JPH0647016A - 磁気共鳴装置で使用される直角コイル装置 - Google Patents
磁気共鳴装置で使用される直角コイル装置Info
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- JPH0647016A JPH0647016A JP5082065A JP8206593A JPH0647016A JP H0647016 A JPH0647016 A JP H0647016A JP 5082065 A JP5082065 A JP 5082065A JP 8206593 A JP8206593 A JP 8206593A JP H0647016 A JPH0647016 A JP H0647016A
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Abstract
(57)【要約】 (修正有)
【目的】 本発明は全接続手段が互いのすぐ近辺のコイ
ル装置に設けられうると示される種の直角コイル装置を
提供することを目的とする。 【構成】 2つの自由端間に位置する第1の主導体19
の点Eと第2の主導体の対応点Nとの間に電気的接続を
構成する少なくとも1つの第3の接続導体23が設けら
れ;第1及び第2の接続導体21の各々は実質的に等し
い第1、21a及び第2の接続導体部分21bからな
り、第1の接続導体部分は第1の主導体の自由端に接続
され、第2の接続導体部分は第2の主導体の自由端に接
続され;第1及び第2の接続導体部分の4つの自由端は
電気的接続ネットワーク25を介して互いに、電気的接
続手段に電気的に接続される。
ル装置に設けられうると示される種の直角コイル装置を
提供することを目的とする。 【構成】 2つの自由端間に位置する第1の主導体19
の点Eと第2の主導体の対応点Nとの間に電気的接続を
構成する少なくとも1つの第3の接続導体23が設けら
れ;第1及び第2の接続導体21の各々は実質的に等し
い第1、21a及び第2の接続導体部分21bからな
り、第1の接続導体部分は第1の主導体の自由端に接続
され、第2の接続導体部分は第2の主導体の自由端に接
続され;第1及び第2の接続導体部分の4つの自由端は
電気的接続ネットワーク25を介して互いに、電気的接
続手段に電気的に接続される。
Description
【0001】
【産業上の利用分野】本発明は第1の面及び第2の面に
互いにある距離をおいて夫々位置し、夫々が開口(2
4)を有するループとして形成され、主に同じ方位を有
する第1及び第2の電気的主導体(19)と;夫々が開
口の対応側に位置された、第1及び第2の主導体の自由
端間の電気的接続を構成する第1及び第2の接続導体
(21)と;相互に直交して向いた第1及び第2の磁界
を夫々発生及び/又は受信するのに適している第1及び
第2の組の巻回が形成されるよう該導体に接続された電
気的接続手段(31)とからなる磁気共鳴装置で使用さ
れる直角コイル装置に係る。
互いにある距離をおいて夫々位置し、夫々が開口(2
4)を有するループとして形成され、主に同じ方位を有
する第1及び第2の電気的主導体(19)と;夫々が開
口の対応側に位置された、第1及び第2の主導体の自由
端間の電気的接続を構成する第1及び第2の接続導体
(21)と;相互に直交して向いた第1及び第2の磁界
を夫々発生及び/又は受信するのに適している第1及び
第2の組の巻回が形成されるよう該導体に接続された電
気的接続手段(31)とからなる磁気共鳴装置で使用さ
れる直角コイル装置に係る。
【0002】
【従来の技術】そのような直角コイル装置の例は、MR
I(磁気共鳴画像)による例えば患者の手首の検査に特
に適している直角コイル装置を示す米国特許第5,05
7,777号から公知である。主導体の各通路により表
わされる開放リングはそこではU字形である。公知の直
角コイル装置において、導体はコイル装置の反対側に位
置した端部で接続手段に接続される。次に、コイル装置
の一方で励起する際に発生した電流が水平に向いたRF
磁界を発生し、他方で励起時に発生した電流が垂直に向
いたRF磁界を発生する。2つの遠隔点で送信又は受信
手段に接続されなければならないことが公知のコイル装
置の欠点である。従ってこれらの接続点がコイル装置の
外の相互接続部を介して送信又は受信手段に相互接続さ
れるので、等化電流が2つの接続点間を流れる。これら
の等化電流は望ましくない干渉磁界を生じ、それにより
映像均一性及び信号対雑音比は影響され、等化通路に望
ましくない損失も生じ、その損失は信号対雑音比も劣化
させる。上記特許で概略示されているこの欠点を減じる
公知の方法は、いわゆるRFトラップの接続への挿入で
あり、それによりRF面電流は遮断される。しかし、こ
れらのRFトップが効果的であるよう比較的大きくなけ
ればならないという欠点がある。更に、妨害を起こすよ
うになる環境への結合を防ぐ為、これらのトラップを遮
蔽する必要がある。これらの遮蔽自体は勾配磁界と同様
にRF磁界を妨害する望ましくない渦電流を発生し、従
って映像に影響する。更にトラップは時間のかかる調整
を必要とする。
I(磁気共鳴画像)による例えば患者の手首の検査に特
に適している直角コイル装置を示す米国特許第5,05
7,777号から公知である。主導体の各通路により表
わされる開放リングはそこではU字形である。公知の直
角コイル装置において、導体はコイル装置の反対側に位
置した端部で接続手段に接続される。次に、コイル装置
の一方で励起する際に発生した電流が水平に向いたRF
磁界を発生し、他方で励起時に発生した電流が垂直に向
いたRF磁界を発生する。2つの遠隔点で送信又は受信
手段に接続されなければならないことが公知のコイル装
置の欠点である。従ってこれらの接続点がコイル装置の
外の相互接続部を介して送信又は受信手段に相互接続さ
れるので、等化電流が2つの接続点間を流れる。これら
の等化電流は望ましくない干渉磁界を生じ、それにより
映像均一性及び信号対雑音比は影響され、等化通路に望
ましくない損失も生じ、その損失は信号対雑音比も劣化
させる。上記特許で概略示されているこの欠点を減じる
公知の方法は、いわゆるRFトラップの接続への挿入で
あり、それによりRF面電流は遮断される。しかし、こ
れらのRFトップが効果的であるよう比較的大きくなけ
ればならないという欠点がある。更に、妨害を起こすよ
うになる環境への結合を防ぐ為、これらのトラップを遮
蔽する必要がある。これらの遮蔽自体は勾配磁界と同様
にRF磁界を妨害する望ましくない渦電流を発生し、従
って映像に影響する。更にトラップは時間のかかる調整
を必要とする。
【0003】
【発明が解決しようとする課題】本発明の目的は全接続
手段が互いのすぐ近くのコイル装置に設けられうる前記
の種類の直角コイル装置を提供することである。
手段が互いのすぐ近くのコイル装置に設けられうる前記
の種類の直角コイル装置を提供することである。
【0004】
【課題を解決するための手段】これを達成する為、本発
明によるコイル装置は2つの自由端間に位置する第1の
主導体の点と第2の主導体の対応点との間に電気的接続
