JPH06204908A - 無線機用アンテナ - Google Patents
無線機用アンテナInfo
- Publication number
- JPH06204908A JPH06204908A JP50A JP1690993A JPH06204908A JP H06204908 A JPH06204908 A JP H06204908A JP 50 A JP50 A JP 50A JP 1690993 A JP1690993 A JP 1690993A JP H06204908 A JPH06204908 A JP H06204908A
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- antenna
- wavelength
- equivalently
- radiation characteristic
- planar
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Pending
Links
Landscapes
- Transceivers (AREA)
Abstract
(57)【要約】
【目的】 携帯無線機、ＭＣＡ無線機、業務用無線サー
ビスに使用される無線機、移動電話機等に用いられる無
線機用アンテナにおいて、アンテナ全体の小型化を達成
するとともに、使用する人間に起因する放射特性の劣化
を防止することを目的とする。 【構成】 等価的に１／４波長アンテナとして機能する
平面型アンテナ２及び３の２つを無線機の筐体１の端部
に接近配置し、それぞれの短絡素子４及び５を接近又は
一致した位置でアース電位とされる筐体１に接続して、
送信と受信を兼ねる等価的に１／２波長アンテナを構成
する。また、等価的に１／４波長アンテナとして機能す
る棒型アンテナ７と等価的に１／４波長アンテナとして
機能する平面型アンテナ８とを無線機の筐体１の端部に
接近配置して、送信と受信を兼ねる等価的に１／２波長
アンテナを構成する。
ビスに使用される無線機、移動電話機等に用いられる無
線機用アンテナにおいて、アンテナ全体の小型化を達成
するとともに、使用する人間に起因する放射特性の劣化
を防止することを目的とする。 【構成】 等価的に１／４波長アンテナとして機能する
平面型アンテナ２及び３の２つを無線機の筐体１の端部
に接近配置し、それぞれの短絡素子４及び５を接近又は
一致した位置でアース電位とされる筐体１に接続して、
送信と受信を兼ねる等価的に１／２波長アンテナを構成
する。また、等価的に１／４波長アンテナとして機能す
る棒型アンテナ７と等価的に１／４波長アンテナとして
機能する平面型アンテナ８とを無線機の筐体１の端部に
接近配置して、送信と受信を兼ねる等価的に１／２波長
アンテナを構成する。
Description
【０００１】
【産業上の利用分野】本発明は、無線機の筐体に取り付
けられる無線機用アンテナに関し、例えば携帯無線機、
ＭＣＡ無線機、業務用無線に使用される無線機、移動電
話機等に用いられるものである。
けられる無線機用アンテナに関し、例えば携帯無線機、
ＭＣＡ無線機、業務用無線に使用される無線機、移動電
話機等に用いられるものである。
【０００２】
【従来の技術】携帯用無線機のアンテナとしては、ダイ
ポールアンテナが知られているが、このダイポールアン
テナは、搬送波の１／２波長の長さを必要とするため、
アンテナの小型化の要請の障害となっていた。
ポールアンテナが知られているが、このダイポールアン
テナは、搬送波の１／２波長の長さを必要とするため、
アンテナの小型化の要請の障害となっていた。
【０００３】最近では、アンテナの小型化の要請に応え
るため、等価的に１／４波長アンテナとして機能するホ
イップアンテナやマイクロストリップアンテナを用いる
ことが検討されている。
るため、等価的に１／４波長アンテナとして機能するホ
イップアンテナやマイクロストリップアンテナを用いる
ことが検討されている。
【０００４】しかし、等価的に１／４波長アンテナとし
て機能するホイップアンテナやマイクロストリップアン
テナでは、無線機の筐体が通常は金属からなるため、金
属の筐体に誘起される電場によってアンテナの放射特性
が低下しやすく、また、無線機の使用時には人間がその
筐体を手で持つことになるため人間の影響を受けてアン
テナの放射特性が低下する問題があった。
て機能するホイップアンテナやマイクロストリップアン
テナでは、無線機の筐体が通常は金属からなるため、金
属の筐体に誘起される電場によってアンテナの放射特性
が低下しやすく、また、無線機の使用時には人間がその
筐体を手で持つことになるため人間の影響を受けてアン
テナの放射特性が低下する問題があった。
【０００５】そこで、かかる問題を解決するために、従
来においては、以下の技術が提案されている。 （１）無線機の金属筐体の上部に等価的に１／４波長ア
ンテナとして機能するホイップアンテナを設けるととも
に、このホイップアンテナの金属筐体との接続端部から
１／４波長の奇数倍の距離だけ離れた位置に金属筐体と
は絶縁された状態で帯状の金属体を巻き付けるようにし
た技術（特開平２−５４６３１号公報）。 （２）無線機の金属筐体の一面に受話器を設け、他面に
逆Ｆ形アンテナを取り付け、この逆Ｆ形アンテナを金属
筐体の上端部で接地するようにした技術（特公昭６３−
８６５５号公報）。 （３）無線機の金属筐体にマイクロストリップアンテナ
とホイップアンテナとを設け、そのうちマイクロストリ
ップアンテナを受信専用とし、ホイップアンテナを送信
及び受信用として、受信の際にダイバーシティ機能をも
たせるようにした技術（特開昭６２−４９７２９号公
報）。 （４）電話機本体に回転可能にアンテナ部を設け、この
アンテナ部にホイップアンテナと逆Ｆ形アンテナを収納
し、使用時にはアンテナ部を起立させて使用するように
した技術（特開平３−１７５８２６号公報）。
