JPH1073155A - 磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換方法及び装置 - Google Patents

Abstract

(57)【要約】 【課題】 各種全動翼ガスタービン及び全動翼蒸気ター
ビンを提供すると共に、磁気動力伝達装置等を含めて最
適に実用化することを目的とする。 【解決手段】 歯車装置の歯車の歯に換えて、磁石のＮ
極及びＳ極を設けて着磁車装置及び着磁摩擦車装置を構
成させて、歯車装置に換えて磁気動力伝達装置を構成さ
せて、通常の軸流タービンロータや軸流圧縮機ロータを
内側軸装置に含めて、通常の静翼を動翼に置換した外側
タービン動翼群や外側圧縮機動翼群を、互いに反対方向
に回転する外側軸装置に含めて、内側軸装置と外側軸装
置を磁気動力伝達装置により最適に結合することによ
り、それぞれの回転速度比を最適に選定すると共に、異
極は吸引し同極は反発する制振力と復元力により振動を
低減して、全動翼の２重反転翼間相対速度を半分づつの
周速度として、周速度による応力を大低減して、構造簡
単軽量で大量生産容易な各種全動翼タービンを提供しま
す。

Description

【発明の詳細な説明】

【０００１】

【発明の属する技術分野】本発明は、互いに反対方向に
回転する内側軸装置と外側軸装置を任意の回転比で適宜
に連結する、磁気動力伝達装置を具備して、全動翼蒸気
タービン及び全動翼ガスタービンを構成させて、その内
側軸装置又は外側軸装置から出力を取り出す、磁気動力
伝達装置を含むエネルギ変換方法及びその装置等に関す
る。

【０００２】

【従来の技術】特願平６−３３０８６２（第１出願）及
び特願平７−１４５０７４（第２出願）及び特願平７−
３３５５９５（優先権主張第３出願）の概要は、ガスタ
ービンの燃焼器内に水噴射して、燃焼ガス温度を過熱水
蒸気質量容積に大変換して、タービン入口燃焼ガス温度
をタービン耐熱限界温度を越えることなく、圧力比を大
上昇して熱効率を上昇すると共に燃焼ガス質量を理論空
燃比燃焼まで大増大して、圧縮空気を有効利用しながら
大出力とすることを主たる発明として、各種ガスタービ
ンを全動翼ガスタービンにする発明を含めたものです。
特願平８−４１９９８（優先権主張第４出願）の概要
は、蒸気・ガスタービン複合サイクル機関のガスタービ
ン燃焼器を水冷壁水管ボイラとしても兼用することによ
り、燃焼器兼超超高性能高効率ボイラとして蒸気タービ
ンの熱効率を大上昇すると共に、ガスタービンの入口燃
焼ガス温度をタービン耐熱限界温度を越えることなく圧
力比を大上昇して熱効率を上昇する及び／燃焼ガス質量
を理論空燃比燃焼まで大増大して圧縮空気を極限まで有
効利用しながら大出力とすることで、蒸気・ガスタービ
ン複合サイクル機関の熱効率６０％以上を含めることを
目的とするものです。特願平８−８０４０７（優先権主
張第５出願）及び特願平８−１４３３９１（優先権主張
第６出願）の概要は、蒸気ガスタービン複合サイクル機
関の欠点を解消して熱効率８０％前後の完全回転機関を
得るためには、全動翼蒸気タービン及び全動翼ガスター
ビンの実用化が必須と予想できるため、実用化困難な磁
気動力伝達装置を含めて全動翼蒸気タービン及び全動翼
ガスタービンの実用化を図るものです。

【０００３】

【発明が解決しようとする課題】自動車を手で押して移
動する場合、ブレーキを引いて押すと非常に疲れますが
仕事量は０であり、ブレーキを解除して押すと容易に移
動できます。即ち、科学技術でも例外は無く、タービン
の静翼は流体の速度エネルギを大低減しますが仕事量は
０であり、非常な大損失となるため、実用化が非常に困
難な全動翼ガスタービン及び全動翼蒸気タービンの実用
化が急務となります。そこで本発明の目的は、各種全動
翼ガスタービン機関用の磁気動力伝達装置を含むエネル
ギ変換方法及びその装置を提供することである。本発明
の他の目的は、全動翼蒸気タービン用の磁気動力伝達装
置を含むエネルギ変換方法及びその装置を提供すること
である。本発明の他の目的は、対向流全動翼蒸気タービ
ン用の磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換方法及びそ
の装置を提供することである本発明の他の目的は、串形
連結全動翼蒸気タービン用の磁気動力伝達装置を含むエ
ネルギ変換方法及びその装置を提供することである。本
発明の他の目的は、全長を短縮した全動翼ガスタービン
発電機の磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換方法及び
その装置を提供することである。本発明の他の目的は、
全長を短縮した全動翼蒸気タービン発電機の磁気動力伝
達装置を含むエネルギ変換方法及びその装置を提供する
ことである。本発明の他の目的は、全長を短縮した対向
流全動翼蒸気タービン発電機の磁気動力伝達装置を含む
エネルギ変換方法及びその装置を提供することである。
本発明の他の目的は、串形連結全動翼蒸気タービン発電
機の磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換方法及びその
装置を提供することである。本発明の他の目的は、各種
全動翼タービンを構成させるための各種磁気動力伝達装
置及び２重反転磁気軸受を提供することである。

【０００４】

【課題を解決するための手段】本発明は、各種全動翼蒸
気タービン及び全動翼カスタービンの、互いに反対方向
に回転する外側タービン動翼胴装置を含む外側軸装置
と、通常の動翼装置と略同様の内側タービン動翼胴装置
を含む内側軸装置の２軸乃至５軸（圧縮機軸及びプロペ
ラ軸等を含む）の回転速度比を最適化すると共に、潤滑
油に換えて水冷却手段が可能な超高速動力伝達方法及び
装置とするため及び／振動を抑制して全動翼タービンの
実用化を可能にするため、磁気動力伝達装置に２重反転
磁気軸受（通常の磁気軸受を２重に設ける）の追加を可
能とします。即ち、永久磁石の吸着及び反発する方向の
力は磁力が強くなると強くなるため、制振力及び復元力
は強くできるのですが、滑り方向の力は非常に弱いた
め、摩擦増大要素及び摩擦増大手段及び水冷却手段を追
加した磁気動力伝達装置も含めたエネルギ変換方法及び
装置とするものです。

【０００５】又、全動翼軸流圧縮機を含めて全動翼ター
ビンの外側軸装置には、内側軸装置の反対方向に回転す
る外側圧縮機動翼胴装置及び外側タービン動翼胴装置が
含まれるため、その外周に発電機回転子を固着して更に
その外側に発電機固定子を設け、大幅に長さを短縮した
蒸気タービン発電設備及びガスタービン発電設備とし
て、立て形で超小型の熱と電気の供給設備としても使用
します。即ち、全動翼に置換すると互いに反対回転する
動翼間の相対速度を２倍に近づけられるため、回転半径
を半分に大縮小して小型化しても出力の低減を抑制可能
にして、小型大出力で大量生産可能な熱と電気の供給ユ
ニットを提供します。又、動翼間の相対速度を同じにす
ると、周速度を半分づつに低減して周速度による応力を
大低減できるため、動翼群を環状に一体鋳造して、安価
で大量生産容易な全動翼タービン及び全動翼圧縮機を提
供します。

