JPH0774718A - 時分割通信制御方法 - Google Patents
時分割通信制御方法Info
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- JPH0774718A JPH0774718A JP5218823A JP21882393A JPH0774718A JP H0774718 A JPH0774718 A JP H0774718A JP 5218823 A JP5218823 A JP 5218823A JP 21882393 A JP21882393 A JP 21882393A JP H0774718 A JPH0774718 A JP H0774718A
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- H—ELECTRICITY
- H04—ELECTRIC COMMUNICATION TECHNIQUE
- H04L—TRANSMISSION OF DIGITAL INFORMATION, e.g. TELEGRAPHIC COMMUNICATION
- H04L12/00—Data switching networks
- H04L12/28—Data switching networks characterised by path configuration, e.g. LAN [Local Area Networks] or WAN [Wide Area Networks]
- H04L12/40—Bus networks
- H04L12/407—Bus networks with decentralised control
- H04L12/417—Bus networks with decentralised control with deterministic access, e.g. token passing
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- Engineering & Computer Science (AREA)
- Computer Networks & Wireless Communication (AREA)
- Signal Processing (AREA)
- Small-Scale Networks (AREA)
- Time-Division Multiplex Systems (AREA)
Abstract
(57)【要約】
【目的】 各ノードに割り当てた時空間占有時間を短時
間で一巡させることができる時分割通信制御方法を得
る。 【構成】 各ノードに伝送路の時空間占有時間を順番に
割り当て、各ノードは自身に割り当てられた時空間占有
時間に、送信したいデータがあれば通信フレームの送信
を、なければ伝送路上に一定時間の無信号部を設定し、
伝送路上の各時空間占有時間を通信フレームの終了と無
信号部の継続時間によって認識し、又、ノード中の１つ
を特定ノードとし、送信したいデータがない場合は送信
タイミング調整用のタイミング制御フレームを伝送路に
送信し、それを受信した各ノードは時空間占有時間ノー
ド番号を特定ノードの次の順位のものの番号とする。
間で一巡させることができる時分割通信制御方法を得
る。 【構成】 各ノードに伝送路の時空間占有時間を順番に
割り当て、各ノードは自身に割り当てられた時空間占有
時間に、送信したいデータがあれば通信フレームの送信
を、なければ伝送路上に一定時間の無信号部を設定し、
伝送路上の各時空間占有時間を通信フレームの終了と無
信号部の継続時間によって認識し、又、ノード中の１つ
を特定ノードとし、送信したいデータがない場合は送信
タイミング調整用のタイミング制御フレームを伝送路に
送信し、それを受信した各ノードは時空間占有時間ノー
ド番号を特定ノードの次の順位のものの番号とする。
Description
【０００１】
【産業上の利用分野】この発明は、複数のノードが１本
の伝送線を共有して通信を行う、いわゆる時分割多重通
信の中の、各ノードに通信参加機会が順番に与えられる
システムにおいて、各ノードから伝送路への信号の送出
を制御する時分割通信制御方法に関するものである。
の伝送線を共有して通信を行う、いわゆる時分割多重通
信の中の、各ノードに通信参加機会が順番に与えられる
システムにおいて、各ノードから伝送路への信号の送出
を制御する時分割通信制御方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】図７は従来の時分割通信制御方法を示す
タイミング図であり、図６はこの発明および従来の時分
割通信制御方法が適用される時分割多重通信システムの
構成例を示すブロック図である。図６において、１１〜
１６は複数（図示の例では６）のノードであり、２はこ
れら各ノード１１〜１６が接続され、それらによって共
