JPH10200326A - アンテナ装置 - Google Patents
アンテナ装置Info
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- JPH10200326A JPH10200326A JP92597A JP92597A JPH10200326A JP H10200326 A JPH10200326 A JP H10200326A JP 92597 A JP92597 A JP 92597A JP 92597 A JP92597 A JP 92597A JP H10200326 A JPH10200326 A JP H10200326A
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- Japan
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- antenna
- antennas
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Abstract
(57)【要約】
【課題】 高送受アンテナ間アイソレーション低姿勢ア
ンテナ方式を実現する。 【解決手段】 それぞれ同一平面の地導体４上に誘電体
３を介し形成する受信と送信アンテナとして配列する受
信用と送信用円環パッチアンテナ１と２で給電を受ける
直交２給電点５ａ／５ｂと６ａ／６ｂのうち、当該給電
点５ａおよび６ａと当該アンテナ１および２の中心位置
を通る直線とのなす角度φr およびφt に対し、当該ア
ンテナ１および２の最小近傍界方向が概ね対応するよう
に調整する。受信用円環パッチアンテナ１による受信信
号に対し９０゜ハイブリッド７ａを介し右旋円偏波だけ
を受信機８に出力する。送信機９による送信信号に対し
９０゜ハイブリッド７ｂを介し右旋回円偏波として送信
用円環パッチアンテナ２から放射する。
ンテナ方式を実現する。 【解決手段】 それぞれ同一平面の地導体４上に誘電体
３を介し形成する受信と送信アンテナとして配列する受
信用と送信用円環パッチアンテナ１と２で給電を受ける
直交２給電点５ａ／５ｂと６ａ／６ｂのうち、当該給電
点５ａおよび６ａと当該アンテナ１および２の中心位置
を通る直線とのなす角度φr およびφt に対し、当該ア
ンテナ１および２の最小近傍界方向が概ね対応するよう
に調整する。受信用円環パッチアンテナ１による受信信
号に対し９０゜ハイブリッド７ａを介し右旋円偏波だけ
を受信機８に出力する。送信機９による送信信号に対し
９０゜ハイブリッド７ｂを介し右旋回円偏波として送信
用円環パッチアンテナ２から放射する。
Description
【０００１】
【発明の属する技術分野】この発明は通信／レーダ等に
適用し、送受アンテナ間アイソレーションが高い低姿勢
なアンテナ装置に関する。
適用し、送受アンテナ間アイソレーションが高い低姿勢
なアンテナ装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】たとえば文献（Ｃｈｕｊｏ Ｗ．ｅｔａ
ｌ：Ａ ｔｗｏ−ｌａｙｅｒ ｓｅｌｆ−ｄｉｐｌｅｘ
ｉｎｇ ａｎｔｅｎｎａ ｕｓｉｎｇ ａ ｃｉｒｃｕ
ｌａｒｌｙ ｐｏｌａｒｉｚｅｄ ｒｉｎｇ ｐａｔｃ
ｈ ａｎｔｅｎｎａ，ＩＥＩＣＥ Ｔｒａｎｓ．Ｖｏ
ｌ．Ｅ ７４，Ｎｏ１０，ｐｐ．３２６１−３２６７，
Ｏｃｔ．１９９１）に示す従来の送受分離型アンテナ装
置は図８のように、受信用円環パッチアンテナ１６上に
送信用円形パッチアンテナ１７を重ねた構造をもつ２層
自己ディプレキシングアンテナ（ｔｗｏ−ｌａｙｅｒ
