JPH10259612A - 浸蝕防止植生工法 - Google Patents

Abstract

(57)【要約】 【課題】 送電線用鉄塔等の構造物下あるいは急勾配の
傾斜地等における表土層の土や植生基材の流出による浸
蝕を防止して、該鉄塔下や傾斜地での緑化安定のための
植生工法を良好に実施できるようにする。 【解決手段】 ネット目空間Ｓを画成する紐部11がネッ
ト厚み方向に高さを持ちかつ適度に通気および通水可能
な立体状をなすように経編編成により形成された立体構
造状ネット１を、地山等の表土層５０の上に敷設し、こ
の立体構造状ネット１を埋めるように植生基材を含む覆
土層２を設け、さらにその上に構造物からの雨滴落下に
よる衝撃を緩和し得る経編編成によるカバーネット３、
また覆土層２をカバーし保護できるカバーネットを敷設
して植生する。

Description

【発明の詳細な説明】

【０００１】

【発明の属する技術分野】本発明は、主に各種鉄塔や支
持脚その他の構造物下あるいは傾斜地等における表土層
の浸蝕防止植生工法に関するものである。

【０００２】

【従来の技術と発明が解決するための課題】例えば、山
地部等に設置されている高圧送電線用鉄塔下の広場は、
施工時に露出した表土層の緑化安定や景観対策のため
に、緑地とするのが一般的である。ところが、この鉄塔
下の広場では、降雨時には通常の雨の何倍にもなる大き
な雨滴が鉄塔を伝って落下し、また場所によっては集中
的に落下することがあり、そのために鉄塔下の広場の表
土層を飛散させたり植物を損傷させるとともに、広場の
土や植生基材を流出させ、植物の生育床を破壊してしま
うことが多い。その結果、鉄塔下では植物が育ち難く、
山地部において表土層を露出させたままになっているこ
とが多く、景観を悪化させている上に、表土の流出によ
り地盤が不安定になる等の問題も生じている。

【０００３】前記の問題を防止するために、例えば通常
の平面的なネットを表土層上に張設しておくことが一部
で試みられているが、通常のネットを単に張設したので
は、大きい雨滴の落下による力で土や植生基材が流出す
るのを防止するのには殆ど効果がなく、前記の問題を解
決するには至らないものであった。

【０００４】またスキー場や観光地のリフト用の支持脚
や塔、あるいは橋脚やビル周辺等の各種構造物下の雨滴
が集中的に落下するおそれのある場所においても、前記
同様の問題が生じている。

【０００５】さらに、法面等の傾斜地の緑化安定のため
の植生工法として、法面にネットを張設することが行な
われているが、比較的緩傾斜の場合には表土の流出防止
に効果があるものの、湧水のある傾斜地あるいは急勾配
の傾斜地では、表土の流出防止の効果が充分でなく、そ
の改良が望まれている。

【０００６】本発明は、上記に鑑みてなしたもので、主
として各種の鉄塔下の広場その他における表土層の土や
植生基材の流出による浸蝕、あるいは傾斜地での土壌の
流出を防止して、緑化安定のための植生工法を良好に実
施できるようにすることを目的とする。

【０００７】

【課題を解決するための手段】本発明は、上記の課題を
解決するためになした浸蝕防止植生工法である。

【０００８】請求項１の発明は、ネット目空間を画成す
る紐部がネット厚み方向に高さを持ちかつ適度に通気お
よび通水可能な立体状をなすように形成された立体構造
状ネットを、地山等の表土層の上に敷設しておいて、こ
の立体構造状ネットを埋めるように植生基材を含む覆土
層を設け、さらにその上にカバーネットを敷設して植生
することを特徴とする。

【０００９】この工法によれば、地山等の表土層の上に
敷設した立体構造状ネットを埋めるように植生基材を含
む覆土層を設けているので、この覆土層は前記立体構造
状ネットのネット目空間に入り込む。

【００１０】この立体構造状ネットのネット面空間を画
成する紐部は、ネット厚み方向にかなりの高さを有して
おり、しかも前記のように覆土層がネット目空間に入り
込んで表土層の上に載ることで、厚み方向の荷重が低減
されて立体状態に良好に保持されており、この紐部で囲
まれたネット目空間に入り込んだ覆土層は、前記紐部で
表土層に沿う方向の動きが封じられ、ネット目空間内に
保持される。しかも表面がカバーネットにより覆われて
保護されることになる。そのため降雨時の大量の雨水が
集まって流れても、また地中から湧水が生じても、前記
のように保持された覆土層が容易に流出することがな
い。

【００１１】また、前記の立体構造状ネットの紐部は、
適度に通気および通水性を有し、しかも全面にわたって
連続して存在しているので、覆土層中の水分の排水性が
良好で、降雨時に土中に浸透した水や湧水は、該紐部を
通じて排水され、土や植生基材の流出を阻止できる。さ
らに土中での通気性も良好になり、植生される植物の生
育が良好なものとなる。

【００１２】その上、表面に張設されているカバーネッ
トにより、植生基材を含む覆土層を保護でき、覆土等の
地中の温度変化を小さくし、乾燥を防止できる。また雨
水等をカバーネットで排水して、土中への浸透を少なく
するとともに、肥料分の流失を防止できる。

