JPH09177898A - ベルト用抗張体および伝動ベルト - Google Patents
ベルト用抗張体および伝動ベルトInfo
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- JPH09177898A JPH09177898A JP7338400A JP33840095A JPH09177898A JP H09177898 A JPH09177898 A JP H09177898A JP 7338400 A JP7338400 A JP 7338400A JP 33840095 A JP33840095 A JP 33840095A JP H09177898 A JPH09177898 A JP H09177898A
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- F16—ENGINEERING ELEMENTS AND UNITS; GENERAL MEASURES FOR PRODUCING AND MAINTAINING EFFECTIVE FUNCTIONING OF MACHINES OR INSTALLATIONS; THERMAL INSULATION IN GENERAL
- F16G—BELTS, CABLES, OR ROPES, PREDOMINANTLY USED FOR DRIVING PURPOSES; CHAINS; FITTINGS PREDOMINANTLY USED THEREFOR
- F16G1/00—Driving-belts
- F16G1/28—Driving-belts with a contact surface of special shape, e.g. toothed
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- D—TEXTILES; PAPER
- D07—ROPES; CABLES OTHER THAN ELECTRIC
- D07B—ROPES OR CABLES IN GENERAL
- D07B1/00—Constructional features of ropes or cables
- D07B1/02—Ropes built-up from fibrous or filamentary material, e.g. of vegetable origin, of animal origin, regenerated cellulose, plastics
- D07B1/025—Ropes built-up from fibrous or filamentary material, e.g. of vegetable origin, of animal origin, regenerated cellulose, plastics comprising high modulus, or high tenacity, polymer filaments or fibres, e.g. liquid-crystal polymers
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- D07—ROPES; CABLES OTHER THAN ELECTRIC
- D07B—ROPES OR CABLES IN GENERAL
- D07B2205/00—Rope or cable materials
- D07B2205/20—Organic high polymers
- D07B2205/2046—Polyamides, e.g. nylons
- D07B2205/205—Aramides
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- Braiding, Manufacturing Of Bobbin-Net Or Lace, And Manufacturing Of Nets By Knotting (AREA)
Abstract
(57)【要約】