用される伝送路である。また、図７において、３１〜３
６は各ノード１１〜１６のそれぞれに割り当てられた時
空間占有時間であり、４１〜４６（４５は図には現れて
いない）は各ノード１１〜１６が時空間占有時間３１〜
３６を占有するために送出した占有フレーム、５１〜５
６（図には５２と５５のみが現れている）は各ノード１
１〜１６が送信すべきデータの信号を伝送路２にのせる
ために送出した通信フレームである。
タイミング図であり、図６はこの発明および従来の時分
割通信制御方法が適用される時分割多重通信システムの
構成例を示すブロック図である。図６において、１１〜
１６は複数（図示の例では６）のノードであり、２はこ
れら各ノード１１〜１６が接続され、それらによって共
用される伝送路である。また、図７において、３１〜３
６は各ノード１１〜１６のそれぞれに割り当てられた時
空間占有時間であり、４１〜４６（４５は図には現れて
いない）は各ノード１１〜１６が時空間占有時間３１〜
３６を占有するために送出した占有フレーム、５１〜５
６（図には５２と５５のみが現れている）は各ノード１
１〜１６が送信すべきデータの信号を伝送路２にのせる
ために送出した通信フレームである。
【０００３】次に動作について説明する。ファクトリー
・オートメーション（ＦＡ）などで使用される機器間を
時分割多重通信ネットワークで結んだ通信システムで
は、着信時間が予め設計された有限時間であることが保
証できるように、図７に示すような、各ノード１１〜１
６毎の信号送出の機会を、ノード番号の順に与える時分
割多重方式が従来より使用されている。このような通信
システムにおいては、各ノード１１〜１６はそれ自身に
割り当てられた時空間占有時間３１〜３６になった時、
送信すべきデータを通信フレーム５１〜５６にて伝送路
２に送出する。また、自身に割り当てられた時空間占有
時間３１〜３６になった時に送信するデータがない場合
には、当該時空間占有時間３１〜３６を占有しているノ
ードのノード番号を他の全ノード１１〜１６に知らしめ
るため、送信するデータがない旨を伝える情報に自身の
ノード番号を付した占有フレーム４１〜４６を生成し、
伝送路２に送出する。これによって、全てのノード１１
〜１６が唯一の時空間占有時間３１〜３６の占有ノード
番号を認識するように構成されている。
・オートメーション（ＦＡ）などで使用される機器間を
時分割多重通信ネットワークで結んだ通信システムで
は、着信時間が予め設計された有限時間であることが保
証できるように、図７に示すような、各ノード１１〜１
６毎の信号送出の機会を、ノード番号の順に与える時分
割多重方式が従来より使用されている。このような通信
システムにおいては、各ノード１１〜１６はそれ自身に
割り当てられた時空間占有時間３１〜３６になった時、
送信すべきデータを通信フレーム５１〜５６にて伝送路
２に送出する。また、自身に割り当てられた時空間占有
時間３１〜３６になった時に送信するデータがない場合
には、当該時空間占有時間３１〜３６を占有しているノ
ードのノード番号を他の全ノード１１〜１６に知らしめ
るため、送信するデータがない旨を伝える情報に自身の
ノード番号を付した占有フレーム４１〜４６を生成し、
伝送路２に送出する。これによって、全てのノード１１
〜１６が唯一の時空間占有時間３１〜３６の占有ノード
番号を認識するように構成されている。
【０００４】なお、このような従来の時分割通信制御方
法に関連のある技術が記載された文献としては、例えば
特開昭５９−１３９７４３号公報、特開昭６２−２８１
５９５号公報などがある。
法に関連のある技術が記載された文献としては、例えば
特開昭５９−１３９７４３号公報、特開昭６２−２８１
５９５号公報などがある。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】従来の時分割通信制御
方法は以上のように構成されているので、送信したいデ
ータを有しないノード１１〜１６も自身に割り当てられ
た時空間占有時間３１〜３６になれば、占有フレーム４
１〜４６を送出しなければならず、最小ノード番号のノ
ード１１から最大ノード番号のノード１６まで時空間占
有時間３１〜３６が伝送路２上を一巡するのに多大な時
間がかかるという問題点があった。
方法は以上のように構成されているので、送信したいデ
ータを有しないノード１１〜１６も自身に割り当てられ
た時空間占有時間３１〜３６になれば、占有フレーム４
１〜４６を送出しなければならず、最小ノード番号のノ
ード１１から最大ノード番号のノード１６まで時空間占
有時間３１〜３６が伝送路２上を一巡するのに多大な時
間がかかるという問題点があった。
【０００６】この発明は上記のような問題点を解消する
ためになされたもので、最小ノード番号のノードから最
大ノード番号のノードまで、伝送路上の時空間占有時間
を素早く巡回させることが可能な時分割通信方式を得る
ことを目的とする。