【００１３】特に、請求項２の発明のように、鉄塔等の
構造物の下方及び周辺地において、構造物からの雨滴落
下による衝撃を緩和し得るカバーネットが張設されて設
けられている場合、仮に鉄塔等の構造物から大きな水滴
が繰返し落下しても、その落下衝撃がカバーネットによ
り緩和されて、土及び植生基材が飛散したり、局部的な
窪みが生じたり、突き固められたりすることがなく、植
物の根茎が掘り起こされることもない。

【００１４】さらに、請求項３の発明のように、法面等
の傾斜地において、立体構造ネットが覆土層に埋設さ
れ、その上にカバーネットが設けられている場合には、
仮に地中から湧水が生じても、また急勾配の傾斜地であ
っても、カバーネットにより覆土層表面がカバーされ
て、凍土や風水による風化を防止でき、覆土層の流出や
土砂および植物の崩落を防止できる。

【００１５】また請求項４の発明は、前記の工法におい
て、植生基材を含む覆土層に埋設される前記立体構造状
ネットとして、合成繊維糸により経編編成され、網状を
なす表裏の素地と、これら両素地を所要の間隔を存して
連結する連結糸の連結部分とによりネット目空間を画成
する紐部が構成されるとともに、この紐部が複数ウエー
ルの幅を持ち実質的に通気および通水可能な空隙を有す
る立体状に形成されてなるネットを用いている。

【００１６】このような立体構造状ネットは、紐部を構
成する表裏の素地および連結糸の連結部分が複数ウエー
ルにわたる幅を持っているために、各紐部の表裏素地に
より覆土等の紐部内への侵入を抑制するとともに、その
表裏素地に掛け渡されている連結糸による弾力性および
耐圧縮性が良好に保持される。

【００１７】請求項５の発明は、前記工法に用いる立体
構造状ネットが、表裏の素地の少なくとも一方におい
て、ネット目空間を画成する連結糸を含む立体状の紐部
より小さい網目を形成するように連結糸を有さない紐条
部分が設けられてなることを特徴としている。

【００１８】この立体構造状ネットを用いれば、表裏の
少なくとも一方の連結糸を有さない紐条部により、ネッ
ト目空間を画成する立体状の紐部の曲り変形等を規制で
き、その立体状態およびネット目空間の保形を良好にな
し、厚み方向の荷重や圧力に対してさらに強くなり、耐
圧縮性に優れ、通気性や排水性を良好に保持でき、土や
植生基材の流出防止を確実になすことができる。

【００１９】また請求項６の発明は、前記の工法におけ
るカバーネットとして、合成繊維糸により経編編成され
ており、網状をなす表裏の素地がこれら両素地間に掛け
渡された連結糸によりネット目空間を画成する紐部が形
成されるとともに、表裏の素地が編方向に連続して、そ
れぞれ表裏で互いに位置をずらせて両側に隣接する紐部
の素地と結節されて、表裏の素地間に掛け渡された連結
糸が交互に左右に横倒状をなすネットを用いることを特
徴とする。

【００２０】前記のカバーネットの場合は、ネット目空
間を形成する紐部自体が交互に横倒状をなすことによっ
てネット目空間の開口割合を低減しているために、ネッ
ト全体としての繊維密度が高く適度に厚みがあって、厚
み方向に弾力性もあり、仮に鉄塔脚部等を伝って集まり
大きな水滴になって落下する雨滴の落下衝撃を、効果的
に吸収分散できる。しかも土砂の流出防止効果も高い。
その上、植物の芽はネット芽空間や繊維の間を通して生
育できる。

【００２１】またカバーネットとしては、請求項７のよ
うに、合成繊維糸により経編編成され、表裏それぞれ編
幅方向の所要間隔毎に表裏で交互に位置をずらせて、複
数ウエールの幅を持って編方向に連続する帯状の素地部
が形成されるとともに、表裏の各帯状素地部の両側部が
それぞれ他方側で隣接する２つの帯状素地部の側部に連
結糸により連結されてなり、全体が編幅方向に展張され
ることにより、表裏の帯状素地部が連結糸による連結部
分を介して交互に並列したネット状をなすものを使用す
ることができる。

【００２２】この場合、製造が容易である上、編成上は
小さい幅でも、使用上は大きな幅をもったネットとして
使用でき、しかも糸量が少なくても、覆土層の表面全体
を植物の生育を阻害しない程度に覆うことができ、覆土
層の保護を良好になす。

【００２３】前記のカバーネットにおいて、請求項８の
ように、表裏の帯状素地部が、それぞれ鎖編糸と挿入糸
とにより４ウエール以上の幅で編方向に連続するように
編成されるとともに、表裏の帯状素地部の側部同士の連
結部分が複数ウエールの連結糸よりなるものが好適であ
る。

【００２４】この場合、前記連結糸による連結部分の密
度が高くなり、該連結部分での雨滴の落下衝撃の吸収分
散、および覆土層の飛散や突き固め防止の効果がさらに
高まる。また植物が成長しても、前記の連結部分が拡開
するために、生育を阻害しない。