を構成する少なくとも1つの第3の接続導体が設けら
れ、第1及び第2の接続導体の各々は実質的に等しい第
1及び第2の接続導体部分からなり、第1の接続導体部
分は第1の主導体の自由端に接続され、第2の接続導体
部分は第2の主導体の自由端に接続され、第1及び第2
の接続導体部分の4つの自由端は電気的接続ネットワー
クを介して互いに、電気的接続手段に電気的に接続され
ることを特徴とする。従って、全電気的接続手段はコイ
ル装置の一方に位置される接続ネットワークを介して導
体に接続される。
明によるコイル装置は2つの自由端間に位置する第1の
主導体の点と第2の主導体の対応点との間に電気的接続
を構成する少なくとも1つの第3の接続導体が設けら
れ、第1及び第2の接続導体の各々は実質的に等しい第
1及び第2の接続導体部分からなり、第1の接続導体部
分は第1の主導体の自由端に接続され、第2の接続導体
部分は第2の主導体の自由端に接続され、第1及び第2
の接続導体部分の4つの自由端は電気的接続ネットワー
クを介して互いに、電気的接続手段に電気的に接続され
ることを特徴とする。従って、全電気的接続手段はコイ
ル装置の一方に位置される接続ネットワークを介して導
体に接続される。
【0005】第1及び第2の面が水平に延在するようコ
イル装置が配置される時、2つの主導体は垂直に向いた
磁界を発生又は受けることができる2つの水平巻回を形
成する。次に接続導体と共に、主導体の一部は水平に向
いた磁界を発生又は受信することができる垂直巻回を構
成する。接続ネットワークの構成部分の値は、巻回の共
振振動数が所定の値に同調されるよう、選択されうる。
イル装置が配置される時、2つの主導体は垂直に向いた
磁界を発生又は受けることができる2つの水平巻回を形
成する。次に接続導体と共に、主導体の一部は水平に向
いた磁界を発生又は受信することができる垂直巻回を構
成する。接続ネットワークの構成部分の値は、巻回の共
振振動数が所定の値に同調されるよう、選択されうる。
【0006】第3の接続導体が存在する為、1つ又はそ
れ以上の接続は2つの水平巻回間に存在する。これらの
接続が水平巻回により発生された磁界に影響する電流を
伝えるのを防ぐ為、これ(これら)の第3の接続導体及
び2つの主導体間の接続点が同じ電位を伝えることが重
要である。これは接続ネットワークが、第1の接続導体
部分の自由端と第2の接続導体部分の自由端をそれぞれ
相互接続する相互に等しい容量素子と、同じ接続導体と
関連した接続導体部分の自由端を相互接続する互いに等
しい第2の容量素子とからなり、第3の接続導体の第1
及び第2の主導体への接続点は開口に対して対称的に位
置することを特徴とする本発明による直角コイル装置の
実施例の非常に簡略で、エレガントな方法で達成され
る。この実施例において、2つの水平巻回の電流は等し
くされ、これにより同じ第3の接続導体に接続される第
1及び第2の主導体の点が同じ電位を有する。本実施例
の更なる利点は垂直巻回も同じ電流を有するという事実
にある。その結果、第1の容量素子は水平巻回用電流を
伝えず、第2の容量素子は垂直巻回用電流を伝えない。
従って、コイル装置の水平及び垂直モードは互いに独立
に共鳴であり、また、コイル装置の単一位置で励起又は
感知される。第3の接続導体の数は、主導体の途中に位
置する点で主導体に接続される中央の第3の接続導体が
存在するよう、奇数(例えば1又は3)である。
れ以上の接続は2つの水平巻回間に存在する。これらの
接続が水平巻回により発生された磁界に影響する電流を
伝えるのを防ぐ為、これ(これら)の第3の接続導体及
び2つの主導体間の接続点が同じ電位を伝えることが重
要である。これは接続ネットワークが、第1の接続導体
部分の自由端と第2の接続導体部分の自由端をそれぞれ
相互接続する相互に等しい容量素子と、同じ接続導体と
関連した接続導体部分の自由端を相互接続する互いに等
しい第2の容量素子とからなり、第3の接続導体の第1
及び第2の主導体への接続点は開口に対して対称的に位
置することを特徴とする本発明による直角コイル装置の
実施例の非常に簡略で、エレガントな方法で達成され
る。この実施例において、2つの水平巻回の電流は等し
くされ、これにより同じ第3の接続導体に接続される第
1及び第2の主導体の点が同じ電位を有する。本実施例
の更なる利点は垂直巻回も同じ電流を有するという事実
にある。その結果、第1の容量素子は水平巻回用電流を
伝えず、第2の容量素子は垂直巻回用電流を伝えない。
従って、コイル装置の水平及び垂直モードは互いに独立
に共鳴であり、また、コイル装置の単一位置で励起又は
感知される。第3の接続導体の数は、主導体の途中に位
置する点で主導体に接続される中央の第3の接続導体が
存在するよう、奇数(例えば1又は3)である。
【0007】本発明による直角コイル装置の望ましい実
施例は第1の容量素子の各々は2つの相互に等しい直列
接続第1コンデンサからなり、直列接続第1コンデンサ
の接続点は少なくとも1つの第2コンデンサを介して相
互接続され、各第2の容量素子は異なる第1の容量素子
と関連した2つの第1の導体と第2の導体との直列接続
からなることを特徴とする。水平モードは第1コンデン
サの一つを介して、垂直モードは第2コンデンサを介し
て励起され感知される。
施例は第1の容量素子の各々は2つの相互に等しい直列
接続第1コンデンサからなり、直列接続第1コンデンサ
の接続点は少なくとも1つの第2コンデンサを介して相
互接続され、各第2の容量素子は異なる第1の容量素子
と関連した2つの第1の導体と第2の導体との直列接続
からなることを特徴とする。水平モードは第1コンデン
サの一つを介して、垂直モードは第2コンデンサを介し
て励起され感知される。
【0008】水平巻回の共振振動数に影響することなく
垂直巻回の共振振動数の調整を容易にする為、後者の実
施例の更なる例は同じ接続導体の部分に接続される第1
の容量素子の各々の端部が相互に等しい第3の容量素子
を介して相互接続されることを特徴とする。後者の実施
例の更なる例は2つの相互に等しい直列接続第2コンデ
ンサが設けられ、第3の容量素子の各々が2つの相互に
等しい直列接続の第3コンデンサからなり、直列接続の
第3コンデンサの接続点は相互に等しい第4コンデンサ
を介して第2コンデンサの接続点に接続されることを特
徴とする。
垂直巻回の共振振動数の調整を容易にする為、後者の実
施例の更なる例は同じ接続導体の部分に接続される第1
の容量素子の各々の端部が相互に等しい第3の容量素子
を介して相互接続されることを特徴とする。後者の実施
例の更なる例は2つの相互に等しい直列接続第2コンデ
ンサが設けられ、第3の容量素子の各々が2つの相互に
等しい直列接続の第3コンデンサからなり、直列接続の
第3コンデンサの接続点は相互に等しい第4コンデンサ
を介して第2コンデンサの接続点に接続されることを特
徴とする。
【0009】水平巻回の共振振動数と独立に垂直巻回の
共振振動数の調数の更なる簡略化の為に、本発明による
装置の更なる実施例は、第3の接続導体は1つが他の延
長上に位置する2つの部分からなり、それらの自由端が
可変第5の導体を含む回路を介して相互接続されること