ためになされたもので、最小ノード番号のノードから最
大ノード番号のノードまで、伝送路上の時空間占有時間
を素早く巡回させることが可能な時分割通信方式を得る
ことを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】請求項１に記載の発明に
係る時分割通信制御方法は、各ノードに伝送路の時空間
占有時間を順番に割り当てて、自身に割り当てられた時
空間占有時間になった時、送信したいデータがある場合
には通信フレームの送信を、ない場合には伝送路上に一
定時間の無信号部の設定を行い、伝送路上の各時空間占
有時間を、その通信フレームの終了と無信号部の継続時
間とによって認識するものである。
係る時分割通信制御方法は、各ノードに伝送路の時空間
占有時間を順番に割り当てて、自身に割り当てられた時
空間占有時間になった時、送信したいデータがある場合
には通信フレームの送信を、ない場合には伝送路上に一
定時間の無信号部の設定を行い、伝送路上の各時空間占
有時間を、その通信フレームの終了と無信号部の継続時
間とによって認識するものである。
【０００８】また、請求項２に記載の発明に係る時分割
通信制御方法は、ノードの中の１つを、それに割り当て
られた時空間占有時間に送信したいデータがない時に
は、送信タイミング調整用のタイミング制御フレームを
伝送路に送信する特定ノードとし、各ノードはタイミン
グ制御フレームを受信すると、時空間占有ノード番号を
特定ノードの次の順位のノードのノード番号とするもの
である。
通信制御方法は、ノードの中の１つを、それに割り当て
られた時空間占有時間に送信したいデータがない時に
は、送信タイミング調整用のタイミング制御フレームを
伝送路に送信する特定ノードとし、各ノードはタイミン
グ制御フレームを受信すると、時空間占有ノード番号を
特定ノードの次の順位のノードのノード番号とするもの
である。
【０００９】
【作用】請求項１に記載の発明における各ノードは、割
り当てられた時空間占有時間に送信したいデータがあれ
ばその信号の通信フレームを伝送路に送信し、なければ
伝送路上になんの信号ものせない一定時間の無信号部を
設定するとともに、その通信フレームの終了および無信
号部の継続時間で、伝送路上の各時空間占有時間の認識
を行うことにより、短い時間で各ノードの時空間占有時
間を一巡させることが可能な時分割通信制御方法を実現
する。
り当てられた時空間占有時間に送信したいデータがあれ
ばその信号の通信フレームを伝送路に送信し、なければ
伝送路上になんの信号ものせない一定時間の無信号部を
設定するとともに、その通信フレームの終了および無信
号部の継続時間で、伝送路上の各時空間占有時間の認識
を行うことにより、短い時間で各ノードの時空間占有時
間を一巡させることが可能な時分割通信制御方法を実現
する。
【００１０】また、請求項２に記載の発明における特定
ノードは、割り当てられた時空間占有時間になった時に
送信したいデータがなければ、伝送路にタイミング制御
フレームを送信し、各ノードはそれを受信すると時空間
占有ノード番号を特定ノードの次の順位のものとするこ
とにより、伝送路上の時空間占有時間の制御をより確実
なものとする。
ノードは、割り当てられた時空間占有時間になった時に
送信したいデータがなければ、伝送路にタイミング制御
フレームを送信し、各ノードはそれを受信すると時空間
占有ノード番号を特定ノードの次の順位のものとするこ
とにより、伝送路上の時空間占有時間の制御をより確実
なものとする。
【００１１】
【実施例】実施例１．以下、この発明の実施例１を図に
ついて説明する。図１は請求項１に記載した発明の一実
施例を示すタイミング図である。図において、３１〜３
６は時空間占有時間、５１〜５６（図には５２と５５の
みが現れている）は通信フレームであり、図７に同一符
号を付した従来のそれらと同一、もしくは相当部分であ
るため詳細な説明は省略する。６１〜６６は各ノード１
１〜１６が自身に割り当てられた時空間占有時間３１〜
３６になった時に送信したいデータがない場合に設定す
る、伝送路２上になんの信号ものせない一定時間の無信
号部である。
ついて説明する。図１は請求項１に記載した発明の一実
施例を示すタイミング図である。図において、３１〜３
６は時空間占有時間、５１〜５６（図には５２と５５の
みが現れている）は通信フレームであり、図７に同一符
号を付した従来のそれらと同一、もしくは相当部分であ
るため詳細な説明は省略する。６１〜６６は各ノード１
１〜１６が自身に割り当てられた時空間占有時間３１〜
３６になった時に送信したいデータがない場合に設定す
る、伝送路２上になんの信号ものせない一定時間の無信
号部である。
【００１２】また、図２はこのような時分割通信制御方
法が適用される時分割多重通信システムにおけるノード
の構成例を示すブロック図である。図において、１は図
６におけるノード１１〜１６の１つを代表的に示したも