【００２５】また請求項９の発明のように、前記の表裏
の帯状素地部が、複数ウエールの鎖編糸と挿入糸とによ
り編成されるとともに、両側部それぞれのウエールの鎖
編糸が編方向の所要コース毎に他方の側部のウエールに
移行して編目形成するように編成されてなるものとする
こともできる。

【００２６】この場合、帯状素地部における鎖編糸の移
行部分で編目が相互に締めつけられることになるため、
仮に一部で構成糸の糸切れや破断が生じた場合において
も、前記鎖編糸の移行部分においてそれ以上の糸の解れ
を阻止できる。そのため樹木等の比較的大きい植物を植
生する場合には、カバーネットの一部を切開して該切開
部分で樹木等を生育させることも問題なく可能になる。

【００２７】さらにまた、表裏の帯状素地部は、その中
央部分が挿入糸のみで形成されることになり、この中央
部分では連結糸が左右に横倒することで相互に引合うよ
うに張力がかかるため、帯状素地部の中で最も破断し易
い部位となるが、前記のように鎖編糸が移行することに
よって、素地部の中央部分を補強することになり、引張
強度が高くなる。

【００２８】

【発明の実施の形態】次に本発明の実施の形態を図面に
基いて説明する。

【００２９】図１は、本発明の浸蝕防止植生工法の１実
施例の略示断面図、図２はその一部分の拡大断面図を示
している。

【００３０】図において、（１）は例えば高圧送電線用
等の鉄塔下の広場における地山等の表土層（50）の上に
敷設した立体構造状ネットで、ネット目空間（Ｓ）を画
成する紐部（11）がネット厚み方向に高さを持ちかつ適
度に通気および通水可能な立体状をなしている。（２）
は植生基材を含む覆土層、（３）は覆土層（２）の上に
敷設したカバーネットである。（４）は前記立体構造状
ネット（１）の下に埋設した多孔管等よりなるドレーン
パイプである。

【００３１】図３は、本発明の浸蝕防止植生工法に用い
る経編編成による立体構造状ネット（１）の１例の略示
斜視図、図４は同上の一部の拡大図を示し、下記のよう
に構成されている。

【００３２】（12）（13）は、それぞれ表裏の網状をな
す素地を示し、（14）は表裏の素地（12）（13）を所要
の間隔を存して連結する連結糸を示し、これらの表裏素
地（12）（13）とこれらに掛け渡された連結糸（14）の
掛け渡し部分により、ネット目空間（Ｓ）を画成する紐
部（11）が多数の連結糸（14）間の間隙により実質的に
通気および通水可能な空隙を有する立体状に形成されて
いる。（15）は立体状の紐部（11）（11）同士の結節部
を示している。

【００３３】前記の表裏の素地（12）（13）は、紐部に
相当する紐条部分がそれぞれ鎖編糸と鎖編ウエールに対
し横振り挿入される挿入糸とによる１もしくは複数ウエ
ール（図４の場合は２ウエール）の編目列よりなり、ま
たこの両者に掛け渡される連結糸（14）についても、複
数列で連結されている。そしてこの表裏の素地（12）
（13）の紐条部分が左右に隣接する紐部（11）の紐条部
分と網目に相当する所要間隔毎に交互に結節されてジグ
ザグ状をなして編方向に連続しており、これによりネッ
ト目空間（Ｓ）が菱形等の四角形あるいは略六角形等の
多角形をなしている。

【００３４】前記の立体構造状ネット（１）は、２列の
針床を有するダブルラッシェル機により経編編成される
もので、図５はその編組織図の１例を示している。図５
において、（Ｌ3 ）（Ｌ2 ）と（Ｌ1 ）はフロント側の
鎖編筬と挿入糸筬を、（Ｌ5）（Ｌ6 ）と（Ｌ7 ）はバ
ック側の鎖編筬と挿入糸筬を、（Ｌ4 ）は連結糸用の筬
をそれぞれ示している。

【００３５】この編組織図によれば、フロント側におい
ては、それぞれ鎖編糸を２本づつ交互に導糸する２種の
鎖編筬（Ｌ2 ）および（Ｌ3 ）と、挿入糸を２ウエール
毎に導糸する挿入糸筬（Ｌ1 ）とにより、鎖編筬（Ｌ2
）および（Ｌ3 ）による鎖編ウエールに対してそれぞ
れ挿入糸を横振り挿入しながら、２ウエールに渡る編目
列により表側の網状の素地（12）の紐条部分をそれぞれ
編成するとともに、網目に相当する所要コース毎に鎖編
筬（Ｌ2 ）（Ｌ3 ）の鎖編糸をそれぞれ左右交互に２ウ
エール分横に移行させて編目形成することにより、左右
に隣接する紐条部分と交互に結節し、その後、元のウエ
ール位置に戻す編成を繰返す。