来においては、以下の技術が提案されている。 （１）無線機の金属筐体の上部に等価的に１／４波長ア
ンテナとして機能するホイップアンテナを設けるととも
に、このホイップアンテナの金属筐体との接続端部から
１／４波長の奇数倍の距離だけ離れた位置に金属筐体と
は絶縁された状態で帯状の金属体を巻き付けるようにし
た技術（特開平２−５４６３１号公報）。 （２）無線機の金属筐体の一面に受話器を設け、他面に
逆Ｆ形アンテナを取り付け、この逆Ｆ形アンテナを金属
筐体の上端部で接地するようにした技術（特公昭６３−
８６５５号公報）。 （３）無線機の金属筐体にマイクロストリップアンテナ
とホイップアンテナとを設け、そのうちマイクロストリ
ップアンテナを受信専用とし、ホイップアンテナを送信
及び受信用として、受信の際にダイバーシティ機能をも
たせるようにした技術（特開昭６２−４９７２９号公
報）。 （４）電話機本体に回転可能にアンテナ部を設け、この
アンテナ部にホイップアンテナと逆Ｆ形アンテナを収納
し、使用時にはアンテナ部を起立させて使用するように
した技術（特開平３−１７５８２６号公報）。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら、以上の
従来技術では、以下の問題がある。 （１）特開平２−５４６３１号公報の技術では、放射特
性を改善するための金属体をホイップアンテナの金属筐
体との接続端部から１／４波長の奇数倍の距離だけ離れ
た位置に設ける必要があるため、取り付けスペースが制
限される難点がある。また、無線機の使用時には、金属
筐体を人間が手で持つため、放射特性を改善するための
金属体も人間の手で覆われることになり、その結果、放
射特性の劣化が不可避的に生ずる問題がある。 （２）特公昭６３−８６５５号公報の技術では、逆Ｆ形
アンテナを使用時には垂立することとなる金属筐体の側
面にのみ取り付ける構成であるため、逆Ｆ形アンテナの
主放射方向が水平面内には向かず下方に傾いてしまい、
送信時の放射特性が劣化する問題がある。 （３）特開昭６２−４９７２９号公報の技術では、マイ
クロストリップアンテナとホイップアンテナとを用いて
いるが、これは単に受信の際のダイバーシティ機能を付
加するためにすぎず、送信時にはホイップアンテナしか
用いられないため、送信時の放射特性が劣化する問題が
ある。 （４）特開平３−１７５８２６号公報の技術では、ホイ
ップアンテナと逆Ｆ形アンテナとを用いているが、上記
（３）の場合と同様に、これは単に受信の際のダイバー
シティ機能を付加するためにすぎず、送信時の放射特性
が劣化する問題がある。
従来技術では、以下の問題がある。 （１）特開平２−５４６３１号公報の技術では、放射特
性を改善するための金属体をホイップアンテナの金属筐
体との接続端部から１／４波長の奇数倍の距離だけ離れ
た位置に設ける必要があるため、取り付けスペースが制
限される難点がある。また、無線機の使用時には、金属
筐体を人間が手で持つため、放射特性を改善するための
金属体も人間の手で覆われることになり、その結果、放
射特性の劣化が不可避的に生ずる問題がある。 （２）特公昭６３−８６５５号公報の技術では、逆Ｆ形
アンテナを使用時には垂立することとなる金属筐体の側
面にのみ取り付ける構成であるため、逆Ｆ形アンテナの
主放射方向が水平面内には向かず下方に傾いてしまい、
送信時の放射特性が劣化する問題がある。 （３）特開昭６２−４９７２９号公報の技術では、マイ
クロストリップアンテナとホイップアンテナとを用いて
いるが、これは単に受信の際のダイバーシティ機能を付
加するためにすぎず、送信時にはホイップアンテナしか
用いられないため、送信時の放射特性が劣化する問題が
ある。 （４）特開平３−１７５８２６号公報の技術では、ホイ
ップアンテナと逆Ｆ形アンテナとを用いているが、上記
（３）の場合と同様に、これは単に受信の際のダイバー
シティ機能を付加するためにすぎず、送信時の放射特性
が劣化する問題がある。
【０００７】本発明は、以上の事情に基づいてなされた
ものであって、その目的は、小型であって、かつ、放射
特性の劣化を防止することができる無線機用アンテナを
提供することにある。
ものであって、その目的は、小型であって、かつ、放射
特性の劣化を防止することができる無線機用アンテナを
提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】本発明の無線機用アンテ
ナは、等価的に１／４波長アンテナとして機能する平面
型アンテナの２つを無線機の筐体の端部に接近配置し
て、送信と受信を兼ねる等価的に１／２波長アンテナを
構成したことを特徴とする。
ナは、等価的に１／４波長アンテナとして機能する平面
型アンテナの２つを無線機の筐体の端部に接近配置し
て、送信と受信を兼ねる等価的に１／２波長アンテナを
構成したことを特徴とする。
【０００９】また、本発明の無線機用アンテナは、等価
的に１／４波長アンテナとして機能する棒型アンテナと
等価的に１／４波長アンテナとして機能する平面型アン
テナとを無線機の筐体の端部に接近配置して、送信と受
信を兼ねる等価的に１／２波長アンテナを構成したこと
を特徴とする。
的に１／４波長アンテナとして機能する棒型アンテナと
等価的に１／４波長アンテナとして機能する平面型アン
テナとを無線機の筐体の端部に接近配置して、送信と受
信を兼ねる等価的に１／２波長アンテナを構成したこと
を特徴とする。
【００１０】
【作用】本発明では、等価的に１／４波長アンテナとし
て機能するアンテナを２つ用いて等価的に１／２波長ア
ンテナを構成しているので、放射特性の劣化が少なく、
いわばダイポールアンテナと同等の性能が得られる。
て機能するアンテナを２つ用いて等価的に１／２波長ア
ンテナを構成しているので、放射特性の劣化が少なく、
いわばダイポールアンテナと同等の性能が得られる。