【課題】伝動ベルトの耐屈曲疲労性を高める。
【解決手段】４本の同番手のアラミド繊維束１２からな
る丸打ち組紐１１を伝動ベルトの抗張体とする。丸打ち
組紐の径ｄと組のピッチｐとの比ｐ／ｄを、３．７≦ｐ
／ｄ≦５．５とする。
る丸打ち組紐１１を伝動ベルトの抗張体とする。丸打ち
組紐の径ｄと組のピッチｐとの比ｐ／ｄを、３．７≦ｐ
／ｄ≦５．５とする。
Description
【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、各種のベルトに使
用されるベルト用抗張体及びそれを用いた伝動ベルトに
関する。
用されるベルト用抗張体及びそれを用いた伝動ベルトに
関する。
【０００２】
【従来の技術】歯付ベルト、Ｖベルト、平ベルト、リブ
付ベルト等の伝動ベルトには、高強力、高弾性率および
高寸法安定性が要求される。これらの特性を満たすべ
く、伝動ベルトの本体には繊維からなる補強用コードや
布状物等の補強体が埋設されている。これらには、一般
的には、複数本の繊維束を撚ってなる撚り糸が用いら
れ、その種類は、撚り方によって諸撚り糸、片撚り糸お
よびラング撚り糸等に分けることができる。
付ベルト等の伝動ベルトには、高強力、高弾性率および
高寸法安定性が要求される。これらの特性を満たすべ
く、伝動ベルトの本体には繊維からなる補強用コードや
布状物等の補強体が埋設されている。これらには、一般
的には、複数本の繊維束を撚ってなる撚り糸が用いら
れ、その種類は、撚り方によって諸撚り糸、片撚り糸お
よびラング撚り糸等に分けることができる。
【０００３】ところが上記撚り糸を抗張体とした伝動ベ
ルトでは、耐久性、寸法安定性等についての市場の要求
が厳しくなると、これに必ずしも十分に対応することが
できない場合がある。そのため、撚り糸の代えて丸打ち
の組紐でもって抗張体を構成することが提案されている
（特開平３−２１１０４１号公報、特開平３−２１３７
４７号公報、特開平３−２４４８４８号公報等参照）。
ルトでは、耐久性、寸法安定性等についての市場の要求
が厳しくなると、これに必ずしも十分に対応することが
できない場合がある。そのため、撚り糸の代えて丸打ち
の組紐でもって抗張体を構成することが提案されている
（特開平３−２１１０４１号公報、特開平３−２１３７
４７号公報、特開平３−２４４８４８号公報等参照）。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら、伝動ベ
ルトに対する市場の要求は近年ますます厳しくなってき
ており、高負荷、高温等の種々の厳しい条件下で使用さ
れることを考慮すると、上述の組紐による抗張体であっ
ても、これをさらに改良することが望まれる。
ルトに対する市場の要求は近年ますます厳しくなってき
ており、高負荷、高温等の種々の厳しい条件下で使用さ
れることを考慮すると、上述の組紐による抗張体であっ
ても、これをさらに改良することが望まれる。
【０００５】この発明はかかる点に鑑みてなされたもの
であり、その目的とするところは、ベルト用抗張体とし
ての丸打ち組紐を改良し、伝動ベルトの耐屈曲疲労性を
向上させることにある。
であり、その目的とするところは、ベルト用抗張体とし
ての丸打ち組紐を改良し、伝動ベルトの耐屈曲疲労性を
向上させることにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】本発明者は、早くから上
記組紐の疲労メカニズムに関して研究し、これが、ベル
トがプーリにおいて屈曲される際に組紐内部で繊維束同
士の相対的なずれ動きを生じ、それによって該繊維束に
摩耗を生ずることが原因の一つになっていることを突き
止めた。
記組紐の疲労メカニズムに関して研究し、これが、ベル
トがプーリにおいて屈曲される際に組紐内部で繊維束同
士の相対的なずれ動きを生じ、それによって該繊維束に
摩耗を生ずることが原因の一つになっていることを突き
止めた。
【０００７】そこで、上記目的を達成するために、請求
項１に係る発明では、上記知見に基づいて、４本の同番
手のアラミド繊維束からなる丸打ち組紐のコード径と組
