JPH10227251A - 内燃機関の制御方法および装置 - Google Patents
内燃機関の制御方法および装置Info
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- JPH10227251A JPH10227251A JP10031155A JP3115598A JPH10227251A JP H10227251 A JPH10227251 A JP H10227251A JP 10031155 A JP10031155 A JP 10031155A JP 3115598 A JP3115598 A JP 3115598A JP H10227251 A JPH10227251 A JP H10227251A
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- combustion engine
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- F—MECHANICAL ENGINEERING; LIGHTING; HEATING; WEAPONS; BLASTING
- F02—COMBUSTION ENGINES; HOT-GAS OR COMBUSTION-PRODUCT ENGINE PLANTS
- F02D—CONTROLLING COMBUSTION ENGINES
- F02D35/00—Controlling engines, dependent on conditions exterior or interior to engines, not otherwise provided for
- F02D35/02—Controlling engines, dependent on conditions exterior or interior to engines, not otherwise provided for on interior conditions
- F02D35/023—Controlling engines, dependent on conditions exterior or interior to engines, not otherwise provided for on interior conditions by determining the cylinder pressure
-
- F—MECHANICAL ENGINEERING; LIGHTING; HEATING; WEAPONS; BLASTING
- F02—COMBUSTION ENGINES; HOT-GAS OR COMBUSTION-PRODUCT ENGINE PLANTS
- F02D—CONTROLLING COMBUSTION ENGINES
- F02D41/00—Electrical control of supply of combustible mixture or its constituents
- F02D41/30—Controlling fuel injection
- F02D41/38—Controlling fuel injection of the high pressure type
- F02D41/40—Controlling fuel injection of the high pressure type with means for controlling injection timing or duration
- F02D41/401—Controlling injection timing
-
- F—MECHANICAL ENGINEERING; LIGHTING; HEATING; WEAPONS; BLASTING
- F02—COMBUSTION ENGINES; HOT-GAS OR COMBUSTION-PRODUCT ENGINE PLANTS
- F02B—INTERNAL-COMBUSTION PISTON ENGINES; COMBUSTION ENGINES IN GENERAL
- F02B3/00—Engines characterised by air compression and subsequent fuel addition
- F02B3/06—Engines characterised by air compression and subsequent fuel addition with compression ignition
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- Y—GENERAL TAGGING OF NEW TECHNOLOGICAL DEVELOPMENTS; GENERAL TAGGING OF CROSS-SECTIONAL TECHNOLOGIES SPANNING OVER SEVERAL SECTIONS OF THE IPC; TECHNICAL SUBJECTS COVERED BY FORMER USPC CROSS-REFERENCE ART COLLECTIONS [XRACs] AND DIGESTS
- Y02—TECHNOLOGIES OR APPLICATIONS FOR MITIGATION OR ADAPTATION AGAINST CLIMATE CHANGE
- Y02T—CLIMATE CHANGE MITIGATION TECHNOLOGIES RELATED TO TRANSPORTATION
- Y02T10/00—Road transport of goods or passengers
- Y02T10/10—Internal combustion engine [ICE] based vehicles
- Y02T10/40—Engine management systems
