JPH04122107A - マイクロストリップアンテナ - Google Patents
マイクロストリップアンテナInfo
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- JPH04122107A JPH04122107A JP24356290A JP24356290A JPH04122107A JP H04122107 A JPH04122107 A JP H04122107A JP 24356290 A JP24356290 A JP 24356290A JP 24356290 A JP24356290 A JP 24356290A JP H04122107 A JPH04122107 A JP H04122107A
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- Japan
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- antenna
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- microstrip antenna
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- 239000004020 conductor Substances 0.000 claims abstract description 26
- 230000005672 electromagnetic field Effects 0.000 abstract description 9
- 230000005855 radiation Effects 0.000 abstract description 7
- 239000000758 substrate Substances 0.000 description 16
- 238000010586 diagram Methods 0.000 description 6
- 238000004519 manufacturing process Methods 0.000 description 3
- 238000005259 measurement Methods 0.000 description 3
- 230000010287 polarization Effects 0.000 description 3
- 230000000694 effects Effects 0.000 description 2
- 101710186384 Tropomyosin-2 Proteins 0.000 description 1
- 230000008878 coupling Effects 0.000 description 1
- 238000010168 coupling process Methods 0.000 description 1
- 238000005859 coupling reaction Methods 0.000 description 1
- 238000005530 etching Methods 0.000 description 1
- 239000002184 metal Substances 0.000 description 1
- 239000013585 weight reducing agent Substances 0.000 description 1
Landscapes
- Control Of Motors That Do Not Use Commutators (AREA)
- Waveguide Aerials (AREA)
Abstract
(57)【要約】本公報は電子出願前の出願データであるた
め要約のデータは記録されません。
め要約のデータは記録されません。
Description
【発明の詳細な説明】
[発明の目的]
(産業上の利用分野)
本発明は、高次モードにより共振してコニカルビームを
放射するマイクロストリップアンテナに関する。
放射するマイクロストリップアンテナに関する。
(従来の技術)
マイクロストリップアンテナは、製作が容易でかつ薄型
化や軽量化に適しており、またMMIC(モノリシック
マイクロ波集積回路)デバイスなどを利用したアンプな
どのアクティブ素子や給電回路などを組み込むことも可
能であるため、衛星搭載用アンテナや移動体用アンテナ
を始めとして多方面の利用が考えられている。