【００３６】また、バック側においても、それぞれ鎖編
糸を２本づつ交互に導糸する２種の鎖編筬（Ｌ5 ）およ
び（Ｌ6 ）と、挿入糸を２ウエール毎に導糸する挿入糸
筬（Ｌ7 ）とにより、鎖編筬（Ｌ5 ）（Ｌ6 ）による鎖
編ウエールに対してそれぞれ挿入糸を横振り挿入しなが
ら、２ウエールに渡る編目列により裏側の網状をなす素
地（13）の紐条部分をそれぞれ編成するとともに、網目
に相当するコース毎のフロント側と同じコース位置で鎖
編糸を左右交互に２ウエール分横に移行させて編目形成
することにより、左右に隣接する紐条部分と交互に結節
し、その後、元のウエール位置に戻す編成を繰返す。

【００３７】また連結糸（14）については、総詰めの筬
（Ｌ4 ）により、表裏素地（12）（13）に対し前記の紐
条部分の各ウエールで掛け渡して連結するように編成し
ている。また連結糸（14）を２枚の筬に分けて２ｉｎ／
２ｏｕｔで導糸し、結節部毎に相互に移行させて編成す
ることができる。この場合、結節部をさらに補強するこ
とができる。

【００３８】前記の組織で編成された後は、編地をネッ
ト状をなすように適当に拡幅してネット目（Ｓ）を適当
に開口させるように熱セットが施されて、使用した糸に
適度に剛性および保形力が付与される。

【００３９】前記の編組織は、あくまで立体構造状ネッ
トの一例を示すものであって、これに特定されるもので
はなく、種々の立体構造状ネットによる実施が可能であ
る。例えば、表裏素地（12）（13）の紐条部分同士の結
節部を表裏で位置をずらせた構成とすることもできる。

【００４０】また、上記の表裏素地（12）（13）および
連結糸（14）による紐部（11）は、単に１ウエールの編
目列によるものであってもよいが、実施上は、図のよう
に２ウエール以上の複数ウエール（通常、２〜数十ウエ
ール）の幅を持たせた構成とするのが好ましい。すなわ
ち、前記の複数ウエールの幅を持つことにより、連結糸
（14）の密度が高くなって、強度や耐圧縮性を高くで
き、また紐部（11）自体がその内部に長手方向に連続す
る空隙を保有することになって、通気、通水性も良好に
保持される。

【００４１】また表裏素地（12）（13）の結節部のウエ
ール方向の結節長さ（結節コース数）は同じである必要
はなく、結節コース数を表裏で異にして実施することが
できる。

【００４２】さらに、表裏で大きさの異なるネット目を
形成して実施することもできる。特に図６に例示するよ
うに、表裏の素地（12）（13）の少なくとも一方（図の
場合は裏側）において、ネット目空間（Ｓ）を画成する
連結糸（14）を含む立体状の紐部（11）より小さい網目
（Ｓ１）を形成するように連結糸（14）を有さない紐条
部分（13ａ）を設けることもできる。この場合、紐部
（11）およびネット目空間（Ｓ）の保形を良好になし得
る。またネット目空間（Ｓ）の肥料等の他の材料を保持
させて埋設することもできる。

【００４３】また表裏の素地（12）（13）間の間隔（紐
部の高さ）については、ダブルラッシェル機の２列の針
床の間隔によって適宜設定できる。紐部（11）の幅が複
数ウエールに渡る場合、そのウエール間隔（ゲージ間
隔）によって連結糸（14）の密度を粗にしたり密にする
ことができる。

【００４４】上記の立体構造状ネット（１）の厚み、ネ
ット目空間（Ｓ）や紐部（11）の大きさは、土や植生基
材の流出防止の目的から、ネットの厚みが５〜１５０ｍ
ｍ、ネット目空間（Ｓ）のさし渡し１０〜５００ｍｍ、
紐部（11）の幅は１．０〜２００ｍｍの範囲のものが好
適である。もちろん前記寸法外での実施も可能である。

【００４５】また、カバーネット（３）としては、例え
ば、図７および図８に示すような立体構造をなすネット
を用いることができる。

【００４６】このネットは、上記の立体構造状ネット
（１）と同様に、主として合成繊維糸を素材としてダブ
ルラッシェル機により経編編成され、基本的には鎖編糸
と挿入糸により編成された網状をなす表裏の素地（22）
（23）が編成されるとともに、これら両素地（22）（2
3）が連結糸（24）により連結されている。そして表裏
の素地（22）（23）による網目を画成する各紐条部分が
編方向に連続するとともに、それぞれ編方向の所要間隔
毎に隣接する紐条部分と表裏で相互に位置をずらせて結
節されて、紐部（21）の連結糸（24）が交互に左右に横
倒状をなすように傾斜した形態をなしている。すなわち
表側の結節部（25ａ）と裏側の結節部（25ｂ）とが互い
違いの位置にあって、平面的にみてネット目空間が大き
く開口しないようになっている。

【００４７】前記のネットにおいて、紐部（21）を構成
する表裏素地（22）（23）による紐条部分および連結糸
（24）による連結部分が、１ウエールの幅を持つもので
あってもよいが、図のように複数ウエールにわたる幅を
持つように編成されてなるもののほうが、繊維密度が高
く、雨滴の集中落下による衝撃緩和および覆土層（２）
の飛散防止に効果があり、より好ましい。