のピッチの比を適当な範囲とすることにより、該組紐を
アラミド繊維束同士の摩擦が抑制される構造としたもの
である。
項１に係る発明では、上記知見に基づいて、４本の同番
手のアラミド繊維束からなる丸打ち組紐のコード径と組
のピッチの比を適当な範囲とすることにより、該組紐を
アラミド繊維束同士の摩擦が抑制される構造としたもの
である。
【０００８】具体的には、本発明に係る上記丸打ち組紐
を用いたベルト用抗張体においては組紐の径ｄと組のピ
ッチｐとの比ｐ／ｄが以下の関係を満たすような組紐の
構成となっている。
を用いたベルト用抗張体においては組紐の径ｄと組のピ
ッチｐとの比ｐ／ｄが以下の関係を満たすような組紐の
構成となっている。
【０００９】３．７≦ ｐ／ｄ ≦５．５
【００１０】この場合、ｐ／ｄが３．７未満であると製
紐機の製造限界のために品質のばらつきが大きくなり、
一方、ｐ／ｄが５．５より大きくなるとアラミド繊維束
の動きを抑制することが難しくなり、繊維束同士の摩擦
による組紐内部の損傷が激しくなる。
紐機の製造限界のために品質のばらつきが大きくなり、
一方、ｐ／ｄが５．５より大きくなるとアラミド繊維束
の動きを抑制することが難しくなり、繊維束同士の摩擦
による組紐内部の損傷が激しくなる。
【００１１】すなわち、本発明では４本の同番手のアラ
ミド繊維束からなる丸打ち組紐を上記構成にしたから、
ベルトの走行に伴う繊維束同士の摩擦が抑制されて、組
紐内部に発生する摩耗が抑えられ、結果として耐屈曲疲
労性が向上する。
ミド繊維束からなる丸打ち組紐を上記構成にしたから、
ベルトの走行に伴う繊維束同士の摩擦が抑制されて、組
紐内部に発生する摩耗が抑えられ、結果として耐屈曲疲
労性が向上する。
【００１２】請求項２に係る発明は、上記請求項１に係
るベルト用抗張体において、各アラミド繊維束を７００
ｄｅ〜１３００ｄｅに設定したものである。
るベルト用抗張体において、各アラミド繊維束を７００
ｄｅ〜１３００ｄｅに設定したものである。
【００１３】すなわち、アラミド繊維束の番手が７００
ｄｅよりも小さくなるとベルト幅当たりの強力を十分に
発現させることができず、一方、該番手が１３００ｄｅ
を越えると組紐の径が大きくなるため、伝動ベルトを径
の小さなプーリに巻掛けて使用する場合には、該ベルト
の良好な屈曲変形を得ることが難しくなる。
ｄｅよりも小さくなるとベルト幅当たりの強力を十分に
発現させることができず、一方、該番手が１３００ｄｅ
を越えると組紐の径が大きくなるため、伝動ベルトを径
の小さなプーリに巻掛けて使用する場合には、該ベルト
の良好な屈曲変形を得ることが難しくなる。
【００１４】従って、当該発明によれば、上記構成によ
り、所要強力を保持しつつ、小プーリ駆動系での使用に
おいても優れた耐屈曲疲労性を発現させることができ
る。
り、所要強力を保持しつつ、小プーリ駆動系での使用に
おいても優れた耐屈曲疲労性を発現させることができ
る。
【００１５】請求項３に係る発明は、上記請求項１また
は請求項２に係るベルト用抗張体を有する伝動ベルトで
ある。従って、当該伝動ベルトにおいては優れた耐屈曲
疲労性が得られる。
は請求項２に係るベルト用抗張体を有する伝動ベルトで
ある。従って、当該伝動ベルトにおいては優れた耐屈曲
疲労性が得られる。
【００１６】
【発明の実施の形態】以下、この発明の実施形態を図面
に基づいて説明する。
に基づいて説明する。
【００１７】（抗張体及び歯付ベルトの構造）図１はベ
ルト用抗張体としての丸打ち組紐１１を示す。この丸打
ち組紐１１は４本の同番手のアラミド繊維束１２を製紐
機にかけて製作したものである。
ルト用抗張体としての丸打ち組紐１１を示す。この丸打
ち組紐１１は４本の同番手のアラミド繊維束１２を製紐
機にかけて製作したものである。
【００１８】図２は本発明に係る歯付ベルト２１を示
す。この歯付ベルト２１は、上記丸打ち組紐１１を抗張
体として備えている。この丸打ち組紐１１はベルト長手
方向に延びるように且つベルト幅方向に所定のピッチ間
隔をあけて並ぶようにスパイラル状に設けられている。
そして、この抗張体１１の外周側にベルト全周にわたっ