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- Engineering & Computer Science (AREA)
- Chemical & Material Sciences (AREA)
- Combustion & Propulsion (AREA)
- Mechanical Engineering (AREA)
- General Engineering & Computer Science (AREA)
- Electrical Control Of Air Or Fuel Supplied To Internal-Combustion Engine (AREA)
Abstract
(57)【要約】
【課題】 燃料調量に影響を及ぼす制御量を作動特性量
に依存して決める内燃機関の制御方法において、許容で
きない高い燃焼ピーク圧力を回避し、同時に排気ガス放
出ができるだけ劣化されないようにする。 【解決手段】 燃焼室圧力を特徴付けている量に依存し
て、この量がしきい値を上回ったときに、制御量を補正
するための値を前以て決める。
に依存して決める内燃機関の制御方法において、許容で
きない高い燃焼ピーク圧力を回避し、同時に排気ガス放
出ができるだけ劣化されないようにする。 【解決手段】 燃焼室圧力を特徴付けている量に依存し
て、この量がしきい値を上回ったときに、制御量を補正
するための値を前以て決める。
Description
【0001】
【発明の属する技術分野】本発明は、作動特性量に依存
して、燃料調量に影響を及ぼすための制御量を前以て決
めることができる、内燃機関、例えば自己点火式の内燃
機関の制御方法およびこの方法を実施するための制御装
置に関する。
して、燃料調量に影響を及ぼすための制御量を前以て決
めることができる、内燃機関、例えば自己点火式の内燃
機関の制御方法およびこの方法を実施するための制御装
置に関する。
【0002】
【従来の技術】内燃機関を制御するための方法および装
置は例えば、ドイツ連邦共和国特許出願公開第2653
046号公報(米国特許4265200号明細書)から
公知である。そこには自己点火式内燃機関の制御方法お
よび装置が記載されており、その際作動特性量に依存し
て、燃料調量、例えば噴射の開始に影響を及ぼすための
制御量が前以て決められる。
置は例えば、ドイツ連邦共和国特許出願公開第2653
046号公報(米国特許4265200号明細書)から
公知である。そこには自己点火式内燃機関の制御方法お
よび装置が記載されており、その際作動特性量に依存し
て、燃料調量、例えば噴射の開始に影響を及ぼすための
制御量が前以て決められる。
【0003】その際制御量は、排気ガス放出において殊
に、好都合なガスが生じるように前以て決められる。噴
射装置に不都合な許容偏差がある場合、個別またはすべ
てのシリンダにおいて著しく高い燃焼ピーク圧力が生
じ、それが結果として内燃機関を損傷するおそれがある
という事態が起こりうる。
に、好都合なガスが生じるように前以て決められる。噴
射装置に不都合な許容偏差がある場合、個別またはすべ
てのシリンダにおいて著しく高い燃焼ピーク圧力が生
じ、それが結果として内燃機関を損傷するおそれがある
という事態が起こりうる。
【0004】許容偏差は、実際値に関する応答が行われ
ない制御される系では、比較的大きくなる可能性があ
る。実際値の応答は行われないことが多い。というの
は、使用できる適当なセンサがないかもしくは別の理由
からセンサを使用することができないからである。
ない制御される系では、比較的大きくなる可能性があ
る。実際値の応答は行われないことが多い。というの
は、使用できる適当なセンサがないかもしくは別の理由
からセンサを使用することができないからである。
【0005】内燃機関の燃焼室における圧力を検出する
ことができるセンサは公知である。この種のセンサは例
えば、雑誌MTZ Motortechnische Zeitschrift 57
(1996)1の第16ないし22頁に記載されてい
る。
ことができるセンサは公知である。この種のセンサは例
えば、雑誌MTZ Motortechnische Zeitschrift 57
(1996)1の第16ないし22頁に記載されてい
る。
【0006】
【発明が解決しようとする課題】本発明の課題は、内燃
機関の制御方法および装置において、許容できない高い
燃焼ピーク圧力を回避し、その場合に同時に排気ガス放
出ができるだけ劣化されないようにすることである。
機関の制御方法および装置において、許容できない高い
燃焼ピーク圧力を回避し、その場合に同時に排気ガス放
出ができるだけ劣化されないようにすることである。
【0007】
【課題を解決するための手段】この課題は、本発明によ
れば、請求項1および請求項8の特徴部分に記載の構成
によって解決される。
れば、請求項1および請求項8の特徴部分に記載の構成
によって解決される。
【0008】本発明の手法によって、燃焼ピーク圧力を
許容できる値に制限することができ、その場合同時に排
気ガス放出は無視できる程度にしか悪影響を受けない。
許容できる値に制限することができ、その場合同時に排
気ガス放出は無視できる程度にしか悪影響を受けない。
【0009】本発明の有利でかつ効果的な実施例および
改良例はその他の請求項に記載されている。
改良例はその他の請求項に記載されている。
【0010】
【実施例】次に本発明を図示の実施例につき図面を用い
て詳細に説明する。
て詳細に説明する。
【0011】図1において、ディーゼル機関の分配型噴
射ポンプの例に基づいて燃料調量装置について説明す
る。しかし本発明の手法はこの実施例に制限されず、相
応のエレメントが設けられているとき、別の燃料調量装
置にも使用することができる。
射ポンプの例に基づいて燃料調量装置について説明す
る。しかし本発明の手法はこの実施例に制限されず、相
応のエレメントが設けられているとき、別の燃料調量装