【００１１】また、２つのアンテナを無線機の筐体の端
部に集中して設けるので、無線機の使用時においても人
間の手でアンテナが覆われることがなく、放射特性の劣
化が少なくなる。
部に集中して設けるので、無線機の使用時においても人
間の手でアンテナが覆われることがなく、放射特性の劣
化が少なくなる。
【００１２】また、アンテナの少なくとも１つは平面型
アンテナを用いているので、通常のダイポールアンテナ
を使用する場合に比して十分に小型化が達成される。
アンテナを用いているので、通常のダイポールアンテナ
を使用する場合に比して十分に小型化が達成される。
【００１３】
【実施例】以下、本発明の実施例について説明する。 実施例１ この実施例は、請求項１に対応するものであり、図１に
示すように、無線機の金属からなる筐体１の角部の側面
及び上面にそれぞれ平面型アンテナ２及び３が接近して
設けられている。これらの平面型アンテナ２及び３は、
それぞれ単体では等価的に１／４波長アンテナとして機
能するものである。
示すように、無線機の金属からなる筐体１の角部の側面
及び上面にそれぞれ平面型アンテナ２及び３が接近して
設けられている。これらの平面型アンテナ２及び３は、
それぞれ単体では等価的に１／４波長アンテナとして機
能するものである。
【００１４】一方の平面型アンテナ２は、メインの放射
素子としての機能を有し、例えばマイクロストリップア
ンテナであって逆Ｆ形アンテナの構造を有している。
素子としての機能を有し、例えばマイクロストリップア
ンテナであって逆Ｆ形アンテナの構造を有している。
【００１５】他方の平面型アンテナ３は、サブの放射素
子としての機能を有し、例えばマイクロストリップアン
テナであって逆Ｌ形アンテナの構造を有している。
子としての機能を有し、例えばマイクロストリップアン
テナであって逆Ｌ形アンテナの構造を有している。
【００１６】ここで、マイクロストリップアンテナと
は、細い（マイクロ）導体の帯（ストリップ）でできた
アンテナをいうが、通常は、マイクロストリップ線路を
構成する細い導体の帯とアースするための導体板２１と
の間には、薄い絶縁体２２がはさまれて構成されてお
り、電気的な長さを大きくとっている（波長が短かくな
る）。ただし、本発明の平面型アンテナを構成する場合
には、絶縁体は必ずしも必要とされない。また平面型ア
ンテナ３は、これと対向する位置からみたときにＳ字状
あるいはカギ型の屈曲形状（Ｓ字のカーブをカギ型とし
た形状）として、その長さを稼ぐようにしてもよい。
は、細い（マイクロ）導体の帯（ストリップ）でできた
アンテナをいうが、通常は、マイクロストリップ線路を
構成する細い導体の帯とアースするための導体板２１と
の間には、薄い絶縁体２２がはさまれて構成されてお
り、電気的な長さを大きくとっている（波長が短かくな
る）。ただし、本発明の平面型アンテナを構成する場合
には、絶縁体は必ずしも必要とされない。また平面型ア
ンテナ３は、これと対向する位置からみたときにＳ字状
あるいはカギ型の屈曲形状（Ｓ字のカーブをカギ型とし
た形状）として、その長さを稼ぐようにしてもよい。
【００１７】平面型アンテナ２及び３の相互に接近した
位置には、それぞれアースするための短絡素子４及び５
が設けられ、これらの短絡素子４及び５は、アース電位
とされる筐体１に電気的に接続されている。これらの短
絡素子４及び５の位置は、できるだけ相互に接近してい
ることが望ましく、そうすることによって１つの１／２
波長ダイポールアンテナとしての機能を十分に高めるこ
とができる。さらには、短絡素子４及び５と筐体１の接
続位置は一致していてもよい。
位置には、それぞれアースするための短絡素子４及び５
が設けられ、これらの短絡素子４及び５は、アース電位
とされる筐体１に電気的に接続されている。これらの短
絡素子４及び５の位置は、できるだけ相互に接近してい
ることが望ましく、そうすることによって１つの１／２
波長ダイポールアンテナとしての機能を十分に高めるこ
とができる。さらには、短絡素子４及び５と筐体１の接
続位置は一致していてもよい。
【００１８】６は給電線であり、無線機の使用時には、
この給電線６より平面型アンテナ２に電流が供給され
る。
この給電線６より平面型アンテナ２に電流が供給され
る。
【００１９】この実施例によれば、等価的に１／４波長
アンテナとして機能する平面型アンテナ２及び３が接近
配置され、各短絡素子４及び５が相互に接近した位置で
アース電位とされる筐体１に電気的に接続されているの
で、全体として送信と受信を兼ねる等価的に１／２波長
アンテナとして機能するようになる。従って、アンテナ
としての放射特性は、１／２波長のダイポールアンテナ
とほぼ同等となり、等価的に１／４波長アンテナとして
機能するアンテナのみを単独で使用した場合に比較し
て、良好な放射特性が得られる。即ち、給電された電流
は平面型アンテナ２及び３に集中するようになって筐体
１に流れる電流が小さく抑制されるため、筐体１に誘起
される電場が小さくなり、アンテナの放射特性が改善さ
れる。
アンテナとして機能する平面型アンテナ２及び３が接近
配置され、各短絡素子４及び５が相互に接近した位置で
アース電位とされる筐体１に電気的に接続されているの
で、全体として送信と受信を兼ねる等価的に１／２波長
アンテナとして機能するようになる。従って、アンテナ
としての放射特性は、１／２波長のダイポールアンテナ
とほぼ同等となり、等価的に１／４波長アンテナとして
機能するアンテナのみを単独で使用した場合に比較し
て、良好な放射特性が得られる。即ち、給電された電流
は平面型アンテナ２及び３に集中するようになって筐体
１に流れる電流が小さく抑制されるため、筐体１に誘起
される電場が小さくなり、アンテナの放射特性が改善さ
れる。
【００２０】また、平面型アンテナ２及び３は、それぞ
れ平面型であって小型のものであるので、両者からなる
