JPH03231008A - 二輪車用のタイヤとリムの組立体 - Google Patents
二輪車用のタイヤとリムの組立体Info
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- JPH03231008A JPH03231008A JP2025865A JP2586590A JPH03231008A JP H03231008 A JPH03231008 A JP H03231008A JP 2025865 A JP2025865 A JP 2025865A JP 2586590 A JP2586590 A JP 2586590A JP H03231008 A JPH03231008 A JP H03231008A
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Classifications
-
- B—PERFORMING OPERATIONS; TRANSPORTING
- B60—VEHICLES IN GENERAL
- B60C—VEHICLE TYRES; TYRE INFLATION; TYRE CHANGING; CONNECTING VALVES TO INFLATABLE ELASTIC BODIES IN GENERAL; DEVICES OR ARRANGEMENTS RELATED TO TYRES
- B60C5/00—Inflatable pneumatic tyres or inner tubes
- B60C5/002—Inflatable pneumatic tyres or inner tubes filled at least partially with foam material
Landscapes
- Engineering & Computer Science (AREA)
- Mechanical Engineering (AREA)
- Tires In General (AREA)
Abstract
(57)【要約】本公報は電子出願前の出願データであるた
め要約のデータは記録されません。
め要約のデータは記録されません。
Description
【発明の詳細な説明】
〔産業上の利用分野〕
本発明は、走行性能を損なうことなくバンク発生を防止
しうる二輪車用のタイヤとリムの組立体に関する。
しうる二輪車用のタイヤとリムの組立体に関する。
オフロードを走行する自動二輪車にあっては、オフロー
ド走行とは走行路面の状態、走行条件が異なることによ
り、オフロードのみを走行するものに比べてパンク発生
の頻度が高い。特に砂利、瓦礫、岩盤上を走行した場合
には、タイヤ外皮が局部的に変形し、チューブを繰返し
局部変形させることによってバンクが発生する危険が掻
めて高い。又モトクロスのレースの際には、ジャンプし
た後の着地時においてタイヤが局部的に変形することに
よってチューブを挟圧し、破損させることが多々ある。
ド走行とは走行路面の状態、走行条件が異なることによ
り、オフロードのみを走行するものに比べてパンク発生
の頻度が高い。特に砂利、瓦礫、岩盤上を走行した場合
には、タイヤ外皮が局部的に変形し、チューブを繰返し
局部変形させることによってバンクが発生する危険が掻
めて高い。又モトクロスのレースの際には、ジャンプし
た後の着地時においてタイヤが局部的に変形することに
よってチューブを挟圧し、破損させることが多々ある。
このような不整地を走行する二輪車用タイヤにあっては
、チューブ内圧を高めること、厚肉のチューブを用いる
こと、ダブルチューブにすること、チューブにムース等
の特殊な材質のものを用いる、などによってバンク防止
が図られているが、このような仕様を施した場合であっ
ても、パンクを絶滅するまでに至っていない、又前記仕
様のものでは操縦安定性、乗心地が著しく低下する。
、チューブ内圧を高めること、厚肉のチューブを用いる
こと、ダブルチューブにすること、チューブにムース等
の特殊な材質のものを用いる、などによってバンク防止