【００４８】図９〜図１２は、カバーネット（３）の他
の例を示している。

【００４９】このカバーネット（３）は、主として合成
繊維糸を素材として、前記同様にダブルラッシェル機に
より経編編成してなるもので、表裏それぞれ編幅方向の
所要間隔毎に交互に位置をずらせて、鎖編糸と挿入糸と
により複数ウエールの幅を持って編方向に連続する帯状
素地部（32）（33）を編成するとともに、表裏で互い違
いに位置する各帯状素地部（32）（33）の両側部のウエ
ールを、表裏の他方側で隣接する２つの帯状素地部（3
3）（32）の側部に連結糸（34）により連結して、全体
として図９のようなジグザグ状をなすように編成してい
る。

【００５０】すなわち、図１０に略示するように、表側
の帯状素地部（32）の右側部の鎖編ウエール（32ａ）
と、これに対向する裏側において右側に隣接する帯状素
地部（33）の左側部の鎖編ウエール（33ｂ）とを連結糸
（34）で連結し、さらに前記裏側の帯状素地部（33）の
右側部の鎖編ウエール（33ａ）と、これに対向する表側
において左側に隣接する帯状素地部（32）の左側部の鎖
編ウエール（32ｂ）とを、連結糸（34）で連結するよう
に編成している。

【００５１】そして、前記のように編成された編地の全
体を、図１１に示すように編幅方向に展張することによ
り、表裏の帯状素地部（32）（33）が連結糸（34）によ
る連結部分（35）を介して交互に並列した図１２のごと
きネットが得られる。

【００５２】そのため、編成上は小さい幅でも、使用上
は大きな幅を持ったカバーネット（３）として使用で
き、しかも糸量が少なくても、覆土層（２）の表面全体
を植物の生育を阻害しない程度に覆うことができる。図
の（36）は鎖編糸、（37）は挿入糸を示す。

【００５３】前記のネットにおいて、表裏の帯状素地部
（32）（33）のウエール間隔（ゲージ間隔）、例えば左
右両側部の鎖編ウエール（32ａ）または（33ａ）と他方
側の鎖編ウエール（32ｂ）または（33ｂ）との間のウエ
ール間隔を大きくとることにより、各素地部（32）また
は（33）の左右側部の鎖編ウエール間でも、それぞれ挿
入糸（35）と鎖編ウエールとによるネット目（角目）を
形成しておくことができる。

【００５４】前記構造のネットとしては、表裏の帯状素
地部（32）（33）が、それぞれ鎖編糸（36）と挿入糸
（37）とにより４ウエール以上（図９〜図１２の実施例
では４ウエール）の幅を持って編方向に連続するととも
に、表裏の帯状素地部（32）（33）の側部同士の連結部
分（35）が複数ウエールの連結糸（34）よりなるものと
するのが、連結部分（35）の密度が高くなり、該連結部
分（35）での雨滴の落下衝撃の吸収分散の効果の点から
好適である。

【００５５】また前記ネットの表裏の帯状素地部（32）
（33）が、前記のように複数ウエールの鎖編糸と挿入糸
とにより編成されたものにおいて、両側部それぞれのウ
エールの鎖編糸が編方向の所要コース毎に他方の側部の
ウエールに移行して編目形成するように編成しておくの
が特に好ましい。

【００５６】図１３〜図１５は、それぞれ前記のように
編成されたカバーネット（３）の編組織図の例を示して
おり、図１３は帯状素地部（32）（33）が６ウエールの
幅を持つ場合を示している。

【００５７】この図１３の編組織図において、（Ｌ3 ）
（Ｌ2 ）と（Ｌ1 ）はフロント側の鎖編筬と挿入糸筬
を、（Ｌ5 ）（Ｌ6 ）と（Ｌ7 ）はバック側の鎖編筬と
挿入糸筬を、（Ｌ4 ）は連結糸用の筬をそれぞれ示し、
各筬それぞれ次のように糸入れして編成している。

【００５８】 挿入糸筬Ｌ1 ：５ｉｎ／１ｏｕｔ 鎖編筬Ｌ2 ：２ｉｎ／２ｏｕｔ 鎖編筬Ｌ3 ：２ｏｕｔ／２ｉｎ 連結糸用筬Ｌ4 ：フルセット 鎖編筬Ｌ5 ：２ｏｕｔ／２ｉｎ 鎖編筬Ｌ6 ：２ｉｎ／２ｏｕｔ 挿入糸筬Ｌ7 ：５ｉｎ／１ｏｕｔ また図１４は帯状素地部（32）（33）が４ウエールの幅
を持つ場合を、図１５は帯状素地部（32）（33）が６ウ
エールの幅を持つ場合を示し、これらの編組織図におい
て、（Ｌ3 ）（Ｌ2 ）と（Ｌ1 ）はフロント側の鎖編筬
と挿入糸筬を、（Ｌ6 ）（Ｌ7 ）と（Ｌ8 ）はバック側
の鎖編筬と挿入糸筬を、（Ｌ4 ）（Ｌ5）は連結糸用の
筬をそれぞれ示している。