アンテナ全体としても小型の構造となる。
れ平面型であって小型のものであるので、両者からなる
アンテナ全体としても小型の構造となる。
【００２１】さらに、平面型アンテナ２及び３は、筐体
１の上部に集中して設けられているので、無線機の使用
時に人間の手で平面型アンテナ２及び３が覆われること
がなく、人間に起因する放射特性の劣化が生じにくい。
１の上部に集中して設けられているので、無線機の使用
時に人間の手で平面型アンテナ２及び３が覆われること
がなく、人間に起因する放射特性の劣化が生じにくい。
【００２２】図２は、この実施例のアンテナの放射特性
を示し、図３は、図１において平面型アンテナ３を設け
なかった場合のアンテナの放射特性を示す。なお、図２
及び図３において、実線が水平面内の放射特性を示し、
点線が垂直面内の放射特性を示す。この図２及び図３か
ら分かるように、この実施例のアンテナによれば、水平
面内の利得が２〜１０ｄＢ向上している。
を示し、図３は、図１において平面型アンテナ３を設け
なかった場合のアンテナの放射特性を示す。なお、図２
及び図３において、実線が水平面内の放射特性を示し、
点線が垂直面内の放射特性を示す。この図２及び図３か
ら分かるように、この実施例のアンテナによれば、水平
面内の利得が２〜１０ｄＢ向上している。
【００２３】図４は、この実施例のアンテナの周波数特
性を示し、図５は、図１において平面型アンテナ３を設
けなかった場合のアンテナの周波数特性を示す。この図
４及び図５から分かるように、この実施例のアンテナに
よれば、１０ｄＢにおける周波数帯域（図４及び図５に
おいてＡで示す。）が約３．７倍に広くなっていること
が分かる。
性を示し、図５は、図１において平面型アンテナ３を設
けなかった場合のアンテナの周波数特性を示す。この図
４及び図５から分かるように、この実施例のアンテナに
よれば、１０ｄＢにおける周波数帯域（図４及び図５に
おいてＡで示す。）が約３．７倍に広くなっていること
が分かる。
【００２４】なお、この実施例では、一方の平面型アン
テナ２の短絡素子４は、逆Ｆ形アンテナとしてのマッチ
ングをとるためにアース電位とされる筐体１に接続する
ものであって、マッチングをとる必要がない場合、筐体
１の内部でマッチングをとる場合には、短絡素子４を筐
体１に接続することは必要とされない。
テナ２の短絡素子４は、逆Ｆ形アンテナとしてのマッチ
ングをとるためにアース電位とされる筐体１に接続する
ものであって、マッチングをとる必要がない場合、筐体
１の内部でマッチングをとる場合には、短絡素子４を筐
体１に接続することは必要とされない。
【００２５】また、平面型アンテナ３は、筐体１の上面
ではなく、側面に設けてもよく、この場合も同様の効果
が得られる。また、平面型アンテナ２は、帯状のものを
筐体１に巻き付けた構造としてもよい。 実施例２ この実施例は、請求項２に対応するものであり、図６に
示すように、無線機の金属からなる筐体１の角部の上面
には、等価的に１／４波長アンテナとして機能する棒型
アンテナ７が筐体１とは絶縁されて設けられている。こ
の棒型アンテナ７としては、例えば等価的に１／４波長
アンテナとして機能するホイップアンテナを用いること
ができる。
ではなく、側面に設けてもよく、この場合も同様の効果
が得られる。また、平面型アンテナ２は、帯状のものを
筐体１に巻き付けた構造としてもよい。 実施例２ この実施例は、請求項２に対応するものであり、図６に
示すように、無線機の金属からなる筐体１の角部の上面
には、等価的に１／４波長アンテナとして機能する棒型
アンテナ７が筐体１とは絶縁されて設けられている。こ
の棒型アンテナ７としては、例えば等価的に１／４波長
アンテナとして機能するホイップアンテナを用いること
ができる。
【００２６】一方、筐体１の角部の側面であって棒型ア
ンテナ７と筐体１との接続部に接近する位置には、等価
的に１／４波長アンテナとして機能する平面型アンテナ
８が設けられている。この平面型アンテナ８は、例えば
マイクロストリップアンテナであって逆Ｆ形アンテナの
構造を有している。
ンテナ７と筐体１との接続部に接近する位置には、等価
的に１／４波長アンテナとして機能する平面型アンテナ
８が設けられている。この平面型アンテナ８は、例えば
マイクロストリップアンテナであって逆Ｆ形アンテナの
構造を有している。
【００２７】平面型アンテナ８には短絡素子９が設けら
れており、この短絡素子９は、棒型アンテナ７と筐体１
との接続部に近い位置において、アース電位とされる筐
体１に電気的に接続されている。
れており、この短絡素子９は、棒型アンテナ７と筐体１
との接続部に近い位置において、アース電位とされる筐
体１に電気的に接続されている。
【００２８】この実施例によれば、等価的に１／４波長
アンテナとして機能する棒型アンテナ７と等価的に１／
４波長アンテナとして機能する平面型アンテナ８とを筐
体１の端部に接近配置したので、送信と受信を兼ねる等
価的に１／２波長アンテナが構成される。従って、アン
テナとしての放射特性は、１／２波長のダイポールアン
テナとほぼ同等となり、等価的に１／４波長アンテナと
して機能するアンテナのみを単独で使用した場合に比較
して、良好な放射特性が得られる。即ち、給電された電
流は棒型アンテナ７と平面型アンテナ８に集中するよう
になって筐体１に流れる電流が小さく抑制されるため、
筐体１に誘起される電場が小さくなり、アンテナの放射
特性が改善される。
アンテナとして機能する棒型アンテナ７と等価的に１／
４波長アンテナとして機能する平面型アンテナ８とを筐
体１の端部に接近配置したので、送信と受信を兼ねる等
価的に１／２波長アンテナが構成される。従って、アン
テナとしての放射特性は、１／２波長のダイポールアン
テナとほぼ同等となり、等価的に１／４波長アンテナと
して機能するアンテナのみを単独で使用した場合に比較
して、良好な放射特性が得られる。即ち、給電された電