ので、２はそれが接続された伝送路である。ノード１内
において、７１は伝送路２へ送信する信号の変調、およ
び伝送路２より受信した信号の復調を行う変復調器であ
り、７２はこの変復調器７１への信号をシリアルに、変
復調器７１からの信号をパラレルに相互変換するシリア
ル／パラレル変換器（以下、Ｓ／Ｐ変換器という）であ
る。７３はこのノード１の全体制御を行う中央演算処理
装置（以下、ＣＰＵという）であり、７４はこのＣＰＵ
７３の制御手順や必要なデータ類が格納されたメモリで
ある。７５はＣＰＵ７３に接続されて時空間占有時間３
１〜３６の制御を行う時空間占有制御装置であり、７６
は変復調器７１から時空間占有制御回路７５に伝えられ
るキャリア有無信号である。
法が適用される時分割多重通信システムにおけるノード
の構成例を示すブロック図である。図において、１は図
６におけるノード１１〜１６の１つを代表的に示したも
ので、２はそれが接続された伝送路である。ノード１内
において、７１は伝送路２へ送信する信号の変調、およ
び伝送路２より受信した信号の復調を行う変復調器であ
り、７２はこの変復調器７１への信号をシリアルに、変
復調器７１からの信号をパラレルに相互変換するシリア
ル／パラレル変換器（以下、Ｓ／Ｐ変換器という）であ
る。７３はこのノード１の全体制御を行う中央演算処理
装置（以下、ＣＰＵという）であり、７４はこのＣＰＵ
７３の制御手順や必要なデータ類が格納されたメモリで
ある。７５はＣＰＵ７３に接続されて時空間占有時間３
１〜３６の制御を行う時空間占有制御装置であり、７６
は変復調器７１から時空間占有制御回路７５に伝えられ
るキャリア有無信号である。
【００１３】次に動作について説明する。ここで、図３
は時空間占有制御回路７５の処理の流れを示すフローチ
ャートである。処理が開始されると、まずステップＳＴ
１において、内部で記憶している時空間占有ノード番号
を“１”にセットする。次いでステップＳＴ２では、自
ノード番号をその時空間占有ノード番号と比較し、一致
しているときはステップＳＴ３へ、一致していないとき
はステップＳＴ５へ進む。ステップＳＴ３では送信した
いデータの有無を調べ、送信したいデータがあればステ
ップＳＴ４にて送信したいデータを通信フレーム５１〜
５６として送出した後、ステップＳＴ８へ進む。一方、
ステップＳＴ３で送信したいデータがないと判定された
ときにはステップＳＴ７に進んで一定時間待って無信号
部６１〜６６を設定した後、ステップＳＴ８に進む。な
お、この一定の待ち時間は送信したいデータがないとき
の１つのノード１の時空間占有時間に相当し、この場
合、従来の占有フレーム４１〜４６の送信時間より充分
短く設定されている。
は時空間占有制御回路７５の処理の流れを示すフローチ
ャートである。処理が開始されると、まずステップＳＴ
１において、内部で記憶している時空間占有ノード番号
を“１”にセットする。次いでステップＳＴ２では、自
ノード番号をその時空間占有ノード番号と比較し、一致
しているときはステップＳＴ３へ、一致していないとき
はステップＳＴ５へ進む。ステップＳＴ３では送信した
いデータの有無を調べ、送信したいデータがあればステ
ップＳＴ４にて送信したいデータを通信フレーム５１〜
５６として送出した後、ステップＳＴ８へ進む。一方、
ステップＳＴ３で送信したいデータがないと判定された
ときにはステップＳＴ７に進んで一定時間待って無信号
部６１〜６６を設定した後、ステップＳＴ８に進む。な
お、この一定の待ち時間は送信したいデータがないとき
の１つのノード１の時空間占有時間に相当し、この場
合、従来の占有フレーム４１〜４６の送信時間より充分
短く設定されている。
【００１４】一方、ステップＳＴ２で不一致が検出され
たときには、ステップＳＴ５で変復調器７１からのキャ
リア有無信号７６によって伝送路２上のキャリアの有無
を調べ、キャリアがないときにはステップＳＴ７で一定
時間待った後にステップＳＴ８に進む。また、ステップ
ＳＴ５でキャリアがあると判定された場合には、ステッ
プＳＴ６でキャリアが無くなるまで待つ。この時、他の
ノード１の１つによって通信フレームを送信しており、
送出するフレーム長は任意長のものを送信可能である。
そしてキャリアの終了がステップＳＴ６で検出された時
点でステップＳＴ８に進む。ステップＳＴ８では内部で
記憶している時空間占有ノード番号に“１”を加算して
ステップＳＴ９に進み、ステップＳＴ９にてその時空間
占有ノード番号が最大ノード番号を越えたか否かを判定
する。時空間占有ノード番号が最大ノード番号を越えて
いればステップＳＴ１０で時空間占有ノード番号に
“１”をセットした後、また越えていなければそのま
ま、処理をステップＳＴ２に戻して以上の処理を繰り返
す。
たときには、ステップＳＴ５で変復調器７１からのキャ
リア有無信号７６によって伝送路２上のキャリアの有無
を調べ、キャリアがないときにはステップＳＴ７で一定