ｓｅｌｆ−ｄｉｐｌｅｘｉｎｇ ａｎｔｅｎｎａ）方式
を採る。
ｌ：Ａ ｔｗｏ−ｌａｙｅｒ ｓｅｌｆ−ｄｉｐｌｅｘ
ｉｎｇ ａｎｔｅｎｎａ ｕｓｉｎｇ ａ ｃｉｒｃｕ
ｌａｒｌｙ ｐｏｌａｒｉｚｅｄ ｒｉｎｇ ｐａｔｃ
ｈ ａｎｔｅｎｎａ，ＩＥＩＣＥ Ｔｒａｎｓ．Ｖｏ
ｌ．Ｅ ７４，Ｎｏ１０，ｐｐ．３２６１−３２６７，
Ｏｃｔ．１９９１）に示す従来の送受分離型アンテナ装
置は図８のように、受信用円環パッチアンテナ１６上に
送信用円形パッチアンテナ１７を重ねた構造をもつ２層
自己ディプレキシングアンテナ（ｔｗｏ−ｌａｙｅｒ
ｓｅｌｆ−ｄｉｐｌｅｘｉｎｇ ａｎｔｅｎｎａ）方式
を採る。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】上記のような従来の送
受分離型アンテナ装置では、２層自己ディプレキシング
アンテナ方式を採るから、同旋円偏波の受信と送信アン
テナのときは送信用アンテナ電波が受信アンテナにとっ
て逆旋円偏波に見え、送受アンテナ間アイソレーション
は高いが高姿勢なアンテナ装置になる。互いに逆旋円偏
波の受信と送信アンテナのときは送信アンテナ電波が受
信アンテナにとって同旋円偏波に見え、送受アンテナ間
アイソレーションが悪い上高姿勢なアンテナ装置になる
問題点があった。
受分離型アンテナ装置では、２層自己ディプレキシング
アンテナ方式を採るから、同旋円偏波の受信と送信アン
テナのときは送信用アンテナ電波が受信アンテナにとっ
て逆旋円偏波に見え、送受アンテナ間アイソレーション
は高いが高姿勢なアンテナ装置になる。互いに逆旋円偏
波の受信と送信アンテナのときは送信アンテナ電波が受
信アンテナにとって同旋円偏波に見え、送受アンテナ間
アイソレーションが悪い上高姿勢なアンテナ装置になる
問題点があった。
【０００４】この発明が解決しようとする課題は、アン
テナ装置で全体を低姿勢に保ち、かつ送受アンテナ間ア
イソレーションを高くするように、円偏波励振をする受
信用と送信用マイクロストリップパッチアンテナを平面
等地導体上に形成する受信と送受アンテナとして配列
し、かつ送受アンテナ間アイソレーションを概ね最大に
するようにそれぞれ特定角度だけ垂直軸回転をさせる構
造をもつ方式（高送受アンテナ間アイソレーション低姿
勢アンテナ方式）を提供することにある。
テナ装置で全体を低姿勢に保ち、かつ送受アンテナ間ア
イソレーションを高くするように、円偏波励振をする受
信用と送信用マイクロストリップパッチアンテナを平面
等地導体上に形成する受信と送受アンテナとして配列
し、かつ送受アンテナ間アイソレーションを概ね最大に
するようにそれぞれ特定角度だけ垂直軸回転をさせる構
造をもつ方式（高送受アンテナ間アイソレーション低姿
勢アンテナ方式）を提供することにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】この発明のアンテナ装置
は、上記課題を解決するためつぎの手段を設け、高送受
アンテナ間アイソレーション低姿勢アンテナ方式を採る
ことを特徴とする。
は、上記課題を解決するためつぎの手段を設け、高送受
アンテナ間アイソレーション低姿勢アンテナ方式を採る
ことを特徴とする。
【０００６】送信用と受信用マイクロストリップアンテ
ナは、円偏波励振をするもので、平面、多面体または曲
面地導体上に形成する送信と受信アンテナとして配列
し、かつ当該送信と受信アンテナ間アイソレーションを
概ね最大にするように当該送信と受信アンテナパッチ面
の垂直軸に対しそれぞれ特定角度だけ回転させる構造を
もつ。または送信と受信アンテナ間にブロック形状導体
もしくは当該送信と受信アンテナを形成する誘電体と異
