サブキャリアによる干渉量が低減
し、上りチャネルで伝送される制御情報やリクエスト等
の重要な情報の通信品質の向上が可能となる。
ャリア数を上りチャネルと下りチャネルで変えることに
より、低速な上りチャネルと高速な下りチャネルで構成
される非対称性の無線通信システムが実現し、無線通信
サービスに合わせた伝送帯域の有効活用が可能となる。
また無線端末の送信電力が削減されるため低消費電力化
を図ることができ、無線端末の小型化、軽量化が可能と
なる。さらに上りチャネルのサブキャリア本数を削減す
ることによって、上りチャネルのサブキャリア間隔が拡
大され、その結果隣接サブキャリアによる干渉量が低減
し、上りチャネルで伝送される制御情報やリクエスト等
の重要な情報の通信品質の向上が可能となる。
【０００９】請求項４記載の本発明のＯＦＤＭ信号によ
って情報が伝送される無線通信システムは、下りチャネ
ルの各サブキャリアで用いる変調方式の周波数利用効率
の平均が上りチャネルの各サブキャリアで用いる変調方
式の周波数利用効率の平均よりも高効率であることを特
徴とする。
って情報が伝送される無線通信システムは、下りチャネ
ルの各サブキャリアで用いる変調方式の周波数利用効率
の平均が上りチャネルの各サブキャリアで用いる変調方
式の周波数利用効率の平均よりも高効率であることを特
徴とする。
【００１０】この発明によって、低速な上りチャネルと
高速な下りチャネルで構成される非対称性の無線通信シ
ステムが実現し、無線通信システムのサービスに合わせ
た伝送帯域の有効活用を図ることが可能となる。また無
線端末の送信電力が削減されるため低消費電力化を図る
ことができ、無線端末の小型化、軽量化が可能となる。
さらに上りチャネルで周波数利用効率の低い変調方式を
用いることによって、同一送信条件でも基地局での受信
特性を向上させることができ、上りチャネルの通信品質
を向上させることも可能となる。
高速な下りチャネルで構成される非対称性の無線通信シ
ステムが実現し、無線通信システムのサービスに合わせ
た伝送帯域の有効活用を図ることが可能となる。また無
線端末の送信電力が削減されるため低消費電力化を図る
ことができ、無線端末の小型化、軽量化が可能となる。
さらに上りチャネルで周波数利用効率の低い変調方式を
用いることによって、同一送信条件でも基地局での受信
特性を向上させることができ、上りチャネルの通信品質
を向上させることも可能となる。
【００１１】
【発明の実施の形態】以下、本発明の実施の形態を図面
を参照して説明する。
を参照して説明する。
【００１２】図１は本発明に係る無線通信システムを説
明するための図である。
明するための図である。
【００１３】同図に示すように、無線端末１と基地局
３、無線端末２と基地局３との間でそれぞれ無線信号が
伝送される。無線端末１から基地局３へ情報を伝送する
上りチャネル４の伝送速度は、基地局３から無線端末１
へ情報を伝送する下りチャネル５の伝送速度に比べて低
速であり、無線端末１と基地局３との間には非対称性の
無線通信システムが構築されている。また図１では、無
線端末２と基地局３との間にも、低速の上りチャネル７
と高速の下りチャネル６で構成される非対称性の無線通
信システムが構築されているが、どちらか一方は上りチ
ャネルと下りチャネルの伝送速度が等しい通常の無線通
信システムであってもよい。
３、無線端末２と基地局３との間でそれぞれ無線信号が
伝送される。無線端末１から基地局３へ情報を伝送する
上りチャネル４の伝送速度は、基地局３から無線端末１
へ情報を伝送する下りチャネル５の伝送速度に比べて低
速であり、無線端末１と基地局３との間には非対称性の
無線通信システムが構築されている。また図１では、無
線端末２と基地局３との間にも、低速の上りチャネル７
と高速の下りチャネル６で構成される非対称性の無線通
信システムが構築されているが、どちらか一方は上りチ
ャネルと下りチャネルの伝送速度が等しい通常の無線通
信システムであってもよい。
【００１４】このように、上りチャネル４の伝送速度が
下りチャネル５の伝送速度に比べて低速（下りチャネル
５の伝送速度を下りチャネル４の伝送速度に比べて高
速）な非対称性の無線通信システムを実現することで、
無線端末の低消費電力化、小型化、上りチャネルの通信
品質の向上などが期待される。
下りチャネル５の伝送速度に比べて低速（下りチャネル
５の伝送速度を下りチャネル４の伝送速度に比べて高
速）な非対称性の無線通信システムを実現することで、
無線端末の低消費電力化、小型化、上りチャネルの通信
品質の向上などが期待される。
【００１５】以下、ＯＦＤＭ信号を伝送する非対称性の
無線通信システムに本発明を適用した場合の実施形態を
説明する。
無線通信システムに本発明を適用した場合の実施形態を
説明する。
【００１６】図２，３，４，５及び図６は、下りチャネ
ルで情報を伝送するサブキャリア本数を上りチャネルで
情報を伝送するサブキャリア本数よりも多い非対称性の
無線通信システムを説明するための図である。
ルで情報を伝送するサブキャリア本数を上りチャネルで
情報を伝送するサブキャリア本数よりも多い非対称性の
無線通信システムを説明するための図である。
【００１７】下りチャネルと上りチャネルの各サブキャ
リアで同一の変調方式を用いる場合、情報を伝送するサ
ブキャリアの本数の比率を伝送速度比とする非対称性の
無線通信システムが構成される。伝送速度比は無線通信
システムでのサービスによって異なるので、サービスに
適した値に設定するとよい。