【００５９】図１４の編組織の場合、フロント側の鎖編
筬（Ｌ2 ）（Ｌ3 ）と、バック側の鎖編筬（Ｌ7 ）（Ｌ
6 ）とが、対応するウエール位置になるようにして、各
筬それぞれ次のように糸入れされて、鎖編ウエールの位
置を入れ変えて編成されている。

【００６０】 挿入糸筬Ｌ1 ：３ｉｎ／１ｏｕｔ 鎖編筬Ｌ2 ：２ｉｎ／２ｏｕｔ 鎖編筬Ｌ3 ：２ｏｕｔ／２ｉｎ 連結糸用筬Ｌ4 ：２ｉｎ／２ｏｕｔ 連結糸用筬Ｌ5 ：２ｏｕｔ／２ｉｎ 鎖編筬Ｌ6 ：２ｉｎ／２ｏｕｔ 鎖編筬Ｌ7 ：２ｏｕｔ／２ｉｎ 挿入糸筬Ｌ8 ：３ｉｎ／１ｏｕｔ また、図１５の編組織の場合は、各筬それぞれ次のよう
に糸入れされて編成されている。

【００６１】 挿入糸筬Ｌ1 ：５ｉｎ／１ｏｕｔ 鎖編筬Ｌ2 ：３ｉｎ／３ｏｕｔ 鎖編筬Ｌ3 ：３ｏｕｔ／３ｉｎ 連結糸用筬Ｌ4 ：３ｉｎ／３ｏｕｔ 連結糸用筬Ｌ5 ：３ｏｕｔ ３ｉｎ 鎖編筬Ｌ6 ：３ｉｎ／３ｏｕｔ 鎖編筬Ｌ7 ：３ｏｕｔ／３ｉｎ 挿入糸筬Ｌ8 ：５ｉｎ／１ｏｕｔ 図１４および図１５のいずれの場合も、表裏の帯状素地
部（32）および（33）を編成するフロント側の２種の鎖
編筬（Ｌ2 ）（Ｌ3 ）、およびバック側の２種の鎖編筬
（Ｌ6 ）（Ｌ7 ）を、それぞれ編方向の所要コース毎に
互いのウエール位置を入れ変えるように、２ウエールあ
るいは３ウエール分だけ横に移行して編目形成した後、
元のウエール位置に戻って編目形成する編成を繰返して
いる。

【００６２】これにより、帯状素地部（32）（33）にお
ける鎖編糸の移行部分（38）で編目が相互に締めつけら
れることになって、仮に一部でその構成糸（例えば挿入
糸）に糸切れや破断が生じた場合でも、前記鎖編糸の移
行部分（38）においてそれ以上の糸の解れを阻止できる
ことになる。さらにまた、帯状素地部（32）及び（33）
の中央部の引張強度を高め、破断を防止し、帯状素地部
中央部の全体の強度を高めることにもなる。

【００６３】そのため、帯状素地部（32）（33）におい
て、前記移行部分（38）（38）間で挿入糸を切断して鎖
編ウエール間を切開しても、前記移行部分（38）で切開
部分が他の部分にまで及ぶのを阻止できる。したがって
樹木等の比較的大きい植物を植生する場合には、カバー
ネットの一部を切開して該切開部分で樹木等を生育させ
ることも問題なく可能になる。

【００６４】なお、前記の編組織において連結糸につい
ても、任意の位置でウエール位置を入れ変えて編成する
ことができる。

【００６５】いずれにしても、カバーネット（３）とし
ては、雨滴落下による衝撃緩和および土や植生基材の飛
散防止に効果があって、しかも植物の生育には障害とな
らないような空隙を有するネットが用いられる。

【００６６】上記の立体構造状ネット（１）およびカバ
ーネット（３）に使用する糸条は、通常は耐水性に優れ
る合成繊維糸が使用され、ポリエチレン糸、ナイロン糸
や炭素繊維糸その他の各種の合成繊維のマルチフィラメ
ント糸やモノフィラメント糸が耐久性等の点から好適に
用いられる。またモノフィラメント複数本の引き揃え糸
もしくはマルチフィラメント糸またはこれらを組合せた
糸条を用いることもできる。もちろん天然繊維の糸や生
分解性繊維の糸を用いることも可能である。また弾性糸
を使用でき、この場合、ネット全体に伸縮性が付与され
ることになり、張設及び植物の成長に良好なものにな
る。

【００６７】これらの糸条は、編成後の熱セットもしく
は樹脂加工により、適度に剛性および耐圧縮性を与える
ことができる。例えば立体構造状ネット（１）の場合、
表裏の素地を連結する連結糸の本数が多くなり密度が高
くなるほど、厚み方向の耐圧強度や弾性力が増す。また
ナイロン等の同質素材では太い糸の場合ほど腰が強くな
る。

【００６８】これらの糸条の太さや素材は、使用上要求
される強度や張力、弾性等を考慮して決定される。例え
ば、ダブルラッシェル機により１４〜９ゲージ（針本数
／インチ）で編成する場合、網状の素地には１００〜２
０００デニール、好ましくは２００〜６００デニールの
糸が、また連結糸としては１００〜３０００デニール、
好ましくは２００〜１０００デニールの糸が好適に用い
られる。