が図られているが、このような仕様を施した場合であっ
ても、パンクを絶滅するまでに至っていない、又前記仕
様のものでは操縦安定性、乗心地が著しく低下する。
従って、不整地を走行するドライバーの間には、バンク
発生の危険が少なく、しかも操縦安定性と乗心地とを保
持するタイヤ出現が期待されていた。
発生の危険が少なく、しかも操縦安定性と乗心地とを保
持するタイヤ出現が期待されていた。
発明者は、タイヤとチューブとの間に緩衝材を介在させ
ることにより、チューブ内の空気により操縦安定性と乗
心地を維持でき、かつ緩衝材によってチューブへの衝撃
力の伝播を阻止しうろことによりパンクを防止しうろこ
とを見出したのである。
ることにより、チューブ内の空気により操縦安定性と乗
心地を維持でき、かつ緩衝材によってチューブへの衝撃
力の伝播を阻止しうろことによりパンクを防止しうろこ
とを見出したのである。
本発明は、タイヤとチューブとの間に緩衝材を介在させ
ることを基本として、操縦安定性と乗心地を維持しつつ
タイヤのバンクを防止しうる二輪車用のタイヤとリムの
組立体の提供を目的としている。
ることを基本として、操縦安定性と乗心地を維持しつつ
タイヤのバンクを防止しうる二輪車用のタイヤとリムの
組立体の提供を目的としている。
本発明は、タイヤと該タイヤをリム組するリムと、タイ
ヤとリムとが囲む内腔に配されるチューブと、タイヤと
チューブとの間に配されかつタイヤ軸を含む横断面にお
いてタイヤ赤道から両側にのびるとともにタイヤビード
部近傍で終端し、しかもタイヤ赤道部分に比して終端部
分を薄肉とした環状かつスポンジ材からなる緩衝体とを
具えてなる二輪車用のタイヤとリムの組立体である。
ヤとリムとが囲む内腔に配されるチューブと、タイヤと
チューブとの間に配されかつタイヤ軸を含む横断面にお
いてタイヤ赤道から両側にのびるとともにタイヤビード
部近傍で終端し、しかもタイヤ赤道部分に比して終端部
分を薄肉とした環状かつスポンジ材からなる緩衝体とを
具えてなる二輪車用のタイヤとリムの組立体である。
又、前記緩衝体は、チューブの加圧状態における該緩衝
体の横断面での緩衝体の面積(Aa)と、横断面におけ
るチューブの外周面が囲むチューブの面積(Ba)との
比A a / B aは、3/7以上かつ1.5以下と
するのが望ましい。
体の横断面での緩衝体の面積(Aa)と、横断面におけ
るチューブの外周面が囲むチューブの面積(Ba)との
比A a / B aは、3/7以上かつ1.5以下と
するのが望ましい。
さらに前記緩衝体は、加圧されない自然状態において、
該緩衝体のタイヤ赤道を通る緩衝体の周長(Ab)と、
タイヤの内周面のタイヤ赤道を通るタイヤの周長(Cb
)との比Ab/Cbが0.6以上かつ1.0以下であり
、しかも緩衝体の前記横断面の外周において前記終端か
らタイヤ赤道を経て他方の終端に至る緩衝材の横断長さ
(Ac)と、タイヤの横断面内周の一方のビード端から
タイヤ赤道をへて他方のビード端に至るタイヤの横断長
さ(Cc)との比A c / Ccを0.8以上かつ0
.9以下とするのが好ましい。
該緩衝体のタイヤ赤道を通る緩衝体の周長(Ab)と、
タイヤの内周面のタイヤ赤道を通るタイヤの周長(Cb
)との比Ab/Cbが0.6以上かつ1.0以下であり
、しかも緩衝体の前記横断面の外周において前記終端か
らタイヤ赤道を経て他方の終端に至る緩衝材の横断長さ
(Ac)と、タイヤの横断面内周の一方のビード端から
タイヤ赤道をへて他方のビード端に至るタイヤの横断長
さ(Cc)との比A c / Ccを0.8以上かつ0
.9以下とするのが好ましい。
又、前記緩衝体は、独立気泡を有しその発泡倍率は4以
上かつ15以下とするのが望ましい。
上かつ15以下とするのが望ましい。
タイヤとチューブとの間にスポンジ材からなる緩衝体を
設けたため、操縦安定性と乗心地とを大巾に損なうこと
なくバンクの危険を減少しうる。
設けたため、操縦安定性と乗心地とを大巾に損なうこと
なくバンクの危険を減少しうる。
又緩衝体は、赤道部分に比してビード部の近傍の終端部