リアで同一の変調方式を用いる場合、情報を伝送するサ
ブキャリアの本数の比率を伝送速度比とする非対称性の
無線通信システムが構成される。伝送速度比は無線通信
システムでのサービスによって異なるので、サービスに
適した値に設定するとよい。
【００１８】図２，３及び図４は、下りチャネルで情報
を伝送するサブキャリア本数が上りチャネルで情報を伝
送するサブキャリア本数よりも多く、下りチャネルと上
りチャネルの占有する伝送帯域が異なる非対称性の無線
通信システムのサブキャリア配置図である。
を伝送するサブキャリア本数が上りチャネルで情報を伝
送するサブキャリア本数よりも多く、下りチャネルと上
りチャネルの占有する伝送帯域が異なる非対称性の無線
通信システムのサブキャリア配置図である。
【００１９】上りチャネルと下りチャネルの間には、両
チャネル間の干渉を防ぐために一般にガード帯域が設け
られる。このガード帯域は広帯域であってもよいし、サ
ブキャリア数本分程度の狭い帯域であってもよいし、ま
たガード帯域が無い構成でも構わない。
チャネル間の干渉を防ぐために一般にガード帯域が設け
られる。このガード帯域は広帯域であってもよいし、サ
ブキャリア数本分程度の狭い帯域であってもよいし、ま
たガード帯域が無い構成でも構わない。
【００２０】図２は、下りチャネルと上りチャネルのサ
ブキャリア間隔が等しい場合の非対称性の無線通信シス
テムのサブキャリア配置図の一例である。上りチャネル
と下りチャネルのサブキャリア間隔が等しいので、上り
チャネルと下りチャネルのシンボル長は等しく、下りチ
ャネルの占有する帯域幅と上りチャネルの占有する帯域
幅を異なるように構成することで、ＯＦＤＭ方式を用い
た非対称性の無線通信システムを実現でき、無線通信シ
ステムのサービスに合わせた伝送帯域の有効活用が可能
となる。
ブキャリア間隔が等しい場合の非対称性の無線通信シス
テムのサブキャリア配置図の一例である。上りチャネル
と下りチャネルのサブキャリア間隔が等しいので、上り
チャネルと下りチャネルのシンボル長は等しく、下りチ
ャネルの占有する帯域幅と上りチャネルの占有する帯域
幅を異なるように構成することで、ＯＦＤＭ方式を用い
た非対称性の無線通信システムを実現でき、無線通信シ
ステムのサービスに合わせた伝送帯域の有効活用が可能
となる。
【００２１】また上りチャネルの伝送帯域が狭くなるこ
とから、無線端末の送信電力を削減することが可能とな
り、無線端末の低消費電力化が図れる。無線端末の低消
費電力化によりバッテリーを小さくでき、小型化が可能
な無線通信システムを実現できる。
とから、無線端末の送信電力を削減することが可能とな
り、無線端末の低消費電力化が図れる。無線端末の低消
費電力化によりバッテリーを小さくでき、小型化が可能
な無線通信システムを実現できる。
【００２２】図３は、下りチャネルと上りチャネルのサ
ブキャリア間隔が異なる場合の非対称性の無線通信シス
テムのサブキャリア配置図の一例である。下りチャネル
と上りチャネルの占有帯域幅は同じであっても異なって
いてもよい。上りチャネルのサブキャリア間隔を下りチ
ャネルのサブキャリア間隔よりも広くすることによっ
て、上りチャネルのサブキャリア本数は下りチャネルの
サブキャリア本数よりも少なくなり、上りの伝送速度が
下りの伝送速度よりも低速な非対称性の無線通信システ
ムを構築することができ、無線通信システムのサービス
に合わせた伝送帯域の有効活用が可能となる。
ブキャリア間隔が異なる場合の非対称性の無線通信シス
テムのサブキャリア配置図の一例である。下りチャネル
と上りチャネルの占有帯域幅は同じであっても異なって
いてもよい。上りチャネルのサブキャリア間隔を下りチ
ャネルのサブキャリア間隔よりも広くすることによっ
て、上りチャネルのサブキャリア本数は下りチャネルの
サブキャリア本数よりも少なくなり、上りの伝送速度が
下りの伝送速度よりも低速な非対称性の無線通信システ
ムを構築することができ、無線通信システムのサービス
に合わせた伝送帯域の有効活用が可能となる。
【００２３】また上りチャネルのサブキャリア間隔が広
がることから、隣接キャリア間の干渉を減らすことが可
能となり、上りチャネルの通信品質を向上させることが
可能となる。別の面から見ると、上りチャネルの干渉量
を下りチャネルと同程度のまで許容できるのであれば、
サブキャリア間隔が広がった分だけ受信信号歪みの増加
を許容でき、送信アンプを多少飽和状態で利用できるた
め、送信電力効率が上がる。その結果送信電力が削減さ
れ、無線端末の低消費電力化が可能となり、無線端末の
小型化を図ることができる。
がることから、隣接キャリア間の干渉を減らすことが可
能となり、上りチャネルの通信品質を向上させることが
可能となる。別の面から見ると、上りチャネルの干渉量
を下りチャネルと同程度のまで許容できるのであれば、
サブキャリア間隔が広がった分だけ受信信号歪みの増加
を許容でき、送信アンプを多少飽和状態で利用できるた
め、送信電力効率が上がる。その結果送信電力が削減さ
れ、無線端末の低消費電力化が可能となり、無線端末の
小型化を図ることができる。
【００２４】さらに、上りチャネルの方が下りチャネル
よりサブキャリア間隔が広くなると、上りチャネルの方
が下りチャネルよりもＯＦＤＭ信号のシンボル長が短く
なり、上りチャネルの送信時間が短縮され、無線端末の
送信電力を削減できる。したがって図３のサブキャリア
配置によって、ＯＦＤＭ信号を用いて無線端末の小型化
が可能な無線通信システムを実現できる。
よりサブキャリア間隔が広くなると、上りチャネルの方