時間待った後にステップＳＴ８に進む。また、ステップ
ＳＴ５でキャリアがあると判定された場合には、ステッ
プＳＴ６でキャリアが無くなるまで待つ。この時、他の
ノード１の１つによって通信フレームを送信しており、
送出するフレーム長は任意長のものを送信可能である。
そしてキャリアの終了がステップＳＴ６で検出された時
点でステップＳＴ８に進む。ステップＳＴ８では内部で
記憶している時空間占有ノード番号に“１”を加算して
ステップＳＴ９に進み、ステップＳＴ９にてその時空間
占有ノード番号が最大ノード番号を越えたか否かを判定
する。時空間占有ノード番号が最大ノード番号を越えて
いればステップＳＴ１０で時空間占有ノード番号に
“１”をセットした後、また越えていなければそのま
ま、処理をステップＳＴ２に戻して以上の処理を繰り返
す。
【００１５】このように、各ノード１１〜１６は自身に
割り当てられた時空間占有時間３１〜３６になった時、
送信したいデータがあれば伝送路２にその信号の通信フ
レーム５１〜５６を送出し、送信したいデータがなけれ
ば伝送路２上になんの信号ものせない一定時間の無信号
部６１〜６６を設定し、各時空間占有時間３１〜３６
を、通信フレーム５１〜５６のキャリアの終了、および
無信号部６１〜６６の継続時間によって認識することに
より、伝送路２上の各ノード１１〜１６の時空間占有時
間３１〜３６を巡回させている。ここで、無信号部６１
〜６６においては何等の信号も送信する必要がなくなる
ため、送信すべきデータがない旨を伝える情報や自身の
コード番号などが送信される従来の占有フレーム４１〜
４６に比べて、その継続時間を充分短く設定することは
容易であり、伝送路２上の各ノード１１〜１６の時空間
占有時間を従来より短時間で一巡させることが可能とな
る。なお、図１に示した例では、時空間占有時間３１〜
３６の一巡目においてノード１５が通信フレーム５５を
送信し、二巡目においてノード１２が通信フレーム５２
を送信している場合を示している。
割り当てられた時空間占有時間３１〜３６になった時、
送信したいデータがあれば伝送路２にその信号の通信フ
レーム５１〜５６を送出し、送信したいデータがなけれ
ば伝送路２上になんの信号ものせない一定時間の無信号
部６１〜６６を設定し、各時空間占有時間３１〜３６
を、通信フレーム５１〜５６のキャリアの終了、および
無信号部６１〜６６の継続時間によって認識することに
より、伝送路２上の各ノード１１〜１６の時空間占有時
間３１〜３６を巡回させている。ここで、無信号部６１
〜６６においては何等の信号も送信する必要がなくなる
ため、送信すべきデータがない旨を伝える情報や自身の
コード番号などが送信される従来の占有フレーム４１〜
４６に比べて、その継続時間を充分短く設定することは
容易であり、伝送路２上の各ノード１１〜１６の時空間
占有時間を従来より短時間で一巡させることが可能とな
る。なお、図１に示した例では、時空間占有時間３１〜
３６の一巡目においてノード１５が通信フレーム５５を
送信し、二巡目においてノード１２が通信フレーム５２
を送信している場合を示している。
【００１６】実施例２．また、上記実施例１では各ノー
ド１１〜１６が対等である場合について説明したが、そ
れらの中の１つを特定ノードとして、その特定ノード
に、送信タイミングを調整するためのタイミング制御フ
レームを伝送路に送出させるようにしてもよい。図４は
請求項２に記載したそのような発明の一実施例を示すタ
イミング図で、相当部分には図１と同一符号を付してそ
の説明を省略する。図において、８は特定ノードとして
のノード１１が、自身に割り当てられた時空間占有時間
３１において送信したいデータがない時に伝送路２に送
出する、送信タイミングを調整するためのタイミング制
御フレームである。
ド１１〜１６が対等である場合について説明したが、そ
れらの中の１つを特定ノードとして、その特定ノード
に、送信タイミングを調整するためのタイミング制御フ
レームを伝送路に送出させるようにしてもよい。図４は
請求項２に記載したそのような発明の一実施例を示すタ
イミング図で、相当部分には図１と同一符号を付してそ
の説明を省略する。図において、８は特定ノードとして
のノード１１が、自身に割り当てられた時空間占有時間
３１において送信したいデータがない時に伝送路２に送
出する、送信タイミングを調整するためのタイミング制
御フレームである。
【００１７】次に動作について説明する。ここで、図５
はその時空間占有制御回路７５の処理の流れを示すフロ
ーチャートであり、基本的な動作は実施例１の場合と同
様であるため、その部分の説明は割愛する。ステップＳ
Ｔ２で時空間占有ノード番号と自ノード番号との一致が
検出され、ステップＳＴ３で送信したいデータが無いと
判定された場合にはステップＳＴ１１に進む。ステップ
ＳＴ１１では自ノードが前記特定ノードであるか否かの
判定を行い、特定ノードでない場合にはそのままステッ
プＳＴ７に進む。一方、特定ノードであれば、ステップ