なる誘電率をもつブロック形状誘電体を別途配列する。
または送信と受信アンテナ間に互いに異なる誘電体をも
つ複数種類のブロック形状誘電体を所定間隔で周期的に
別途配列する。または送信と受信アンテナを形成する共
有地導体に代えて、当該送信と受信アンテナ専用地導体
として互いに接続しないで個別に用いる。または送信と
受信アンテナ間地導体にスロットを別途配列する。また
は送信と受信アンテナ間地導体の配列スロットに抵抗素
子を別途装荷する。
ナは、円偏波励振をするもので、平面、多面体または曲
面地導体上に形成する送信と受信アンテナとして配列
し、かつ当該送信と受信アンテナ間アイソレーションを
概ね最大にするように当該送信と受信アンテナパッチ面
の垂直軸に対しそれぞれ特定角度だけ回転させる構造を
もつ。または送信と受信アンテナ間にブロック形状導体
もしくは当該送信と受信アンテナを形成する誘電体と異
なる誘電率をもつブロック形状誘電体を別途配列する。
または送信と受信アンテナ間に互いに異なる誘電体をも
つ複数種類のブロック形状誘電体を所定間隔で周期的に
別途配列する。または送信と受信アンテナを形成する共
有地導体に代えて、当該送信と受信アンテナ専用地導体
として互いに接続しないで個別に用いる。または送信と
受信アンテナ間地導体にスロットを別途配列する。また
は送信と受信アンテナ間地導体の配列スロットに抵抗素
子を別途装荷する。
【０００７】
【発明の実施の形態】この発明の実施の一形態を示す送
受分離型アンテナ装置は図１のように、受信用と送信用
円環パッチアンテナ１と２は、それぞれ同一平面の地導
体４上に誘電体３を介し形成する受信と送信アンテナと
して配列する。互いに直交する位置にある給電点５ａお
よび５ｂと６ａおよび６ｂから給電を受け、当該給電点
５ａおよび６ａと受信用および送信用円環パッチアンテ
ナ１および２の中心位置を通る直線とのなす角度φr お
よびφt に対し、受信用と送信用円環パッチアンテナ１
および２の最小近傍界方向が概ね対向するように調整す
る。受信用円環パッチアンテナ１は、当該受信信号に対
し９０°ハイブリッド７ａを介し右旋円偏波だけを受信
機８に出力する。送信用円環パッチアンテナ２は、送信
機９による送信信号に対し９０°ハイブリッド７ｂを介
し右旋円偏波として放射する。アンテナ装置を低姿勢に
保ち、かつ受信用と送信用円環パッチアンテナ１と２間
アイソレーションを高くできる。
受分離型アンテナ装置は図１のように、受信用と送信用
円環パッチアンテナ１と２は、それぞれ同一平面の地導
体４上に誘電体３を介し形成する受信と送信アンテナと
して配列する。互いに直交する位置にある給電点５ａお
よび５ｂと６ａおよび６ｂから給電を受け、当該給電点
５ａおよび６ａと受信用および送信用円環パッチアンテ
ナ１および２の中心位置を通る直線とのなす角度φr お
よびφt に対し、受信用と送信用円環パッチアンテナ１
および２の最小近傍界方向が概ね対向するように調整す
る。受信用円環パッチアンテナ１は、当該受信信号に対
し９０°ハイブリッド７ａを介し右旋円偏波だけを受信
機８に出力する。送信用円環パッチアンテナ２は、送信
機９による送信信号に対し９０°ハイブリッド７ｂを介
し右旋円偏波として放射する。アンテナ装置を低姿勢に
保ち、かつ受信用と送信用円環パッチアンテナ１と２間
アイソレーションを高くできる。
【０００８】上記実施の形態の送受分離型アンテナ装置
は、円偏波励振をする受信用と送信用マイクロストリッ
プパッチアンテナを平面等地導体上に誘電体を介し形成
する受信と送信アンテナとして配列し、かつ送受アンテ
ナ間アイソレーションを概ね最大にするようにそれぞれ