置にも使用することができる。
【0012】内燃機関は100で示されている。この内
燃機関100は図示の実施例では4つのシリンダを含ん
でいる。シリンダのそれぞれに、燃焼室圧力センサ11
0,112,113および114が配属されている。本
発明の簡単化された実施例では単に、1つの燃焼室圧力
センサ110が設けられているだけである。それぞれの
シリンダに更に、噴射弁120,121,122および
123が配属されている。
燃機関100は図示の実施例では4つのシリンダを含ん
でいる。シリンダのそれぞれに、燃焼室圧力センサ11
0,112,113および114が配属されている。本
発明の簡単化された実施例では単に、1つの燃焼室圧力
センサ110が設けられているだけである。それぞれの
シリンダに更に、噴射弁120,121,122および
123が配属されている。
【0013】噴射弁120ないし123に燃料ポンプ1
40から燃料が供給される。それから燃料は噴射弁を介
して内燃機関のシリンダに達しかつそこで燃焼される。
燃料ポンプ140は量設定部142および噴射開始設定
部144を有している。量設定部142には制御信号A
2が供給されかつ噴射開始設定部144には制御信号A
1が供給される。更に、内燃機関には種々のセンサが設
けられている。これらセンサは例えば、内燃機関の回転
数に関する信号Nを形成する。
40から燃料が供給される。それから燃料は噴射弁を介
して内燃機関のシリンダに達しかつそこで燃焼される。
燃料ポンプ140は量設定部142および噴射開始設定
部144を有している。量設定部142には制御信号A
2が供給されかつ噴射開始設定部144には制御信号A
1が供給される。更に、内燃機関には種々のセンサが設
けられている。これらセンサは例えば、内燃機関の回転
数に関する信号Nを形成する。
【0014】燃焼室圧力センサ110ないし114およ
びその他のセンサ130の出力信号は制御部150に供
給される。制御部は制御信号A1およびA2を形成す
る。制御部150は更に、例えば、走行ペダル位置に相
応しかつ運転者の希望を指示する信号FPを供給する別
のセンサ160の出力信号を処理する。
びその他のセンサ130の出力信号は制御部150に供
給される。制御部は制御信号A1およびA2を形成す
る。制御部150は更に、例えば、走行ペダル位置に相
応しかつ運転者の希望を指示する信号FPを供給する別
のセンサ160の出力信号を処理する。
【0015】燃料ポンプおよび所属の量設定部142お
よび144は単に例示されているにすぎない。例えば分
配型噴射ポンプのような従来の装置では1つの量設定部
および1つの噴射開始設定部が設けられている。新規の
装置では単に、量設定部および噴射開始設定部の役目を
引き受ける1つの電磁弁が設けられているだけである。
殊にコモン・レール・システムでは、ポンプおよび設定
部は別個になっているように設定されている。そこには
燃料圧力を発生するポンプだけが設けられている。噴射
開始および噴射量はインジェクタを用いて制御される。
インジェクタは噴射弁120ないし123に代わるもの
である。この装置でも、本発明の手法は使用可能であ
る。
よび144は単に例示されているにすぎない。例えば分
配型噴射ポンプのような従来の装置では1つの量設定部
および1つの噴射開始設定部が設けられている。新規の
装置では単に、量設定部および噴射開始設定部の役目を
引き受ける1つの電磁弁が設けられているだけである。
殊にコモン・レール・システムでは、ポンプおよび設定
部は別個になっているように設定されている。そこには
燃料圧力を発生するポンプだけが設けられている。噴射
開始および噴射量はインジェクタを用いて制御される。
インジェクタは噴射弁120ないし123に代わるもの
である。この装置でも、本発明の手法は使用可能であ
る。
【0016】種々の作動パラメータから出発して、制御
部150は、噴射開始および/または噴射される燃料量
を確定する制御信号A1およびA2を決定する。これら
の信号から出発して、相応の設定部は制御されかつ設定
されている時点において燃料調量を開始しかつ終了す
る。
部150は、噴射開始および/または噴射される燃料量
を確定する制御信号A1およびA2を決定する。これら
の信号から出発して、相応の設定部は制御されかつ設定
されている時点において燃料調量を開始しかつ終了す
る。
【0017】殊にディーゼル機関において、噴射時期は
燃焼に、ひいては発生する排気ガス放出にも著しい影響
を及ぼす。出来るだけ放出の少ない燃焼を実現すること
ができるようにするために、噴射開始は例えば回転数お
よび噴射される燃料量のような種々の作動パラメータに
依存して前以て決められる。それからこの値から出発し
て、噴射調整設定部に影響を及ぼすための制御信号A1
が出力される。
燃焼に、ひいては発生する排気ガス放出にも著しい影響
を及ぼす。出来るだけ放出の少ない燃焼を実現すること
ができるようにするために、噴射開始は例えば回転数お
よび噴射される燃料量のような種々の作動パラメータに
依存して前以て決められる。それからこの値から出発し
て、噴射調整設定部に影響を及ぼすための制御信号A1
が出力される。
【0018】殊に燃料ポンプ、噴射開始設定部および/
または燃料品質に許容偏差があるので、同じ制御信号A
1でも種々異なった時点において燃料が調量されること
になる。このような許容偏差のために、不都合な縁条件
下では、非常に高い燃焼ピーク圧力が生じることにな
る。噴射開始に対する特性マップが、すべての縁条件に
おいて許容されないピーク圧力が生じないように最適化
されていれば、所定の条件では高められた排気ガス放出
が生じることになる。このことは殊に、高い回転数にお
いておよび/または上側の負荷領域において生じること
である。
または燃料品質に許容偏差があるので、同じ制御信号A
1でも種々異なった時点において燃料が調量されること
になる。このような許容偏差のために、不都合な縁条件