【０００６】

【発明の実施の形態】本発明の実施の形態を実施例の図
面を参照して説明するが、図１の第１実施例を含めて、
その構成が略同じ部分には同一名称又は符号を付してそ
の重複説明は省略し、特徴的な部分や説明不足部分は順
次説明する。図１の第１実施例は、通常ガスタービンロ
ータを内側圧縮機動翼胴装置及び内側タービン動翼胴装
置を含む内側軸装置として、通常の軸流圧縮機及び軸流
タービンの静翼をそれぞれ動翼に置換して、内側軸装置
の反対方向に回転する外側圧縮機動翼胴装置及び外側タ
ービン動翼胴装置を含む外側軸装置とした、２重反転全
動翼ガスタービンを示す。即ち、周速度を半分づつに低
減して周速度による応力を大低減できるため、１段圧縮
機動翼群１及び偶数段圧縮機動翼群９及び奇数段圧縮機
動翼群２及び終段圧縮機動翼群３を、それぞれ各段毎に
環状に半径方向内向き及び外向きに一体鋳造して、機械
加工後ボルトによりそれぞれ固着組み立てして、外側圧
縮機動翼胴装置及び内側圧縮機動翼胴装置を構成し、１
段タービン動翼群４及び偶数段タービン動翼群１０及び
奇数段タービン動翼群５及び終段タービン動翼群６も、
同様にそれぞれ各段毎に環状に半径方向内向き及び外向
きに一体鋳造し、機械加工後ボルトによりそれぞれ固着
組み立てして、外側タービン動翼胴装置及び内側タービ
ン動翼胴装置を構成して、外側軸装置と内側軸装置をそ
れぞれ上流側に伸長して２重反転磁気軸受により軸支し
て、その上流の磁気動力伝達装置に伸長して、内側軸装
置と外側軸装置の回転速度比を最適に選定して動力を結
合すると共に、永久磁石の大きな制振力と復元力により
振動を抑制して軸位置を安定させます。

【０００７】偶数終段タービン動翼群１０及び終段ター
ビン動翼群６より内側軸装置及び外側軸装置を下流側に
伸長して、それぞれ２重反転磁気軸受により軸支して、
それぞれその下流側の磁気動力伝達装置内に伸長して、
内側軸装置と外側軸装置の回転速度比を最適に選定して
動力的に結合すると共に、永久磁石の大きな復元力と制
振力により振動を抑制し、偶数終段圧縮機動翼群９及び
２段タービン動翼群１０より内側軸装置を中央側に伸長
して結合し、終段圧縮機動翼群３より中央側に外側軸装
置を伸長して、２重反転磁気軸受により内側軸装置と共
に軸支して、１段タービン動翼群４より中央側に外側軸
装置を伸長して２重反転磁気軸受により内側軸装置と共
に軸支して振動を抑制します。又、終段圧縮機動翼群３
の下流に設けた環状の圧縮機出口７と１段タービン動翼
群４の上流に設けた環状のタービン入口８の間に、任意
に構成した燃焼器を設けます。。

【０００８】全動翼ガスタービン機関は、航空用全動翼
ガスタービン機関や大型発電設備用全動翼蒸気・ガスタ
ービン複合サイクル機関等用途は非常に多く、従って、
熱と電気の供給ユニットとして構成する場合は、人口密
度の多い所に需要が集中するため、立て形で小型大出力
の大量生産容易で安価な全動翼ガスタービン機関が保守
を含めて最適となります。即ち、全動翼ガスタービン機
関の外側圧縮機動翼胴装置は、任意の回転速度比で内側
軸装置と力学的に連結しているため、その外周に発電機
回転子を固着して更にその外側に発電機固定子を設けて
発電機を構成させ、図にない部品を適宜に追加して、立
て形全動翼ガスタービン機関発電設備による熱と電気の
供給ユニットとします。従って、第１実施例は応力によ
るタービン等の速度限界を越えることなく、全動翼ター
ビン等の互いに反対回転する２重反転動翼間の相対速度
を同じ乃至２倍に上昇可能なため、回転速度比の選択幅
を大拡大した磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換方法
及びその装置を提供する事が可能になります。

【０００９】図２を参照して第２実施例を説明すると、
図１の全動翼タービンに蒸気を噴射する全動翼蒸気ター
ビンに置換したもので、従ってその部分は略同形に構成
されて、燃焼器の部分が蒸気入口及び蒸気噴射口に置換
されます。即ち、通常の蒸気タービンロータと略同形に
構成された内側タービン動翼胴装置より、左右に伸びて
磁気動力伝達装置を介してそれぞれ外側ケースに軸支さ
れた内側軸装置と、従来技術の静翼を動翼に置換した、
内側軸装置の反対方向に回転する奇数段毎に環状に構成
されて、半径方向内方に伸びる奇数段タービン動翼群５
で構成する外側タービン動翼胴装置と、該１段タービン
動翼群４及び該終段タービン動翼群６からそれぞれ左右
に伸びて、それぞれ２重反転磁気軸受により内側軸装置
と共に軸支されて、磁気動力伝達装置により内側軸装置
と最適の回転比で結合される外側軸装置として、互いに
反対方向に回転する内側タービン動翼胴装置と、外側タ
ービン動翼胴装置との２重反転速度比を最適に選定する
と共に動力的に結合して、外側軸装置の回転出力方向を
内側軸装置の回転動力方向にして取り出す、磁気動力伝
達装置を少なくとも１組以上（図２は２組）設けた、全
動翼蒸気タービン用の磁気動力伝達装置を含むエネルギ
変換方法及び装置とします。

【００１０】図３を参照して第３実施例を説明すると、
図２の全動翼タービンを対向に連結して対向流全動翼蒸
気タービンを構成したものです。即ち、通常の対向流蒸
気タービンロータと略同形に構成された内側タービン動
翼胴装置より、それぞれ左右に対向に伸びて両側を磁気
動力伝達装置を介してそれぞれ外側ケースに軸支された
内側軸装置と、従来技術の静翼を動翼に置換した、対向
に設けた内側タービン動翼胴装置の反対方向に回転す
る、対向に設けて奇数段毎に環状に設けた、半径方向内
方に伸びる奇数段タービン動翼群５で構成するそれぞれ
の外側タービン動翼胴装置と、それぞれの１段タービン
動翼群４・４及び終段タービン動翼群６・６からそれぞ
れ中央側及び外側に伸びて、それぞれ２重反転磁気軸受
により内側軸装置と共に軸支されて、外側の磁気動力伝
達装置により内側軸装置と最適の回転比で結合される外
側軸装置として、互いに対向して反対方向に回転するそ
れぞれの内側タービン動翼胴装置と、それぞれの外側タ
ービン動翼胴装置との２重反転速度比を最適に選定する
と共に動力的に結合して、外側軸装置の回転出力方向を
内側軸装置の回転動力方向に変換して取り出す、磁気動
力伝達装置を少なくとも２組以上具備して、対向流全動
翼蒸気タービン用の磁気動力伝達装置を含むエネルギ変
換方法及び装置とします。

【００１１】図２・図３を参照してゴミ焼却場用簡易発
電設備について説明すると、多くのゴミ焼却場では貴重
な熱エネルギが無駄に捨てられており、人類のためには
電気に変換して利用するのが好ましく、そのためには非
常に安価な超小型蒸気タービン発電ユニツトを大量生産
することを必須とします。従って、全動翼蒸気タービン
又は対向流全動翼蒸気タービンにすると、内側及び外側
の動翼の周速度をそれぞれ半分づつに低減できるため、
応力を大幅に低減して各段毎に一体鋳造した外側タービ
ン動翼胴装置及び内側タービン動翼胴装置として、安価
な全動翼蒸気タービン及び対向流全動翼蒸気タービンを
得る大きな効果があります。即ち、図２・図３の外側タ
ービン動翼胴装置は、内側タービン動翼胴装置と力学的
に連結結合されているため、それぞれの外側動翼胴装置
の外周に発電機回転子を固着して、更にその外側に発電
機固定子を設けて発電機を構成させ、図にない部品を適
宜に追加してゴミ焼却場用対向流全動翼蒸気タービン発
電ユニットとします。即ち、全動翼としてタービンの周
速度を半分に大低減することで周速による応力を大低減
して、各段毎に一体鋳造の軽量で構造筒単で安価な全動
翼蒸気タービン発電設備又は対向流全動翼蒸気タービン
発電設備用の磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換方法
及び装置とします。