が下りチャネルよりもＯＦＤＭ信号のシンボル長が短く
なり、上りチャネルの送信時間が短縮され、無線端末の
送信電力を削減できる。したがって図３のサブキャリア
配置によって、ＯＦＤＭ信号を用いて無線端末の小型化
が可能な無線通信システムを実現できる。
【００２５】図４は、上りチャネルと下りチャネルのサ
ブキャリア間隔は等しいが、上りチャネルのサブキャリ
アのうちの数本をヌルキャリアとする場合の非対称性の
無線通信システムのサブキャリア配置図の一例である。
ヌルキャリアとは情報を伝送しないサブキャリアであ
る。ヌルキャリアは任意の位置に配置することが可能で
あり、またシンボル毎に挿入位置を変えてもよい。下り
チャネルのサブキャリアにもヌルキャリアが含まれてい
ても構わないが、上りチャネルのサブキャリアに下りチ
ャネルのサブキャリアよりも多くのヌルキャリアが含ま
れるようにＯＦＤＭシンボルを構成すると、上りチャネ
ルの方が低速な非対称性の無線通信システムを実現する
ことができる。この方法を用いると、上りチャネルと下
りチャネルのシンボル長、伝送帯域が等しくても非対称
性の無線通信システムを実現できるため、基地局及び無
線端末を複雑化することなく無線通信システムのサービ
スに合わせた伝送帯域の有効利用が可能となる。またヌ
ルキャリアが隣接するサブキャリアではキャリア間干渉
が減るため、上りチャネル通信品質を向上させることが
可能となる。別の面から見ると、上りチャネルの干渉量
を下りチャネルと同程度のまで許容できるのであれば、
サブキャリア間隔が広がった分だけ受信信号歪みの増加
を許容でき、送信アンプを多少飽和状態で利用できるた
め、送信電力効率が上がる。その結果送信電力が削減さ
れ、無線端末の低消費電力化が可能となり、無線端末の
小型化が可能な無線通信システムを構築できる。
ブキャリア間隔は等しいが、上りチャネルのサブキャリ
アのうちの数本をヌルキャリアとする場合の非対称性の
無線通信システムのサブキャリア配置図の一例である。
ヌルキャリアとは情報を伝送しないサブキャリアであ
る。ヌルキャリアは任意の位置に配置することが可能で
あり、またシンボル毎に挿入位置を変えてもよい。下り
チャネルのサブキャリアにもヌルキャリアが含まれてい
ても構わないが、上りチャネルのサブキャリアに下りチ
ャネルのサブキャリアよりも多くのヌルキャリアが含ま
れるようにＯＦＤＭシンボルを構成すると、上りチャネ
ルの方が低速な非対称性の無線通信システムを実現する
ことができる。この方法を用いると、上りチャネルと下
りチャネルのシンボル長、伝送帯域が等しくても非対称
性の無線通信システムを実現できるため、基地局及び無
線端末を複雑化することなく無線通信システムのサービ
スに合わせた伝送帯域の有効利用が可能となる。またヌ
ルキャリアが隣接するサブキャリアではキャリア間干渉
が減るため、上りチャネル通信品質を向上させることが
可能となる。別の面から見ると、上りチャネルの干渉量
を下りチャネルと同程度のまで許容できるのであれば、
サブキャリア間隔が広がった分だけ受信信号歪みの増加
を許容でき、送信アンプを多少飽和状態で利用できるた
め、送信電力効率が上がる。その結果送信電力が削減さ
れ、無線端末の低消費電力化が可能となり、無線端末の
小型化が可能な無線通信システムを構築できる。
【００２６】図５，６は、下りチャネルで情報を伝送す
るサブキャリアの本数が上りチャネルで情報を伝送する
サブキャリアの本数よりも多く、下りチャネルと上りチ
ャネルで時間を切り換えて同じ帯域でＯＦＤＭ信号を伝
送する無線通信システムのサブキャリア配置図及びチャ
ネル構成図である。
るサブキャリアの本数が上りチャネルで情報を伝送する
サブキャリアの本数よりも多く、下りチャネルと上りチ
ャネルで時間を切り換えて同じ帯域でＯＦＤＭ信号を伝
送する無線通信システムのサブキャリア配置図及びチャ
ネル構成図である。
【００２７】図５は、上りチャネルのサブキャリア本数
を下りチャネルのサブキャリア本数よりも少なくし、上
りチャネルのサブキャリア間隔よりも広くする場合の非
対称性の線通信システムのサブキャリア配置図及びチャ
ネル構成図の一例である。上りチャネルのサブキャリア
間隔を下りチャネルのサブキャリア間隔よりも広くする
ことによって、上りチャネルのサブキャリア本数は下り
チャネルのサブキャリア本数よりも少なくなり、上りの
伝送速度が下りの伝送速度よりも低速な非対称性の無線
通信システムを構築することができ、無線通信システム
のサービスに合わせた伝送帯域の有効活用が可能とな
る。
を下りチャネルのサブキャリア本数よりも少なくし、上
りチャネルのサブキャリア間隔よりも広くする場合の非
対称性の線通信システムのサブキャリア配置図及びチャ
ネル構成図の一例である。上りチャネルのサブキャリア
間隔を下りチャネルのサブキャリア間隔よりも広くする
ことによって、上りチャネルのサブキャリア本数は下り
チャネルのサブキャリア本数よりも少なくなり、上りの
伝送速度が下りの伝送速度よりも低速な非対称性の無線
通信システムを構築することができ、無線通信システム
のサービスに合わせた伝送帯域の有効活用が可能とな
る。
【００２８】また上りチャネルのサブキャリア間隔が広
がることから、隣接キャリア間の干渉を減らすことが可
能となり、上りチャネルの通信品質を向上させることが
可能となる。別の見方をすると、上りチャネルの干渉量
を下りチャネルと同程度まで許容できるのであれば、サ
ブキャリア間隔が広がった分だけ受信信号歪みの増加を
許容でき、送信アンプを多少飽和状態で利用できるた