を特徴とする。垂直巻回の感度(信号対雑音比)は中央
の第3の接続導体の第1及び第2の主導体への接続点は
夫々第1及び第2の面に位置する第1及び第2の追加導
体を介して接続ネットワークに接続されることを特徴と
する。中央第3の接続導体に関連して、追加導体は追加
垂直巻回を構成する。これらの追加導体の接続ネットワ
ークへの接続は:接続ネットワークは第1及び第2の接
続導体の各々に対して、関連する接続導体と関連した第
1及び第2の接続導体部分の自由端を相互接続する2つ
の相互に等しい第6コンデンサとの直列接続と;第1及
び第2の追加導体の自由端を相互接続する2つの相互に
等しい第7コンデンサの直列接続と;各々が対の第6コ
ンデンサの1つの接続点を第7コンデンサの接続点に接
続する2つの相互に等しい第8コンデンサとからなるこ
とを特徴とするこの実施例の例で容易に実現されうる。
共振振動数の調数の更なる簡略化の為に、本発明による
装置の更なる実施例は、第3の接続導体は1つが他の延
長上に位置する2つの部分からなり、それらの自由端が
可変第5の導体を含む回路を介して相互接続されること
を特徴とする。垂直巻回の感度(信号対雑音比)は中央
の第3の接続導体の第1及び第2の主導体への接続点は
夫々第1及び第2の面に位置する第1及び第2の追加導
体を介して接続ネットワークに接続されることを特徴と
する。中央第3の接続導体に関連して、追加導体は追加
垂直巻回を構成する。これらの追加導体の接続ネットワ
ークへの接続は:接続ネットワークは第1及び第2の接
続導体の各々に対して、関連する接続導体と関連した第
1及び第2の接続導体部分の自由端を相互接続する2つ
の相互に等しい第6コンデンサとの直列接続と;第1及
び第2の追加導体の自由端を相互接続する2つの相互に
等しい第7コンデンサの直列接続と;各々が対の第6コ
ンデンサの1つの接続点を第7コンデンサの接続点に接
続する2つの相互に等しい第8コンデンサとからなるこ
とを特徴とするこの実施例の例で容易に実現されうる。
【0010】この例が受信コイルとしてだけ用いられる
時、送信中このコイルを送信手段から結合を解くことが
できるようにすべきである。この結果、更なる例はコイ
ル及びスイッチの直列接続は各第6及び第7コンデンサ
に並列に接続されることを特徴とする。
時、送信中このコイルを送信手段から結合を解くことが
できるようにすべきである。この結果、更なる例はコイ
ル及びスイッチの直列接続は各第6及び第7コンデンサ
に並列に接続されることを特徴とする。
【0011】
【実施例】本発明のこれら及び他の面を以下図面を参照
して詳細に説明する。図1に単に概略的に示される磁気
共鳴装置は静均一磁界及び勾配磁界を発生するよう動作
する本体コイルの装置1からなる。装置内に、テーブル
5上に配置された患者7を収容する円筒形空洞3が形成
される。電源及び患者7の選択された部分が映像される
よう装置を制御する制御ユニット9が設けられる。この
為に、磁界が空調3で公知の方法で発生され、その後、
RFパルスは装置の所定のコイルに印加され、かく発生
されたRF磁界は選択された部分の映像を得る為に検出
される。この種の装置は例えば米国特許第A−4,81
6,765号(PHN11,934)に詳細に説明され
ている。
して詳細に説明する。図1に単に概略的に示される磁気
共鳴装置は静均一磁界及び勾配磁界を発生するよう動作
する本体コイルの装置1からなる。装置内に、テーブル
5上に配置された患者7を収容する円筒形空洞3が形成
される。電源及び患者7の選択された部分が映像される
よう装置を制御する制御ユニット9が設けられる。この
為に、磁界が空調3で公知の方法で発生され、その後、
RFパルスは装置の所定のコイルに印加され、かく発生
されたRF磁界は選択された部分の映像を得る為に検出
される。この種の装置は例えば米国特許第A−4,81
6,765号(PHN11,934)に詳細に説明され
ている。
【0012】図2は図1のII-II 線で切断した装置の断
面図である。患者7は、患者の長手方向が装置の軸11
に平行に延在するようテーブル5上に位置される。軸1
1はコイル装置1により発生された均一磁界の主方向に
平行に延在する。図示の例において水平方向であるこの
方向は図2に示された座標12の直交装置のZ方向とし
て示される。Y方向は垂直に延在する。患者7の手首を
映像する為、本発明の実施例の直角コイル装置13は、
軸11に位置した、本体コイル装置1により発生された
磁界の等角点の領域でテーブル5上に固定される。図2
は患者7の下腕15が軸11に対して略45°の角度を
なす軸17に沿って延在することを示す。患者が検査中
腕を静止に保ちうるよう患者は快適な位置にうつ伏せに
なる。腕は引用の米国特許第A−5−057777号明
細書に記載の如く直角コイル装置13の縁部に置かれ
る。従って腕の長手方向は直角コイル装置13により発
生又は受信さるべきRF磁界の夫々X及びY成分Bx及
びByが位置する座標装置12のX−Y面に対して略4
5°の角度をなす。
面図である。患者7は、患者の長手方向が装置の軸11
に平行に延在するようテーブル5上に位置される。軸1
1はコイル装置1により発生された均一磁界の主方向に
平行に延在する。図示の例において水平方向であるこの
方向は図2に示された座標12の直交装置のZ方向とし
て示される。Y方向は垂直に延在する。患者7の手首を
映像する為、本発明の実施例の直角コイル装置13は、
軸11に位置した、本体コイル装置1により発生された
磁界の等角点の領域でテーブル5上に固定される。図2
は患者7の下腕15が軸11に対して略45°の角度を
なす軸17に沿って延在することを示す。患者が検査中
腕を静止に保ちうるよう患者は快適な位置にうつ伏せに
なる。腕は引用の米国特許第A−5−057777号明
細書に記載の如く直角コイル装置13の縁部に置かれ
る。従って腕の長手方向は直角コイル装置13により発
生又は受信さるべきRF磁界の夫々X及びY成分Bx及
びByが位置する座標装置12のX−Y面に対して略4
5°の角度をなす。
【0013】図3は本発明による直角コイル装置の第1
の実施例の概略斜視図である。図示の直角コイル装置は
例えば銅管、棒又は細片からなる多数の導電部分からな
る。これらの部分は米国特許第A−5−057777号
に記載の如く適切なプラスチックで作られた支持部上に
設けられてよく又、ここで図示の如く、自由に吊される
よう構成される。該部分は第1及び第2の主導体19、
第1及び第2の接続導体21及び第3の接続導体23か
らなる。各主導体19は開口24を有するループとして
形成される。第1及び第2の主導体19は第1の面及び
第2の面で夫々互いにある距離おいて配置される。これ
らの面は図3において水平に延在し、第1の面は第2の
面上に位置される。第1及び第2の主導体は同じ方位を
有し、即ち開口24は図3で前側である同じ側に位置さ
れる。第1及び第2の主導体19は第1及び第2の面に
実質的に垂直に延在する第3の接続導体23により電気
的に相互接続される。本実施例において、第3の接続導
体23は第1及び第2の主導体19の中央を相互接続す
る直線細片として形成される。