【００６９】また、前記の立体構造状ネット（１）やカ
バーネット（３）は、綿、レーヨン、人造絹糸その他の
天然繊維等の腐食性繊維、あるいは酵素により分解する
酵素分解性繊維もしくは微生物や菌により分解する生物
分解性繊維等の分解性化学繊維、あるいはこれらと合成
繊維との混紡繊維よりなる糸を用いて構成したものであ
ってもよい。

【００７０】また立体構造状ネット（１）には、高吸水
性樹脂をコーティングあるいはディッピング等の手段に
より塗布した糸、あるいは肥料や鉄等の金属、薬品、あ
るいは菌類を付着または練り込んだ糸を使用することも
できる。

【００７１】また表裏の素地を構成する糸条および連結
糸の全部または一部に、熱硬化性繊維、熱収縮性繊維、
熱溶融性繊維のいずれか１種、または該繊維を含む混紡
繊維もしくは引揃え繊維の糸を用いて、編成後の熱加工
により編目構造を補強することとして、ネットの形状安
定を図ることができる。

【００７２】上記のような立体構造状ネット（１）およ
びカバーネット（３）を用いて、本発明の浸蝕防止植生
工法を実施する場合、先ず、高圧送電線用鉄塔（図示省
略）下の広場における地山等の表土層（50）をある程度
ならしておき、さらに必要に応じて多孔管等のドレーン
パイプ（４）を設置した上に、図３あるいは図６のよう
な立体構造状ネット（１）を敷設する。

【００７３】そして、前記の立体構造状ネット（１）を
埋めるように植生基材を含む覆土層（２）を積設する。
覆土層（２）は、植物の種子、肥料、保水剤その他の植
生基材を土壌に混合したものであって、この覆土層は前
記立体構造状ネット（１）のネット目空間（Ｓ）に入り
込んで、表土層（50）の上に載接する。この覆土層
（２）の厚さは、立体構造状ネット（１）の高さと同程
度以上とする。

【００７４】さらにその上に、鉄塔からの雨滴の集中落
下等による衝撃を緩和するために、図７または図１２に
示すカバーネット（３）を前記覆土層（２）を覆うよう
に敷設し、適宜止め手段により固定する。

【００７５】このようにして植生工法を実施した場合、
覆土層（２）は、その内部に埋設されている立体構造状
ネット（１）のネット目空間（Ｓ）に入り込んで、紐部
（11）により表土層（50）に沿う方向の動きが封じら
れ、ネット目空間（Ｓ）内に保持される。そのため降雨
時の大量の雨水が集まって流れることがあっても、前記
のように保持された覆土層（２）が流出することがな
い。

【００７６】また、この立体構造状ネット（１）の紐部
（11）が、適度に通気および通水性を有しているため、
土中に浸透した水分の排水性が良好であり、降雨時に土
中に浸透した水分は、該紐部（11）を通じて排水され、
土や植生基材の流出を阻止できる。さらに土中への通気
性も良好になり、植生される植物の生育が良好なものと
なる。

【００７７】しかも、表面にはカバーネット（３）が敷
設されているので、仮に鉄塔等から大きな水滴が繰返し
落下しても、その落下衝撃がカバーネット（３）により
緩和されて、土及び植生基材が飛散したり、局部的な窪
みが生じたり、突き固められたりすることがなく、植物
の根茎が掘り起こされる等の損傷も生じない。

【００７８】さらに前記カバーネット（３）は、覆土層
（２）の水分蒸発の防止効果、および直射日光による温
度上昇の防止効果も発揮できるため、乾燥地においても
前記の植生工法を良好に実施できる。

【００７９】なお、本発明は、高圧送電線用等の鉄塔下
の広場だけでなく、スキー場や観光地のロープウエイや
リフトの支持脚や支持塔、あるいは橋脚やビル周辺等の
各種構造物下の雨滴が集中的に落下するおそれのある場
所においても、上記と同様に実施することにより、同様
の効果が得られる。

【００８０】また、本発明は、湧水が生じるおそれのあ
る傾斜地、あるいは急勾配の傾斜地においても、上記と
同様に立体構造状ネット（１）を覆土層（２）に埋設
し、さらにその上に覆土層（２）の流出や脱落を規制す
るように張設して実施することができ、カバーネット
（３）によって立体構造状ネット（１）より上の覆土層
の部分が湧水や雨水によって流出したり、急傾斜のため
に脱落するのを良好に防止できる。

【００８１】

【発明の効果】上記したように、本発明の浸蝕防止植生
工法によれば、鉄塔下等の各種構造物下の雨滴が集中的
に落下するおそれのある場所、あるいは急勾配の傾斜地
等における表土層の土や植生基材の流出による浸蝕を防
止して、緑化安定のための植生工法を良好に実施でき、
ひいては地盤安定および自然環境の保護に寄与できる。