特定角度だけ垂直軸回転をさせる構造をもつ方式（高送
受アンテナ間アイソレーション低姿勢アンテナ方式）を
採る。
は、円偏波励振をする受信用と送信用マイクロストリッ
プパッチアンテナを平面等地導体上に誘電体を介し形成
する受信と送信アンテナとして配列し、かつ送受アンテ
ナ間アイソレーションを概ね最大にするようにそれぞれ
特定角度だけ垂直軸回転をさせる構造をもつ方式（高送
受アンテナ間アイソレーション低姿勢アンテナ方式）を
採る。
【０００９】なお上記図１に示す発明の実施の形態で図
２または図３のように、受信用と送信用円環パッチアン
テナ１と２間にたとえば直方体形状（特に形状制限はな
い）の金属導体１０または誘電体３と異なる誘電率を有
する誘電体１１を別途配列し、送信用円環パッチアンテ
ナ２から放射される誘電体３中伝搬電波に対し当該金属
導体１０で反射散乱をし、受信用円環パッチアンテナ１
方向への伝搬を抑えてもよい。送受アンテナ間アイソレ
ーションをより高くできる。
２または図３のように、受信用と送信用円環パッチアン
テナ１と２間にたとえば直方体形状（特に形状制限はな
い）の金属導体１０または誘電体３と異なる誘電率を有
する誘電体１１を別途配列し、送信用円環パッチアンテ
ナ２から放射される誘電体３中伝搬電波に対し当該金属
導体１０で反射散乱をし、受信用円環パッチアンテナ１
方向への伝搬を抑えてもよい。送受アンテナ間アイソレ
ーションをより高くできる。
【００１０】また上記図１に示す発明の実施の形態で図
４のように、受信用と送信用円環パッチアンテナ１と２
間に互いに異なる誘電率を有するたとえば２種類（３種
類以上でもよい）の直方体形状誘電体１２ａと１２ｂを
間隔Ｌで周期的に別途配列し、送信用円環パッチアンテ
ナ２から放射される誘電体３中伝搬電波に対し当該誘電
体１２ａと１２ｂの境界で反射散乱を繰返し、当該一部
を空間中に放射する漏れ波の伝搬方向が受信用または送
信用円環パッチアンテナ１または２の電波放射方向Ａま
たはＢに概ね近づくように当該配列周期を調整し、受信
用円環パッチアンテナ１方向への伝搬を抑えてもよい。
送受アンテナ間アイソレーションをより高くできる。
４のように、受信用と送信用円環パッチアンテナ１と２
間に互いに異なる誘電率を有するたとえば２種類（３種
類以上でもよい）の直方体形状誘電体１２ａと１２ｂを
間隔Ｌで周期的に別途配列し、送信用円環パッチアンテ
ナ２から放射される誘電体３中伝搬電波に対し当該誘電
体１２ａと１２ｂの境界で反射散乱を繰返し、当該一部
を空間中に放射する漏れ波の伝搬方向が受信用または送
信用円環パッチアンテナ１または２の電波放射方向Ａま
たはＢに概ね近づくように当該配列周期を調整し、受信
用円環パッチアンテナ１方向への伝搬を抑えてもよい。
送受アンテナ間アイソレーションをより高くできる。
【００１１】また上記図１に示す発明の実施の形態で受
信用と送信用円環パッチアンテナ１と２を形成する共有
地導体４に代えて、図５のように受信用と送信用円環パ
ッチアンテナ１と２専用地導体１３ａと１３ｂとして互
いに接続しないで個別に用い、送信用円環パッチアンテ
ナ２による放射電波に対し地導体１３ｂの縁で散乱をす
ると共に、当該一部を受信用と送信用円環パッチアンテ
ナ１と２の背面に漏れるようにし、受信用円環パッチア
ンテナ１方向への伝搬を抑えてもよい。送受アンテナ間
アイソレーションをより高くできる。
信用と送信用円環パッチアンテナ１と２を形成する共有
地導体４に代えて、図５のように受信用と送信用円環パ
ッチアンテナ１と２専用地導体１３ａと１３ｂとして互
いに接続しないで個別に用い、送信用円環パッチアンテ
ナ２による放射電波に対し地導体１３ｂの縁で散乱をす