の実施例の概略斜視図である。図示の直角コイル装置は
例えば銅管、棒又は細片からなる多数の導電部分からな
る。これらの部分は米国特許第A−5−057777号
に記載の如く適切なプラスチックで作られた支持部上に
設けられてよく又、ここで図示の如く、自由に吊される
よう構成される。該部分は第1及び第2の主導体19、
第1及び第2の接続導体21及び第3の接続導体23か
らなる。各主導体19は開口24を有するループとして
形成される。第1及び第2の主導体19は第1の面及び
第2の面で夫々互いにある距離おいて配置される。これ
らの面は図3において水平に延在し、第1の面は第2の
面上に位置される。第1及び第2の主導体は同じ方位を
有し、即ち開口24は図3で前側である同じ側に位置さ
れる。第1及び第2の主導体19は第1及び第2の面に
実質的に垂直に延在する第3の接続導体23により電気
的に相互接続される。本実施例において、第3の接続導
体23は第1及び第2の主導体19の中央を相互接続す
る直線細片として形成される。
【0014】開口24の対応側に位置する第1及び第2
の主導体19の自由端は、第1及び第2の接続導体21
により夫々電気的に相互接続され、開口の左に位置した
自由端は第1の接続導体により相互接続される。第1及
び第2の接続導体21の各々は1つが他の延長上に位置
する実質的に等しい第1及び第2の接続導体部分21
a,21bからなり、その自由端は電気的接続ネットワ
ーク25を介して相互接続される。第1の接続導体部分
21aは第1の主導体19の自由端に接続され、第2の
接続導体部分21bは第2の主導体の自由端に接続され
る。接続ネットワーク25はプリント回路板27からな
り、その上に部品29が設けられる。例えばケーブルを
形成するよう束ねられた接続ワイヤの形の電気的接続手
段31は又接続ネットワーク25に接続される。従って
接続ネットワーク25は接続導体部分21a,21bの
自由端を互いに及び接続手段31に接続する。
の主導体19の自由端は、第1及び第2の接続導体21
により夫々電気的に相互接続され、開口の左に位置した
自由端は第1の接続導体により相互接続される。第1及
び第2の接続導体21の各々は1つが他の延長上に位置
する実質的に等しい第1及び第2の接続導体部分21
a,21bからなり、その自由端は電気的接続ネットワ
ーク25を介して相互接続される。第1の接続導体部分
21aは第1の主導体19の自由端に接続され、第2の
接続導体部分21bは第2の主導体の自由端に接続され
る。接続ネットワーク25はプリント回路板27からな
り、その上に部品29が設けられる。例えばケーブルを
形成するよう束ねられた接続ワイヤの形の電気的接続手
段31は又接続ネットワーク25に接続される。従って
接続ネットワーク25は接続導体部分21a,21bの
自由端を互いに及び接続手段31に接続する。
【0015】図4は図3の直角コイル装置と、それに接
続された回路のブロック系統図と同様に接続ネットワー
ク25の第1の実施例の概略図を示す。本実施例におい
て、接続ネットワーク25は2つの相互に等しい第1の
容量素子33と2つの相互に等しい第2の容量素子35
とからなる。これらの容量素子の各々は1つのコンデン
サからなってよい。第1の容量素子33の1つは第1の
接続導体部分21aの自由端を相互結合し、他の容量素
子は第2の接続導体部分21bの自由端を相互結合す
る。各第2の容量素子35は同じ第2の接続導体21と
関連した接続導体部分21a及び21bの自由端を夫々
相互接続する。
続された回路のブロック系統図と同様に接続ネットワー
ク25の第1の実施例の概略図を示す。本実施例におい
て、接続ネットワーク25は2つの相互に等しい第1の
容量素子33と2つの相互に等しい第2の容量素子35
とからなる。これらの容量素子の各々は1つのコンデン
サからなってよい。第1の容量素子33の1つは第1の
接続導体部分21aの自由端を相互結合し、他の容量素
子は第2の接続導体部分21bの自由端を相互結合す
る。各第2の容量素子35は同じ第2の接続導体21と
関連した接続導体部分21a及び21bの自由端を夫々
相互接続する。
【0016】本実施例において、接続手段31は3つの
導体31a,31b及び31cからなる。導体31a及
び31bは第1の容量素子33の1つを第1の整合ネッ
トワーク37に接続し、導体31b及び31cは第2の
容量素子35の1つを第2の整合ネットワーク39に接
続する。整合ネットワーク37,39は接続43を介し
て送信及び/又は受信手段(図示せず)に接続されるハ
イブリッドネットワーク41に接続される。整合ネット
ワーク37,39及びハイブリッドネットワークは直角
コイル装置用の公知の接続装置を構成する。第1の整合
ネットワーク37を介して、第1のRF電流は直角コイ
ル装置に印加されえ、その第1の電流は図4の点A,
B,C,D,E,F,G,H,Iで示される第1の主導
体19の通路を主に流れる。強い誘導結合が第1及び第
2の主導体19間に存在するので、同じRF電流は通路
J,K,L,M,N,O,P,Q,Rに沿って主に第2
の主導体を通って流れる。2つの該通路は2つの主な水
平巻回からなる第1のRFコイル装置から構成される。
これらの巻回を通って流れる電流は垂直に向いた磁界B
yを発生する。第2の整合ネットワーク39を介して、
第2のRF電流は直角コイル装置に印加されえ、その第
2の電流はハイブリッドネットワーク41がある為第1
のRF電流に対して90°の位相差を示すが、或いはそ
れに等しい。第2のRF電流は通路I,H,G,F,
E,N,O,P,Q,Rに沿って直角コイル装置の右側
部分に流れ、左側部分(右側部分に強く誘導的に結合さ
れる)の通路A,B,C,D,E,N,M,L,Jに沿
って流れるRF電流を誘起する。後者の2つの通路は2
つの主な垂直巻回からなる第2のRFコイル装置から構
成される。これらの巻回を通って流れる電流は水平に向
いた磁界Bxを発生する。逆に、RF磁界Bx及びBy
は、形成された2つのコイル装置の指示通路に応じて整
合ネットワーク37及び39及びハイブリッドネットワ
ーク41を介して受信装置に印加されうる電流を発生す
る。該水平及び垂直巻回が印加されたRF電流の周波数
に同調されるよう容量素子33及び35の値が選択され
る。第3の接続導体23は2つの垂直巻回の共通導体で
ある。この導体は又開口24に対して対称的に位置され
る点E及びNで水平巻回を相互接続する。これは、一方
で点E及びN間の距離と、他方で主導体の自由端(夫々
点B,H及びK,Q)とが、関連主導体19に沿って測
定されると等しいことを意味する。上記直角コイル装置
の対称構造及び容量素子33の均一性の結果、点E及び
Nは水平巻回に対して同じ電位を有する。従って、第3
の接続導体23は水平巻回の電流を流さない。同じ理由
で、容量素子35は水平巻回の電流を流さない。容量素
子35は等しいので、容量素子33は垂直巻回の電流を
流さない。従って、水平及び垂直巻回はそれらが共通に
それらの導体の大部分を有するとしても、互いに独立に
動作しうる。従って、水平及び垂直モードは互いに独立