め、送信電力効率が上がる。その結果送信電力が削減さ
れ、無線端末の低消費電力化が可能となり、無線端末の
小型化が可能な無線通信システムを構築できる。
がることから、隣接キャリア間の干渉を減らすことが可
能となり、上りチャネルの通信品質を向上させることが
可能となる。別の見方をすると、上りチャネルの干渉量
を下りチャネルと同程度まで許容できるのであれば、サ
ブキャリア間隔が広がった分だけ受信信号歪みの増加を
許容でき、送信アンプを多少飽和状態で利用できるた
め、送信電力効率が上がる。その結果送信電力が削減さ
れ、無線端末の低消費電力化が可能となり、無線端末の
小型化が可能な無線通信システムを構築できる。
【００２９】図６は、上りチャネルと下りチャネルのサ
ブキャリア間隔を等しくし、上りチャネルのサブキャリ
アのいくつかを情報を伝送しないヌルキャリアとする場
合の非対称性の無線通信システムのサブキャリア配置図
及びチャネル構成図の一例である。図４の場合と同様
に、ヌルキャリアは任意の位置に配置することが可能で
あり、またシンボル毎に挿入位置を変えてもよい。下り
チャネルのサブキャリアにもヌルキャリアが含まれてい
ても構わないが、上りチャネルのサブキャリアに下りチ
ャネルのサブキャリアよりも多くのヌルキャリアが含ま
れるようにすると、上りチャネルの方が低速な非対称無
線チャネルを構成できる。この方法を用いると、図４の
場合と同様に上りチャネルと下りチャネルのサブキャリ
ア間隔が等しいので、シンボル長及び伝送帯域幅が等し
くても非対称性の無線通信システムを構成できるため、
基地局及び無線端末の構成を複雑にすることなく無線通
信システムのサービスに合わせた伝送帯域の有効活用が
可能となる。また上りチャネルのヌルキャリアが隣接す
るサブキャリアでは、キャリア間干渉が減るため、上り
チャネルの通信品質を向上させることが可能となる。別
の面から考えると、上りチャネルの干渉量を下りチャネ
ルと同程度まで許容できるのであれば、サブキャリア間
隔が広がった分だけ受信信号歪みの増加を許容でき、送
信アンプを多少飽和状態で利用できるため、送信電力効
率が上がる。その結果送信電力が削減され、無線端末の
低消費電力化が可能となり、無線端末の小型化が可能な
無線通信システムを構築できる。
ブキャリア間隔を等しくし、上りチャネルのサブキャリ
アのいくつかを情報を伝送しないヌルキャリアとする場
合の非対称性の無線通信システムのサブキャリア配置図
及びチャネル構成図の一例である。図４の場合と同様
に、ヌルキャリアは任意の位置に配置することが可能で
あり、またシンボル毎に挿入位置を変えてもよい。下り
チャネルのサブキャリアにもヌルキャリアが含まれてい
ても構わないが、上りチャネルのサブキャリアに下りチ
ャネルのサブキャリアよりも多くのヌルキャリアが含ま
れるようにすると、上りチャネルの方が低速な非対称無
線チャネルを構成できる。この方法を用いると、図４の
場合と同様に上りチャネルと下りチャネルのサブキャリ
ア間隔が等しいので、シンボル長及び伝送帯域幅が等し
くても非対称性の無線通信システムを構成できるため、
基地局及び無線端末の構成を複雑にすることなく無線通
信システムのサービスに合わせた伝送帯域の有効活用が
可能となる。また上りチャネルのヌルキャリアが隣接す
るサブキャリアでは、キャリア間干渉が減るため、上り
チャネルの通信品質を向上させることが可能となる。別
の面から考えると、上りチャネルの干渉量を下りチャネ
ルと同程度まで許容できるのであれば、サブキャリア間
隔が広がった分だけ受信信号歪みの増加を許容でき、送
信アンプを多少飽和状態で利用できるため、送信電力効
率が上がる。その結果送信電力が削減され、無線端末の
低消費電力化が可能となり、無線端末の小型化が可能な
無線通信システムを構築できる。
【００３０】このように、以上説明した実施形態の、Ｏ
ＦＤＭ信号を伝送する無線通信システムでは、下りチャ
ネルで情報を伝送するサブキャリアの本数を上りチャネ
ルで情報を伝送するサブキャリアの本数よりも多くする
ことによって、低速な上りチャネルと高速な下りチャネ
ルで構成される非対称性の無線通信システムを実現で
き、無線通信システムのサービスに合わせたシステムの
構築が可能となる。また無線端末の送信電力が削減する
ため、無線端末の小型化が可能になる。さらに情報を伝
送するサブキャリア間の干渉を削減できるため、上りチ
ャネルの通信品質を向上させることができる。別の面か
ら見ると、上りチャネルの干渉量を下りチャネルと同程
度まで許容できるのであれば、サブキャリア間隔が広が
った分だけ受信信号歪みの増加を許容でき、送信アンプ
を多少飽和状態で利用できるため、送信電力効果が上が
る。その結果送信電力が削減され、無線端末の小型化が
可能な無線通信システムを構築できる。
ＦＤＭ信号を伝送する無線通信システムでは、下りチャ
ネルで情報を伝送するサブキャリアの本数を上りチャネ
ルで情報を伝送するサブキャリアの本数よりも多くする
ことによって、低速な上りチャネルと高速な下りチャネ
ルで構成される非対称性の無線通信システムを実現で
き、無線通信システムのサービスに合わせたシステムの
構築が可能となる。また無線端末の送信電力が削減する
ため、無線端末の小型化が可能になる。さらに情報を伝
送するサブキャリア間の干渉を削減できるため、上りチ
ャネルの通信品質を向上させることができる。別の面か
ら見ると、上りチャネルの干渉量を下りチャネルと同程
度まで許容できるのであれば、サブキャリア間隔が広が