分を薄肉としているため、チューブに大きな衝撃が作用
する赤道近傍において緩衝体がその衝撃を効率よく吸収
し、パンクを防止する一方、衝撃力が加わることによっ
て曲げ変形しその衝撃力を緩和するビード部においては
、緩衝体が薄肉に形成されていることにより前記ビード
部の曲げ変形が保持され、操縦安定性及び乗心地の低下
を防止できる。
分を薄肉としているため、チューブに大きな衝撃が作用
する赤道近傍において緩衝体がその衝撃を効率よく吸収
し、パンクを防止する一方、衝撃力が加わることによっ
て曲げ変形しその衝撃力を緩和するビード部においては
、緩衝体が薄肉に形成されていることにより前記ビード
部の曲げ変形が保持され、操縦安定性及び乗心地の低下
を防止できる。
又緩衝体の面積Aaとチューブの面積Baとの比を規制
した場合には、操縦安定性と、乗心地が一層安定しかつ
耐パンク性も向上する。
した場合には、操縦安定性と、乗心地が一層安定しかつ
耐パンク性も向上する。
さらに自然状態における緩衝体とタイヤとの周長さ比A
b/Cb、及び緩衝体とタイヤとの横断長さ比AC/C
Cを夫々規制した場合には、タイヤ加圧時における緩衝
体の形状及び気泡量が安定し、操縦安定性と乗心地の確
保が容易となる。
b/Cb、及び緩衝体とタイヤとの横断長さ比AC/C
Cを夫々規制した場合には、タイヤ加圧時における緩衝
体の形状及び気泡量が安定し、操縦安定性と乗心地の確
保が容易となる。
さらに又緩衝体の気泡倍率を規制した場合には、前記操
縦安定性と乗心地の保持が容易となり、しかも耐パンク
性も一層向上する。
縦安定性と乗心地の保持が容易となり、しかも耐パンク
性も一層向上する。
以下本発明の一実施例を図面に基づき説明する。
図において本発明の二輪車用のタイヤとリムの組立体1
は、タイヤ2と該タイヤをリム組するリム3と、前記タ
イヤ2とリム3とが囲む内腔4に配されるチューブ゛5
と、タイヤ2とチューブ5との間に配される緩衝体6と
を具えている。
は、タイヤ2と該タイヤをリム組するリム3と、前記タ
イヤ2とリム3とが囲む内腔4に配されるチューブ゛5
と、タイヤ2とチューブ5との間に配される緩衝体6と
を具えている。
タイヤ1は、外周面にトレンドパターンを形成したトレ
ッド部12と、その両端からタイヤ半径方向内方に向け
てのびるサイドウオール部13.13と、該サイドウオ
ール部13.13の半径方向内端側に夫々位置する一対
のビード部工5.15を有する中空トロイダル状をなす
。
ッド部12と、その両端からタイヤ半径方向内方に向け
てのびるサイドウオール部13.13と、該サイドウオ
ール部13.13の半径方向内端側に夫々位置する一対
のビード部工5.15を有する中空トロイダル状をなす
。
リム3は、前記ビード部15.15の半径方向内側端に
形成されるビード底面16.16が夫々着座する一対の
ビードシート部17.17を接続したリング状をなし、
前記タイヤ2とリム3とによって前記内腔4が形成され
るとともに、内腔4にはタイヤ2に内圧を付与しうる前
記チューブ5が配される。
形成されるビード底面16.16が夫々着座する一対の
ビードシート部17.17を接続したリング状をなし、
前記タイヤ2とリム3とによって前記内腔4が形成され
るとともに、内腔4にはタイヤ2に内圧を付与しうる前
記チューブ5が配される。
緩衝体6は、独立気泡を介在するスポンジ材からなり、
複数の原料を例えば第1表に示すように配合、生成する
ことにより、組成A−Eの各スポンジ材を形成しうる。
複数の原料を例えば第1表に示すように配合、生成する
ことにより、組成A−Eの各スポンジ材を形成しうる。
本実施例では前記各組成によるスポンジ材の発泡倍率を
4以上かつ15以下としている。4以下ではクツション
性が低下し、衝撃吸収力が弱くなるため、タイヤに作用
する衝撃が減衰することなくチューブ5に伝播される結
果、チューブ5の耐パンク性を低下させる。逆に15以
上になると、緩衝体6は柔軟となりかつチューブ5に加
わる内腔圧により薄肉となる結果、衝撃吸収能力も低下
する。
4以上かつ15以下としている。4以下ではクツション