に共振であり、直角コイル装置の単一位置で、励起又は
感知されうる。図示の導体位置の他の利点はコイル装置
の中央で2つの接続だけが水平面と交差するので水平方
向のコイル装置のアクセス可能性が最大である事実に存
する。
導体31a,31b及び31cからなる。導体31a及
び31bは第1の容量素子33の1つを第1の整合ネッ
トワーク37に接続し、導体31b及び31cは第2の
容量素子35の1つを第2の整合ネットワーク39に接
続する。整合ネットワーク37,39は接続43を介し
て送信及び/又は受信手段(図示せず)に接続されるハ
イブリッドネットワーク41に接続される。整合ネット
ワーク37,39及びハイブリッドネットワークは直角
コイル装置用の公知の接続装置を構成する。第1の整合
ネットワーク37を介して、第1のRF電流は直角コイ
ル装置に印加されえ、その第1の電流は図4の点A,
B,C,D,E,F,G,H,Iで示される第1の主導
体19の通路を主に流れる。強い誘導結合が第1及び第
2の主導体19間に存在するので、同じRF電流は通路
J,K,L,M,N,O,P,Q,Rに沿って主に第2
の主導体を通って流れる。2つの該通路は2つの主な水
平巻回からなる第1のRFコイル装置から構成される。
これらの巻回を通って流れる電流は垂直に向いた磁界B
yを発生する。第2の整合ネットワーク39を介して、
第2のRF電流は直角コイル装置に印加されえ、その第
2の電流はハイブリッドネットワーク41がある為第1
のRF電流に対して90°の位相差を示すが、或いはそ
れに等しい。第2のRF電流は通路I,H,G,F,
E,N,O,P,Q,Rに沿って直角コイル装置の右側
部分に流れ、左側部分(右側部分に強く誘導的に結合さ
れる)の通路A,B,C,D,E,N,M,L,Jに沿
って流れるRF電流を誘起する。後者の2つの通路は2
つの主な垂直巻回からなる第2のRFコイル装置から構
成される。これらの巻回を通って流れる電流は水平に向
いた磁界Bxを発生する。逆に、RF磁界Bx及びBy
は、形成された2つのコイル装置の指示通路に応じて整
合ネットワーク37及び39及びハイブリッドネットワ
ーク41を介して受信装置に印加されうる電流を発生す
る。該水平及び垂直巻回が印加されたRF電流の周波数
に同調されるよう容量素子33及び35の値が選択され
る。第3の接続導体23は2つの垂直巻回の共通導体で
ある。この導体は又開口24に対して対称的に位置され
る点E及びNで水平巻回を相互接続する。これは、一方
で点E及びN間の距離と、他方で主導体の自由端(夫々
点B,H及びK,Q)とが、関連主導体19に沿って測
定されると等しいことを意味する。上記直角コイル装置
の対称構造及び容量素子33の均一性の結果、点E及び
Nは水平巻回に対して同じ電位を有する。従って、第3
の接続導体23は水平巻回の電流を流さない。同じ理由
で、容量素子35は水平巻回の電流を流さない。容量素
子35は等しいので、容量素子33は垂直巻回の電流を
流さない。従って、水平及び垂直巻回はそれらが共通に
それらの導体の大部分を有するとしても、互いに独立に
動作しうる。従って、水平及び垂直モードは互いに独立
に共振であり、直角コイル装置の単一位置で、励起又は
感知されうる。図示の導体位置の他の利点はコイル装置
の中央で2つの接続だけが水平面と交差するので水平方
向のコイル装置のアクセス可能性が最大である事実に存
する。
【0017】図5は各点A,I,J、Rを相互接続する
第1の容量素子の各々が2つの相互に等しく、直列接続
された第1コンデンサ45により形成される接続ネット
ワーク25の第2の実施例の電気回路図を示す。直列接
続の第1コンデンサ45の接続点S及びTは第2コンデ
ンサ47を介して相互接続される。次に、各点A,J,
I,Rを相互接続する第2の容量素子の各々は異なる第
1の容量素子と関連した2つの第1コンデンサ45及び
第2コンデンサの直列接続からなる。一対の直列接続第
1コンデンサ45(例えば、点T)の1つの接続点Uは
水平及び垂直モードに対する共通接地点を構成する。例
えば水平モードは点J及びT間で、垂直モードは点S及
びT間で夫々励起又は感知されうる。第1コンデンサ4
5の値は水平巻回が選択された周波数に同調されるよう
選ばれ、第2コンデンサ47の値は垂直巻回が選択され
た周波数に同調されるよう選ばれる。必要なら、垂直巻
回の同調に対して2つの相互に等しい第3の容量素子4
9(破線で示される)は第2の容量素子に加えられてよ
く、該第3の容量素子は夫々第1及び第2の接続導体2
1の接続導体部分に接続された第1の容量素子の各々の
端部(点A,J、及びI,R、夫々)を相互接続する。
第1の容量素子の各々が2つの相互に等しく、直列接続
された第1コンデンサ45により形成される接続ネット
ワーク25の第2の実施例の電気回路図を示す。直列接
続の第1コンデンサ45の接続点S及びTは第2コンデ
ンサ47を介して相互接続される。次に、各点A,J,
I,Rを相互接続する第2の容量素子の各々は異なる第
1の容量素子と関連した2つの第1コンデンサ45及び
第2コンデンサの直列接続からなる。一対の直列接続第
1コンデンサ45(例えば、点T)の1つの接続点Uは
水平及び垂直モードに対する共通接地点を構成する。例
えば水平モードは点J及びT間で、垂直モードは点S及
びT間で夫々励起又は感知されうる。第1コンデンサ4
5の値は水平巻回が選択された周波数に同調されるよう
選ばれ、第2コンデンサ47の値は垂直巻回が選択され
た周波数に同調されるよう選ばれる。必要なら、垂直巻
回の同調に対して2つの相互に等しい第3の容量素子4
9(破線で示される)は第2の容量素子に加えられてよ
く、該第3の容量素子は夫々第1及び第2の接続導体2
1の接続導体部分に接続された第1の容量素子の各々の
端部(点A,J、及びI,R、夫々)を相互接続する。
【0018】図6は接続ネットワーク25の第3実施例
の電気回路図を示す。本実施例において、接続ネットワ
ーク25は互いに、第2実施例と同じ様に点A,I,J
及びRに接続される第1コンデンサ45と、図5に示さ
れる単一の第2コンデンサ47に代わる2つの相互に等
しい第2コンデンサ47の直列接続とからなる。2つの
第2コンデンサ47の接続点は文字Uで示される。本実
施例の各第3の容量素子49は2つの相互に等しい直列
接続の第3コンデンサ51からなり、直列接続第3コン
デンサの接続点V及びWは相互に等しい第4コンデンサ
53を介して第2コンデンサ47の接続点Uに接続され
る。本実施例において、水平巻回は第4コンデンサ53
の1つを介して、また垂直巻回は第2コンデンサ47の
1つを介して夫々励起又は感知されうる。従って、電気
的接続手段31は例えば点S,U及びWに接続されう
る。
の電気回路図を示す。本実施例において、接続ネットワ
ーク25は互いに、第2実施例と同じ様に点A,I,J
及びRに接続される第1コンデンサ45と、図5に示さ
れる単一の第2コンデンサ47に代わる2つの相互に等
しい第2コンデンサ47の直列接続とからなる。2つの
第2コンデンサ47の接続点は文字Uで示される。本実
施例の各第3の容量素子49は2つの相互に等しい直列
接続の第3コンデンサ51からなり、直列接続第3コン