【００１２】図４を参照して第４実施例を説明すると、
図２・図３の全動翼蒸気タービン及び対向流全動翼蒸気
タービンを用途に合わせて適宜に、高圧全動翼タービン
及び中圧対向流全動翼蒸気タービン及び低圧対向流全動
翼蒸気タービン等として串形に連結して発電機に連結
し、通常の如く発電設備の中核とします。即ち、全動翼
蒸気タービン発電機及び対向流全動翼蒸気タービン発電
機を従来技術により実用化すると、１台に発電機を２台
及び３台必要として串形に連結すると更に多くの台数を
必要とするため、全動翼蒸気タービン及び対向流全動翼
蒸気タービンの互いに反対方向に回転する、外側タービ
ン動翼胴装置及び内側タービン動翼胴装置の回転出力を
結合する装置により、通常の如く発電機を１台にして構
造を簡単にすることが必須となります。そこで全動翼蒸
気タービン及び対向流全動翼蒸気タービンを用途に合わ
せて適宜に、高圧全動翼蒸気タービン及び中圧対向流全
動翼蒸気タービン及び低圧対向流全動翼蒸気タービン等
として、２台以上の串形に連結して発電機に連結し、振
動を抑制するための２重反転磁気軸受をそれぞれに設け
て軸支すると共に、振動を抑制しながら外側タービン動
翼胴装置及び内側タービン動翼胴装置の互いに反対回転
する回転出力を結合する、磁気動力伝達装置をそれぞれ
に適宜に設けて、外側軸装置の回転出力と内側軸装置の
回転出力を結合して、それぞれの内側軸装置を連結して
発電機に連結し串形連結全動翼蒸気タービン発電機用の
磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換方法及び装置とし
ます。

【００１３】又、通常は全動翼ガスタービン発電機及び
全動翼蒸気タービン発電機を、通常通りに全動翼ガスタ
ービンと発電機及び全動翼蒸気タービンと発電機をそれ
ぞれ直列に連結して使用しますが、特殊の用途、例えば
全長を短縮したい串形連結全動翼蒸気タービン発電機の
用途には、図２の全動翼蒸気タービンを高圧全動翼蒸気
タービン及び低圧全動翼蒸気タービン発電機として串形
に連結して、串形連結全動翼蒸気タービン発電機として
もよく、又、図２を高圧全動翼蒸気タービンとして、図
３を低圧対向流全動翼蒸気タービン発電機として串形に
連結して、串形連結全動翼蒸気タービン発電機とする
か、又は、図３を高圧対向流全動翼蒸気タービン及び低
圧対向流全動翼蒸気タービン発電機として串形に連結し
て、串形連結対向流全動翼蒸気タービン発電機等として
使用するのが好ましい。

【００１４】（請２２乃至２５）図５・図６を参照し
て、互いに反対方向に回転する全動翼タービンの内側軸
装置と外側軸装置の回転動力を結合する２重反転磁気動
力伝達装置の第１実施例を説明すると、歯車の歯に換え
て、磁極のＮ極及びＳ極を交互に設けて歯車に換えて着
磁車を構成させて、２重反転歯車装置に換えて２重反転
磁気動力伝達装置とするものです。即ち、全動翼タービ
ンの外側軸装置に固着された第１主動内着磁車１５の回
転により、機関本体１６に軸支された支軸１７に固着さ
れた複数の第１従動着磁車１８が回転し、その回転によ
り支軸１７の他端に固着した複数の第２主動着磁車１９
が回転し、その回転により内側軸装置に固着された第２
従動着磁車２０が回転して、互いに反対方向に回転する
外側軸装置の回転出力と内側軸装置の回転出力を結合し
て、内側軸装置側又は外側軸装置側より全出力を取り出
し可能にします。永久磁石の吸着及び反発する方向の力
は、磁力が強くなると強くなるため、磁極のＮ極及びＳ
極を交互に設けますが動力伝達に利用される磁極が非常
に少ないため、用途に合わせた磁気動力伝達トルクの向
上手段を必要とします。従って、最も簡単に磁気動力伝
達トルクを向上する手段は、磁気動力伝達トルクの向上
を図るヨーク２１ｅを着磁車装置１１の回転方向上流側
に設けて、２重反転磁気動力伝達装置を構成し、効率良
く磁気動力伝達トルクの向上を図る場合は磁気動力伝達
トルクの向上を図るヨーク２１ｅを着磁車装置１１の回
転方向上流側に設けて、下流側には磁石に反発する反磁
性体２２又は磁力線遮断要素２３を設けて、２重反転磁
気動力伝達装置を構成し、磁気動力伝達トルクを大きく
する場合は、磁気動力伝達トルクの向上を図るヨーク２
１ｃを着磁車装置の回転方向上流側及び下流側に設け
て、２重反転磁気動力伝達装置を構成させます。即ち、
通常の磁気動力伝達装置に必須の構成となります。

【００１５】図７・図８を参照して、互いに反対方向に
回転する全動翼タービンの、内側軸装置と外側軸装置の
回転動力を結合する２重反転磁気動力伝達装置の第２実
施例を説明すると、歯車装置の内歯車及び歯車に換え
て、磁極のＮ極及びＳ極にヨーク及び摩擦増大手段及び
凹凸を追加して内着磁摩擦車を構成させて、２重反転歯
車装置に換えて２重反転磁気摩擦動力伝達装置とするも
のです。即ち、全動翼タービンの外側軸装置に固着され
た第１主動内着磁摩擦車２４ａの回転により、機関本体
１６に軸支された支軸１７に固着された複数の第１従動
着磁摩擦車２５ａが回転し、その回転により支軸１７の
他端に固着した複数の第２主動着磁摩擦車２６ａが回転
し、その回転により内側軸装置に固着された第２従動着
磁摩擦車２７ａが回転して、互いに反対方向に回転する
外側軸装置の回転出力と内側軸装置の回転出力を結合し
て、内側軸装置側又は外側軸装置側より全出力を取り出
し可能にします。永久磁石の吸着及び反発する方向の力
は、磁力が強くなると強くなるため、ヨーク２１ａ・２
１ｅを含めて制振力及び復元力を強くしますが、滑り方
向の力は非常に弱いため、摩擦増大用の凹凸２９及び摩
擦増大手段２８ａ及び水冷却手段を追加した２重反転磁
気摩擦動力伝達装置となります。

【００１６】図９を参照して磁気動力伝達装置の第２実
施例の第１主動内着磁摩擦車２４ａ及び前記第１従動着
磁摩擦車２５ａの磁石部を説明すると、第１主動内着磁
摩擦車２４ａは、例えば環筒状の強磁性体の軸方向左右
に磁極のＮ極及びＳ極を着磁して、左右よりヨーク２１
ａ・２１ａで挟んで内径方向動力伝達面側にヨーク２１
ａ・２１ａを環状に突出させて、摩擦増大手段２８ａ
を、摩擦増大材料の組み合わせとしてヨーク２１ａ・２
１ａの間の内径凹部に環状に設けて、その内面に高低の
少ない多数の凹凸２９を歯車に近い形状（後述する）と
して設けて磁石部を構成し、第１従動着磁摩擦車２５ａ
を環筒状の強磁性体の軸方向左右にＳ極及びＮ極を設け
て、左右よりヨーク２１ａ・２１ａで挟んで外径方向動
力伝達面側にヨーク２１ａ・２１ａを環状に突出させ
て、摩擦増大手段２８ａを摩擦増大可能な材料の組み合
わせとしてヨーク２１ａ・２１ａの間の外径凹部に環状
に設けて、その外面に高低の少ない多数の凹凸２９を歯
車に近い形状（例えばヤマ凹凸２９ｃ）として設けて、
歯車同様に噛み合わせて過負荷時にはすべりを可能にし
た磁石部として、その半径方向中心の軸方向に支軸１７
を固着して、異極は引き合い同極は反発する大きな制振
力と復元力により、軸方向及び半径方向に安定した回転
にすると共に弱点の滑り方向には摩擦増大手段２８及び
凹凸２９を追加して潤滑油に換えて水冷却可能な磁気摩
擦動力伝達装置とします。