化や軽量化に適しており、またMMIC(モノリシック
マイクロ波集積回路)デバイスなどを利用したアンプな
どのアクティブ素子や給電回路などを組み込むことも可
能であるため、衛星搭載用アンテナや移動体用アンテナ
を始めとして多方面の利用が考えられている。
中でも、スロット結合給電型マイクロストリップアンテ
ナに代表される電磁結合型のアンテナは、多層構造に適
しており、上下の層の間を電気的に接続することが少な
くて済むため、製作がさらに簡単になるという利点があ
る。
ナに代表される電磁結合型のアンテナは、多層構造に適
しており、上下の層の間を電気的に接続することが少な
くて済むため、製作がさらに簡単になるという利点があ
る。
また、こうしたマイクロストリップアンテナをアレー化
することで、ビーム走査や低サイドローブ化など高機能
なアンテナを実現できる。
することで、ビーム走査や低サイドローブ化など高機能
なアンテナを実現できる。
ところで、例えば円形マイクロストリップアンテナをア
レー化した場合には、基本モードであるTMIIモード
で共振させて使用するのが一般的である。
レー化した場合には、基本モードであるTMIIモード
で共振させて使用するのが一般的である。
しかし、我が国において移動体搭載用の衛星通信アンテ
ナとして使用する場合には、第7図に示すように、地上
から静止衛星を見込む角度が天頂よりBO度程度となる
ため、天頂方向に主ビームが向く基本モードにより共振
するアンテナ(同図(a))よりもコニカルビームを放
射する例えば7M21モードなどの高次モードにより共
振するアンテナ(同図(b))の方がアレーアンテナの
素子として都合が良い。
ナとして使用する場合には、第7図に示すように、地上
から静止衛星を見込む角度が天頂よりBO度程度となる
ため、天頂方向に主ビームが向く基本モードにより共振
するアンテナ(同図(a))よりもコニカルビームを放
射する例えば7M21モードなどの高次モードにより共
振するアンテナ(同図(b))の方がアレーアンテナの
素子として都合が良い。
ところが、マイクロストリップアンテナを7M21モー
ドで共振させるためには、アンテナ素子の径を大きくす
る必要があるため、グレーティングローブを発生させな
いような条件の間隔でアンテナ素子を配列させることは
困難である。
ドで共振させるためには、アンテナ素子の径を大きくす
る必要があるため、グレーティングローブを発生させな
いような条件の間隔でアンテナ素子を配列させることは
困難である。
そこで、アンテナ素子を誘電率の高い誘電体基板を用い
て、アンテナ素子の径を小さくすることが考えられるが
、この場合誘電体損失が大きくなったり、帯域が狭くな
るなどの問題を生じる。
て、アンテナ素子の径を小さくすることが考えられるが
、この場合誘電体損失が大きくなったり、帯域が狭くな
るなどの問題を生じる。
(発明が解決しようとする課題)
このように高次モードで共振するマイクロストリップア
ンテナをアンテナ素子として用いた従来のアレーアンテ
ナでは、アンテナ素子の径が大きくなるため、グレーテ
ィングローブを発生させないような条件の間隔でアンテ
ナ素子を配列させることは困難である。そのため、アン
テナ素子を誘電率の高い誘電体基板を用いて、アンテナ
素子の径を小さくすることが考えられるが、この場合誘
電体損失が大きくなったり、帯域が狭くなるなどの問題
を生じる。
ンテナをアンテナ素子として用いた従来のアレーアンテ
ナでは、アンテナ素子の径が大きくなるため、グレーテ
ィングローブを発生させないような条件の間隔でアンテ
ナ素子を配列させることは困難である。そのため、アン
テナ素子を誘電率の高い誘電体基板を用いて、アンテナ
素子の径を小さくすることが考えられるが、この場合誘
電体損失が大きくなったり、帯域が狭くなるなどの問題
を生じる。
本発明は、このような事情に基づき成されたもので、誘
電体基板の誘電率を抑えつつ、アンテナ素子の径を小さ
くすることができるマイクロストリップアンテナを提供
することを目的としている。
電体基板の誘電率を抑えつつ、アンテナ素子の径を小さ
くすることができるマイクロストリップアンテナを提供
することを目的としている。
[発明の構成]
(課題を解決するための手段)
本発明は、上記課題を解決するため、4つのスロットが
十字状に設けられた導体板と、この導体板に設けられた
少なくとも一つのスロットに給電する給電手段と、前記
導体板と対向するよう配置され、前記4つのスロットに
より励振される円形放射素子とを具備するものである。