デンサの接続点V及びWは相互に等しい第4コンデンサ
53を介して第2コンデンサ47の接続点Uに接続され
る。本実施例において、水平巻回は第4コンデンサ53
の1つを介して、また垂直巻回は第2コンデンサ47の
1つを介して夫々励起又は感知されうる。従って、電気
的接続手段31は例えば点S,U及びWに接続されう
る。
【0019】図7は接続ネットワーク25の第4実施例
を含む本発明による直角コイル装置の構成の第2実施例
の概略斜視図である。本実施例において、第3の接続導
体23は1つが他の延長上に位置する2つの部分23a
からなり、その自由端が可変第5コンデンサ55を含む
回路を介して相互接続される。本実施例において、該回
路は単一コンデンサ55からなるが、必要なら他の成分
を含むネットワークとして構成されてもよい。可変コン
デンサ55は、水平巻回に影響することなしに、ある程
度まで変更される整合ネットワーク37及び39(図4
参照)を介して整合なしで垂直巻回の共振周波数を調整
するのに用いられうる。
を含む本発明による直角コイル装置の構成の第2実施例
の概略斜視図である。本実施例において、第3の接続導
体23は1つが他の延長上に位置する2つの部分23a
からなり、その自由端が可変第5コンデンサ55を含む
回路を介して相互接続される。本実施例において、該回
路は単一コンデンサ55からなるが、必要なら他の成分
を含むネットワークとして構成されてもよい。可変コン
デンサ55は、水平巻回に影響することなしに、ある程
度まで変更される整合ネットワーク37及び39(図4
参照)を介して整合なしで垂直巻回の共振周波数を調整
するのに用いられうる。
【0020】図7に示された実施例の更なる変形例は第
3の接続導体の第1及び第2の主導体19への接続点E
及びNが第1及び第2の追加導体57を介して接続ネッ
トワーク25に接続されることになる。これらの追加導
体の第1は第1の面に位置し、第2は第2の面に位置す
る。第3の接続導体23と共に追加導体57は追加垂直
巻回からなり、それにより水平モードの感度(信号対雑
音比)は高められる。追加導体の接続ネットワーク25
への接続は種々の方法で実現されうる。図7に示された
接続ネットワーク25の第4実施例は図4に示された実
施例とごく同様である。しかし、この場合に、各第1の
容量素子33は2つの相互に等しいコンデンサ33a、
更なるコンデンサ59を介して追加導体57の1つの自
由端に接続される接続点33bの直列接続からなる。更
なるコンデンサ59は等しい。垂直巻回は例えば第2の
容量素子35の1つを介して励起又は感知されえ、水平
巻回は第1容量素子33の1つを介して励起又は感知さ
れうる。
3の接続導体の第1及び第2の主導体19への接続点E
及びNが第1及び第2の追加導体57を介して接続ネッ
トワーク25に接続されることになる。これらの追加導
体の第1は第1の面に位置し、第2は第2の面に位置す
る。第3の接続導体23と共に追加導体57は追加垂直
巻回からなり、それにより水平モードの感度(信号対雑
音比)は高められる。追加導体の接続ネットワーク25
への接続は種々の方法で実現されうる。図7に示された
接続ネットワーク25の第4実施例は図4に示された実
施例とごく同様である。しかし、この場合に、各第1の
容量素子33は2つの相互に等しいコンデンサ33a、
更なるコンデンサ59を介して追加導体57の1つの自
由端に接続される接続点33bの直列接続からなる。更
なるコンデンサ59は等しい。垂直巻回は例えば第2の
容量素子35の1つを介して励起又は感知されえ、水平
巻回は第1容量素子33の1つを介して励起又は感知さ
れうる。
【0021】図8は接続ネットワーク25の第5実施例
の電気回路図を示す。本実施例において、接続ネットワ
ークは、第1及び第2の接続導体21の夫々に対して、
関連する接続導体と関連した接続導体21a及び21b
の自由端を相互接続する2つの相互に等しい第6コンデ
ンサ61の直列接続からなる。各対の直列接続の第6コ
ンデンサ61の接続点は参照番号63で示される。第1
及び第2の追加導体57の自由端は2つの相互に等しい
第7コンデンサ65の直列接続を介して相互接続され、
その接続点は参照番号67により示される。対の第6コ
ンデンサ61の1つの接続点63は第8コンデンサ69
を介して第7コンデンサ65の各接続点67に接続され
る。第8コンデンサ69は相互に等しい。本実施例の水
平及び垂直巻回は夫々第8コンデンサ69の1つ及び第
7コンデンサ65の1つを介して互いに独立に励起され
又は感知されうる。
の電気回路図を示す。本実施例において、接続ネットワ
ークは、第1及び第2の接続導体21の夫々に対して、
関連する接続導体と関連した接続導体21a及び21b
の自由端を相互接続する2つの相互に等しい第6コンデ
ンサ61の直列接続からなる。各対の直列接続の第6コ
ンデンサ61の接続点は参照番号63で示される。第1
及び第2の追加導体57の自由端は2つの相互に等しい
第7コンデンサ65の直列接続を介して相互接続され、
その接続点は参照番号67により示される。対の第6コ
ンデンサ61の1つの接続点63は第8コンデンサ69
を介して第7コンデンサ65の各接続点67に接続され
る。第8コンデンサ69は相互に等しい。本実施例の水
平及び垂直巻回は夫々第8コンデンサ69の1つ及び第
7コンデンサ65の1つを介して互いに独立に励起され
又は感知されうる。
【0022】直角コイル装置がRF受信コイルとして専
ら用いられる時、送信中コイル装置を送信器から結合解
除することが望ましい。このため、図8にも示される如
く、コイル71及びスイッチ73の直列接続は各第6及
び第7コンデンサ61,65に並列に設けられてよい。
送信中、スイッチ73(望ましくはPINダイオード)
は、コイル71が関連コンデンサ61,65と共に送信
周波数用の阻止フィルタからなるよう開成される。
ら用いられる時、送信中コイル装置を送信器から結合解
除することが望ましい。このため、図8にも示される如
く、コイル71及びスイッチ73の直列接続は各第6及
び第7コンデンサ61,65に並列に設けられてよい。
送信中、スイッチ73(望ましくはPINダイオード)
は、コイル71が関連コンデンサ61,65と共に送信
周波数用の阻止フィルタからなるよう開成される。
【0023】図3を参照して記述された実施例におい
て、第1及び第2の主導体19は長方形ループとして形
成される。この形状は図2に示される如く手首の検査に
特に適している。人体の他の部分の検査に対して、他の
形状も度々便利である。例えば乳房造影法用に上から接
近可能である多少円形の直角コイル装置も非常に適して
いる。そのような形状を有する本発明による直角コイル
装置の一実施例を図9に概略的に示し、対応する部品は
前回で用いられたのと同じ参照番号で示される。本実施
例において、主導体19は開口24を有する円形ループ
として概略形成される。乳房造影法用にかかるコイル装
置の2つは隣る装置で用いられうる。接続ネットワーク
25は例えば図4乃至8に関して記述されたような種類
でよい。前記実施例でも用いられた更なる変形例は参照