性が低下し、衝撃吸収力が弱くなるため、タイヤに作用
する衝撃が減衰することなくチューブ5に伝播される結
果、チューブ5の耐パンク性を低下させる。逆に15以
上になると、緩衝体6は柔軟となりかつチューブ5に加
わる内腔圧により薄肉となる結果、衝撃吸収能力も低下
する。
緩衝体6は、タイヤ2の内周面21に向く面即ち外面2
2がタイヤ赤道Cから両側にのびタイヤ2のビード部1
5近傍で終端している。
2がタイヤ赤道Cから両側にのびタイヤ2のビード部1
5近傍で終端している。
第
表
又緩衝体6は、本実施例ではチューブ5の内部にタイヤ
2の正規内圧に等しい圧力を加えた加圧状態における緩
衝体6のタイヤ軸方向の断面、即ち横断面での緩衝体6
の面積Aaと、該横断面におけるチューブの外周面19
が囲む面積Baとの比A a / B aを3/7以上
かつ1.5以下としている。
2の正規内圧に等しい圧力を加えた加圧状態における緩
衝体6のタイヤ軸方向の断面、即ち横断面での緩衝体6
の面積Aaと、該横断面におけるチューブの外周面19
が囲む面積Baとの比A a / B aを3/7以上
かつ1.5以下としている。
前記比Aa/Baが3/7未満になれば緩衝体6の衝撃
吸収力が低下し、パンク防止の効果が少なく又1.5を
越えると操縦安定性が低下する。
吸収力が低下し、パンク防止の効果が少なく又1.5を
越えると操縦安定性が低下する。
さらに緩衝体6は、その厚みをタイヤ赤道C部分に比し
て終端F部分を薄くしている。なお緩衝体6の前記厚み
はタイヤ赤道Cから終端部分Fに向かって漸次減少する
ように形成してもよく、又タイヤ赤道Cを含むトレッド
部12の範囲において均等厚とし、かつトレッド部12
の端部からサイドウオール部13、ビード部15に向か
って厚みを漸減させてもよい。
て終端F部分を薄くしている。なお緩衝体6の前記厚み
はタイヤ赤道Cから終端部分Fに向かって漸次減少する
ように形成してもよく、又タイヤ赤道Cを含むトレッド
部12の範囲において均等厚とし、かつトレッド部12
の端部からサイドウオール部13、ビード部15に向か
って厚みを漸減させてもよい。
又緩衝体6は、加圧されない自然状態において、緩衝体
6のタイヤ赤道Cを通る緩衝体6の周長Abとタイヤ内
周面21のタイヤ赤道を通るタイヤの周長cbとの比A
b/Cbを0.6以上かつ1.0以下とするのが好まし
い。
6のタイヤ赤道Cを通る緩衝体6の周長Abとタイヤ内
周面21のタイヤ赤道を通るタイヤの周長cbとの比A
b/Cbを0.6以上かつ1.0以下とするのが好まし
い。
前記比A b/Cbが0.6未満であれば、チューブを
加圧した際にあっても、タイヤ赤道C近傍において、タ
イヤ2の内周面21と緩衝体6の外周23とが当接しな
いため、タイヤ2には、内圧が作用しない場合も起こり
うる。逆に前記比Ab/cbが1.0をこえると、緩衝
体6をタイヤ2に嵌め込む際においても両者の間にシメ
シロが存在することとなり、緩衝体6はタイヤ赤道C近
傍において、圧縮され空隙が減少する結果、緩衝体6に
は期待する性能が得られないことがある。又緩衝体6を
タイヤ2の内腔4に挿入する際に、緩衝体6にしわが生
じるなど緩衝体6は均質状態でタイヤ2に嵌入されない
ことも起こり得るからである。
加圧した際にあっても、タイヤ赤道C近傍において、タ
イヤ2の内周面21と緩衝体6の外周23とが当接しな
いため、タイヤ2には、内圧が作用しない場合も起こり
うる。逆に前記比Ab/cbが1.0をこえると、緩衝
体6をタイヤ2に嵌め込む際においても両者の間にシメ
シロが存在することとなり、緩衝体6はタイヤ赤道C近
傍において、圧縮され空隙が減少する結果、緩衝体6に
は期待する性能が得られないことがある。又緩衝体6を
タイヤ2の内腔4に挿入する際に、緩衝体6にしわが生
じるなど緩衝体6は均質状態でタイヤ2に嵌入されない
ことも起こり得るからである。
さらに緩衝体6は、前記のごとく加圧されない自然状態
における前記横断面の外周23において、その終端Fか
らタイヤ赤道Cをへて他方の終端F゛に至る緩衝体6の