十字状に設けられた導体板と、この導体板に設けられた
少なくとも一つのスロットに給電する給電手段と、前記
導体板と対向するよう配置され、前記4つのスロットに
より励振される円形放射素子とを具備するものである。
また、第2の発明は、6つのスロットがほぼ等間隔に放
射状に設けられた導体板と、この導体板に設けられた少
なくとも一つのスロットに給電する給電手段と、前記導
体板と対向するよう配置され、前記6つのスロットによ
り励振される円形放射素子とを具備するものである。
射状に設けられた導体板と、この導体板に設けられた少
なくとも一つのスロットに給電する給電手段と、前記導
体板と対向するよう配置され、前記6つのスロットによ
り励振される円形放射素子とを具備するものである。
(作 用)
本発明では、導体板に設けられた少なくとも一つのスロ
ットに給電することで、各スロットに電磁界が誘起され
、この電磁界により円形放射素子が励振される。その際
、導体板に設けられたスロットの長さおよび幅に応じて
高次モードの共振周波数を制御することができるので、
スロットの長さおよび幅を適当な値に設定すれば、重体
基板の誘電率を抑えつつ、径を小さくすることができる
。
ットに給電することで、各スロットに電磁界が誘起され
、この電磁界により円形放射素子が励振される。その際
、導体板に設けられたスロットの長さおよび幅に応じて
高次モードの共振周波数を制御することができるので、
スロットの長さおよび幅を適当な値に設定すれば、重体
基板の誘電率を抑えつつ、径を小さくすることができる
。
(実施例)
以下、本発明の実施例の詳細を図面に基づき説明する。
第1図(a)は本発明の一実施例に係るマイクロストリ
ップアンテナの縦断面図、同図(b)はその平面図、同
図(C)はCC断面矢視図、同図(d)はdd断面矢視
図である。
ップアンテナの縦断面図、同図(b)はその平面図、同
図(C)はCC断面矢視図、同図(d)はdd断面矢視
図である。
同図に示すマイクロストリップアンテナは、3枚の誘電
体基板1.2.3を積層して構成される。
体基板1.2.3を積層して構成される。
第1の誘電体基板1の表面には、薄い導体膜からなる円
形放射素子4が形成されている。
形放射素子4が形成されている。
第2の誘電体基板1の表面には、全面に薄い導体膜から
なる導体板5が形成されるとともに、4つのスロット6
.7,8.9が十字状に設けられている。これらスロッ
ト6.7,8.9による交差中心10は、円形放射素子
4の中心11と一致するように設けられている。
なる導体板5が形成されるとともに、4つのスロット6
.7,8.9が十字状に設けられている。これらスロッ
ト6.7,8.9による交差中心10は、円形放射素子
4の中心11と一致するように設けられている。
第3の誘電体基板3の表面には、4つのスロット6.7
,8.9のうち1つのスロット(ここでは、スロット6
とする。)と所定の位置で交差するよう中心導体12が
形成されている。第3の誘電体基板3の裏面には、全面
に薄い導体膜からなる地導体13が形成されるとともに
、中心導体12と地導体13とに接続されたコネクタ1
4が設けられている。
,8.9のうち1つのスロット(ここでは、スロット6
とする。)と所定の位置で交差するよう中心導体12が
形成されている。第3の誘電体基板3の裏面には、全面
に薄い導体膜からなる地導体13が形成されるとともに
、中心導体12と地導体13とに接続されたコネクタ1
4が設けられている。
コネクタ14には、RF倍信号入出力される。
導体板5、中心導体12および地導体13は、スロット
6に対して給電を行うトリプレート線路として機能する
。
6に対して給電を行うトリプレート線路として機能する
。
なお、誘電体基板1.2.3上の導体は、例えば基板表
面に薄い導体膜のパターンをエツチングすることにより
形成される。
面に薄い導体膜のパターンをエツチングすることにより
形成される。
次に、このように構成されたマイクロストリップアンテ
ナの動作を説明する。
ナの動作を説明する。
トリプレート線路よりスロット6に給電すると、4つの
スロット6.7,8.9にそれぞれ電磁界が誘起される
。
スロット6.7,8.9にそれぞれ電磁界が誘起される
。
そして、これらの電磁界により円形放射素子4が励振さ
れ電波が放射される。
れ電波が放射される。
このとき、マイクロストリップアンテナ下部の電磁界と
各スロット6.7,8.9との関係は、第2図に示すよ
うに、磁界の方向と各スロット6゜7.8.9の方向が
一致するものとなり、7M21モードが励振しやすくな