番号23’により示される2つの追加の第3接続導体の
追加からなる。これらの追加の第3の接続導体は電流分
布及び水平モードでの磁界の形状に影響するのに用いら
れえ、従って直角コイル装置の設計に対してより多くの
可能性を提供する。明らかに、追加の第3の接続導体の
数は、2よりも大きいが、中央第3の接続導体23を含
む全数が奇数であるよう望ましくは偶数である。第3の
接続導体23,23’の第1及び第2の主導体19への
接続点E,N,77は開口24に対して望ましくは対称
的に位置される。これは中央第3の接続導体23がこれ
らの主導体の途中に位置する点E及びNで主導体19に
接続され、残る第3の接続導体23’は点E及びNに対
して対のように対称的に位置される点77で主導体に接
続されることを意味する。追加の第3の接続導体23’
が前記の実施例でも用いられうることは明らかである。
て、第1及び第2の主導体19は長方形ループとして形
成される。この形状は図2に示される如く手首の検査に
特に適している。人体の他の部分の検査に対して、他の
形状も度々便利である。例えば乳房造影法用に上から接
近可能である多少円形の直角コイル装置も非常に適して
いる。そのような形状を有する本発明による直角コイル
装置の一実施例を図9に概略的に示し、対応する部品は
前回で用いられたのと同じ参照番号で示される。本実施
例において、主導体19は開口24を有する円形ループ
として概略形成される。乳房造影法用にかかるコイル装
置の2つは隣る装置で用いられうる。接続ネットワーク
25は例えば図4乃至8に関して記述されたような種類
でよい。前記実施例でも用いられた更なる変形例は参照
番号23’により示される2つの追加の第3接続導体の
追加からなる。これらの追加の第3の接続導体は電流分
布及び水平モードでの磁界の形状に影響するのに用いら
れえ、従って直角コイル装置の設計に対してより多くの
可能性を提供する。明らかに、追加の第3の接続導体の
数は、2よりも大きいが、中央第3の接続導体23を含
む全数が奇数であるよう望ましくは偶数である。第3の
接続導体23,23’の第1及び第2の主導体19への
接続点E,N,77は開口24に対して望ましくは対称
的に位置される。これは中央第3の接続導体23がこれ
らの主導体の途中に位置する点E及びNで主導体19に
接続され、残る第3の接続導体23’は点E及びNに対
して対のように対称的に位置される点77で主導体に接
続されることを意味する。追加の第3の接続導体23’
が前記の実施例でも用いられうることは明らかである。
【0024】明らかに、種々の代替は上記の実施例で実
行可能である。例えば第3の接続導体23に含まれる可
変の第5コンデンサ55は図3乃至6及び9を参照して
記述した実施例でも用いられうる。同じことが追加導体
57に対しても当てはまる。必要ならコンデンサに加え
て接続ネットワーク25は他の成分、例えばコイルから
なってよい。本発明による直角コイル装置はそれ自体公
知である種々の磁気共鳴装置でうまく用いられうる。
行可能である。例えば第3の接続導体23に含まれる可
変の第5コンデンサ55は図3乃至6及び9を参照して
記述した実施例でも用いられうる。同じことが追加導体
57に対しても当てはまる。必要ならコンデンサに加え
て接続ネットワーク25は他の成分、例えばコイルから
なってよい。本発明による直角コイル装置はそれ自体公
知である種々の磁気共鳴装置でうまく用いられうる。
【図1】磁気共鳴装置の実施例の概略断面図である。
【図2】図1に示す装置の一部の長手方向断面図であ
る。
る。
【図3】図1及び2で示される装置で使用されうる本発
明による直角コイル装置の第1実施例の斜視図である。
明による直角コイル装置の第1実施例の斜視図である。
【図4】接続ネットワーク及びそれに接続された回路の
一部の第1実施例と共に第3に示されるコイル装置を示
す概略図である。
一部の第1実施例と共に第3に示されるコイル装置を示
す概略図である。
【図5】接続ネットワークの第2実施例の電気回路図で
ある。
ある。
【図6】接続ネットワークの第3実施例の電気回路図で
ある。
ある。
【図7】接続ネットワークの第4実施例と本発明による
直角コイル装置の第2実施例の概略図である。
直角コイル装置の第2実施例の概略図である。
【図8】接続ネットワークの第5実施例の電気回路図で
ある。
ある。
【図9】本発明による直角コイル装置の第3実施例の概
略図である。
略図である。
1 装置 3 円筒形空洞 5 テーブル 7 患者 9 制御ユニット 11,17 軸 12 座標 13 直角コイル装置 15 下部腕 19 主導体 21,23 接続導体 24 開口 25 電気接続ネットワーク 27 プリント回路板 29 成分 31a,31b,31c 導体 33,35,49 容量素子 37,39 整合ネットワーク 41 ハイブリッドネットワーク 43 接続部 45,47,51,55,59,61,65,69 コ
ンデンサ 57 追加導体 63,67,77 接続点 71 コイル 73 スイッチ
ンデンサ 57 追加導体 63,67,77 接続点 71 コイル 73 スイッチ
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (51)Int.Cl.5 識別記号 庁内整理番号 FI 技術表示箇所 9118−2J G01N 24/04 C 9118−2J 24/08 D
Claims (11)
- 【請求項1】 第1の面及び第2の面に互いにある距離
をおいて夫々位置し、夫々が開口(24)を有するルー
プとして形成され、主に同じ方位を有する第1及び第2
の電気的主導体(19)と;夫々が開口の対応側に位置
された、第1及び第2の主導体の自由端間の電気的接続
を構成する第1及び第2の接続導体(21)と;相互に
直交して向いた第1及び第2の磁界を夫々発生及び/又
は受信するのに適している第1及び第2の組の巻回が形
成されるよう該導体に接続された電気的接続手段(3
1)とからなる磁気共鳴装置で使用される直角コイル装
置であって、 2つの自由端間に位置する第1の主導体(19)の点
(E)と第2の主導体(19)の対応点(N)との間に
電気的接続を構成する少なくとも1つの第3の接続導体
(23)が設けられ、第1及び第2の接続導体(21)
の各々は実質的に等しい第1(21a)及び第2の接続
導体部分(21b)からなり、第1の接続導体部分(2
1a)は第1の主導体(19)の自由端に接続され、第
2の接続導体部分(21b)は第2の主導体(19)の
自由端に接続され、 第1及び第2の接続導体部分の4つの自由端は電気的接
続ネットワーク(25)を介して互いに、電気的接続手
段(31)に電気的に接続されることを特徴とする直角
コイル装置。 - 【請求項2】 接続ネットワーク(25)は、第1の接
続導体部分(21a)の自由端と第2の接続導体部分
(21b)の自由端をそれぞれ相互接続する相互に等し
い容量素子(33)と、同じ接続導体(21)と関連し
た接続導体部分(21a,21b)の自由端を相互接続
する互いに等しい第2の容量素子(35)とからなり、
第3の接続導体(23,23’)の第1及び第2の主導