下では、非常に高い燃焼ピーク圧力が生じることにな
る。噴射開始に対する特性マップが、すべての縁条件に
おいて許容されないピーク圧力が生じないように最適化
されていれば、所定の条件では高められた排気ガス放出
が生じることになる。このことは殊に、高い回転数にお
いておよび/または上側の負荷領域において生じること
である。
【0019】そこで本発明によれば、噴射開始制御部
(開ループ制御)および/または噴射開始調整(閉ルー
プ制御)が、出来るだけ有利な放出値が発生するように
構成されているようになされているが、殊に、高い回転
数においておよび/または上側の負荷領域において噴射
装置に不都合な許容偏差がある場合に燃焼ピーク圧力が
著しく高いものになることがあるという危険が存在す
る。燃焼室圧力センサ110はピーク圧力を検出する。
燃焼室圧力が限界値に達すると、噴射開始は、燃焼室圧
力が低下するように調整される。この手法により、大抵
の作動条件において、有利な排気ガス値が維持されかつ
若干の臨界的な作動条件においてのみ比較的不都合な排
気ガス値が生じるようにすることが可能になる。高い燃
焼室圧力が一義的に、許容偏差領域内に存在するが、比
較的早期の噴射開始を間接的に表している場合、補正に
よって有利な排気ガス値を実現することができる。
(開ループ制御)および/または噴射開始調整(閉ルー
プ制御)が、出来るだけ有利な放出値が発生するように
構成されているようになされているが、殊に、高い回転
数においておよび/または上側の負荷領域において噴射
装置に不都合な許容偏差がある場合に燃焼ピーク圧力が
著しく高いものになることがあるという危険が存在す
る。燃焼室圧力センサ110はピーク圧力を検出する。
燃焼室圧力が限界値に達すると、噴射開始は、燃焼室圧
力が低下するように調整される。この手法により、大抵
の作動条件において、有利な排気ガス値が維持されかつ
若干の臨界的な作動条件においてのみ比較的不都合な排
気ガス値が生じるようにすることが可能になる。高い燃
焼室圧力が一義的に、許容偏差領域内に存在するが、比
較的早期の噴射開始を間接的に表している場合、補正に
よって有利な排気ガス値を実現することができる。
【0020】図2には、噴射開始に対する相応の調整が
ブロック線図にて示されている。図1において既に説明
したエレメントは相応する参照番号が付されている。
ブロック線図にて示されている。図1において既に説明
したエレメントは相応する参照番号が付されている。
【0021】200は目標値予設定部であり、ここには
回転数センサ130の出力信号N並びに量決定部210
の燃料量信号QKが供給される。量予設定部210はセ
ンサ130およびセンサ160の出力信号を処理する。
量予設定部210の出力信号A2が更に、量設定ユニッ
ト(量設定部)142に供給される。
回転数センサ130の出力信号N並びに量決定部210
の燃料量信号QKが供給される。量予設定部210はセ
ンサ130およびセンサ160の出力信号を処理する。
量予設定部210の出力信号A2が更に、量設定ユニッ
ト(量設定部)142に供給される。
【0022】目標値予設定部200に供給される燃料量
信号QKとして、一方において制御信号A2を用いるこ
とができ、他方において、噴射される燃料量を特徴付け
る別の信号も使用することができる。
信号QKとして、一方において制御信号A2を用いるこ
とができ、他方において、噴射される燃料量を特徴付け
る別の信号も使用することができる。
【0023】目標値予設定部200は噴射開始に対する
目標値SBSを前以て決める。目標値予設定部200の
出力信号SBSは結合点240を介して噴射開始調整部
220に達する。結合点240において、目標値予設定
部200の出力信号SBSに補正値算出部250の出力
信号が重畳される。補正値算出部は少なくとも、燃焼室
圧力センサ110の出力信号Pを検出する。この補正さ
れた信号から出発して、噴射開始調整部220は出力量
を決定し、この出力量が制御信号予設定部230に供給
される。出力信号A1は噴射開始設定部144に供給さ
れる。
目標値SBSを前以て決める。目標値予設定部200の
出力信号SBSは結合点240を介して噴射開始調整部
220に達する。結合点240において、目標値予設定
部200の出力信号SBSに補正値算出部250の出力
信号が重畳される。補正値算出部は少なくとも、燃焼室
圧力センサ110の出力信号Pを検出する。この補正さ
れた信号から出発して、噴射開始調整部220は出力量
を決定し、この出力量が制御信号予設定部230に供給
される。出力信号A1は噴射開始設定部144に供給さ
れる。
【0024】択一的に、補正値算出部250が目標値予
設定部200の値に直接影響を及ぼすようにすることも
できる。
設定部200の値に直接影響を及ぼすようにすることも
できる。
【0025】噴射開始調整部220は次のように構成さ
れている。目標値SBSが結合点222を介して実際値
SBIと結合される。実際値は実際値検出部226から
到来するものである。実際値検出部として例えばニード
ル運動感知器を使用することができる。
れている。目標値SBSが結合点222を介して実際値
SBIと結合される。実際値は実際値検出部226から
到来するものである。実際値検出部として例えばニード
ル運動感知器を使用することができる。
【0026】本発明の手法は、噴射開始調整部220を
備えた調整される装置にも、噴射開始の制御を備えた、
即ち噴射開始調整部220のない装置にも使用すること
ができる。
備えた調整される装置にも、噴射開始の制御を備えた、
即ち噴射開始調整部220のない装置にも使用すること
ができる。
【0027】図示の装置は次のように動作する:噴射さ
れる燃料量QKを指示する信号および少なくとも回転数
信号Nから出発して、目標値予設定部200は噴射開始
に対する目標値SBSを前以て決める。この目標値は、
それが最小の排気ガス放出を来すように選択される。
れる燃料量QKを指示する信号および少なくとも回転数