った分だけ受信信号歪みの増加を許容でき、送信アンプ
を多少飽和状態で利用できるため、送信電力効果が上が
る。その結果送信電力が削減され、無線端末の小型化が
可能な無線通信システムを構築できる。
【００３１】次に、図７および図８を参照して、下りチ
ャネルの各サブキャリアで用いる変調方式の周波数利用
効率の平均が上りチャネルの各サブキャリアで用いる変
調方式の周波数利用効率の平均よりも高い非対称の無線
通信システムの実施形態について説明する。
ャネルの各サブキャリアで用いる変調方式の周波数利用
効率の平均が上りチャネルの各サブキャリアで用いる変
調方式の周波数利用効率の平均よりも高い非対称の無線
通信システムの実施形態について説明する。
【００３２】図７は、この非対称の無線通信システムの
サブキャリア配置図の一例である。各チャネルは、それ
ぞれのチャネル内の全てのサブキャリアで単一の変調方
式を用いてもよいし、それぞれのチャネル内で複数の変
調方式を用いてもよい。ここでは、下りチャネルの各サ
ブキャリアの変調方式をＱＰＳＫ、上りチャネルの各サ
ブキャリア変調方式をＢＰＳＫとする。
サブキャリア配置図の一例である。各チャネルは、それ
ぞれのチャネル内の全てのサブキャリアで単一の変調方
式を用いてもよいし、それぞれのチャネル内で複数の変
調方式を用いてもよい。ここでは、下りチャネルの各サ
ブキャリアの変調方式をＱＰＳＫ、上りチャネルの各サ
ブキャリア変調方式をＢＰＳＫとする。
【００３３】ＱＰＳＫは２ｂｉｔ／ｓｅｃ／Ｈｚ、ＢＰ
ＳＫは１ｂｉｔ／ｓｅｃ／Ｈｚであるから、下りチャネ
ルと上りチャネルの帯域が等しい場合、下りチャネルが
上りチャネルの２倍の伝送速度となる。
ＳＫは１ｂｉｔ／ｓｅｃ／Ｈｚであるから、下りチャネ
ルと上りチャネルの帯域が等しい場合、下りチャネルが
上りチャネルの２倍の伝送速度となる。
【００３４】このように下りチャネルの各サブキャリア
で用いる変調方式の周波数利用効率の平均を上りチャネ
ルの各サブキャリアで用いる変調方式の周波数利用効率
の平均よりも高くすることによって、非対称性の無線通
信システムが実現され、無線通信システムのサービスに
適したシステムの構築が可能となる。また別の見方をす
ると、下りチャネルと上りチャネルで送信電力が等しい
場合、上りチャネルの方が周波数利用効率の低い変調方
式を用いることから、下りチャネルに比べて上りチャネ
ルの通信品質が向上する。また、上りチャネルの通信品
質を下りチャネルと同程度まで許容できるのであれば、
上りチャネルが受信信号歪みの増加を許容でき、送信ア
ンプを多少飽和状態で利用できるため、送信電力効率が
上がる。その結果送信電力が削減され、無線端末の低消
費電力化が可能となり、無線端末の小型化が可能な無線
通信システムを構築できる。
で用いる変調方式の周波数利用効率の平均を上りチャネ
ルの各サブキャリアで用いる変調方式の周波数利用効率
の平均よりも高くすることによって、非対称性の無線通
信システムが実現され、無線通信システムのサービスに
適したシステムの構築が可能となる。また別の見方をす
ると、下りチャネルと上りチャネルで送信電力が等しい
場合、上りチャネルの方が周波数利用効率の低い変調方
式を用いることから、下りチャネルに比べて上りチャネ
ルの通信品質が向上する。また、上りチャネルの通信品
質を下りチャネルと同程度まで許容できるのであれば、
上りチャネルが受信信号歪みの増加を許容でき、送信ア
ンプを多少飽和状態で利用できるため、送信電力効率が
上がる。その結果送信電力が削減され、無線端末の低消
費電力化が可能となり、無線端末の小型化が可能な無線
通信システムを構築できる。
【００３５】図８は、上りチャネルと下りチャネルで時
間を切り替えて同じ帯域でＯＦＤＭ信号を伝送し、下り
チャネルで伝送されるサブキャリアの変調方式の周波数
利用効率の平均が上りチャネルで伝送されるサブキャリ
アの変調方式の周波数利用効率の平均よりも高い無線通
信システムのチャネル構成図及びサブキャリア配置図の
一例である。
間を切り替えて同じ帯域でＯＦＤＭ信号を伝送し、下り
チャネルで伝送されるサブキャリアの変調方式の周波数
利用効率の平均が上りチャネルで伝送されるサブキャリ
アの変調方式の周波数利用効率の平均よりも高い無線通
信システムのチャネル構成図及びサブキャリア配置図の
一例である。
【００３６】図８の無線通信システムでは、上りチャネ
ルと下りチャネルの帯域幅、シンボル長、サブキャリア
数はすべて等しく、サブキャリアの変調方式のみが異な
る。上りチャネルの各サブキャリアの変調方式がＢＰＳ
Ｋ、下りチャネルの各サブキャリアの変調方式がＱＰＳ
Ｋであれば、図７と同様に、下りチャネルが上りチャネ
ルの２倍の伝送速度となる非対称性の無線通信システム
を実現できる。このように上りチャネルと下りチャネル
の変調方式の周波数利用効率を変えることによって、非
対称性の無線通信システムが実現され、無線通信システ
ムのサービスに適したシステムの構築が可能となる。下
りチャネルと上りチャネルで送信電力が等しい場合、上
りチャネルの方が周波数利用効率の低い変調方式を用い
ることから、下りチャネルに比べて上りチャネルの通信
品質が向上する。別の面から考えると、上りチャネルの
通信品質を下りチャネルと同程度まで許容できるのであ
れば、上りチャネルが受信信号歪みの増加を許容でき、
送信アンプを多少飽和状態で利用できるため、送信電力
効率が上がる。その結果送信電力が削減され、無線端末
の低消費電力化が可能となり、無線端末の小型化が可能
な無線通信システムを構築できる。