流は棒型アンテナ７と平面型アンテナ８に集中するよう
になって筐体１に流れる電流が小さく抑制されるため、
筐体１に誘起される電場が小さくなり、アンテナの放射
特性が改善される。
【００２９】また、平面型アンテナ８は筐体１の上部に
設けられているため、無線機の使用時に平面型アンテナ
８が人間の手で覆われることもなく、従って、人間に起
因する放射特性の劣化も防止することができる。
設けられているため、無線機の使用時に平面型アンテナ
８が人間の手で覆われることもなく、従って、人間に起
因する放射特性の劣化も防止することができる。
【００３０】さらに、平面型アンテナ８は小型であるた
め、ダイポールアンテナを用いる場合に比べて十分な小
型化を達成することができる。
め、ダイポールアンテナを用いる場合に比べて十分な小
型化を達成することができる。
【００３１】図７は、この実施例のアンテナの放射特性
を示し、図８は、図６において平面型アンテナ８を設け
なかった場合のアンテナの放射特性を示す。この図７及
び図８から、この実施例のアンテナによれば、水平面内
の利得が５ｄＢ向上していることがわかる。
を示し、図８は、図６において平面型アンテナ８を設け
なかった場合のアンテナの放射特性を示す。この図７及
び図８から、この実施例のアンテナによれば、水平面内
の利得が５ｄＢ向上していることがわかる。
【００３２】なお、平面型アンテナ８は、帯状のものを
筐体１の上部に巻き付けた構造としてもよい。
筐体１の上部に巻き付けた構造としてもよい。
【００３３】
【発明の効果】（１）請求項１の発明によれば、等価的
に１／４波長アンテナとして機能する平面型アンテナの
２つを無線機の筐体の端部に接近配置して、送信と受信
を兼ねる等価的に１／２波長アンテナを構成したので、
アンテナの全体を小型にすることができるとともに、ダ
イポールアンテナと同等の放射特性が得られ、また、使
用時においても人間に起因する放射特性の劣化を防止す
ることができる。 （２）請求項２の発明によれば、等価的に１／４波長ア
ンテナとして機能する棒型アンテナと等価的に１／４波
長アンテナとして機能する平面型アンテナとを無線機の
筐体の端部に接近配置して、送信と受信を兼ねる等価的
に１／２波長アンテナを構成したので、アンテナの全体
を小型にすることができるとともに、ダイポールアンテ
ナと同等の放射特性が得られ、また、使用時においても
人間に起因する放射特性の劣化を防止することができ
る。
に１／４波長アンテナとして機能する平面型アンテナの
２つを無線機の筐体の端部に接近配置して、送信と受信
を兼ねる等価的に１／２波長アンテナを構成したので、
アンテナの全体を小型にすることができるとともに、ダ
イポールアンテナと同等の放射特性が得られ、また、使
用時においても人間に起因する放射特性の劣化を防止す
ることができる。 （２）請求項２の発明によれば、等価的に１／４波長ア
ンテナとして機能する棒型アンテナと等価的に１／４波
長アンテナとして機能する平面型アンテナとを無線機の
筐体の端部に接近配置して、送信と受信を兼ねる等価的
に１／２波長アンテナを構成したので、アンテナの全体
を小型にすることができるとともに、ダイポールアンテ
ナと同等の放射特性が得られ、また、使用時においても
人間に起因する放射特性の劣化を防止することができ
る。
【図１】本発明の実施例１の無線機用アンテナの斜視図
である。
である。
【図２】実施例１のアンテナの放射特性を示す図であ
る。
る。
【図３】実施例１において平面型アンテナ３を設けなか
った場合のアンテナの放射特性を示す図である。
った場合のアンテナの放射特性を示す図である。
【図４】実施例１のアンテナの周波数特性を示す図であ
る。
る。
【図５】実施例１において平面型アンテナ３を設けなか
った場合のアンテナの周波数特性を示す図である。
った場合のアンテナの周波数特性を示す図である。
【図６】本発明の実施例２の無線機用アンテナの斜視図
である。
である。
【図７】実施例２のアンテナの放射特性を示す図であ
る。
る。
【図８】実施例２において平面型アンテナ８を設けなか
った場合のアンテナの放射特性を示す図である。
った場合のアンテナの放射特性を示す図である。
１ 筐体 ２ 平面型アンテナ ３ 平面型アンテナ ４ 短絡素子 ５ 短絡素子 ６ 給電線 ７ 棒型アンテナ ８ 平面型アンテナ ９ 短絡素子
Claims (2)
- 【請求項１】 等価的に１／４波長アンテナとして機能
する平面型アンテナの２つを無線機の筐体の端部に接近
配置して、送信と受信を兼ねる等価的に１／２波長アン
テナを構成したことを特徴とする無線機用アンテナ。 - 【請求項２】 等価的に１／４波長アンテナとして機能
する棒型アンテナと等価的に１／４波長アンテナとして
機能する平面型アンテナとを無線機の筐体の端部に接近
配置して、送信と受信を兼ねる等価的に１／２波長アン
テナを構成したことを特徴とする無線機用アンテナ。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP50A JPH06204908A (ja) | 1993-01-07 | 1993-01-07 | 無線機用アンテナ |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP50A JPH06204908A (ja) | 1993-01-07 | 1993-01-07 | 無線機用アンテナ |
Publications (1)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPH06204908A true JPH06204908A (ja) | 1994-07-22 |
Family
ID=11929269