【００１７】図１０を参照して前記磁気動力伝達装置の
第３実施例の第１主動内着磁摩擦車２４ｂ及び第１従動
着磁摩擦車２５ｂの実施例を説明すると、第１主動内着
磁摩擦車２４ｂは、環筒状の強磁性体の内径側と外径側
に磁極のＳ極及びＮ極を着磁して、Ｎ極の磁力線を集め
るヨーク２１ｂを外周側から左右内径付近に延長して、
左右のヨーク２１ｂ・２１ｂと磁石の隙間に摩擦増大手
段２８ｂを設けて、その内周面に高低の少ない多数の凹
凸２９を設けて、第１主動内着磁摩擦車２４ｂの磁石部
を構成させて、第１従動着磁摩擦車２５ｂを環筒状の強
磁性体の内径側と外径側に磁極のＮ極及びＳ極を着磁し
て、Ｓ極の磁力線を集めるヨーク２１ｂを内周側から左
右外径付近に延長して、左右のヨーク２１ｂと磁石の隙
間に摩擦増大手段２８ｂを設けて、その外周面及びＮ極
及びヨーク２１ｂの外周面に高低の少ない多数の凹凸２
９を設けて、歯車同様に噛み合わせて過負荷時はすべり
を可能にした動力伝達装置の磁石部とすると共に、その
半径方向中心の軸方向に支軸１７を固着して、異極は吸
着し同極は反発する大きな制振力と復元力により、振動
を大低減しながら大きな復元力により軸方向及び半径方
向に安定した回転にすると共に、弱点の滑り方向には摩
擦増大手段２８ｂ及び凹凸２９を追加して、潤滑油に換
えて水冷却可能な磁気摩擦動力伝達装置とします。

【００１８】図１１を参照して前記磁気動力伝達装置の
第２実施例の、第２主動着磁摩擦車２６ａ及び第２従動
着磁摩擦車２７ａによる動力伝達手段を説明すると、前
記着磁摩擦車２５ａの磁石部を少なくとも１組以上（図
１１は２組）対向させて、異極は引き合う着磁摩擦車装
置１２ａの磁石部を構成させて、それぞれの半径方向の
中心の軸方向に支軸１７及び中空部に内側軸装置を固着
して、第２主動着磁摩擦車２６ａ及び第２従動着磁摩擦
車２７ａを構成させて、磁気摩擦動力伝達装置として、
異極は吸着し同極は反発する大きな力により振動を低減
しながら、大きな復元力により軸方向及び半径方向に安
定した回転にすると共に、滑り方向には摩擦増大手段２
８ａ及び凹凸２９を追加した、水冷却可能な磁気摩擦動
力伝達装置とします。

【００１９】図１２を参照して前記磁気動力伝達装置の
第３実施例の第２主動着磁摩擦車２６ｂ及び第２従動着
磁摩擦車２７ｂによる動力伝達手段を説明すると、前記
着磁摩擦車２５ｂの磁石部を少なくとも１組以上（図１
２は２組）対向させて、異極は引き合う着磁摩擦車装置
１２ｂの磁石部を構成させて、それぞれの半径方向の中
心の軸方向に支軸１７及び内側軸装置を適宜に固着し
て、第２主動着磁摩擦車２６ｂ及び第２従動着磁摩擦車
２７ｂを構成させて、磁気摩擦動力伝達装置として異極
は吸着し同極は反発する大きな力により振動を抑制しな
がら、大きな復元力により軸方向及び半径方向に安定し
た回転にすると共に、滑り方向には摩擦増大手段２８ｂ
及び凹凸２９を追加して、磁気動力伝達トルクを大増大
した、水冷却可能な磁気動力伝達装置を提供します。

【００２０】図１３を参照して前記磁気動力伝達装置の
第２実施例の別の構成を説明すると、傘歯車装置に換え
て傘着磁摩擦車装置３０ａを構成させるため、傘歯車装
置の歯に換えて着磁摩擦車２５ａの磁石部を少なくとも
１組以上（図１３では２組）対向させて、異極は引き合
う傘着磁摩擦車装置３０ａを構成させて、異極は吸着し
同極は反発する大きな制振力と復元力により、軸方向及
び半径方向に安定した回転にすると共に、弱点の滑り方
向には摩擦増大手段２８ａ及び凹凸２９を追加して、歯
車の滑り歯面相当部分を皆無に近づけて略コロガリ接触
として、磁気動力伝達トルクを大増大した水冷却可能な
磁気動力伝達装置を提供します。

【００２１】図１４を参照して前記磁気動力伝達装置の
第３実施例の別の構成を説明すると、傘歯車装置に換え
て傘着磁摩擦車装置３０ｂを構成させるため、傘歯車装
置の歯に換えて着磁摩擦車２５ｂの磁石部を少なくとも
１組以上（図１４では２組）対向させて、傘着磁摩擦車
装置３０ｂを構成させて、異極は吸着し同極は反発する
大きな制振力と復元力により、軸方向及び半径方向に安
定した回転にすると共に、弱点の滑り方向には摩擦増大
手段２８ｂ及び凹凸２９を追加して、歯車の滑り歯面相
当部分を皆無に近づけて略コロガリ接触として、磁気動
力伝達トルクを大増大した水冷却可能な磁気動力伝達装
置を提供します。

【００２２】図１５・図１６を参照して、歯車装置の歯
車の歯に換えて設ける前記凹凸２９を説明すると、歯車
装置による動力の伝達は、線接触に近い滑り面で動力が
伝達されるため低効率及び摩擦熱損失により、大型で効
率の悪い潤滑油冷却器及び大量の潤滑油を必要とするた
め、大動力の伝達には損失が大き過ぎて不向きです。そ
こで本発明は歯車装置に換えて着磁摩擦車装置１２ａ及
び１２ｂを構成させて、磁気摩擦動力伝達装置として使
用しますが、磁石の吸着及び反発する力は磁力を強くす
ると強くなるため、ヨーク２１ａ・２１ｂ・２１ｅの追
加を含めて強くしますが、滑り方向の力は非常に弱いた
め、磁気摩擦動力伝達面に摩擦増大手段２８及び凹凸２
９を設けて、磁気摩擦動力伝達トルクの向上を図りま
す。従って、凹凸２９は高低の少ない多数の凹凸として
略コロガリ接触による磁気摩擦動力伝達装置とします
が、歯車装置と同じ用途に使用するため、平歯車に換え
て平凹凸２９ａ及びハスバ歯車に換えてハス凹凸２９ｂ
及びヤマバ歯車に換えてヤマ凹凸２９ｃとなります。

【００２３】図１６を参照して、摩擦増大手段２８を説
明すると、磁石は滑り方向の力が非常に弱いため空間に
換えて摩擦増大手段２８ａ・２８ｂを設けると共に／磁
石及びヨーク２１の動力伝達面には表面処理又は被覆と
して設けて／摩擦力の大きい材料の組み合わせとして摩
擦力の増大により動力伝達トルクの増大を図ると共に／
異極は吸着する磁石の大きな力により完全コロガリ接触
として最も効率良く磁気摩擦動力伝達トルクの向上を図
るものです。従って、異極は吸着する磁力により、高低
の少ない多数の凹凸２９により動力伝達を可能にすると
共に、水冷却により半径方向及び軸方向に極限まで磁気
摩擦動力伝達面を拡大して、高速大動力伝達を可能にし
ます。即ち、摩擦熱損失を皆無に近づけるためには、完
全コロガリ接触による磁気摩擦動力伝達方法及びその装
置が好ましく、従って凹凸２９の高低差を小さくして完
全コロガリ接触に近づけると共に、磁気摩擦動力伝達ト
ルクの向上手段として、磁気摩擦動力伝達トルクの向上
を図るヨーク２１ｅを、着磁摩擦車装置１２の回転方向
の上流側のみに設ける／又は着磁摩擦車装置１２の回転
方向の上流側及び下流側に設ける／又は着磁摩擦車装置
１２の回転方向の上流側に設けて下流側には磁石に反発
する反磁性体２２又は磁力線遮断要素２３を設けて／及
び摩擦増大手段２８により摩擦の大きい材料の組み合わ
せとするため、それぞれの磁気摩擦動力伝達面に適宜に
表面処理又は被覆を設けて、摩擦増大手段２８に含めま
す。