る。
各スロット6.7,8.9との関係は、第2図に示すよ
うに、磁界の方向と各スロット6゜7.8.9の方向が
一致するものとなり、7M21モードが励振しやすくな
る。
ここで、TM21モードの共振周波数を決定する最も重
要なパラメータは円形放射素子4の径であるが、各スロ
ット6.7,8.9の長さも共振周波数に関係し、各ス
ロット6.7,8.9の長さを大きくしていくことで共
振周波数を円形放射素子4によって決まる共振周波数よ
りも低くすることができる。すなわち、本実施例のマイ
クロストリップアンテナでは、スロット6.7,8.9
を十字状に設けたことで、比較的小さな径の円形放射素
子4によりTM21モードを励振することができる。
要なパラメータは円形放射素子4の径であるが、各スロ
ット6.7,8.9の長さも共振周波数に関係し、各ス
ロット6.7,8.9の長さを大きくしていくことで共
振周波数を円形放射素子4によって決まる共振周波数よ
りも低くすることができる。すなわち、本実施例のマイ
クロストリップアンテナでは、スロット6.7,8.9
を十字状に設けたことで、比較的小さな径の円形放射素
子4によりTM21モードを励振することができる。
また、本実施例のマイクロストリップアンテナでは、少
なくとも一つスロット6に給電を行えば良いため、構成
が簡単化される。
なくとも一つスロット6に給電を行えば良いため、構成
が簡単化される。
さらに、トリプレート線路を用いているため、1/4波
長変成器やオーブンスタブなどを容易に構成でき、スロ
ットと線路との整合をとるのが容易である。
長変成器やオーブンスタブなどを容易に構成でき、スロ
ットと線路との整合をとるのが容易である。
次に、本発明の詳細な説明する。
第3図はコネクタ14からみた反射特性の測定結果であ
る。
る。
ここでは、円形放射素子4の半径を32■、スロット6
.7,8.9の長さを22si+、誘電体基板1゜2.
3の比誘電率を2.55とした。
.7,8.9の長さを22si+、誘電体基板1゜2.
3の比誘電率を2.55とした。
同図に示す測定結果から、7M21モードの共振周波数
が2141MHzであることが分かる。すなわち、円形
放射素子4の半径の半径が0.228λ(λは自由空間
波長)程度で7M21モードの共振が起こっていること
になる。
が2141MHzであることが分かる。すなわち、円形
放射素子4の半径の半径が0.228λ(λは自由空間
波長)程度で7M21モードの共振が起こっていること
になる。
これは、円形マイクロストリップアンテナの7M21モ
ードの共振する放射半径が一点給電の場合0,3λ前後
であるから、非常に小さい放射素子により高次モードの
励振が可能であることを示している。
ードの共振する放射半径が一点給電の場合0,3λ前後
であるから、非常に小さい放射素子により高次モードの
励振が可能であることを示している。
第4図はこのアンテナの放射指向性の測定結果を示して
いる。
いる。
同図に示す結果から、7M21モードの励振のときに生
じるコニカルビームが形成さレテいることが分かる。
じるコニカルビームが形成さレテいることが分かる。
かくして、−点給電の放射素子の場合、アンテナ素子間
隔が大きくなりビーム走査の際にグレーティングローブ
が多く発生し利得が下がる。これに対し、本発明のマイ
クロストリップアンテナによれば、半径の小さな放射素
子によりTMモードが共振されるので、アレー化してビ
ーム走査を行った場合にも利得が下がらず有効である。
隔が大きくなりビーム走査の際にグレーティングローブ
が多く発生し利得が下がる。これに対し、本発明のマイ
クロストリップアンテナによれば、半径の小さな放射素
子によりTMモードが共振されるので、アレー化してビ
ーム走査を行った場合にも利得が下がらず有効である。
なお、以上の実施例は、スロットへの給電手段としてト
リプレート線路を用いていたが、給電手段としてマイク
ロストリップ線路を用いても同様の効果を得ることがで
きる。そして、いずれの給電手段を用いても、電磁界結
合型の給電を行っていることから、上下の層を電気的に
接続する必要がなく製作が容易である。
リプレート線路を用いていたが、給電手段としてマイク
ロストリップ線路を用いても同様の効果を得ることがで
きる。そして、いずれの給電手段を用いても、電磁界結
合型の給電を行っていることから、上下の層を電気的に
接続する必要がなく製作が容易である。
また、本発明のマイクロストリップアンテナが各線路を
層状に構成できることから、多層構造によりアンテナ全