て連続して設けられた背ゴム部２２が結合し、抗張体１
１の内周側にベルト長手方向に所定のピッチで配設され
た多数の歯ゴム部２３が結合している。また、この伝動
ベルト２１の歯ゴム側は歯布２５によって覆われてい
る。各歯ゴム２３はベルト長手方向の前後の面が円弧状
になるように若干膨らんでいる。
す。この歯付ベルト２１は、上記丸打ち組紐１１を抗張
体として備えている。この丸打ち組紐１１はベルト長手
方向に延びるように且つベルト幅方向に所定のピッチ間
隔をあけて並ぶようにスパイラル状に設けられている。
そして、この抗張体１１の外周側にベルト全周にわたっ
て連続して設けられた背ゴム部２２が結合し、抗張体１
１の内周側にベルト長手方向に所定のピッチで配設され
た多数の歯ゴム部２３が結合している。また、この伝動
ベルト２１の歯ゴム側は歯布２５によって覆われてい
る。各歯ゴム２３はベルト長手方向の前後の面が円弧状
になるように若干膨らんでいる。
【００１９】上記背ゴム２２及び歯ゴム２３には、クロ
ロプレンゴムを主原料とするゴム組成物が用いられてい
る。上記歯布２５は、ベルト幅方向に延びるように配置
される糸には６，６ナイロン糸が使用され、ベルト長手
方向に延びるように配置される糸には６，６ナイロンの
ウーリー加工糸が使用されたものである。
ロプレンゴムを主原料とするゴム組成物が用いられてい
る。上記歯布２５は、ベルト幅方向に延びるように配置
される糸には６，６ナイロン糸が使用され、ベルト長手
方向に延びるように配置される糸には６，６ナイロンの
ウーリー加工糸が使用されたものである。
【００２０】（歯付ベルトの製法）上記歯付ベルト２１
は、一般的な圧入法によって成形することができる。す
なわち、外周面に伝動ベルトの歯溝形状を有する円筒状
の金型に、上記歯布用のゴム引き帆布を巻き付け、その
上に抗張体としての丸打ち組紐をスパイラル状に巻き付
け、さらにその上に背ゴムと歯ゴムを形成するための未
加硫ゴムシートを巻き付ける。そして、これを圧力釜内
に入れて外側から加圧することによって、上記未加硫ゴ
ムシートの一部を抗張体の相隣るコード間からゴム引き
帆布側に押出してゴム引き帆布を金型の歯溝形状に沿わ
せるとともに歯ゴムを形成し、加硫処理後、離型した成
形品を所定幅に輪切りしてから、内周側と外周側とが逆
になるように返すことによって歯付ベルト２１を得る。
は、一般的な圧入法によって成形することができる。す
なわち、外周面に伝動ベルトの歯溝形状を有する円筒状
の金型に、上記歯布用のゴム引き帆布を巻き付け、その
上に抗張体としての丸打ち組紐をスパイラル状に巻き付
け、さらにその上に背ゴムと歯ゴムを形成するための未
加硫ゴムシートを巻き付ける。そして、これを圧力釜内
に入れて外側から加圧することによって、上記未加硫ゴ
ムシートの一部を抗張体の相隣るコード間からゴム引き
帆布側に押出してゴム引き帆布を金型の歯溝形状に沿わ
せるとともに歯ゴムを形成し、加硫処理後、離型した成
形品を所定幅に輪切りしてから、内周側と外周側とが逆
になるように返すことによって歯付ベルト２１を得る。
【００２１】（抗張体の前処理）上記丸打ち組紐には上
記歯付ベルトに抗張体として供する前に以下の処理を行
なう。すなわち、製紐した丸打ち組紐をイソシアネート
化合物を主成分とする液状接着剤に浸漬することによっ
て組紐表面にサブコート層を形成し、次いで、レゾルシ
ン・ホルマリンラテックス（ＲＦＬ）を主成分とする液
状接着剤に浸漬することによって上記サブコート層の上
にセカンドコート層を形成し、その後に、クロロプレン
ゴムを用いた糊ゴム中に浸漬することによって上記セカ
ンドコート層の上にトップコート層を形成する。
記歯付ベルトに抗張体として供する前に以下の処理を行
なう。すなわち、製紐した丸打ち組紐をイソシアネート
化合物を主成分とする液状接着剤に浸漬することによっ
て組紐表面にサブコート層を形成し、次いで、レゾルシ
ン・ホルマリンラテックス（ＲＦＬ）を主成分とする液
状接着剤に浸漬することによって上記サブコート層の上
にセカンドコート層を形成し、その後に、クロロプレン
ゴムを用いた糊ゴム中に浸漬することによって上記セカ