ると共に、当該一部を受信用と送信用円環パッチアンテ
ナ１と２の背面に漏れるようにし、受信用円環パッチア
ンテナ１方向への伝搬を抑えてもよい。送受アンテナ間
アイソレーションをより高くできる。
【００１２】また上記図１に示す発明の実施の形態で図
６のように、受信用と送信用円環パッチアンテナ１と２
間の地導体４にスロット１４を別途配列し、送信用円環
パッチアンテナ２から放射される誘電体３中伝搬電波に
対し当該スロット１４に結合し地導体４の上下に放射
し、受信用円環パッチアンテナ１方向への伝搬を抑えて
もよい。送受アンテナ間アイソレーションをより高くで
きる。
６のように、受信用と送信用円環パッチアンテナ１と２
間の地導体４にスロット１４を別途配列し、送信用円環
パッチアンテナ２から放射される誘電体３中伝搬電波に
対し当該スロット１４に結合し地導体４の上下に放射
し、受信用円環パッチアンテナ１方向への伝搬を抑えて
もよい。送受アンテナ間アイソレーションをより高くで
きる。
【００１３】また上記図６に示す発明の実施の形態で図
７のように、受信用と送信用円環パッチアンテナ１と２
間地導体４の配列スロット１４に抵抗素子１５を別途装
荷し、送信用円環パッチアンテナ２から放射される誘電
体３中伝搬電波に対するスロット１４の結合電力を当該
抵抗素子で消費し、受信用円環パッチアンテナ１方向へ
の伝搬を抑えてもよい。送受アンテナ間アイソレーショ
ンをより高くできると共に、スロット１４による不要放
射も低減できる。
７のように、受信用と送信用円環パッチアンテナ１と２
間地導体４の配列スロット１４に抵抗素子１５を別途装
荷し、送信用円環パッチアンテナ２から放射される誘電
体３中伝搬電波に対するスロット１４の結合電力を当該
抵抗素子で消費し、受信用円環パッチアンテナ１方向へ
の伝搬を抑えてもよい。送受アンテナ間アイソレーショ
ンをより高くできると共に、スロット１４による不要放
射も低減できる。
【００１４】また上記図１〜図７に示す発明の実施の形
態で受信用と送信用円環パッチアンテナ１と２は誘電体
３を介し形成するとして説明したが、誘電体３を介さな
いで形成してもよい。同じ効果を得る。
態で受信用と送信用円環パッチアンテナ１と２は誘電体
３を介し形成するとして説明したが、誘電体３を介さな
いで形成してもよい。同じ効果を得る。
【００１５】また上記図１〜図７に示す発明の実施の形
態で９０°ハイブリッド７ａと７ｂは受信用と送信用円
環パッチアンテナ１と２の直交２点給電の励振位相差を
９０°にするために用いるとして説明したが、入力電力
を２分配しかつ９０°の励振位相差出力をする回路であ
ればよいのはいうまでもない。
態で９０°ハイブリッド７ａと７ｂは受信用と送信用円
環パッチアンテナ１と２の直交２点給電の励振位相差を
９０°にするために用いるとして説明したが、入力電力
を２分配しかつ９０°の励振位相差出力をする回路であ
ればよいのはいうまでもない。
【００１６】また上記図１〜図７に示す発明の実施の形
態で受信用と送信用円環パッチアンテナ１と２は双方と
も右旋円偏波励振をするとして説明したが、双方とも左
旋円偏波励振をしてもよい。また受信用円環パッチアン
テナ１は右または左旋円偏波励振をしかつ送信用円環パ
ッチアンテナ２は左または右旋円偏波励振をしてもよ
い。同じ効果を得る。
態で受信用と送信用円環パッチアンテナ１と２は双方と
も右旋円偏波励振をするとして説明したが、双方とも左
旋円偏波励振をしてもよい。また受信用円環パッチアン
テナ１は右または左旋円偏波励振をしかつ送信用円環パ
ッチアンテナ２は左または右旋円偏波励振をしてもよ
い。同じ効果を得る。
【００１７】また上記図１〜図７に示す発明の実施の形