横断長さACと、タイヤ2の横断面内園の一方のビード
端Eからタイヤ赤道Cを経て他方のビード端E゛に至る
タイヤの横断長さCcとの比Ac/Ccを0.8以上か
つ0.9以下とするのが望ましい。なお緩衝体6はチュ
ーブ5に内圧を加えることによって、圧縮されるのであ
るが、前記比A c / Cc 7!!(0,9を越え
ると、加圧時に前記終端Fがビード端Eをこえてのびる
こととなり、その結果、緩衝体6が横断長さ方向に圧縮
されることによって不均質になる。又チューブ5に向く
内面にしわが生じることによって、チューブ5を局部変
形させる危険がある。又前記比Ac/Ccが0.8以下
になるとビード部15からサイドウオール部13の一部
に至るまでタイヤ2とチューブ5とが直接接触する結果
、走行枠に最も大きな曲げ変形すると一ド部15とサイ
ドウオール部13との接続部近傍には、緩衝体6がブ1
在しないこととなる。従ってチューブ5は、タイヤ2が
繰返し変形することによってタイヤ2に挟まれ、バンク
の原因となる局部変形が生しる危険が存在するためであ
る。
における前記横断面の外周23において、その終端Fか
らタイヤ赤道Cをへて他方の終端F゛に至る緩衝体6の
横断長さACと、タイヤ2の横断面内園の一方のビード
端Eからタイヤ赤道Cを経て他方のビード端E゛に至る
タイヤの横断長さCcとの比Ac/Ccを0.8以上か
つ0.9以下とするのが望ましい。なお緩衝体6はチュ
ーブ5に内圧を加えることによって、圧縮されるのであ
るが、前記比A c / Cc 7!!(0,9を越え
ると、加圧時に前記終端Fがビード端Eをこえてのびる
こととなり、その結果、緩衝体6が横断長さ方向に圧縮
されることによって不均質になる。又チューブ5に向く
内面にしわが生じることによって、チューブ5を局部変
形させる危険がある。又前記比Ac/Ccが0.8以下
になるとビード部15からサイドウオール部13の一部
に至るまでタイヤ2とチューブ5とが直接接触する結果
、走行枠に最も大きな曲げ変形すると一ド部15とサイ
ドウオール部13との接続部近傍には、緩衝体6がブ1
在しないこととなる。従ってチューブ5は、タイヤ2が
繰返し変形することによってタイヤ2に挟まれ、バンク
の原因となる局部変形が生しる危険が存在するためであ
る。
二輪車の前輪用としてタイヤサイズ80/100−21
のタイヤを、又後輪用としてタイヤサイズ110/90
−19のタイヤを夫々第1図の構成を有しかつ第1.2
表に示す仕様で試作するとともにその性能をテストした
。なお比較のため緩衝体が介在しない従来の構造のタイ
ヤについても試作するとともに併せて性能をテストした
。
のタイヤを、又後輪用としてタイヤサイズ110/90
−19のタイヤを夫々第1図の構成を有しかつ第1.2
表に示す仕様で試作するとともにその性能をテストした
。なお比較のため緩衝体が介在しない従来の構造のタイ
ヤについても試作するとともに併せて性能をテストした
。
テストは下記条件により行いかつ判定した。
モトクロス用の自動二輪車の前輪、後輪に夫々同一仕様
のタイヤを装着するとともに、砂利、岩盤の多いモトク
ロスコースを走行した。
のタイヤを装着するとともに、砂利、岩盤の多いモトク
ロスコースを走行した。
イ) 走行性能
ハンドリング性、直進安定性、曲進安定性、ショック吸
収性及び乗心地性能については夫々ドライバーのフィー
リングにより判定し、5段階法により評価した。数値が
大きいほど良好であり、2゜5以上が合格である。
収性及び乗心地性能については夫々ドライバーのフィー
リングにより判定し、5段階法により評価した。数値が
大きいほど良好であり、2゜5以上が合格である。
口) 耐久性
前記コースを2時間連続走行しパンク発生の有無を調査
した。なおテストは同じ条件で3回繰返し行った。
した。なおテストは同じ条件で3回繰返し行った。
テストの結果、実施例のものは、パンクが防止でき、し
かも実施例のものは走行性能に著しい低下は認められな
かった。
かも実施例のものは走行性能に著しい低下は認められな
かった。