ンドコート層の上にトップコート層を形成する。
【００２２】（丸打ち組紐の径ｄと組のピッチｐとの比
ｐ／ｄが伝動ベルトの耐屈曲疲労性に及ぼす影響）上記
丸打ち組紐の径ｄと組のピッチｐとの比ｐ／ｄが伝動ベ
ルトの耐屈曲疲労性に及ぼす影響を調べるために、以下
の実施例及び比較例の各組紐を作製し、歯付ベルトの抗
張体として用いてベルト走行試験等を行なった。図１に
示すように、径ｄは組紐の直径である。ピッチｐは組紐
表面にあらわれる長手方向に繰返した繰返し模様のピッ
チである。
ｐ／ｄが伝動ベルトの耐屈曲疲労性に及ぼす影響）上記
丸打ち組紐の径ｄと組のピッチｐとの比ｐ／ｄが伝動ベ
ルトの耐屈曲疲労性に及ぼす影響を調べるために、以下
の実施例及び比較例の各組紐を作製し、歯付ベルトの抗
張体として用いてベルト走行試験等を行なった。図１に
示すように、径ｄは組紐の直径である。ピッチｐは組紐
表面にあらわれる長手方向に繰返した繰返し模様のピッ
チである。
【００２３】−実施例１− アラミド繊維束として１０００ｄｅのテクノーラ（帝人
社製アラミド繊維の商品名）を用い、組み数＝３７回／
１０ｃｍ、組ピッチｐ＝２．７ｍｍ、径ｄ＝０．７３ｍ
ｍとなるように丸打ち組紐を作製した。従って、ｐ／ｄ
＝３．７である。この組紐に上述の前処理を施して、上
記製法によって供試歯付ベルトを成形した。
社製アラミド繊維の商品名）を用い、組み数＝３７回／
１０ｃｍ、組ピッチｐ＝２．７ｍｍ、径ｄ＝０．７３ｍ
ｍとなるように丸打ち組紐を作製した。従って、ｐ／ｄ
＝３．７である。この組紐に上述の前処理を施して、上
記製法によって供試歯付ベルトを成形した。
【００２４】この実施例では、歯付ベルト２１の歯数１
１３、歯ゴム２３のピッチ８ｍｍ、ベルト幅１９ｍｍで
ある。また、上記丸打ち組紐による抗張体１１のベルト
幅方向に相隣るコード間隔は、該抗張体１１と背ゴム２
２及び歯ゴム２３との接着性を確保しながらベルトの必
要強度を得るべく、０．２５ｍｍになるように設定して
いる。
１３、歯ゴム２３のピッチ８ｍｍ、ベルト幅１９ｍｍで
ある。また、上記丸打ち組紐による抗張体１１のベルト
幅方向に相隣るコード間隔は、該抗張体１１と背ゴム２
２及び歯ゴム２３との接着性を確保しながらベルトの必
要強度を得るべく、０．２５ｍｍになるように設定して
いる。
【００２５】−実施例２− 組み数を３４回／１０ｃｍ、組ピッチｐを２．９ｍｍ、
径ｄを０．７１ｍｍとして、ｐ／ｄ＝４．１とする他は
実施例１と同じ条件及び方法によって供試歯付ベルトを
成形した。
径ｄを０．７１ｍｍとして、ｐ／ｄ＝４．１とする他は
実施例１と同じ条件及び方法によって供試歯付ベルトを
成形した。
【００２６】−実施例３− 組み数を２７回／１０ｃｍ、組ピッチｐを３．７ｍｍ、
径ｄを０．６９ｍｍとして、ｐ／ｄ＝５．４とする他は
実施例１と同じ条件及び方法によって供試歯付ベルトを
成形した。
径ｄを０．６９ｍｍとして、ｐ／ｄ＝５．４とする他は
実施例１と同じ条件及び方法によって供試歯付ベルトを
成形した。
【００２７】−実施例４− １５００ｄｅのテクノーラを用い、組み数を２７回／１
０ｃｍ、組ピッチｐを３．７ｍｍ、径ｄを０．９１ｍｍ
として、ｐ／ｄ＝４．１とする他は実施例１と同じ条件
及び方法によって供試歯付ベルトを成形した。
０ｃｍ、組ピッチｐを３．７ｍｍ、径ｄを０．９１ｍｍ
として、ｐ／ｄ＝４．１とする他は実施例１と同じ条件
及び方法によって供試歯付ベルトを成形した。
【００２８】−実施例５− ７２０ｄｅのテクノーラを用い、組み数を４１回／１０
ｃｍ、組ピッチｐを２．４ｍｍ、径ｄを０．５９ｍｍと
して、ｐ／ｄ＝４．１とする他は実施例１と同じ条件及
び方法によって供試歯付ベルトを成形した。
ｃｍ、組ピッチｐを２．４ｍｍ、径ｄを０．５９ｍｍと
して、ｐ／ｄ＝４．１とする他は実施例１と同じ条件及
び方法によって供試歯付ベルトを成形した。
【００２９】−実施例６− ５００ｄｅのテクノーラを用い、組み数を５０回／１０
ｃｍ、組ピッチｐを２．０ｍｍ、径ｄを０．４９ｍｍと
し、ｐ／ｄ＝４．１とする他は実施例１と同じ条件及び
方法によって供試歯付ベルトを成形した。