【００２４】図１７を参照して無段変速用磁気摩擦動力
伝達装置を説明すると、外枠の中に磁着可能な材料によ
り略円錐形の入力側磁着摩擦車及び出力側磁着摩擦車を
軸支して、それぞれの外周面に適宜に弾力性を付加し
て、前記着磁摩擦車２５ａを磁石部とする無段変速用着
磁摩擦車２５ａが回転自在に、斜め上下に所定位置まで
往復動容易にそれぞれの回転方向の上流側及び下流側に
ヨーク２１ｅを設けて／及び例えば変速機軸及び油圧シ
リンダを設けて、それぞれの油圧シリンダの油圧を加減
して無段変速用着磁摩擦車２５ａを斜め上方又は斜め下
方に移動することで、入力軸を一定回転として外周差に
より出力軸を次第に低速回転又は次第に高速回転とす
る、無段変速用磁気摩擦動力伝達装置を提供します。

【００２５】図１８を参照して無段変速用磁気摩擦動力
伝達装置を説明すると、外枠の中に磁着可能な材料によ
り略円錐形の入力側磁着摩擦車及び出力側磁着摩擦車を
軸支して、それぞれの外周面に適宜に弾力性を付加し
て、前記着磁摩擦車２５ｂを磁石部とする無段変速用着
磁摩擦車２５ｂが回転自在に、斜め上下に所定位置まで
往復動容易にそれぞれの回転方向の上流側及び下流側に
ヨーク２１ｅを設けて／及び例えば変速機軸及び油圧シ
リンダを設けて、それぞれの油圧シリンダの油圧を加減
して無段変速用着磁摩擦車２５ｂを斜め上方又は下方に
移動して、入力軸一定回転として外周差により出力軸を
次第に低速回転又は次第に高速回転とする、無段変速用
磁気摩擦動力伝達装置を提供します。

【００２６】

【発明の効果】自動車を手で押して移動する場合、通常
はブレーキを解除して容易に移動できますが、ブレーキ
を引いて移動すると疲労は極限まで増大します。同様に
タービン静翼は流体の速度エネルギを大低減するため動
翼段数を低減できますが、科学技術にも例外が無く、ブ
レーキを引いて押すとエネルギ損失が極限まで増大する
ため、全動翼タービンの実用化が急務となります。従っ
て、通常の動翼に相当する内側タービン動翼胴装置と静
翼を動翼に置換した外側タービン動翼胴装置の互いに反
対回転する回転速度比を最適化して結合する手段の実用
化も急務となります。然し従来技術では歯車装置を使用
するため、低効率及び摩擦熱損失による大型で効率の悪
い潤滑油冷却器及び非常に困難な超高速動力伝達を必要
とするため、２重反転回転動力を結合した全動翼タービ
ンの実用化が困難であった。即ち、歯車装置に換えて各
種磁気動力伝達装置を使用することにより、潤滑油を使
用しない動力の伝達方法や超高速大回転半径の動力伝達
方法や装置を可能にして及び／完全コロガリ接触に近づ
けた磁気摩擦動力伝達方法及び装置により、歯車装置に
変えて摩擦熱損失を大低減する効果が大きく、各種全動
翼ガスタービン及び各種全動翼蒸気タービンの実用化を
可能にするためにも大きな効果があります。又、動翼間
の相対速度を同じにすると、周速度を半分づつに大低減
して、周速度による応力を大低減できるため、内外動翼
群を各段毎に一体鋳造することが可能になり、構造を簡
単にして軽量化するためにも、安価で大量生産容易な全
動翼タービン及び全動翼圧縮機を得るためにも、大きな
効果があります。

【図面の簡単な説明】

【図１】磁気動力伝達装置を含む全動翼ガスタービンを
説明する概略断面図。

【図２】磁気動力伝達装置を含む全動翼蒸気タービンを
説明する概略断面図。

【図３】磁気動力伝達装置を含む全動翼対向流蒸気ター
ビンを説明する概略断面図。

【図４】磁気動力伝達装置を含む串形連結全動翼蒸気タ
ービン発電機の概略説明図。

【図５】磁気動力伝達装置の第１実施例を説明する１部
断面図。

【図６】図５のＡ−Ａ視図及びＢ−Ｂ視図。

【図７】磁気動力伝達装置の第２実施例を説明する１部
断面図。

【図８】図７のＣ−Ｃ視図及びＢ−Ｂ視図。

【図９】磁気動力伝達装置の第２実施例の１部分断面
図。

【図１０】磁気動力伝達装置の第３実施例の１部分断面
図。

【図１１】磁気動力伝達装置の第２実施例の１部分断面
図。

【図１２】磁気動力伝達装置の第３実施例の１部分断面
図。

【図１３】磁気動力伝達装置の第２実施例を傘着磁摩擦
車装置とした１部断面図。

【図１４】磁気動力伝達装置の第３実施例を傘着磁摩擦
車装置とした１部断面図。

【図１５】着磁摩擦車の凹凸２９を説明するための図。

【図１６】着磁摩擦車装置を説明するための図。

【図１７】着磁摩擦車２５ａを使用した無段変速機を説
明するための１部断面図。

【図１８】着磁摩擦車２５ｂを使用した無断変速機を説
明するための１部断面図。

【符号の説明】

１：１段圧縮機動翼群 ２：奇数段圧縮機動翼群
３：終段圧縮機動翼群 ４：１段タービン動翼群 ５：奇数段タービン動翼群
６：終段タービン動翼群 ７：環状の圧縮機出口
８：環状のタービン入口 ９：偶数段圧縮機動翼
群 １０：偶数段タービン動翼群 １１：着磁車装
置 １２：着磁摩擦車装置 １３：ラビリンス気止
め装置 １４：蒸気溜まり １５：第１主動内着磁
車 １６：機関本体 １７：支軸 １８：第１従
動着磁車 １９：第２主動着磁車 ２０：第２従動
着磁車 ２１：ヨーク ２２：反磁性体 ２３：
磁力線遮断要素 ２４：第１主動内着磁摩擦車 ２
５：第１従動着磁摩擦車 ２６：第２主動着磁摩擦車
２７：第２従動着磁摩擦車 ２８：摩擦増大手段
２９：凹凸 ３０：傘着磁摩擦車装置

Claims (60)