ＳＴ１２において送信タイミング調整用のタイミング制
御フレーム８を生成して伝送路２に送出した後、ステッ
プＳＴ８に進む。
はその時空間占有制御回路７５の処理の流れを示すフロ
ーチャートであり、基本的な動作は実施例１の場合と同
様であるため、その部分の説明は割愛する。ステップＳ
Ｔ２で時空間占有ノード番号と自ノード番号との一致が
検出され、ステップＳＴ３で送信したいデータが無いと
判定された場合にはステップＳＴ１１に進む。ステップ
ＳＴ１１では自ノードが前記特定ノードであるか否かの
判定を行い、特定ノードでない場合にはそのままステッ
プＳＴ７に進む。一方、特定ノードであれば、ステップ
ＳＴ１２において送信タイミング調整用のタイミング制
御フレーム８を生成して伝送路２に送出した後、ステッ
プＳＴ８に進む。
【００１８】また、ステップＳＴ２にて時空間占有ノー
ド番号と自ノード番号が不一致と判定された後、ステッ
プＳＴ６でキャリアの終了が検出されるとステップＳＴ
１３に進む。ステップＳＴ１３ではそのキャリアが特定
ノード１１の送信したタイミング制御フレーム８の受信
によるものか否かの判定が行われ、タイミング制御フレ
ーム８の受信によるものではないと判定された場合に
は、そのままステップＳＴ８に進む。一方、タイミング
制御フレーム８の受信によるものと判定された場合に
は、ステップＳＴ１４において時空間占有ノード番号に
“２”をセットした後、処理をステップＳＴ２に戻す。
ド番号と自ノード番号が不一致と判定された後、ステッ
プＳＴ６でキャリアの終了が検出されるとステップＳＴ
１３に進む。ステップＳＴ１３ではそのキャリアが特定
ノード１１の送信したタイミング制御フレーム８の受信
によるものか否かの判定が行われ、タイミング制御フレ
ーム８の受信によるものではないと判定された場合に
は、そのままステップＳＴ８に進む。一方、タイミング
制御フレーム８の受信によるものと判定された場合に
は、ステップＳＴ１４において時空間占有ノード番号に
“２”をセットした後、処理をステップＳＴ２に戻す。
【００１９】実施例３．また、上記各実施例では、通信
フレーム５１〜５６がのせられた時空間占有時間３１〜
３６の長さ、すなわち通信フレーム５１〜５６のデータ
長については特に言及してはいないが、送信するデータ
がない場合に各ノード１１〜１６によって設定される無
信号部６１〜６６が一定時間であり、前述の処理が実行
されている限り、送信するデータがある場合に送出され
る通信フレーム５１〜５６のデータ長は、固定長であっ
ても可変長であってもよく、本質的には上記実施例と同
様の効果を奏する。なお、通信フレーム５１〜５６のデ
ータ長を可変長とした場合には、データ伝送をより融通
性に富んだものとすることができる。
フレーム５１〜５６がのせられた時空間占有時間３１〜
３６の長さ、すなわち通信フレーム５１〜５６のデータ
長については特に言及してはいないが、送信するデータ
がない場合に各ノード１１〜１６によって設定される無
信号部６１〜６６が一定時間であり、前述の処理が実行
されている限り、送信するデータがある場合に送出され
る通信フレーム５１〜５６のデータ長は、固定長であっ
ても可変長であってもよく、本質的には上記実施例と同
様の効果を奏する。なお、通信フレーム５１〜５６のデ
ータ長を可変長とした場合には、データ伝送をより融通
性に富んだものとすることができる。
【００２０】
【発明の効果】以上のように、請求項１に記載の発明に
よれば、各ノードに伝送路の時空間占有時間を順番に割
り当て、各ノードは自身に割り当てられた時空間占有時
間になった時、送信したいデータがあれば通信フレーム
の送信を、なければ伝送路上に一定時間の無信号部を設
定し、その通信フレームの終了と無信号部の継続時間と
によって伝送路上の各時空間占有時間を認識するように
構成したので、送信するデータのない時には伝送路にな
にも送出する必要がなくなり、無信号部の継続時間を従
来の占有フレームの送出時間に比べて充分短くすること
が容易となるため、各ノードに割り当てた時空間占有時
間を短時間で一巡させることが可能な時分割通信制御方
法が得られる効果がある。
よれば、各ノードに伝送路の時空間占有時間を順番に割
り当て、各ノードは自身に割り当てられた時空間占有時
間になった時、送信したいデータがあれば通信フレーム
の送信を、なければ伝送路上に一定時間の無信号部を設
定し、その通信フレームの終了と無信号部の継続時間と
によって伝送路上の各時空間占有時間を認識するように
構成したので、送信するデータのない時には伝送路にな
にも送出する必要がなくなり、無信号部の継続時間を従
来の占有フレームの送出時間に比べて充分短くすること
が容易となるため、各ノードに割り当てた時空間占有時
間を短時間で一巡させることが可能な時分割通信制御方
法が得られる効果がある。
【００２１】また、請求項２に記載の発明によれば、ノ