叙上のごとく本発明の二輪車用のタイヤとリムの組立体
は、タイヤとチューブとの間にスポンジ材からなる緩衝
体を設けることを要旨としているため、操縦安定性及び
乗心地を損なうことなくパンクを防止しうる。
は、タイヤとチューブとの間にスポンジ材からなる緩衝
体を設けることを要旨としているため、操縦安定性及び
乗心地を損なうことなくパンクを防止しうる。
第1図は本発明の一実施例を示す断面図である。
2−タイヤ、 3− リム、 4−・・内腔、5−
チューブ、 6−緩衝体、15・・−ビード部、Aa
−・−緩衝体の面積、 Ab・・−緩衝体の周長、Ac
−緩衝体の横断長さ、Ba・′・チューブの面積、Ca
−・・タイヤの周長、Cc−・−タイヤの横断長さ、E
、E”−・−ビード端、 F、F’ −・−緩衝体の終
端。
チューブ、 6−緩衝体、15・・−ビード部、Aa
−・−緩衝体の面積、 Ab・・−緩衝体の周長、Ac
−緩衝体の横断長さ、Ba・′・チューブの面積、Ca
−・・タイヤの周長、Cc−・−タイヤの横断長さ、E
、E”−・−ビード端、 F、F’ −・−緩衝体の終
端。
Claims (1)
- 【特許請求の範囲】 1 タイヤと該タイヤをリム組するリムと、タイヤとリ
ムとが囲む内腔に配されるチューブと、タイヤとチュー
ブとの間に配されかつタイヤ軸を含む横断面においてタ
イヤ赤道から両側にのびるとともにタイヤビード部近傍
で終端し、しかもタイヤ赤道部分に比して終端部分を薄
肉とした環状かつスポンジ材からなる緩衝体とを具えて
なる二輪車用のタイヤとリムの組立体。 2 前記緩衝体は、チューブの加圧状態における該緩衝
体の横断面での緩衝体の面積(Aa)と、横断面におけ
るチューブの外周面が囲むチューブの面積(Ba)との
比Aa/Baは、3/7以上かつ1.5以下であること
を特徴とする請求項1記載の二輪車用のタイヤとリムの
組立体。 3 前記緩衝体は、加圧されない自然状態において、該
緩衝体のタイヤ赤道を通る緩衝体の周長(Ab)と、タ
イヤの内周面のタイヤ赤道を通るタイヤの周長(Cb)
との比Ab/Cbが0.6以上かつ1.0以下であり、
しかも緩衝体の前記横断面の外周において前記終端から
タイヤ赤道を経て他方の終端に至る緩衝材の横断長さ(
Ac)と、タイヤの横断面内周の一方のビード端からタ
イヤ赤道をへて他方のビード端に至るタイヤの横断長さ
(Cc)との比Ac/Ccを0.8以上かつ0.9以下
としたことを特徴とする請求項1又は2記載の二輪車用
のタイヤとリムの組立体。 4 前記緩衝体は、独立気泡を有しその発泡倍率は4以
上かつ15以下とした請求項1又は2又は3記載の二輪
車用のタイヤとリムの組立体。
Priority Applications (3)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2025865A JP3058426B2 (ja) | 1990-02-05 | 1990-02-05 | 二輪車用のタイヤとリムの組立体 |
DE69108272T DE69108272T2 (de) | 1990-02-05 | 1991-02-01 | Einheit Felge-Reifen für Motorräder. |
EP91300851A EP0441552B1 (en) | 1990-02-05 | 1991-02-01 | Tyre and rim assembly for motorcycles |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2025865A JP3058426B2 (ja) | 1990-02-05 | 1990-02-05 | 二輪車用のタイヤとリムの組立体 |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPH03231008A true JPH03231008A (ja) | 1991-10-15 |
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