ルと下りチャネルの帯域幅、シンボル長、サブキャリア
数はすべて等しく、サブキャリアの変調方式のみが異な
る。上りチャネルの各サブキャリアの変調方式がＢＰＳ
Ｋ、下りチャネルの各サブキャリアの変調方式がＱＰＳ
Ｋであれば、図７と同様に、下りチャネルが上りチャネ
ルの２倍の伝送速度となる非対称性の無線通信システム
を実現できる。このように上りチャネルと下りチャネル
の変調方式の周波数利用効率を変えることによって、非
対称性の無線通信システムが実現され、無線通信システ
ムのサービスに適したシステムの構築が可能となる。下
りチャネルと上りチャネルで送信電力が等しい場合、上
りチャネルの方が周波数利用効率の低い変調方式を用い
ることから、下りチャネルに比べて上りチャネルの通信
品質が向上する。別の面から考えると、上りチャネルの
通信品質を下りチャネルと同程度まで許容できるのであ
れば、上りチャネルが受信信号歪みの増加を許容でき、
送信アンプを多少飽和状態で利用できるため、送信電力
効率が上がる。その結果送信電力が削減され、無線端末
の低消費電力化が可能となり、無線端末の小型化が可能
な無線通信システムを構築できる。
【００３７】このように、図７および図８に示した実施
形態のＯＦＤＭ信号を伝送する無線通信システムによれ
ば、下りチャネルのサブキャリアで用いる変調方式の周
波数利用効率の平均を上りチャネルのサブキャリアで用
いる変調方式の周波数利用効率の平均よりも高くするこ
とによって、非対称性の無線通信システムの構成が実現
でき、無線通信システムのサービスに合ったシステムの
構成が可能となる。また上りチャネルの変調方式の周波
数利用効率が低いことから、上りチャネルの通信品質を
向上させることが可能となる。また見方を変えると、上
りチャネルの通信品質を下りチャネルと同程度まで許容
できるのであれば、上りチャネルが受信信号歪みの増加
を許容でき、送信アンプを多少飽和状態で利用できるた
め、送信電力効率が上がる。その結果送信電力が削減さ
れ、無線端末の低消費電力化が可能となり、無線端末の
小型化が可能な無線通信システムを構築できる。
形態のＯＦＤＭ信号を伝送する無線通信システムによれ
ば、下りチャネルのサブキャリアで用いる変調方式の周
波数利用効率の平均を上りチャネルのサブキャリアで用
いる変調方式の周波数利用効率の平均よりも高くするこ
とによって、非対称性の無線通信システムの構成が実現
でき、無線通信システムのサービスに合ったシステムの
構成が可能となる。また上りチャネルの変調方式の周波
数利用効率が低いことから、上りチャネルの通信品質を
向上させることが可能となる。また見方を変えると、上
りチャネルの通信品質を下りチャネルと同程度まで許容
できるのであれば、上りチャネルが受信信号歪みの増加
を許容でき、送信アンプを多少飽和状態で利用できるた
め、送信電力効率が上がる。その結果送信電力が削減さ
れ、無線端末の低消費電力化が可能となり、無線端末の
小型化が可能な無線通信システムを構築できる。
【００３８】
【発明の効果】以上詳細に説明した通り、本発明の無線
通信システムによれば、下りチャネルで情報を伝送する
サブキャリアの本数を上りチャネルで情報を伝送するサ
ブキャリアの本数よりも多くすることによって、非対称
性の無線通信システムを実現でき、無線通信システムの
サービスに適したシステムの構成が可能となる。また、
上りチャネルのサブキャリア間隔を広げることによって
上りチャネルのサブキャリア間干渉を低減することが可
能となり、上りチャネルで伝送される制御情報やリクエ
スト等の重要な情報の通信品質を向上させることができ
る。見方を変えると、上りチャネルの干渉量を下りチャ
ネルと同程度のまで許容できるのであれば、サブキャリ
ア間隔が広がった分だけ受信信号歪みの増加を許容で
き、送信アンプを多少飽和状態で利用できるため、送信
電力効率が上がる。その結果送信電力が削減され、無線
端末の低消費電力化が可能となり、無線端末の小型化が
可能な無線通信システムを構築できる。
通信システムによれば、下りチャネルで情報を伝送する
サブキャリアの本数を上りチャネルで情報を伝送するサ
ブキャリアの本数よりも多くすることによって、非対称
性の無線通信システムを実現でき、無線通信システムの
サービスに適したシステムの構成が可能となる。また、
上りチャネルのサブキャリア間隔を広げることによって
上りチャネルのサブキャリア間干渉を低減することが可
能となり、上りチャネルで伝送される制御情報やリクエ
スト等の重要な情報の通信品質を向上させることができ
る。見方を変えると、上りチャネルの干渉量を下りチャ
ネルと同程度のまで許容できるのであれば、サブキャリ
ア間隔が広がった分だけ受信信号歪みの増加を許容で
き、送信アンプを多少飽和状態で利用できるため、送信
電力効率が上がる。その結果送信電力が削減され、無線
端末の低消費電力化が可能となり、無線端末の小型化が
可能な無線通信システムを構築できる。
【００３９】また、本発明の無線通信システムによれ
ば、下りチャネルの各サブキャリアで用いる変調方式の
周波数利用効率の平均を上りチャネルの各サブキャリア
で用いる変調方式の周波数利用効率の平均よりも高くす
ることによって、非対称性の無線通信システムを実現で
き、無線通信システムのサービスに適したシステムの構
成が可能となる。また上りチャネルの変調方式の周波数
利用効率が低いことから、上りチャネルの通信品質を向
上させることができる。見方を変えると、上りチャネル
の通信品質を下りチャネルと同程度まで許容できるので