【特許請求の範囲】
1. 【請求項１】 互いに反対方向に回転する外側圧縮機動
   翼胴装置及び内側圧縮機動翼胴装置で構成する全動翼圧
   縮機と、 前記全動翼圧縮機の後流に設けられた燃焼器と、 前記燃焼器の後流に設けられて互いに反対方向に回転す
   る外側タービン動翼胴装置及び内側タービン動翼胴装置
   で構成する全動翼タービンと、 前記外側圧縮機動翼胴装置及び外側タービン動翼胴装置
   を含む外側軸装置をそれぞれ内側で軸支されて左右両側
   に延長した外側軸装置と、 前記内側圧縮機動翼胴装置を前記内側タービン動翼胴装
   置に結合してそれぞれ左右両側に延長した内側軸装置
   と、 前記外側軸装置と内側軸装置を軸支する２重反転磁気軸
   受及びそれぞれの回転速度比を最適に選定して、全動翼
   タービンの回転出力を適宜に分配する磁気動力伝達装置
   を少なくとも２組以上有する各種全動翼ガスタービン機
   関用の磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換装置。
2. 【請求項２】 互いに反対方向に回転する内側タービン
   動翼胴装置と外側タービン動翼胴装置で構成する全動翼
   タービンと、 前記内側タービン動翼胴装置及び外側タービン動翼胴装
   置よりそれぞれ左右に伸びて２重反転磁気軸受により軸
   支された内側軸装置及び外側軸装置と、 磁気動力伝達装置を少なくとも１組以上設けて内側軸装
   置と外側軸装置を該磁気動力伝達装置により連絡して、
   外側軸装置の回転出力方向を内側軸装置の回転出力方向
   に結合すると共に、内側軸装置を外側ケースに軸支して
   振動を抑制した全動翼蒸気タービン用の磁気動力伝達装
   置を含むエネルギ変換装置。
3. 【請求項３】 対向に連結されて互いに反対方向に回転
   する内側タービン動翼胴装置と外側タービン動翼胴装置
   で構成するそれぞれの全動翼タービンと、 前記それぞれの内側タービン動翼胴装置と外側タービン
   動翼胴装置より、それぞれ左右及び中央側に伸びて、そ
   れぞれ２重反転磁気軸受により外側ケースに軸支された
   それぞれの内側軸装置及び外側軸装置とそれぞれ磁気動
   力伝達装置を少なくとも１組以上設けて、それぞれ内側
   軸装置と外側軸装置を該磁気動力伝達装置によりそれぞ
   れ連結して、外側軸装置の回転出力方向を内側軸装置の
   回転出力方向に結合すると共に、振動を抑制した対向流
   全動翼蒸気タービン用の磁気動力伝達装置を含むエネル
   ギ変換装置。
4. 【請求項４】 前記全動翼蒸気タービン及び対向流全動
   翼蒸気タービンを適宜に高圧全動翼蒸気タービン及び中
   圧全動翼蒸気タービン及び低圧全動翼蒸気タービン等と
   して、少なくとも２台以上の串形に連結して発電機に連
   結し、それぞれ２重反転磁気軸受により軸支すると共
   に、磁気動力伝達装置により外側軸装置の回転出力方向
   を内側軸装置の回転出力方向に結合する、串形連結全動
   翼蒸気タービン発電機用の磁気動力伝達装置を含むエネ
   ルギ変換装置。
5. 【請求項５】 前記装置において磁気動力伝達装置を少
   なくとも１組以上設けて、外側軸装置と内側軸装置を連
   結して、それぞれの回転速度比を最適に選定して、全動
   翼タービンの回転出力を該磁気動力伝達装置を含めて外
   側圧縮機動翼胴装置及び内側圧縮機動翼胴装置に適宜に
   配分する各種全動翼ガスタービン機関用の磁気動力伝達
   装置を含むエネルギ変換方法。
6. 【請求項６】 前記装置において、２重反転磁気軸受を
   少なくとも１組以上設けて、外側軸装置と内側軸装置を
   反発力により連絡して軸支した各種全動翼タービン用の
   磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換方法。
7. 【請求項７】 前記装置において、２重反転磁気軸受を
   少なくとも１組以上設けて、外側軸装置と内側軸装置を
   反発力により連絡軸支して振動を抑制すると共に、前記
   磁気動力伝達装置により外側軸装置の回転出力方向を内
   側軸装置の回転出力方向に結合する全動翼タービン用の
   磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換方法。
8. 【請求項８】 前記対向流全動翼蒸気タービンにおい
   て、２重反転磁気軸受を少なくとも２組以上設けて、そ
   れぞれの外側軸装置と内側軸装置を反発力によりそれぞ
   れ連結軸支して振動を抑制すると共に、それぞれの磁気
   動力伝達装置により外側軸装置の回転出力方向を内側軸
   装置の回転出力方向に結合する対向流全動翼蒸気タービ
   ン用の磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換方法。
9. 【請求項９】 前記串形連結全動翼蒸気タービン発電機
   において、２重反転磁気軸受を少なくともそれぞれに１
   組以上設けて、それぞれの外側軸装置と内側軸装置を反
   発力によりそれぞれ連結軸支して振動を抑制すると共
   に、それぞれの磁気動力伝達装置により外側軸装置の回
   転出力方向を内側軸装置の回転出力方向に結合する串形
   連結全動翼蒸気タービン発電機用の磁気動力伝達装置を
   含むエネルギ変換方法。
10. 【請求項１０】 前記外側圧縮機動翼胴装置の外周に発
    電機回転子を環状に固着して、更にその外側に発電機固
    定子を通常の如く環状に設けて発電機を構成させて、全
    動翼ガスタービン発電機とした請求項１に記載の磁気動
    力伝達装置を含むエネルギ変換装置。
11. 【請求項１１】 発電設備を短縮するため、外側動翼胴
    装置の外周に発電機回転子を環状に固着して、更にその
    外側に通常の如く発電機固定子を環状に設けて発電機を
    構成させて、全動翼ガスタービン発電機とした請求項１
    ０に記載の磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換方法。
12. 【請求項１２】 前記外側タービン動翼胴装置の外周に
    発電機回転子を環状に固着して、更にその外側に発電機
    固定子を通常の如く環状に設けて発電機を構成させて、
    全動翼蒸気タービン発電機とした請求項２に記載の磁気
    動力伝達装置を含むエネルギ変換装置
13. 【請求項１３】 発電設備を短縮するため、外側タービ
    ン動翼胴装置の外周に発電機回転子を環状に固着して、
    更にその外側に通常の如く発電機固定子を環状に設けて
    発電機を構成させて、全動翼蒸気タービン発電機とした
    請求項１２に記載の磁気動力伝達装置を含むエネルギ変
    換方法。
14. 【請求項１４】 左右いずれか片方の前記外側タービン
    動翼胴装置の外周に発電機回転子を環状に固着して、そ
    の外側に発電機固定子を通常の如く環状に設けて発電機
    を構成させて、対向流全動翼蒸気タービン発電機とした
    請求項３に記載の磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換
    装置。
15. 【請求項１５】 発電設備を短縮するため、左右いずれ
    か片方の前記外側タービン動翼胴装置の外周に発電機回
    転子を環状に固着して、更にその外側に発電機固定子を
    通常の如く環状に設けて発電機を構成させて、対向流全
    動翼蒸気タービン発電機とした請求項１４に記載の磁気
    動力伝達装置を含むエネルギ変換方法。
16. 【請求項１６】 前記全動翼蒸気タービン発電機と、前
    記全動翼蒸気タービン又は対向流全動翼蒸気タービンを
    少なくとも２台以上の串形に連結して、串形連結全動翼
    蒸タービン発電機とした請求項４又は請求項１２に記載
    の磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換装置。
17. 【請求項１７】 前記対向流全動翼蒸気タービン発電機
    と、前記全動翼蒸気タービン又は対向流全動翼蒸気ター
    ビンを少なくとも２台以上の串形に連結して、串形連結
    全動翼蒸気タービン発電機とした請求項１２に記載の磁
    気動力伝達装置を含むエネルギ変換装置。
18. 【請求項１８】 発電設備を短縮するため、前記全動翼