ｃｍ、組ピッチｐを２．０ｍｍ、径ｄを０．４９ｍｍと
し、ｐ／ｄ＝４．１とする他は実施例１と同じ条件及び
方法によって供試歯付ベルトを成形した。
【００３０】−比較例１− 組み数を１３回／１０ｃｍ、組ピッチｐを７．７ｍｍ、
径ｄを０．６１ｍｍとして、ｐ／ｄ＝１２．６とする他
は実施例１と同じ条件及び方法によって供試歯付ベルト
を成形した。
径ｄを０．６１ｍｍとして、ｐ／ｄ＝１２．６とする他
は実施例１と同じ条件及び方法によって供試歯付ベルト
を成形した。
【００３１】−比較例２− 組み数を２０回／１０ｃｍ、組ピッチｐを５．０ｍｍ、
径ｄを０．６５ｍｍとして、ｐ／ｄ＝７．７とする他は
実施例１と同じ条件及び方法によって供試歯付ベルトを
成形した。
径ｄを０．６５ｍｍとして、ｐ／ｄ＝７．７とする他は
実施例１と同じ条件及び方法によって供試歯付ベルトを
成形した。
【００３２】−比較例３− 組み数を２０回／１０ｃｍ、組ピッチｐを５．０ｍｍ、
径ｄを０．９０ｍｍとして、ｐ／ｄ＝５．６とする他は
実施例４と同じ条件及び方法によって供試歯付ベルトを
成形した。
径ｄを０．９０ｍｍとして、ｐ／ｄ＝５．６とする他は
実施例４と同じ条件及び方法によって供試歯付ベルトを
成形した。
【００３３】［屈曲疲労テストの要領］図３に示すよう
に、ベルト屈曲試験機を構成する４つの大プーリ（直径
６０ｍｍ）３１と、隣り合う大プーリ３１間に配置され
た４つの小プーリ（直径３０ｍｍ）３２とに供試ベルト
２１を巻き掛け、ウエイト３３にて供試ベルト２１に８
０ｋｇｆの負荷を掛けた状態で５５００ｒｐｍで走行さ
せた。そして、屈曲回数１×１０8 回後と、５×１０8
回後のベルト残存強度率を算出し、疲労性の評価を行っ
た。
に、ベルト屈曲試験機を構成する４つの大プーリ（直径
６０ｍｍ）３１と、隣り合う大プーリ３１間に配置され
た４つの小プーリ（直径３０ｍｍ）３２とに供試ベルト
２１を巻き掛け、ウエイト３３にて供試ベルト２１に８
０ｋｇｆの負荷を掛けた状態で５５００ｒｐｍで走行さ
せた。そして、屈曲回数１×１０8 回後と、５×１０8
回後のベルト残存強度率を算出し、疲労性の評価を行っ
た。
【００３４】［試験結果］試験結果は表１に示されてい
る。
る。
【００３５】
【表１】
【００３６】上記比ｐ／ｄは、丸打ち組紐の繊維束と該
組紐の長手方向とのなす角度に対応するが、この角度を
適正に設定することによりベルトの屈曲疲労性が向上す
ることがわかる。例えば、実施例１〜３と比較例１〜２
とを比較すると、実施例の方が比較例よりも優れた屈曲
疲労性能を示している。実施例４と比較例３との比較に
おいても同様である。
組紐の長手方向とのなす角度に対応するが、この角度を
適正に設定することによりベルトの屈曲疲労性が向上す
ることがわかる。例えば、実施例１〜３と比較例１〜２
とを比較すると、実施例の方が比較例よりも優れた屈曲
疲労性能を示している。実施例４と比較例３との比較に
おいても同様である。
【００３７】また、実施例２、４、５、６を比較する
と、繊維束のデニールが小さくなるほどベルトの初期強
力が低くなっている。ベルトの初期強力として好適な１
０００ｋｇｆ／１９ｍｍを達成するためには、繊維束を
７００ｄｅ以上にすることが好ましいこと、但し、繊維
束のデニールが大きくなると、耐疲労性の面で不利に作
用することがわかる。
と、繊維束のデニールが小さくなるほどベルトの初期強
力が低くなっている。ベルトの初期強力として好適な１
０００ｋｇｆ／１９ｍｍを達成するためには、繊維束を
７００ｄｅ以上にすることが好ましいこと、但し、繊維
束のデニールが大きくなると、耐疲労性の面で不利に作
用することがわかる。
【００３８】
【発明の効果】請求項１に係る発明によれば、ベルト用
抗張体が、４本の同番手のアラミド繊維束からなる丸打
ち組紐であって該組紐の径ｄと組ピッチｐとの比ｐ／ｄ
が３．７≦ｐ／ｄ≦５．５のものによって形成されてい
るから、組紐内部での繊維の摩耗を少なくしてベルトの
耐屈曲疲労性を大幅に改善することができる。
抗張体が、４本の同番手のアラミド繊維束からなる丸打
ち組紐であって該組紐の径ｄと組ピッチｐとの比ｐ／ｄ