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP50A Pending JPH06204908A (ja) | 1993-01-07 | 1993-01-07 | 無線機用アンテナ |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JPH06204908A (ja) |
Cited By (15)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| US6664930B2 (en) | 2001-04-12 | 2003-12-16 | Research In Motion Limited | Multiple-element antenna |
| US6781548B2 (en) | 2000-04-05 | 2004-08-24 | Research In Motion Limited | Electrically connected multi-feed antenna system |
| US6791500B2 (en) | 2002-12-12 | 2004-09-14 | Research In Motion Limited | Antenna with near-field radiation control |
| US6812897B2 (en) | 2002-12-17 | 2004-11-02 | Research In Motion Limited | Dual mode antenna system for radio transceiver |
| US6876320B2 (en) | 2001-11-30 | 2005-04-05 | Fractus, S.A. | Anti-radar space-filling and/or multilevel chaff dispersers |
| US6891506B2 (en) | 2002-06-21 | 2005-05-10 | Research In Motion Limited | Multiple-element antenna with parasitic coupler |
| US6980173B2 (en) | 2003-07-24 | 2005-12-27 | Research In Motion Limited | Floating conductor pad for antenna performance stabilization and noise reduction |
| US7023387B2 (en) | 2003-05-14 | 2006-04-04 | Research In Motion Limited | Antenna with multiple-band patch and slot structures |
| US7148846B2 (en) | 2003-06-12 | 2006-12-12 | Research In Motion Limited | Multiple-element antenna with floating antenna element |
| US7245196B1 (en) | 2000-01-19 | 2007-07-17 | Fractus, S.A. | Fractal and space-filling transmission lines, resonators, filters and passive network elements |
| US7369089B2 (en) | 2004-05-13 | 2008-05-06 | Research In Motion Limited | Antenna with multiple-band patch and slot structures |
| US9755314B2 (en) | 2001-10-16 | 2017-09-05 | Fractus S.A. | Loaded antenna |
| US9761934B2 (en) | 1999-09-20 | 2017-09-12 | Fractus, S.A. | Multilevel antennae |
| US9899727B2 (en) | 2006-07-18 | 2018-02-20 | Fractus, S.A. | Multiple-body-configuration multimedia and smartphone multifunction wireless devices |
| US9905940B2 (en) | 1999-10-26 | 2018-02-27 | Fractus, S.A. | Interlaced multiband antenna arrays |
Citations (4)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPS6055704A (ja) * | 1983-09-06 | 1985-04-01 | Mitsubishi Electric Corp | 携帯無線用アンテナ |
| JPS61205004A (ja) * | 1985-03-08 | 1986-09-11 | Nippon Telegr & Teleph Corp <Ntt> | 携帯無線機 |
| JPS62234404A (ja) * | 1986-04-04 | 1987-10-14 | Fujitsu Ltd | 無線機用アンテナ |
| JPH03175826A (ja) * | 1989-12-05 | 1991-07-30 | Matsushita Electric Ind Co Ltd | 携帯形電話機 |
-
1993
- 1993-01-07 JP JP50A patent/JPH06204908A/ja active Pending