信号Nから出発して、目標値予設定部200は噴射開始
に対する目標値SBSを前以て決める。この目標値は、
それが最小の排気ガス放出を来すように選択される。
【0028】調整部が設けられているとき、この値は結
合点222において実際値と比較される。この比較に基
づいて、調整部は制御信号を前以て決める。この信号は
制御信号予設定部230に達する。
合点222において実際値と比較される。この比較に基
づいて、調整部は制御信号を前以て決める。この信号は
制御信号予設定部230に達する。
【0029】調整部が設けられていなければ、目標値S
BSは直接制御信号予設定部230に達する。ここで設
定ユニット(設定部)144を制御するための制御信号
A1が決定される。
BSは直接制御信号予設定部230に達する。ここで設
定ユニット(設定部)144を制御するための制御信号
A1が決定される。
【0030】補正値算出部250は、燃焼室圧力Pがし
きい値より大きいかどうかを検査する。大きければ、目
標値BSBは相応に補正される。有利には、信号は、噴
射開始が遅れ方向に調整されるように補正される。
きい値より大きいかどうかを検査する。大きければ、目
標値BSBは相応に補正される。有利には、信号は、噴
射開始が遅れ方向に調整されるように補正される。
【0031】この手法は図3にフローチャートにおいて
示されている。
示されている。
【0032】第1ステップ300において、噴射開始に
対する目標値SBSが種々の作動特性量から出発して目
標値算出部250において求められる。引き続いてステ
ップ310において、相応の設定部の制御および燃料調
量が行われる。燃焼期間に発生された最大の燃焼室圧力
Pがステップ320において検出される。質問部330
は、燃焼室圧力Pのこのピーク値がしきい値より大きい
かどうかを検査する。ノーであれば、新たにステップ3
00または本発明の1実施例ではステップ400が行わ
れる。イエスであれば、ステップ340において、補正
値SKが前以て決めることができる値K1だけ高められ
る。
対する目標値SBSが種々の作動特性量から出発して目
標値算出部250において求められる。引き続いてステ
ップ310において、相応の設定部の制御および燃料調
量が行われる。燃焼期間に発生された最大の燃焼室圧力
Pがステップ320において検出される。質問部330
は、燃焼室圧力Pのこのピーク値がしきい値より大きい
かどうかを検査する。ノーであれば、新たにステップ3
00または本発明の1実施例ではステップ400が行わ
れる。イエスであれば、ステップ340において、補正
値SKが前以て決めることができる値K1だけ高められ
る。
【0033】引き続く質問部350は、値SKがしきい
値SWより大きいかどうかを検査する。ノーであれば、
ステップ360において、噴射開始目標値SBSが値S
Kだけ補正される。
値SWより大きいかどうかを検査する。ノーであれば、
ステップ360において、噴射開始目標値SBSが値S
Kだけ補正される。
【0034】このことは、燃焼室における燃焼室圧力P
のピーク値が著しく大きいとき、噴射開始に対する目標
値SBSないし制御信号A1が次のように補正されるこ
とを意味している。即ち、燃焼室圧力のピーク値が低下
するように噴射開始を調整するのである。このことは有
利には、噴射開始が遅れ方向に調整されるようにして行
われる。特別有利には、許容される燃焼室圧力Sが実現
されるまで、噴射開始が小さなステップにおいて、即
ち、値K1だけ遅れ方向に調整される。
のピーク値が著しく大きいとき、噴射開始に対する目標
値SBSないし制御信号A1が次のように補正されるこ
とを意味している。即ち、燃焼室圧力のピーク値が低下
するように噴射開始を調整するのである。このことは有
利には、噴射開始が遅れ方向に調整されるようにして行
われる。特別有利には、許容される燃焼室圧力Sが実現
されるまで、噴射開始が小さなステップにおいて、即
ち、値K1だけ遅れ方向に調整される。
【0035】必要な最大の補正値SWは有り得る許容偏
差の知識に基づいて既知である。この生じ得る最大の値
に、補正値SKはステップ350において制限される。
即ち、値SKがSWより大きければ、ステップ370に
おいて値SKは値SWに制限される。
差の知識に基づいて既知である。この生じ得る最大の値
に、補正値SKはステップ350において制限される。
即ち、値SKがSWより大きければ、ステップ370に
おいて値SKは値SWに制限される。
【0036】引き続いてステップ380において第2の
補正値MKが第2の値K2だけ高められる。次のステッ
プ399において、噴射すべき燃料量QKがこの補正値
MKだけ低減される。即ち、噴射開始の補正が燃焼室圧
力のピーク値を十分低下させるに足りなければ、噴射量
QKは同様に段階的に低減される。
補正値MKが第2の値K2だけ高められる。次のステッ
プ399において、噴射すべき燃料量QKがこの補正値
MKだけ低減される。即ち、噴射開始の補正が燃焼室圧
力のピーク値を十分低下させるに足りなければ、噴射量
QKは同様に段階的に低減される。
【0037】引き続いてステップ399および360に
新たにステップ300が続く。
新たにステップ300が続く。
【0038】最大の燃焼室圧力が最大許容値以下に下が
ったとき、噴射開始および/または噴射量の補正を取り
消すようにすれば特別有利である。この取り消しは有利
には、最大の燃焼室圧力が丁度しきい値Sに達するま
で、段階的に行われる。このことは、一時的な作用が原
因で燃焼室圧力が上昇しているときは特別有利である。
このことは例えば燃料特性が変化する場合に起こること
である。
ったとき、噴射開始および/または噴射量の補正を取り
消すようにすれば特別有利である。この取り消しは有利
には、最大の燃焼室圧力が丁度しきい値Sに達するま
で、段階的に行われる。このことは、一時的な作用が原
因で燃焼室圧力が上昇しているときは特別有利である。