    蒸気タービン発電機と、前記全動翼蒸気タービン又は対
    向流全動翼蒸気タービンを少なくとも２台以上の串形に
    連結して、串形連結全動翼蒸気タービン発電機とした請
    求項１６に記載の磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換
    方法。
19. 【請求項１９】 発電設備を短縮するため、前記対向流
    全動翼蒸気タービン発電機と、前記全動翼蒸気タービン
    又は対向流全動翼蒸気タービンを少なくとも２台以上の
    串形に連結して、串形連結全動翼蒸気タービン発電機と
    した請求項１７に記載の磁気動力伝達装置を含むエネル
    ギ変換方法。
20. 【請求項２０】 前記全動翼圧縮機を構成する内側圧縮
    機動翼胴装置及び外側圧縮機動翼胴装置を、それぞれの
    動翼段毎に環状に一体鋳造として、加工及び組み立てた
    ことを特徴とする請求項１乃至請求項１１のいずれか１
    項に記載の磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換装置。
21. 【請求項２１】 前記全動翼タービンを構成する内側タ
    ービン動翼胴装置及び外側タービン動翼胴装置を、それ
    ぞれの動翼段毎に環状に一体鋳造として、加工及びくみ
    たてたことを特徴とする請求項１乃至請求項１９のいず
    れか１項に記載の磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換
    装置。
22. 【請求項２２】 歯車の歯に換えて、磁極のＮ極及びＳ
    極を交互に設けて、歯車に換えて着磁車を構成させて、
    歯車装置に換えて磁気動力伝達装置を構成させて、磁気
    動力伝達トルクの向上をはかるヨーク（２１ｅ）を着磁
    車装置（１１）の回転方向の上流側に限定して設けた各
    種全動翼タービン用の磁気動力伝達装置を含むエネルギ
    変換装置。
23. 【請求項２３】 前記磁気動力伝達トルクの向上を図る
    ヨーク（２１ｅ）を着磁車装置（１１）の回転方向の上
    流側に設けて、回転方向の下流側には磁力線遮断要素
    （２３）を設けた請求項２２に記載の磁気動力伝達装置
    を含むエネルギ変換装置。
24. 【請求項２４】 前記磁気動力伝達トルクの向上を図る
    ヨーク（２１ｅ）を着磁車装置（１１）の回転方向の上
    流側に設けて、下流側には磁石に反発する反磁性体（２
    ２）を設けた請求項２２に記載の磁気動力伝達装置を含
    むエネルギ変換装置。
25. 【請求項２５】 前記磁気動力伝達トルクの向上を図る
    ヨーク（２１ｃ）を着磁車装置（１１）の回転方向の上
    流側及び下流側に設けた請求項２２に記載の磁気動力伝
    達装置を含むエネルギ変換装置。
26. 【請求項２６】 環筒状の強磁性材料の軸方向左右に磁
    極のＮ極およびＳ極を着磁して、その両側を環板状のヨ
    ーク（２１ａ）（２１ａ）で挟んで内径方向動力伝達面
    側に環状に突出させて、摩擦増大手段（２８ａ）をヨー
    ク（２１ａ）（２１ａ）の間の内径凹部に環状に設け
    て、その内周面及びヨーク（２１ａ）（２１ａ）の内周
    面に凹凸（２９）を設けて、内歯車に換えて内着磁摩擦
    車（２４ａ）の磁石部を構成させて、各種全動翼タービ
    ン用の２重反転磁気摩擦動力伝達装置を可能にした磁気
    動力伝達装置を含むエネルギ変換装置。
27. 【請求項２７】 環筒状の強磁性材料の軸方向左右に磁
    極のＮ極及びＳ極を着磁して、その両側を環板状のヨー
    ク（２１ａ）（２１ａ）で挟んで外径方向動力伝達面側
    に環状に突出させて、摩擦増大手段（２８ａ）をヨーク
    （２１ａ）（２１ａ）の間の外径凹部に環状に設けて、
    その外周面及びヨーク（２１ａ）（２１ａ）の外周面に
    凹凸（２９）を設けて着磁摩擦車（２５ａ）の磁石部を
    構成させて、前記内着磁摩擦車（２４ａ）と異極は吸引
    する動力伝達装置を構成させた、請求項２６に記載の磁
    気動力伝達装置を含むエネルギ変換装置。
28. 【請求項２８】 環筒状の強磁性材料の内径側と外径側
    に磁極のＳ極及びＮ極を着磁して、ヨーク（２１ｂ）を
    磁石の外周側から左右内径動力伝達面付近に延長して、
    左右のヨーク（２１ｂ）（２１ｂ）と磁石の隙間に摩擦
    増大手段（２８ｂ）を設けて、その内周面及び磁石及び
    ヨーク（２１ｂ）（２１ｂ）の内周面に凹凸（２９）を
    設けて内着磁摩擦車（２４ｂ）の磁石部を構成させて、
    各種全動翼タービン用の２重反転磁気摩擦動力伝達装置
    を可能にした磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換装
    置。
29. 【請求項２９】 環筒状の強磁性材料の内径側と外径側
    に磁極のＳ極及びＮ極を着磁して、ヨーク（２１ｂ）を
    磁石の内周側から左右外径動力伝達面付近に延長して、
    左右のヨーク（２１ｂ）（２１ｂ）と磁石の隙間に摩擦
    増大手段（２８ｂ）を設けて、その外周面及び磁石及び
    ヨーク（２１ｂ）（２１ｂ）の外周面に凹凸（２９）を
    設けて着磁摩擦車（２５ｂ）の磁石部を構成させて、前
    記内着磁摩擦車（２４ｂ）と異極は吸引する動力伝達装
    置を構成させた、請求項２８に記載の磁気動力伝達装置
    を含むエネルギ変換装置。
30. 【請求項３０】 前記着磁摩擦車（２５ａ）の磁石部を
    少なくとも１組以上設けて着磁摩擦車（２６ａ）を構成
    させて、前記内着磁摩擦車（２４ａ）及び着磁摩擦車
    （２５ａ）と動力伝達装置を構成させた、請求項２６又
    は請求項２７に記載の磁気動力伝達装置を含むエネルギ
    変換装置。
31. 【請求項３１】 前記着磁摩擦車（２５ａ）の磁石部を
    少なくとも１組以上設けて着磁摩擦車（２７ａ）を構成
    させて、適宜に内側軸装置に延長固着して、前記着磁摩
    擦車（２６ａ）と異極は吸引する磁気摩擦動力伝達装置
    を構成させた、請求項３０に記載の磁気動力伝達装置を
    含むエネルギ変換装置。
32. 【請求項３２】 前記着磁摩擦車（２５ｂ）の磁石部を
    少なくとも１組以上設けて、その半径方向の中心の軸方
    向に支軸（１７）を設けて着磁摩擦車（２６ｂ）を構成
    させて、前記内着磁摩擦車（２４ｂ）及び着磁摩擦車
    （２５ｂ）と動力伝達装置を構成させた、請求項２９に
    記載の磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換装置。
33. 【請求項３３】 前記着磁摩擦車（２５ｂ）の磁石部を
    少なくとも１組以上設けて、その半径方向の中心の内側
    軸装置に適宜に固着して着磁摩擦車（２７ｂ）を構成さ
    せて、前記着磁摩擦車（２６ｂ）と異極は吸引する磁気
    摩擦動力伝達装置を構成させた、請求項３２に記載の磁
    気動力伝達装置を含むエネルギ変換装置。
34. 【請求項３４】 前記歯車装置に換えて磁気動力伝達装
    置を構成させて、その磁気伝達トルクの向上を図るヨー
    ク（２１ｅ）を着磁車装置（１１）の回転方向の上流側
    に限定して具備したことを特徴とする磁気動力伝達装置
    を含むエネルギ変換方法。
35. 【請求項３５】 前記磁気伝達トルクの向上を図るヨー
    ク（２１ｅ）を着磁車装置（１１）の上流側に具備し
    て、下流側に反磁性体（２２）を具備したことを特徴と
    する請求項３４に記載の磁気動力伝達装置を含むエネル
    ギ変換方法。
36. 【請求項３６】 前記磁気伝達トルクの向上を図るヨー
    ク（２１ｅ）を、着磁車装置（１１）の回転方向の上流
    側に具備して、下流側に磁力線遮断要素（２３）を具備
    したことを特徴とする請求項３４に記載の磁気動力伝達
    装置を含むエネルギ変換方法。
37. 【請求項３７】 前記磁気伝達トルクの向上を図るヨー
    ク（２１ｅ）を、着磁車装置（１１）の回転方向の上流
    側及び下流側に具備したことを特徴とする請求項３４に
    記載の磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換方法。