態で受信用と送信用円環パッチアンテナ１と２は直交２
点給電による円偏波励振をするとして説明したが、１点
給電による円偏波励振をする縮退分離形円環パッチアン
テナを用いてもよい。同じ効果を得る。
態で受信用と送信用円環パッチアンテナ１と２は直交２
点給電による円偏波励振をするとして説明したが、１点
給電による円偏波励振をする縮退分離形円環パッチアン
テナを用いてもよい。同じ効果を得る。
【００１８】また上記図１〜図７に示す発明の実施の形
態で受信用と送信用円環パッチアンテナ１と２は受信と
送信アンテナとして基本モードのマイクロストリップパ
ッチアンテナを用いるとして説明したが、高次モードの
マイクロストリップパッチアンテナを用いてもよいのは
いうまでもない。
態で受信用と送信用円環パッチアンテナ１と２は受信と
送信アンテナとして基本モードのマイクロストリップパ
ッチアンテナを用いるとして説明したが、高次モードの
マイクロストリップパッチアンテナを用いてもよいのは
いうまでもない。
【００１９】また上記図１〜図７に示す発明の実施の形
態で受信用と送信用円環パッチアンテナ１と２は同一平
面上に配列するとして説明したが、多面体上または任意
の曲面上に配列してもよい。同じ効果を得る。
態で受信用と送信用円環パッチアンテナ１と２は同一平
面上に配列するとして説明したが、多面体上または任意
の曲面上に配列してもよい。同じ効果を得る。
【００２０】
【発明の効果】上記のようなこの発明のアンテナ装置で
は、円偏波励振をする受信用と送信用マイクロストリッ
プアンテナを平面等地導体上に形成する受信と送信アン
テナとして配列し、かつ送受アンテナ間アイソレーショ
ンを概ね最大にするようにそれぞれ特定角度だけ垂直軸
回転をさせる構造をもつ方式を採るから、従来のように
受信用円環パッチアンテナ上に送信用円形パッチアンテ
ナを重ねた構造をもつ２層自己ディプレキシングアンテ
ナ方式に比べ、アンテナ装置を低姿勢に保ち、かつ送受
信アンテナ間アイソレーションを高くできるほか各発明
ごとに送受信アンテナ間アイソレーションをより高くで
きる効果がある。
は、円偏波励振をする受信用と送信用マイクロストリッ
プアンテナを平面等地導体上に形成する受信と送信アン
テナとして配列し、かつ送受アンテナ間アイソレーショ
ンを概ね最大にするようにそれぞれ特定角度だけ垂直軸
回転をさせる構造をもつ方式を採るから、従来のように
受信用円環パッチアンテナ上に送信用円形パッチアンテ
ナを重ねた構造をもつ２層自己ディプレキシングアンテ
ナ方式に比べ、アンテナ装置を低姿勢に保ち、かつ送受
信アンテナ間アイソレーションを高くできるほか各発明
ごとに送受信アンテナ間アイソレーションをより高くで
きる効果がある。
【図１】 この発明の実施の一形態を示す送受分離型ア
ンテナ装置の構成正面図と断面図。
ンテナ装置の構成正面図と断面図。
【図２】 この発明の実施の形態の他の一形態を示す構
成正面図と断面図。
成正面図と断面図。
【図３】 この発明の実施の形態の他の一形態を示す構
成正面図と断面図。
成正面図と断面図。
【図４】 この発明の実施の形態の他の一形態を示す構
成正面図と断面図。
成正面図と断面図。
【図５】 この発明の実施の形態の他の一形態を示す構
成正面図と断面図。
成正面図と断面図。
【図６】 この発明の実施の形態の他の一形態を示す構
成正面図と断面図。
成正面図と断面図。
【図７】 この発明の実施の形態の他の一形態を示す構
成正面図と断面図。
成正面図と断面図。
【図８】 従来の技術を示す送受分離型アンテナ装置の
全体構成図と当該受信用円環パッチアンテナおよび送信
用円形パッチアンテナの構成正面図と断面図。