このことは例えば燃料特性が変化する場合に起こること
である。
【0039】図3において、この実施例はステップ40
0ないし430に示されている。質問部400は、補正
値SKが零より小さいかまたは零に等しいかを検査す
る。イエスであれば、即ち噴射開始の補正が行われなか
ったとき、ステップ420が続く。ノーであれば、即ち
噴射開始の補正が行われたとき、ステップ410が続
く。ステップ410において補正値SKは値K1だけ低
減され、即ち噴射開始の補正が後退する。値K1はステ
ップ340における値K1と異なっていてよい。引き続
いてステップ420が続く。
0ないし430に示されている。質問部400は、補正
値SKが零より小さいかまたは零に等しいかを検査す
る。イエスであれば、即ち噴射開始の補正が行われなか
ったとき、ステップ420が続く。ノーであれば、即ち
噴射開始の補正が行われたとき、ステップ410が続
く。ステップ410において補正値SKは値K1だけ低
減され、即ち噴射開始の補正が後退する。値K1はステ
ップ340における値K1と異なっていてよい。引き続
いてステップ420が続く。
【0040】質問部420は、補正値MKが零より小さ
いかまたは零に等しいかを検査する。イエスであれば、
即ち噴射開始の補正が行われなかったとき、ステップ3
00が続く。ノーであれば、即ち噴射開始の補正が行わ
れたとき、ステップ430が続く。ステップ430にお
いて補正値MKは値K2だけ低減され、即ち噴射開始の
補正が後退する。値K2はステップ380における値K
2と異なっていてよい。引き続いてステップ300が続
く。
いかまたは零に等しいかを検査する。イエスであれば、
即ち噴射開始の補正が行われなかったとき、ステップ3
00が続く。ノーであれば、即ち噴射開始の補正が行わ
れたとき、ステップ430が続く。ステップ430にお
いて補正値MKは値K2だけ低減され、即ち噴射開始の
補正が後退する。値K2はステップ380における値K
2と異なっていてよい。引き続いてステップ300が続
く。
【0041】図2および図3において本発明を燃焼室圧
力センサの例に基づいて説明してきた。本発明によれ
ば、各シリンダに対して1つの燃焼室圧力センサを設け
ることができ、その場合各シリンダに対して図2ないし
図3で説明した相応の補正が行われるようにする。
力センサの例に基づいて説明してきた。本発明によれ
ば、各シリンダに対して1つの燃焼室圧力センサを設け
ることができ、その場合各シリンダに対して図2ないし
図3で説明した相応の補正が行われるようにする。
【0042】本発明によれば、すべての作動点における
補正値SKが使用されるようにすることができる。即ち
この場合、補正値は全部の目標値特性マップに対して当
てはまる。付加的におよび/または択一的に、作動点に
依存した補正のみを行うようにすることもできる。例え
ば、補正は上側の負荷および/または回転数領域におい
て行われるようにすれば有利である。このことは、目標
値の補正が、回転数Nがしきい値より大きいおよび/ま
たは噴射すべき燃料量QKがしきい値より大きいという
作動点および/または特性マップ値においてだけ行われ
ることを意味する。
補正値SKが使用されるようにすることができる。即ち
この場合、補正値は全部の目標値特性マップに対して当
てはまる。付加的におよび/または択一的に、作動点に
依存した補正のみを行うようにすることもできる。例え
ば、補正は上側の負荷および/または回転数領域におい
て行われるようにすれば有利である。このことは、目標
値の補正が、回転数Nがしきい値より大きいおよび/ま
たは噴射すべき燃料量QKがしきい値より大きいという
作動点および/または特性マップ値においてだけ行われ
ることを意味する。
【0043】本発明に手法によって、噴射開始特性マッ
プ200の設計に自由度が得られる。というのは、高す
ぎる燃焼ピーク圧力は考慮する必要がなく、正しい放出
値のみが最適化されればいいからである。臨界機関量で
ある燃料ピーク圧力を直接測定することは特別有利であ
る。燃焼室圧力信号Pの評価は非常に簡単である。とい
うのは、ピーク値、即ち燃焼の際の燃焼室圧力の最大値
を検出するだけでいいからである。
プ200の設計に自由度が得られる。というのは、高す
ぎる燃焼ピーク圧力は考慮する必要がなく、正しい放出
値のみが最適化されればいいからである。臨界機関量で
ある燃料ピーク圧力を直接測定することは特別有利であ
る。燃焼室圧力信号Pの評価は非常に簡単である。とい
うのは、ピーク値、即ち燃焼の際の燃焼室圧力の最大値
を検出するだけでいいからである。
【図1】内燃機関およびその制御部のブロック線図であ
る。
る。
【図2】本発明の装置のブロック線図である。
【図3】本発明の手法を説明するフローチャートであ
る。
る。
100 内燃機関、 110〜114 燃焼室圧力セン
サ、 120〜124噴射弁、 130 回転数検出セ
ンサ、 140 燃料ポンプ、 142 噴射量設定
部、 144 噴射開始設定部、 150 制御部、
160 走行ペダル位置検出センサ、 200 目標値
予設定部、 210 量予設定部、 220 噴射開始
調整部、 230 制御信号予設定部、 250 補正
値算出部
サ、 120〜124噴射弁、 130 回転数検出セ
ンサ、 140 燃料ポンプ、 142 噴射量設定
部、 144 噴射開始設定部、 150 制御部、
160 走行ペダル位置検出センサ、 200 目標値
予設定部、 210 量予設定部、 220 噴射開始
調整部、 230 制御信号予設定部、 250 補正
値算出部
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (72)発明者 マンフレート シュトロールマン ドイツ連邦共和国 カールスルーエ シュ ネッツラーシュトラーセ 9
Claims (8)
- 【請求項1】 作動特性量に依存して、燃料調量に影響
を及ぼすための制御量を前以て決めることができる、内