Patent Citations (4)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPS6055704A (ja) * | 1983-09-06 | 1985-04-01 | Mitsubishi Electric Corp | 携帯無線用アンテナ |
| JPS61205004A (ja) * | 1985-03-08 | 1986-09-11 | Nippon Telegr & Teleph Corp <Ntt> | 携帯無線機 |
| JPS62234404A (ja) * | 1986-04-04 | 1987-10-14 | Fujitsu Ltd | 無線機用アンテナ |
| JPH03175826A (ja) * | 1989-12-05 | 1991-07-30 | Matsushita Electric Ind Co Ltd | 携帯形電話機 |
Cited By (29)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| US9761934B2 (en) | 1999-09-20 | 2017-09-12 | Fractus, S.A. | Multilevel antennae |
| US10056682B2 (en) | 1999-09-20 | 2018-08-21 | Fractus, S.A. | Multilevel antennae |
| US9905940B2 (en) | 1999-10-26 | 2018-02-27 | Fractus, S.A. | Interlaced multiband antenna arrays |
| US7538641B2 (en) | 2000-01-19 | 2009-05-26 | Fractus, S.A. | Fractal and space-filling transmission lines, resonators, filters and passive network elements |
| US7245196B1 (en) | 2000-01-19 | 2007-07-17 | Fractus, S.A. | Fractal and space-filling transmission lines, resonators, filters and passive network elements |
| US6781548B2 (en) | 2000-04-05 | 2004-08-24 | Research In Motion Limited | Electrically connected multi-feed antenna system |
| US6950071B2 (en) | 2001-04-12 | 2005-09-27 | Research In Motion Limited | Multiple-element antenna |
| US6664930B2 (en) | 2001-04-12 | 2003-12-16 | Research In Motion Limited | Multiple-element antenna |
| US9755314B2 (en) | 2001-10-16 | 2017-09-05 | Fractus S.A. | Loaded antenna |
| US6876320B2 (en) | 2001-11-30 | 2005-04-05 | Fractus, S.A. | Anti-radar space-filling and/or multilevel chaff dispersers |
| US6891506B2 (en) | 2002-06-21 | 2005-05-10 | Research In Motion Limited | Multiple-element antenna with parasitic coupler |
| US7183984B2 (en) | 2002-06-21 | 2007-02-27 | Research In Motion Limited | Multiple-element antenna with parasitic coupler |
| US7253775B2 (en) | 2002-12-12 | 2007-08-07 | Research In Motion Limited | Antenna with near-field radiation control |
| US8223078B2 (en) | 2002-12-12 | 2012-07-17 | Research In Motion Limited | Antenna with near-field radiation control |
| US6791500B2 (en) | 2002-12-12 | 2004-09-14 | Research In Motion Limited | Antenna with near-field radiation control |
| US8525743B2 (en) | 2002-12-12 | 2013-09-03 | Blackberry Limited | Antenna with near-field radiation control |
| US7541991B2 (en) | 2002-12-12 | 2009-06-02 | Research In Motion Limited | Antenna with near-field radiation control |
| US7961154B2 (en) | 2002-12-12 | 2011-06-14 | Research In Motion Limited | Antenna with near-field radiation control |