【図面の簡単な説明】

【図１】本発明の浸蝕防止植生工法の１実施例の略示断
面図である。

【図２】同上の一部分の拡大断面図である。

【図３】本発明に使用する立体構造状ネットの１例を示
す略示斜視図である。

【図４】同上の一部の拡大斜視図である。

【図５】同上の編組織例を示すラッピング図である。

【図６】立体構造状ネットの他の例を示す一部の拡大斜
視図である。

【図７】本発明で使用するカバーネットの１例を示す略
示平面図である。

【図８】同上の一部の拡大斜視図である。

【図９】カバーネットの他の例を示す展張前の略示斜視
図である。

【図１０】同上の一部の略示拡大断面図である。

【図１１】同上の織幅方向に展張した状態の一部の略示
断面図である。

【図１２】同上の略示平面図である。

【図１３】同上のカバーネットの編組織の１例のラッピ
ング図である。

【図１４】カバーネットの編組織の他の例のラッピング
図である。

【図１５】カバーネットの編組織のさらに他の例のラッ
ピング図である。

【符号の説明】

（50） 表土層 （１） 立体構造状ネット （２） 覆土層 （３） カバーネット （４） ドレーンパイプ （11） 紐部 （12）（13） 表裏の素地 （14） 連結糸 （15） 結節部 （13ａ） 連結糸を有さない紐条部分 （21） 紐部 （22）（23） 表裏の素地 （24） 連結糸 （25ａ）（25ｂ） 表裏の結節部 （32）（33） 表裏の帯状素地部 （32ａ）（33ａ） 右側の鎖編ウエール （32ｂ）（33ｂ） 左側の鎖編ウエール （34） 連結糸 （35） 連結部分 （36） 鎖編糸 （37） 挿入糸 （38） 移行部分 （Ｓ） ネット目空間 （Ｓ１） 小さい網目

Claims (9)

【特許請求の範囲】
1. 【請求項１】ネット目空間を画成する紐部がネット厚み
   方向に高さを持ちかつ適度に通気および通水可能な立体
   状をなすように形成された立体構造状ネットを、表土層
   の上に敷設し、この立体構造状ネットを埋めるように植
   生基材を含む覆土層を設け、さらにその上にカバーネッ
   トを敷設して植生することを特徴とする浸蝕防止植生工
   法。
2. 【請求項２】鉄塔等の構造物の下及びその周辺地におい
   て、構造物からの雨滴落下による衝撃を緩和し得るカバ
   ーネットが覆土層の上に張設されてなる請求項１に記載
   の浸蝕防止植生工法。
3. 【請求項３】傾斜地において、立体構造状ネットが覆土
   層に埋設され、覆土層の上にカバーネットが張設されて
   なる請求項１に記載の浸蝕防止植生工法。
4. 【請求項４】前記立体構造状ネットは、合成繊維糸によ
   り経編編成され、網状をなす表裏の素地と、これら両素
   地を所要の間隔を存して連結する連結糸の連結部分とに
   より、ネット目空間を画成する紐部が構成されるととも
   に、該紐部が複数ウエールの幅を持ち実質的に通気およ
   び通水可能な空隙を有する立体状に形成されてなるネッ
   トである請求項１〜３のいずれか１項に記載の浸蝕防止
   植生工法。
5. 【請求項５】前記立体構造状ネットが、表裏の素地の少
   なくとも一方において、ネット目空間を画成する連結糸
   を含む立体状の紐部より小さい網目を形成するように連
   結糸を有さない紐条部分が設けられてなる請求項１〜４
   のいずれか１項に記載の浸蝕防止植生工法。
6. 【請求項６】カバーネットは、合成繊維糸により経編編
   成されており、表裏の素地がこれら両素地間に掛け渡さ
   れた連結糸によりネット目空間を画成する紐部が形成さ
   れるとともに、表裏の素地が編方向に連続して、それぞ
   れ表裏で互いに位置をずらせて両側に隣接する紐部の素
   地と結節されて、表裏の素地間に掛け渡された連結糸が
   交互に左右に横倒状をなすネットからなる請求項１〜５
   のいずれか１項に記載の浸蝕防止植生工法。
7. 【請求項７】カバーネットは、合成繊維糸により経編編
   成され、表裏それぞれ編幅方向の所要間隔毎に表裏で交
   互に位置をずらせて、複数ウエールの幅を持って編方向
   に連続する帯状の素地部が形成されるとともに、表裏の
   各帯状素地部の両側部がそれぞれ他方側で隣接する２つ
   の帯状素地部の側部に連結糸により連結されてなり、全
   体が編幅方向に展張されることにより、表裏の帯状素地
   部が連結糸による連結部分を介して交互に並列したネッ
   ト状をなしている請求項１〜５のいずれか１項に記載の
   浸蝕防止植生工法。
8. 【請求項８】表裏の帯状素地部が、それぞれ鎖編糸と挿
   入糸とにより４ウエール以上の幅で編方向に連続するよ
   うに編成されるとともに、表裏の帯状素地部の側部同士
   の連結部分が複数ウエールの連結糸よりなる請求項７に
   記載の浸蝕防止植生工法。
9. 【請求項９】表裏の帯状素地部が、複数ウエールの鎖編
   糸と挿入糸とにより編成されるとともに、両側部それぞ
   れのウエールの鎖編糸が編方向の所要コース毎に他方の
   側部のウエールに移行するように編成されてなる請求項
   ７または８に記載の浸蝕防止植生工法。