が３．７≦ｐ／ｄ≦５．５のものによって形成されてい
るから、組紐内部での繊維の摩耗を少なくしてベルトの
耐屈曲疲労性を大幅に改善することができる。
【００３９】請求項２に係る発明によれば、１本のアラ
ミド繊維束を７００ｄｅ〜１３００ｄｅに設定するよう
にしたので、ベルトは所要強力を保持しつつ、小プーリ
駆動系での使用において優れた耐屈曲疲労性を発現させ
る上で有利になる。
ミド繊維束を７００ｄｅ〜１３００ｄｅに設定するよう
にしたので、ベルトは所要強力を保持しつつ、小プーリ
駆動系での使用において優れた耐屈曲疲労性を発現させ
る上で有利になる。
【００４０】請求項３に係る伝動ベルトによれば、請求
項１又は請求項２に係るベルト用抗張体を用いているか
ら、該伝動ベルトに優れた耐屈曲疲労性能を付与するこ
とができる。
項１又は請求項２に係るベルト用抗張体を用いているか
ら、該伝動ベルトに優れた耐屈曲疲労性能を付与するこ
とができる。
【図１】本発明の丸打ち組紐による抗張体の実施形態を
示す側面図。
示す側面図。
【図２】本発明の伝動ベルトの実施形態を示す縦断面
図。
図。
【図３】ベルト走行試験機を示す概略構成図。
１１ 組紐コード １２ アラミド繊維束 ２１ 歯付ベルト（供試ベルト） ２２ 背ゴム ２３ 歯ゴム ２５ 歯布 ３１ 大プーリ ３２ 小プーリ ３３ ウエイト
Claims (3)
- 【請求項１】 ４本の同番手のアラミド繊維束によって
形成された丸打ち組紐よりなるベルト用抗張体であっ
て、 上記丸打ち組紐の径ｄと組のピッチｐとの比ｐ／ｄが、 ３．７≦ｐ／ｄ≦５．５ の関係を満たすことを特徴とするベルト用抗張体。 - 【請求項２】 請求項１に記載されているベルト用抗張
体において、 各アラミド繊維束が７００ｄｅ〜１３００ｄｅであるこ
とを特徴とするベルト用抗張体。 - 【請求項３】 請求項１または請求項２に記載されてい
るベルト用抗張体を有する伝動ベルト。
Priority Applications (4)
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|---|---|---|---|
| JP7338400A JP2828419B2 (ja) | 1995-12-26 | 1995-12-26 | ベルト用抗張体および伝動ベルト |
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| DE19651728A DE19651728C2 (de) | 1995-12-26 | 1996-12-12 | Spannelement für einen Riemen |
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Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP7338400A JP2828419B2 (ja) | 1995-12-26 | 1995-12-26 | ベルト用抗張体および伝動ベルト |
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|---|---|
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| JP2828419B2 JP2828419B2 (ja) | 1998-11-25 |
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Family Applications (1)
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|---|---|---|---|
| JP7338400A Expired - Fee Related JP2828419B2 (ja) | 1995-12-26 | 1995-12-26 | ベルト用抗張体および伝動ベルト |
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