あれば、上りチャネルが受信信号歪みの増加を許容で
き、送信アンプを多少飽和状態で利用できるため、送信
電力効率が上がる。その結果送信電力が削減され、無線
端末の低消費電力化が可能となり、無線端末の小型化が
可能な無線通信システムを構築できる。
ば、下りチャネルの各サブキャリアで用いる変調方式の
周波数利用効率の平均を上りチャネルの各サブキャリア
で用いる変調方式の周波数利用効率の平均よりも高くす
ることによって、非対称性の無線通信システムを実現で
き、無線通信システムのサービスに適したシステムの構
成が可能となる。また上りチャネルの変調方式の周波数
利用効率が低いことから、上りチャネルの通信品質を向
上させることができる。見方を変えると、上りチャネル
の通信品質を下りチャネルと同程度まで許容できるので
あれば、上りチャネルが受信信号歪みの増加を許容で
き、送信アンプを多少飽和状態で利用できるため、送信
電力効率が上がる。その結果送信電力が削減され、無線
端末の低消費電力化が可能となり、無線端末の小型化が
可能な無線通信システムを構築できる。
【図１】本発明の実施形態である無線通信システムの構
成を示す図
成を示す図
【図２】本発明の実施形態の、下りチャネルで情報を伝
送するサブキャリア本数が上りチャネルで情報を伝送す
るサブキャリア本数よりも多い無線通信システムのサブ
キャリア配置の例を示す図
送するサブキャリア本数が上りチャネルで情報を伝送す
るサブキャリア本数よりも多い無線通信システムのサブ
キャリア配置の例を示す図
【図３】本発明の実施形態の、下りチャネルで情報を伝
送するサブキャリア本数が上りチャネルで情報を伝送す
るサブキャリア本数よりも多い他の無線通信システムの
サブキャリア配置の例を示す図
送するサブキャリア本数が上りチャネルで情報を伝送す
るサブキャリア本数よりも多い他の無線通信システムの
サブキャリア配置の例を示す図
【図４】本発明の実施形態の、下りチャネルで情報を伝
送するサブキャリア本数が上りチャネルで情報を伝送す
るサブキャリア本数よりも多いさらに他の無線通信シス
テムのサブキャリア配置の例を示す図
送するサブキャリア本数が上りチャネルで情報を伝送す
るサブキャリア本数よりも多いさらに他の無線通信シス
テムのサブキャリア配置の例を示す図
【図５】本発明の実施形態の、下りチャネルと上りチャ
ネルで時間を切り換えて同じ帯域でＯＦＤＭ信号を伝送
し、下りチャネルで情報を伝送するサブキャリア本数が
上りチャネルで情報を伝送するサブキャリア本数よりも
多い無線通信システムのサブキャリア配置の例を示す図
ネルで時間を切り換えて同じ帯域でＯＦＤＭ信号を伝送
し、下りチャネルで情報を伝送するサブキャリア本数が
上りチャネルで情報を伝送するサブキャリア本数よりも
多い無線通信システムのサブキャリア配置の例を示す図
【図６】本発明の実施形態の、下りチャネルと上りチャ
ネルで時間を切り換えて同じ帯域でＯＦＤＭ信号を伝送
し、下りチャネルで情報を伝送するサブキャリア本数が
上りチャネルで情報を伝送するサブキャリア本数よりも
多い他の無線通信システムのサブキャリア配置の例を示
す図
ネルで時間を切り換えて同じ帯域でＯＦＤＭ信号を伝送
し、下りチャネルで情報を伝送するサブキャリア本数が
上りチャネルで情報を伝送するサブキャリア本数よりも
多い他の無線通信システムのサブキャリア配置の例を示
す図
【図７】本発明の実施形態の、下りチャネルの各サブキ
ャリアで用いる変調方式の周波数利用効率の平均が上り
チャネルの各サブキャリアで用いる変調方式の周波数利
用効率の平均よりも高い無線通信システムのサブキャリ
ア配置を示す図
ャリアで用いる変調方式の周波数利用効率の平均が上り
チャネルの各サブキャリアで用いる変調方式の周波数利
用効率の平均よりも高い無線通信システムのサブキャリ
ア配置を示す図
【図８】本発明の実施形態の、下りチャネルの各サブキ
ャリアで用いる変調方式の周波数利用効率の平均が上り
チャネルの各サブキャリアで用いる変調方式の周波数利
用効率の平均よりも高い他の無線通信システムのサブキ
ャリア配置を示す図
ャリアで用いる変調方式の周波数利用効率の平均が上り
チャネルの各サブキャリアで用いる変調方式の周波数利
用効率の平均よりも高い他の無線通信システムのサブキ
ャリア配置を示す図
１，２ 無線端末 ３ 基地局 ４，７ 上りチャネル ５，６ 下りチャネル
Claims (7)
- 【請求項１】 基地局と無線端末との間で直交周波数分
割多重信号を伝送する無線通信システムにおいて、 前記基地局から前記無線端末への下りチャネルで情報を
伝送するサブキャリアの本数が前記無線端末から前記基
地局への上りチャネルで情報を伝送するサブキャリアの
本数よりも多いことを特徴とする無線通信システム。 - 【請求項２】 請求項１記載の無線通信システムにおい
て、 前記上りチャネルのサブキャリア間隔と前記下りチャネ
ルのサブキャリア間隔が等しく、前記下りチャネルの占
有する帯域幅と上りチャネルの占有する帯域幅が異なる
ことを特徴とする無線通信システム。 - 【請求項３】 請求項１記載の無線通信システムにおい
て、 前記下りチャネルのサブキャリア間隔と前記上りチャネ
ルのサブキャリア間隔が異なることを特徴とする無線通
信システム。 - 【請求項４】 請求項１記載の無線通信システムにおい
て、 上りチャネルのサブキャリア間隔と下りチャネルのサブ
キャリア間隔が等しく、上りチャネルのサブキャリア群
のうちの一部がヌルキャリアであることを特徴とする無
線通信システム。 - 【請求項５】 請求項１乃至４記載のいずれかの無線通