ード中の１つを特定ノードとし、その特定ノードに割り
当てられた時空間占有時間に送信したいデータがない場
合には、送信タイミング調整のためのタイミング制御フ
レームを伝送路に送信し、それを受信した各ノードは時
空間占有ノード番号を特定ノードの次の順位をもつもの
の番号とするように構成したので、より確実に伝送路上
の時空間占有時間を制御することができる効果がある。
ード中の１つを特定ノードとし、その特定ノードに割り
当てられた時空間占有時間に送信したいデータがない場
合には、送信タイミング調整のためのタイミング制御フ
レームを伝送路に送信し、それを受信した各ノードは時
空間占有ノード番号を特定ノードの次の順位をもつもの
の番号とするように構成したので、より確実に伝送路上
の時空間占有時間を制御することができる効果がある。
【図１】この発明の実施例１による時分割通信制御方法
を示すタイミング図である。
を示すタイミング図である。
【図２】上記実施例におけるノードの構成例を示すブロ
ック図である。
ック図である。
【図３】上記実施例における処理の流れを示すフローチ
ャートである。
ャートである。
【図４】この発明の実施例２による時分割通信制御方法
を示すタイミング図である。
を示すタイミング図である。
【図５】上記実施例における処理の流れを示すフローチ
ャートである。
ャートである。
【図６】この発明および従来の時分割通信制御方法が適
用される時分割多重通信システムの一例を示すブロック
図である。
用される時分割多重通信システムの一例を示すブロック
図である。
【図７】従来の時分割通信制御方法を示すタイミング図
である。
である。
１，１１〜１６ ノード ２ 伝送路 ３１〜３６ 時空間占有時間 ５１〜５６ 通信フレーム ６１〜６６ 無信号部 ８ タイミング制御フレーム
Claims (2)
- 【請求項１】 １本の伝送路を複数のノードで共有して
時分割多重通信を行う際、前記各ノードより前記伝送路
への信号の送出を制御する時分割通信制御方法におい
て、前記伝送路の時空間占有時間を前記各ノードに順番
に割り当て、前記各ノードは自身に割り当てられた時空
間占有時間になった時、送信したいデータがあれば前記
伝送路にその信号の通信フレームを送出し、送信したい
データがなければ前記伝送路上になんの信号ものせない
一定時間の無信号部を設定し、前記各ノードは、前記通
信フレームが送信された部分では当該送信フレームの終
了によって、前記無信号部ではその継続時間によって、
前記各時空間占有時間を認識することを特徴とする時分
割通信制御方法。 - 【請求項２】 前記ノード中の１つを特定ノードとし、
前記特定ノードは自身に割り当てられた時空間占有時間
になった時、送信したいデータがない場合には送信タイ
ミングを調整するためのタイミング制御フレームを前記
伝送路に送出し、前記各ノードは自身に割り当てられた
時空間占有時間以外において前記タイミング制御フレー
ムを受信した場合、前記伝送路上の次の時空間占有時間
の占有ノード番号を、前記特定ノードの次の順位を持つ
ノードのノード番号に設定することを特徴とする請求項
１に記載の時分割通信制御方法。
Priority Applications (2)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP5218823A JPH0774718A (ja) | 1993-09-02 | 1993-09-02 | 時分割通信制御方法 |
| US08/276,905 US5448563A (en) | 1993-09-02 | 1994-07-19 | Communication control method |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP5218823A JPH0774718A (ja) | 1993-09-02 | 1993-09-02 | 時分割通信制御方法 |
Publications (1)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPH0774718A true JPH0774718A (ja) | 1995-03-17 |
Family
ID=16725913
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP5218823A Pending JPH0774718A (ja) | 1993-09-02 | 1993-09-02 | 時分割通信制御方法 |
Country Status (2)
| Country | Link |
|---|---|
| US (1) | US5448563A (ja) |
| JP (1) | JPH0774718A (ja) |