体を薄くでき、また各層の中にアレー化や円偏波化した
場合の給電回路やMMICによるデバイスを組み込むこ
とが容易である。
層状に構成できることから、多層構造によりアンテナ全
体を薄くでき、また各層の中にアレー化や円偏波化した
場合の給電回路やMMICによるデバイスを組み込むこ
とが容易である。
さらに、本発明のマイクロストリップアンテナは、円形
放射素子4の中心11とスロット6.7゜8.9の交差
中心10とを電気的に接続することにより、TM12や
7M22モードなどの不要な高次モードの発生を防止す
ることができる。その際、電気的接続を金属製のビスを
用いることで、多層構造の各基板間を強く固定できる。
放射素子4の中心11とスロット6.7゜8.9の交差
中心10とを電気的に接続することにより、TM12や
7M22モードなどの不要な高次モードの発生を防止す
ることができる。その際、電気的接続を金属製のビスを
用いることで、多層構造の各基板間を強く固定できる。
また、円形放射素子4の中心11を上下に同軸の線路を
通すことで、このアンテナの上部に周波数、偏波や放射
指向性の異なる別のアンテナを共用して使用することが
できる。その際、上下のアンテナの偏波を変え、これら
2つのアンテナをT分岐やハイブリッドなどによって接
続することにより、円偏波アンテナを構成できる。
通すことで、このアンテナの上部に周波数、偏波や放射
指向性の異なる別のアンテナを共用して使用することが
できる。その際、上下のアンテナの偏波を変え、これら
2つのアンテナをT分岐やハイブリッドなどによって接
続することにより、円偏波アンテナを構成できる。
第5図はこうした円偏波アンテナの構成例を示す図であ
る。
る。
同図(a)はこの円偏波アンテナの縦断面図、同図(b
)はその平面図、同図(C)はcc断面矢視図、同図(
d)はdd断面矢視図、同図(e)はee断面矢視図、
同図(f)はff断面矢視図、同図(g)はgg断面矢
視図である。
)はその平面図、同図(C)はcc断面矢視図、同図(
d)はdd断面矢視図、同図(e)はee断面矢視図、
同図(f)はff断面矢視図、同図(g)はgg断面矢
視図である。
同図において、21.27は円形放射素子、23.29
は各々4つのスロット41.42,43゜44及び51
.52.53.54が十字状に設けられた導体板、25
はトリプレート線路、31は円偏波給電のためのT分岐
を含むトリプレート線路、33は地導体、34はコネク
タ、35は上部アンテナへの給電を行うための同軸線路
、22゜24.26,28,30.32は誘電体基板を
示している。
は各々4つのスロット41.42,43゜44及び51
.52.53.54が十字状に設けられた導体板、25
はトリプレート線路、31は円偏波給電のためのT分岐
を含むトリプレート線路、33は地導体、34はコネク
タ、35は上部アンテナへの給電を行うための同軸線路
、22゜24.26,28,30.32は誘電体基板を
示している。
このように構成された円偏波アンテナは、上下の各々3
層により別々の偏波を放射するアンテナとされており、
上下の各アンテナはそれぞれ第1図に示したアンテナと
同様に動作をする。
層により別々の偏波を放射するアンテナとされており、
上下の各アンテナはそれぞれ第1図に示したアンテナと
同様に動作をする。
そして、上下の各アンテナの放射素子の半径およびスロ
ットの大きさを調整することにより容易に同じ周波数で
共振させることができ、各アンテナへの給電線をT分岐
で分配し、2つの偏波に所望の位相差を与えることによ
り円偏波を合成することができる。
ットの大きさを調整することにより容易に同じ周波数で
共振させることができ、各アンテナへの給電線をT分岐
で分配し、2つの偏波に所望の位相差を与えることによ
り円偏波を合成することができる。
以上の実施例は、高次モードとして7M21モードの場
合について説明したが、さらに高次の1M31モードの
場合にも同様の構成によりコニカルビームを放射させる
ことが可能である。この場合、第1図(c)に示した導
体板5を、第6図に示すように、6つのスロット61,
62,63゜64.65.66がほぼ等間隔に放射状に
設けられた導体板67とすれば良い。
合について説明したが、さらに高次の1M31モードの
場合にも同様の構成によりコニカルビームを放射させる
ことが可能である。この場合、第1図(c)に示した導
体板5を、第6図に示すように、6つのスロット61,
62,63゜64.65.66がほぼ等間隔に放射状に
設けられた導体板67とすれば良い。
[発明の効果]