信システムにおいて、 下りチャネルと上りチャネルで時間を切り換えて同じ帯
域でＯＦＤＭ信号を伝送することを特徴とする無線通信
システム。 - 【請求項６】 基地局と無線端末との間で直交周波数分
割多重信号を伝送する無線通信システムにおいて、 前記基地局から前記無線端末への下りチャネルで情報を
伝送する各サブキャリアで用いる変調方式の周波数利用
効率の平均が前記無線端末から前記基地局への上りチャ
ネルで情報を伝送する各サブキャリアで用いる変調方式
の周波数利用効率の平均よりも高いことを特徴とする無
線通信システム。 - 【請求項７】 請求項６記載の無線通信システムにおい
て、 下りチャネルと上りチャネルで時間を切り換えて同じ帯
域でＯＦＤＭ信号を伝送することを特徴とする無線通信
システム。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP10001897A JPH11205277A (ja) | 1998-01-07 | 1998-01-07 | 無線通信システム |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP10001897A JPH11205277A (ja) | 1998-01-07 | 1998-01-07 | 無線通信システム |
Publications (1)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPH11205277A true JPH11205277A (ja) | 1999-07-30 |
Family
ID=11514384
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP10001897A Pending JPH11205277A (ja) | 1998-01-07 | 1998-01-07 | 無線通信システム |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JPH11205277A (ja) |
Cited By (5)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| WO2006075386A1 (ja) * | 2005-01-14 | 2006-07-20 | Fujitsu Limited | 周波数分割通信システム |
| JP2007511189A (ja) * | 2003-08-22 | 2007-04-26 | エイティーシー・テクノロジーズ，リミテッド・ライアビリティ・カンパニー | 異なる数のサブバンドキャリアを有する順方向および／または逆方向リンクキャリアを用いたワイヤレスシステム、方法およびデバイス |
| USRE40270E1 (en) | 2000-02-03 | 2008-04-29 | Matsushita Electric Industrial Co., Ltd. | Optical amplifying device |
| CN100444542C (zh) * | 2000-06-19 | 2008-12-17 | 朗迅科技公司 | 无线数据的链路级支持 |
| JP2017504237A (ja) * | 2013-11-28 | 2017-02-02 | ゼットティーイー コーポレイション | 非対称帯域幅の割り当て方法、装置、ｅＮＢ及びコンピュータ記憶媒体 |
-
1998
- 1998-01-07 JP JP10001897A patent/JPH11205277A/ja active Pending
Cited By (5)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| USRE40270E1 (en) | 2000-02-03 | 2008-04-29 | Matsushita Electric Industrial Co., Ltd. | Optical amplifying device |
| CN100444542C (zh) * | 2000-06-19 | 2008-12-17 | 朗迅科技公司 | 无线数据的链路级支持 |
| JP2007511189A (ja) * | 2003-08-22 | 2007-04-26 | エイティーシー・テクノロジーズ，リミテッド・ライアビリティ・カンパニー | 異なる数のサブバンドキャリアを有する順方向および／または逆方向リンクキャリアを用いたワイヤレスシステム、方法およびデバイス |
| WO2006075386A1 (ja) * | 2005-01-14 | 2006-07-20 | Fujitsu Limited | 周波数分割通信システム |
| JP2017504237A (ja) * | 2013-11-28 | 2017-02-02 | ゼットティーイー コーポレイション | 非対称帯域幅の割り当て方法、装置、ｅＮＢ及びコンピュータ記憶媒体 |
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Legal Events
| Date | Code | Title | Description |
|---|---|---|---|
| A131 | Notification of reasons for refusal |
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