全体構成図と当該受信用円環パッチアンテナおよび送信
用円形パッチアンテナの構成正面図と断面図。
１ 受信用円環パッチアンテナ、２ 送信用円環パッチ
アンテナ、３ 誘電体、４ 地導体、５ 受信用円環パ
ッチアンテナの給電点、６ 送信用円環パッチアンテナ
の給電点、７ ９０°ハイブリッド、８ 受信機、９
送信機、１０金属導体、１１ 誘電体３と異なる誘電率
を有する誘電体、１２ 互いに異なる誘電率を有する誘
電体、１３ 受信用と送信用円環パッチアンテナ用地導
体、１４ スロット、１５ 抵抗素子。なお図中、同一
符号は同一または相当部分を示す。
アンテナ、３ 誘電体、４ 地導体、５ 受信用円環パ
ッチアンテナの給電点、６ 送信用円環パッチアンテナ
の給電点、７ ９０°ハイブリッド、８ 受信機、９
送信機、１０金属導体、１１ 誘電体３と異なる誘電率
を有する誘電体、１２ 互いに異なる誘電率を有する誘
電体、１３ 受信用と送信用円環パッチアンテナ用地導
体、１４ スロット、１５ 抵抗素子。なお図中、同一
符号は同一または相当部分を示す。
Claims (6)
- 【請求項１】 平面、多面体または曲面地導体上に形成
する送信と受信アンテナとして配列し、かつ当該送信と
受信アンテナ間アイソレーションを概ね最大にするよう
に当該送信と受信アンテナパッチ面の垂直軸に対しそれ
ぞれ特定角度だけ回転させる構造をもち円偏波励振をす
る送信用と受信用マイクロストリップアンテナを備える
アンテナ装置。 - 【請求項２】 送信と受信アンテナ間にブロック形状導
体または当該送信と受信アンテナを形成する誘電体と異
なる誘電率をもつブロック形状誘電体を別途配列するこ
とを特徴とする請求項１記載のアンテナ装置。 - 【請求項３】 送信と受信アンテナ間に互いに異なる誘
電率をもつ複数種類のブロック形状誘電体を所定間隔で
周期的に別途配列することを特徴とする請求項１記載の
アンテナ装置。 - 【請求項４】 送信と受信アンテナを形成する共有地導
体に代えて、当該送信と受信アンテナ専用地導体として
互いに接続しないで個別に用いることを特徴とする請求
項１記載のアンテナ装置。 - 【請求項５】 送信と受信アンテナ間地導体にスロット
を別途配列することを特徴とする請求項１記載のアンテ
ナ装置。 - 【請求項６】 送信と受信アンテナ間地導体の配列スロ
ットに抵抗素子を別途装荷することを特徴とする請求項
５記載のアンテナ装置。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP92597A JPH10200326A (ja) | 1997-01-07 | 1997-01-07 | アンテナ装置 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP92597A JPH10200326A (ja) | 1997-01-07 | 1997-01-07 | アンテナ装置 |
Publications (1)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPH10200326A true JPH10200326A (ja) | 1998-07-31 |
Family
ID=11487277
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1997
- 1997-01-07 JP JP92597A patent/JPH10200326A/ja active Pending
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