燃機関の制御方法において、内燃機関の少なくとも1つ
の燃焼室における燃焼室圧力を特徴付けている量に依存
して、内燃機関の少なくとも1つの燃焼室における燃焼
室圧力を特徴付けている量がしきい値を上回ったとき
に、前記制御量を補正するための値を前以て決めること
ができるようにすることを特徴とする内燃機関の制御方
法。 - 【請求項2】 前記制御量は噴射開始および/または噴
射すべき燃料量に影響を及ぼす請求項1記載の内燃機関
の制御方法。 - 【請求項3】 前記内燃機関の少なくとも1つの燃焼室
における燃焼室圧力を特徴付けている量がしきい値を上
回ったときに、噴射開始を遅れ方向に調整しおよび/ま
たは噴射すべき燃料量を低減する請求項1または2記載
の内燃機関の制御方法。 - 【請求項4】 前記内燃機関の少なくとも1つの燃焼室
における燃焼室圧力を特徴付けている量がしきい値を再
び下回ったときに、噴射開始を早め方向に調整しおよび
/または噴射すべき燃料量を再び増加する請求項3記載
の内燃機関の制御方法。 - 【請求項5】 すべての燃焼室における燃焼圧力を測定
可能としかつそれぞれの燃焼室に対して個々の補正値を
求める請求項1から4までのいずれか1項記載の内燃機
関の制御方法。 - 【請求項6】 補正値をすべての作動点においてまたは
上側の回転数および/または負荷領域においてのみ使用
する請求項1から5までのいずれか1項記載の内燃機関
の制御方法。 - 【請求項7】 補正値を制限する請求項1から6までの
いずれか1項記載の内燃機関の制御方法。 - 【請求項8】 作動特性量に依存して、燃料調量に影響
を及ぼすための制御量を前以て決める第1の手段を備え
た、内燃機関の制御装置において、内燃機関の少なくと
も1つの燃焼室における燃焼室圧力を特徴付けている量
に依存して、該内燃機関の少なくとも1つの燃焼室にお
ける燃焼室圧力を特徴付けている量がしきい値を上回っ
たときに、前記制御量を補正するための値を前以て決め
る手段が設けられていることを特徴とする内燃機関の制
御装置。
Applications Claiming Priority (2)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
DE19705463A DE19705463A1 (de) | 1997-02-13 | 1997-02-13 | Verfahren und Vorrichtung zur Steuerung einer Brennkraftmaschine |
DE19705463.3 | 1997-02-13 |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPH10227251A true JPH10227251A (ja) | 1998-08-25 |
Family
ID=7820104
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP10031155A Pending JPH10227251A (ja) | 1997-02-13 | 1998-02-13 | 内燃機関の制御方法および装置 |
Country Status (3)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JPH10227251A (ja) |
DE (1) | DE19705463A1 (ja) |
FR (1) | FR2759416A1 (ja) |
Cited By (3)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
US7000600B1 (en) | 2003-09-30 | 2006-02-21 | Toyota Jidosha Kabushiki Kaisha | Fuel injection control apparatus for internal combustion engine |
CN100340757C (zh) * | 2003-10-31 | 2007-10-03 | 株式会社电装 | 内燃机的燃油喷射控制系统 |
KR20190057393A (ko) * | 2016-10-07 | 2019-05-28 | 르노 에스.아.에스. | 엔진 토크를 최대화시키는 방법 |
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DE10006341C2 (de) * | 2000-02-12 | 2003-04-03 | Mtu Friedrichshafen Gmbh | Regelsystem für eine Brennkraftmaschine |
DE10043383C2 (de) | 2000-09-02 | 2002-06-20 | Daimler Chrysler Ag | Verfahren zur Bestimmung des Stickoxidgehalts in sauerstoffhaltigen Abgasen von Brennkraftmaschinen |
DE50013237D1 (de) * | 2000-11-02 | 2006-09-07 | Ford Global Tech Llc | Verfahren zum Schutz eines Verbrennungsmotors vor Überdruck |
SE523734C2 (sv) * | 2001-11-07 | 2004-05-11 | Scania Cv Ab | Förfarande och anordning för reglering av bränsleinsprutning i en dieselmotor jämte dieselmotor |
DE10220320B3 (de) * | 2002-05-07 | 2004-01-22 | Daimlerchrysler Ag | Verfahren zum Betreiben eines Verbrennungsmotors |