以上説明したように本発明によれば、導体板に4つのス
ロットを十字状に設け、少なくとも一つのスロットに給
電するようにしたので、電体基板の誘電率を抑えつつ、
アンテナ素子の径を小さくすることができる。
ロットを十字状に設け、少なくとも一つのスロットに給
電するようにしたので、電体基板の誘電率を抑えつつ、
アンテナ素子の径を小さくすることができる。
第1図は本発明の一実施例に係るマイクロストリップア
ンテナの構成を示す図、第2図は第1図に示すマイクロ
ストリップアンテナの動作を説明するための図、第3図
および第4図は本発明の実験結果を示す図、第5図およ
び第6図は本発明の他の実施例を説明するための図、第
7図は従来例を説明するための図である。 1.2.3・・・誘電体基板、4・・・円形放射素子、
5・・・導体板、6,7,8.9・・・スロット、10
・・・スロットによる交差中心、11・・・円形放射素
子の中心、12・・・中心導体、13・・・地導体、1
4・・・コネクタ。 出願人 株式会社 東芝 代理人 弁理士 須 山 佐 − (a) 第 図 す 第2図 「0 (a) 第 第5 更 第5− (g) 第51
ンテナの構成を示す図、第2図は第1図に示すマイクロ
ストリップアンテナの動作を説明するための図、第3図
および第4図は本発明の実験結果を示す図、第5図およ
び第6図は本発明の他の実施例を説明するための図、第
7図は従来例を説明するための図である。 1.2.3・・・誘電体基板、4・・・円形放射素子、
5・・・導体板、6,7,8.9・・・スロット、10
・・・スロットによる交差中心、11・・・円形放射素
子の中心、12・・・中心導体、13・・・地導体、1
4・・・コネクタ。 出願人 株式会社 東芝 代理人 弁理士 須 山 佐 − (a) 第 図 す 第2図 「0 (a) 第 第5 更 第5− (g) 第51
Claims (2)
- (1)4つのスロットが十字状に設けられた導体板と、 この導体板に設けられた少なくとも一つのスロットに給
電する給電手段と、 前記導体板の面に対向するように配置され、前記4つの
スロットにより励振される円形放射素子と を具備することを特徴とするマイクロストリップアンテ
ナ。 - (2)6つのスロットがほぼ等間隔に放射状に設けられ
た導体板と、 この導体板に設けられた少なくとも一つのスロットに給
電する給電手段と、 前記導体板の面に対向するように配置され、前記6つの
スロットにより励振される円形放射素子と を具備することを特徴とするマイクロストリップアンテ
ナ。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP24356290A JPH04122107A (ja) | 1990-09-13 | 1990-09-13 | マイクロストリップアンテナ |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP24356290A JPH04122107A (ja) | 1990-09-13 | 1990-09-13 | マイクロストリップアンテナ |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPH04122107A true JPH04122107A (ja) | 1992-04-22 |
Family
ID=17105692
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP24356290A Pending JPH04122107A (ja) | 1990-09-13 | 1990-09-13 | マイクロストリップアンテナ |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JPH04122107A (ja) |
Cited By (15)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPH07176946A (ja) * | 1993-12-21 | 1995-07-14 | Atr Koudenpa Tsushin Kenkyusho:Kk | マイクロ波集積回路付きアンテナ装置 |
JP2005505963A (ja) * | 2001-10-01 | 2005-02-24 | レイセオン・カンパニー | スロット結合偏波放射器 |
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