| US8339323B2 (en) | 2002-12-12 | 2012-12-25 | Research In Motion Limited | Antenna with near-field radiation control |
| US8125397B2 (en) | 2002-12-12 | 2012-02-28 | Research In Motion Limited | Antenna with near-field radiation control |
| US6812897B2 (en) | 2002-12-17 | 2004-11-02 | Research In Motion Limited | Dual mode antenna system for radio transceiver |
| US7023387B2 (en) | 2003-05-14 | 2006-04-04 | Research In Motion Limited | Antenna with multiple-band patch and slot structures |
| US7256741B2 (en) | 2003-05-14 | 2007-08-14 | Research In Motion Limited | Antenna with multiple-band patch and slot structures |
| US8018386B2 (en) | 2003-06-12 | 2011-09-13 | Research In Motion Limited | Multiple-element antenna with floating antenna element |
| US7400300B2 (en) | 2003-06-12 | 2008-07-15 | Research In Motion Limited | Multiple-element antenna with floating antenna element |
| US7148846B2 (en) | 2003-06-12 | 2006-12-12 | Research In Motion Limited | Multiple-element antenna with floating antenna element |
| US6980173B2 (en) | 2003-07-24 | 2005-12-27 | Research In Motion Limited | Floating conductor pad for antenna performance stabilization and noise reduction |
| US7369089B2 (en) | 2004-05-13 | 2008-05-06 | Research In Motion Limited | Antenna with multiple-band patch and slot structures |
| US9899727B2 (en) | 2006-07-18 | 2018-02-20 | Fractus, S.A. | Multiple-body-configuration multimedia and smartphone multifunction wireless devices |
Similar Documents
| Publication | Publication Date | Title |
|---|---|---|
| US6373436B1 (en) | Dual strip antenna with periodic mesh pattern | |
| US6215447B1 (en) | Antenna assembly for communications devices | |
| JP3580654B2 (ja) | 共用アンテナおよびこれを用いた携帯無線機 | |
| US7439916B2 (en) | Antenna for mobile communication terminals | |
| JP3457351B2 (ja) | 携帯無線装置 | |
| JP2702109B2 (ja) | 携帯無線機 | |
| JP3613525B2 (ja) | 携帯無線機 | |
| US7821463B2 (en) | Mobile telephone with broadcast receiving element | |
| JP4227141B2 (ja) | アンテナ装置 | |
| JP2000004116A (ja) | 移動通信装置用アンテナ | |
| JPH05327527A (ja) | 携帯無線機 | |
| JPH06204908A (ja) | 無線機用アンテナ | |
| US9490544B2 (en) | Wideband high gain antenna | |
| JP4308786B2 (ja) | 携帯無線機 | |
| JP3825146B2 (ja) | 複合アンテナ | |
| JP2001244715A (ja) | アンテナ装置 | |
| JPS61205004A (ja) | 携帯無線機 | |
| JPH1056315A (ja) | アンテナ | |
| JPS6356731B2 (ja) | ||
| US6980155B2 (en) | Internal diversity antenna | |
| JPH05347511A (ja) | 平板型アンテナ | |
| JPH08186425A (ja) | 小型アンテナおよびダイバーシチアンテナ | |
| US8912967B2 (en) | Wideband high gain antenna for multiband employment | |
| JPH08288895A (ja) | 携帯型通信機 | |
| JP2592128Y2 (ja) | 平型アンテナ |