NL1024086C1 (nl) * | 2003-08-12 | 2005-02-15 | Paul Nooijen B V | Samenstel van een verbrandingsmotor en een regelsysteem voor het regelen van tenminste een tijdstip waarop ontsteking van de verbranding in de motor plaatsvindt, een dergelijk regelsysteem en een werkwijze voor het regelen van een verbrandingsmotor. |
JP4081819B2 (ja) | 2004-05-06 | 2008-04-30 | 株式会社デンソー | 燃料噴射システム |
US8484968B2 (en) | 2005-03-31 | 2013-07-16 | General Electric Company | System and method for operating a compression-ignition engine |
US8375714B2 (en) * | 2005-06-27 | 2013-02-19 | General Electric Company | System and method for operating a turbocharged engine |
DE102005058820B4 (de) | 2005-12-09 | 2016-11-17 | Daimler Ag | Verfahren zur Regelung einer Brennkraftmaschine, insbesondere einer selbstzündenden Brennkraftmaschine |
DE102006009067A1 (de) | 2006-02-28 | 2007-08-30 | Robert Bosch Gmbh | Verfahren zum Betreiben einer Brennkraftmaschine, insbesondere eines Kraftfahrzeugs |
DE102006016905A1 (de) * | 2006-04-11 | 2007-10-25 | Daimlerchrysler Ag | Verfahren zum Betreiben einer Brennkraftmaschine |
GB2468872B (en) * | 2009-03-25 | 2013-07-17 | Bamford Excavators Ltd | A method of operating a compression ignition engine by altering the fuel injection timing based on sensed engine parameters |
DE102011089317A1 (de) * | 2011-12-20 | 2013-06-20 | Robert Bosch Gmbh | Verfahren und Vorrichtung zum Betreiben einer Brennkraftmaschine |
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Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
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JPS56135750A (en) * | 1980-03-27 | 1981-10-23 | Hitachi Zosen Corp | Economical operating system for large low-speed engine for ship |
JPS59201943A (ja) * | 1983-04-30 | 1984-11-15 | Hino Motors Ltd | エンジンの燃料噴射装置 |
KR930000007B1 (ko) * | 1988-06-08 | 1993-01-06 | 미쯔비시 덴끼 가부시끼가이샤 | 내연기관의 제어 장치 |
JPH08158926A (ja) * | 1994-12-05 | 1996-06-18 | Osamu Yoshida | ディーゼルエンジン用圧力方式燃料噴射時期制御装置 |
-
1997
- 1997-02-13 DE DE19705463A patent/DE19705463A1/de not_active Ceased
-
1998
- 1998-02-11 FR FR9801600A patent/FR2759416A1/fr active Pending
- 1998-02-13 JP JP10031155A patent/JPH10227251A/ja active Pending
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KR20190057393A (ko) * | 2016-10-07 | 2019-05-28 | 르노 에스.아.에스. | 엔진 토크를 최대화시키는 방법 |
CN110100085A (zh) * | 2016-10-07 | 2019-08-06 | 雷诺股份公司 | 用于使发动机扭矩最大化的方法 |
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
FR2759416A1 (fr) | 1998-08-14 |
DE19705463A1 (de) | 1998-08-20 |
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