Families Citing this family (6)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| CA2283695C (en) * | 1997-03-17 | 2007-10-02 | Ge-Harris Railway Electronics, L.L.C. | A communications system and method for interconnected networks having a linear topology, especially railways |
| US6833797B2 (en) | 2000-05-26 | 2004-12-21 | Honeywell International Inc. | Method, apparatus and computer program product for displaying terrain in rotary wing aircraft |
| US6583733B2 (en) | 2000-05-26 | 2003-06-24 | Honeywell International Inc. | Apparatus, method and computer program product for helicopter ground proximity warning system |
| ATE487923T1 (de) | 2000-09-14 | 2010-11-15 | Honeywell Int Inc | Verfahren, vorrichtung und computerprogrammprodukt zur warnung vor einer hubschrauberheckbodenberührung |
| US20040085910A1 (en) * | 2002-11-01 | 2004-05-06 | Zarlink Semiconductor V.N. Inc. | Media access control device for high efficiency ethernet backplane |
| US9481348B2 (en) * | 2012-09-20 | 2016-11-01 | Wabtec Holding Corp. | System and method for addressing a pneumatic emergency in a helper locomotive |
Family Cites Families (6)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| US4387425A (en) * | 1980-05-19 | 1983-06-07 | Data General Corporation | Masterless and contentionless computer network |
| JPS59139743A (ja) * | 1983-01-31 | 1984-08-10 | Canon Inc | 情報転送方式 |
| US4760571A (en) * | 1984-07-25 | 1988-07-26 | Siegfried Schwarz | Ring network for communication between one chip processors |
| US4667323A (en) * | 1985-09-03 | 1987-05-19 | Allen-Bradley Company, Inc. | Industrialized token passing network |
| JPS62281595A (ja) * | 1986-05-30 | 1987-12-07 | Nippon Telegr & Teleph Corp <Ntt> | 多元速度多重通信方式 |
| US4787083A (en) * | 1987-09-30 | 1988-11-22 | Nitsuko Limited | Bus-method communication network system capable of seizing transmission right by using timer means at each station |
-
1993
- 1993-09-02 JP JP5218823A patent/JPH0774718A/ja active Pending
-
1994
- 1994-07-19 US US08/276,905 patent/US5448563A/en not_active Expired - Fee Related
Also Published As
| Publication number | Publication date |
|---|---|
| US5448563A (en) | 1995-09-05 |
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