体(19)への接続点(E,N,77)は開口(24)
に対して対称的に位置することを特徴とする請求項1記
載の直角コイル装置。 - 【請求項3】 第3の接続導体(23,23’)の数は
奇数であり、中央の第3の接続導体(23)は主導体の
真中に位置した点(E,N)で主導体(19)に接続さ
れることを特徴とする請求項2記載の直角コイル装置。 - 【請求項4】 第1の容量素子(33)の各々は2つの
相互に等しい直列接続第1コンデンサ(45)からな
り、直列接続第1コンデンサの接続点(S,T)は少な
くとも1つの第2コンデンサ(47)を介して相互接続
され、各第2の容量素子(35)は異なる第1の容量素
子と関連した2つの第1の導体と第2の導体との直列接
続からなることを特徴とする請求項2又は3記載の直角
コイル装置。 - 【請求項5】 同じ接続導体(21)の部分(21a,
21b)に接続される第1の容量素子(33)の各々の
端部が相互に等しい第3の容量素子(49)を介して相
互接続されることを特徴とする請求項4記載の直角コイ
ル装置。 - 【請求項6】 2つの相互に等しい直列接続第2コンデ
ンサ(47)が設けられ、第3の容量素子(49)の各
々が2つの相互に等しい直列接続の第3コンデンサ(5
1)からなり、直列接続の第3コンデンサの接続点
(V,W)は相互に等しい第4コンデンサ(53)を介
して第2コンデンサ(47)の接続点(U)に接続され
ることを特徴とする請求項5記載の直角コイル装置。 - 【請求項7】 第3の接続導体(23)は1つが他の延
長上に位置する2つの部分(23a)からなり、それら
の自由端は可変第5導体(55)を含む回路を介して相
互接続されることを特徴とする請求項3乃至6のうちい
ずれか一項記載の直角コイル装置。 - 【請求項8】 中央の第3の接続導体(23)の第1及
び第2の主導体(19)への接続点(E,N)は夫々第
1及び第2の面に位置する第1及び第2の追加導体(5
7)を介して接続ネットワーク(25)に接続されるこ
とを特徴とする請求項3記載の直角コイル装置。 - 【請求項9】 接続ネットワーク(25)は第1及び第
2の接続導体(21)の各々に対して、関連する接続導
体と関連した第1及び第2の接続導体部分(21a,2
1b)の自由端を相互接続する2つの相互に等しい第6
コンデンサ(61)の直列接続と;第1及び第2の追加
導体(57)の自由端を相互接続する2つの相互に等し
い第7コンデンサ(65)の直列接続と;各々が対の第
6コンデンサ(61)の1つの接続点(63)を第7コ
ンデンサ(65)の接続点(67)に接続する2つの相
互に等しい第8コンデンサ(69)とからなることを特
徴とする請求項8記載の直角コイル装置。 - 【請求項10】 コイル(71)及びスイッチ(73)
の直列接続は各第6コンデンサ(61)及び第7コンデ
ンサ(65)に並列に接続されることを特徴とする請求
項9記載の直角コイル装置。 - 【請求項11】 請求項1乃至10のうちいずれか一項
記載の直角コイル装置からなる磁気共鳴装置。
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---|---|---|---|
NL92201017:8 | 1992-04-09 | ||
EP92201017 | 1992-04-09 |
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Publication Number | Publication Date |
---|---|
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---|---|---|---|
JP5082065A Pending JPH0647016A (ja) | 1992-04-09 | 1993-04-08 | 磁気共鳴装置で使用される直角コイル装置 |
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Country | Link |
---|---|
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EP (1) | EP0565178B1 (ja) |
JP (1) | JPH0647016A (ja) |
DE (1) | DE69312775T2 (ja) |
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Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
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DE4434949C2 (de) * | 1994-09-29 | 1998-05-20 | Siemens Ag | Mammographie-Antennenanordnung für Magnetresonanzuntersuchungen einer weiblichen Brust |
DE19528260A1 (de) * | 1995-08-01 | 1997-02-06 | Siemens Ag | Mammographie-Antenne für Magnetresonanzuntersuchungen |
JP3562902B2 (ja) * | 1996-04-26 | 2004-09-08 | 株式会社日立メディコ | 磁気共鳴イメージング装置用rfプローブ |
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KR102214831B1 (ko) | 2014-06-12 | 2021-02-10 | 삼성전자주식회사 | Rf 표면 코일부 및 이를 포함하는 자기공명영상 시스템 |
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EP4278199A1 (en) * | 2021-01-15 | 2023-11-22 | Hyperfine Operations, Inc. | Radio frequency coil magnetic resonance imaging |
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- 1993-04-01 DE DE69312775T patent/DE69312775T2/de not_active Expired - Fee Related
- 1993-04-08 JP JP5082065A patent/JPH0647016A/ja active Pending
-
1994
- 1994-05-09 US US08/240,192 patent/US5483159A/en not_active Expired - Fee Related
Also Published As
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