38. 【請求項３８】 前記内着磁摩擦車（２４ａ）の磁石部
    及び着磁摩擦車（２５ａ）の磁石部を、それぞれ少なく
    とも１組以上対向させて、歯車装置に換えて異極は吸着
    する、磁気摩擦動力伝達装置を構成させたことを特徴と
    する磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換方法。
39. 【請求項３９】 前記凹凸（２９）を、それぞれの摩擦
    増大手段（２８ａ）の外周面及びヨーク（２１ａ）（２
    １ａ）の外周面に設けて、着磁摩擦車（２５ａ）（２５
    ａ）を構成させて、歯車装置に換えて磁気摩擦動力伝達
    装置を構成させたことを特徴とする請求項３８に記載の
    磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換方法。
40. 【請求項４０】 前記凹凸（２９）を、それぞれ複数の
    摩擦増大手段（２８ａ）及びヨーク（２１ａ）の外周面
    に設けて、着磁摩擦車（２６ａ）（２７ａ）を構成させ
    て、歯車装置に換えて磁気摩擦動力伝達装置を構成させ
    たことを特徴とする請求項３８に記載の磁気動力伝達装
    置を含むエネルギ変換方法。
41. 【請求項４１】 前記凹凸（２９）を、それぞれ複数の
    摩擦増大手段（２８ａ）及びヨーク（２１ａ）のそれぞ
    れの内周面及び外周面に設けて、内着磁摩擦車（２４）
    及び着磁摩擦車（２６ａ）を構成させて、歯車装置に換
    えて磁気摩擦動力伝達装置を構成させたことを特徴とす
    る請求項３８に記載の磁気動力伝達装置を含むエネルギ
    変換方法。
42. 【請求項４２】 前記内着磁摩擦車（２４ｂ）の磁石部
    及び着磁摩擦車（２５ｂ）の磁石部を、少なくとも１組
    以上対向に設けて、異極は吸引する内着磁摩擦車装置
    （１２ｂ）を構成させて、歯車装置に換えて磁気摩擦動
    力伝達装置を構成させたことを特徴とする磁気動力伝達
    装置を含むエネルギ変換方法。
43. 【請求項４３】 前記着磁摩擦車（２５ｂ）の磁石部
    を、少なくとも１組以上対向に設けて、異極は吸引する
    着磁摩擦車装置（１２ｂ）を構成させて、歯車装置に換
    えて磁気摩擦動力伝達装置を構成させたことを特徴とす
    る磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換方法。
44. 【請求項４４】 前記着磁摩擦車（２５ｂ）の磁石部
    を、少なくとも１組以上対向に設けて、異極は吸引する
    着磁摩擦車装置（１２ｂ）を構成させて、片方に支軸
    （１７）を固着して、他方のヨーク（２１ｂ）の１端を
    内径側に延長して内側軸装置に固着して、それぞれ着磁
    摩擦車（２６ｂ）（２７ｂ）を構成させて、歯車装置に
    換えて磁気摩擦動力伝達装置を構成させたことを特徴と
    する磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換方法。
45. 【請求項４５】 前記着磁摩擦車（２５ｂ）の磁石部
    を、少なくとも１組以上対向に設けて、異極は吸引する
    着磁摩擦車装置（１２ｂ）を構成させて、それぞれのヨ
    ーク（２１ｂ）の１端を内径側に延長して、それぞれ支
    軸（１７）及び内側軸装置に固着して、それぞれ着磁摩
    擦車（２６ｂ）（２７ｂ）を構成させて、歯車装置に換
    えて磁気摩擦動力伝達装置を構成させたことを特徴とす
    る磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換方法。
46. 【請求項４６】 傘歯車装置の歯に換えて、前記着磁摩
    擦車（２５ａ）の磁石部を少なくとも１組以上対向させ
    て、異極は引き合う傘着磁摩擦車装置（３０ａ）を構成
    させて、歯車のすべり歯面相当部分を皆無に近づけて、
    磁気摩擦動力伝達トルクを大増大した磁気動力伝達装置
    を含むエネルギ変換装置
47. 【請求項４７】 傘歯車装置の歯に換えて前記着磁摩擦
    車（２５ｂ）の磁石部を少なくとも１組以上対向させ
    て、異極は引き合う傘着磁摩擦車装置（３０ｂ）を構成
    させて、略コロガリ接触として、磁気動力伝達トルクを
    大増大した磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換装置。
48. 【請求項４８】 前記着磁車及び着磁摩擦車を冷却する
    手段として、適宜に水を使用することを特徴とする磁気
    動力伝達装置を含むエネルギ変換方法。
49. 【請求項４９】 歯車の歯に換えて設ける前記凹凸（２
    ９）を、高低の少ない多数の凹凸として、略歯車形の平
    凹凸（２９ａ）としたことを特徴とする磁気動力伝達装
    置を含むエネルギ変換装置。
50. 【請求項５０】 前記凹凸（２９）を高低の少ない多数
    の凹凸として、略歯車形のハス凹凸（２９ｂ）としたこ
    とを特徴とする磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換装
    置。
51. 【請求項５１】 前記凹凸（２９）を高低の少ない多数
    の凹凸として、略歯車形のヤマ凹凸（２９ｃ）としたこ
    とを特徴とする磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換装
    置。
52. 【請求項５２】 前記凹凸（２９）を、高低の少ない多
    数の凹凸（２９）として略コロガリ接触による磁気摩擦
    動力伝達装置として、摩擦熱損失を低減する磁気動力伝
    達装置を含むエネルギ変換方法。
53. 【請求項５３】 前記凹凸（２９）の表面を、適宜に表
    面処理して摩擦トルク及び耐久性を増大させた磁気動力
    伝達装置を含むエネルギ変換方法。
54. 【請求項５４】 前記凹凸（２９）の表面を、適宜に被
    覆して摩擦トルク及び耐久性を増大させる磁気動力伝達
    装置を含むエネルギ変換方法。
55. 【請求項５５】 前記磁気摩擦動力伝達トルクの向上を
    図るヨーク（２１ｅ）を、着磁摩擦車装置（１２）の回
    転方向の上流側に限定して設けた磁気動力伝達装置を含
    むエネルギ変換装置。
56. 【請求項５６】 前記磁気摩擦動力伝達トルクの向上を
    図るヨーク（２１ｅ）を、着磁摩擦車装置（１２）の回
    転方向の上流側に設けて、下流側には磁力線遮断要素
    （２３）を設けた、磁気動力伝達装置を含むエネルギ変
    換装置。
57. 【請求項５７】 前記磁気摩擦動力伝達トルクの向上を
    図るヨーク（２１ｅ）を、着磁摩擦車装置（１２）の回
    転方向の上流側に設けて、下流側には磁石に反発する反
    磁性体を設けた、磁気動力伝達装置を含むエネルギ変換
    装置。
58. 【請求項５８】 前記磁気摩擦動力伝達トルクの向上を
    図るヨーク（２１ｅ）を、着磁摩擦車装置（１２）の回
    転方向の上流側及び下流側に設けた磁気動力伝達装置を
    含むエネルギ変換装置。
59. 【請求項５９】 外枠の中に円錐形の磁着可能な入力側
    磁着摩擦車及び出力側磁着摩擦車を軸支して、入力側磁
    着摩擦車及び出力側磁着摩擦車の外周面を摩擦増大手段
    （２８）として弾性を付加し、それぞれの外周面に接触
    する外周面を有する変速用の前記着磁摩擦車（２５ａ）
    を設けて、その変速用着磁摩擦車（２５ａ）が回転自在
    に所定位置間を往復容易に、変速機軸を設けて磁気摩擦
    動力無段変速装置としたことを特徴とする磁気動力伝達
    装置を含むエネルギ変換装置。
60. 【請求項６０】 外枠の中に円錐形の磁着可能な入力側
    磁着摩擦車及び出力側磁着摩擦車を軸支して、入力側磁
    着摩擦車及び出力側磁着摩擦車の外周面を摩擦増大手段
    （２８）として弾性を付加し、それぞれの外周面に接触
    する外周面を有する変速用の前記着磁摩擦車（２５ｂ）
    を設けて、その変速用着磁摩擦車（２５ｂ）が回転自在
    に所定位置間を、往復容易に、変速機軸を設けて磁気摩
    擦動力無段変速装置としたことを特徴とする磁気動力伝
    達装置を含むエネルギ変換装置。