JP7530210B2 - 屋根材セットの施工方法 - Google Patents

Description

本発明は、屋根材、屋根材セット、屋根材セットの施工構造、及び屋根材セットの施工方法に関する。

特許文献１には、瓦葺きのプレカット工法が開示されている。このプレカット工法では、予め工場で瓦を切断して隅瓦を作製し、この隅瓦を現場の屋根に持ち込んで野地板の上に葺く。

特開２００６－１０４７１９号公報

上述した瓦葺きのプレカット工法では、作製される隅瓦の形状が、一段毎に異なる。このため、形状の異なる複数種類の隅瓦を作製する必要があり、作製に手間を要する。また、施工の際には、一段毎に複数種類の隅瓦の中から適切な形状を有する隅瓦を選択する必要があり、手間を要する。

本発明は上記事由に鑑みてなされており、作製が容易で、かつ、施工が容易な屋根材セットの施工方法を提供することを目的とする。

本発明の一態様に係る屋根材は、隅棟に隣接する下地面に千鳥葺きされる屋根材であって、前記隅棟の横方向に対する角度θ、前記屋根材の働き幅Ｂ及び前記屋根材の働き長さＬは、以下の式１を満たす。

本発明の一態様に係る屋根材セットは、隅棟に隣接する下地面に千鳥葺きされる複数の屋根材を備える。前記複数の屋根材は、前記隅棟に沿わない複数の通常屋根材と、前記隅棟に沿う複数の隅棟屋根材とを含む。前記複数の通常屋根材の各々は、式１を満たす前記屋根材である。前記複数の隅棟屋根材の各々は、前記隅棟側の端縁の横方向に対する角度が、前記角度θと同じである。前記複数の隅棟屋根材は、形状及び大きさが同じである。

本発明の一態様に係る屋根材セットの施工構造は、前記屋根材セットの施工方法であって、前記複数の通常屋根材及び前記複数の隅棟屋根材が、水下側から水上側に向かって順に施工される。

本発明の一態様に係る屋根材セットの施工方法は、前記屋根材セットの施工方法であって、屋根勾配、前記働き幅Ｂ及び前記働き長さＬの三つのうちのいずれか二つから残りの一つを関係式に基づいて決定して、前記複数の屋根材を施工する。

前記一態様に係る屋根材セットの施工方法にあっては、屋根材の作製が容易で、かつ、屋根材の施工が容易になる。

図１は、本発明の一実施形態に係る屋根構造の平面図である。 図２は、同上の屋根構造の一部を示した平面図である。 図３は、同上の屋根構造の１段目の屋根材を施工する様子を示した斜視図である。 図４は、同上の屋根構造の２段目の屋根材を施工する様子を示した斜視図である。 図５は、同上の屋根構造の屋根材を２段目まで施工した様子を示した平面図である。 図６は、同上の屋根構造が有する通常屋根材の斜視図である。

（１）実施形態
本発明は、隅棟に隣接する下地面に施工される屋根材、この屋根材を含む屋根材セット及びこの屋根材セットの施工構造並びに施工方法に関する。

図１に本実施形態の屋根材セット３の施工構造である屋根構造１を示す。この屋根構造１が適用される建物は、例えば、人が住む住宅建築物である。なお、建物は、住宅建築物のほか、店舗、工場又は倉庫等の非住宅建築物であってもよい。

本実施形態の屋根構造１は、寄棟屋根を形成しており、一つの大棟１０と、四つの隅棟１１とを有している。なお、屋根構造１によって形成される屋根は、隅棟を有する屋根であればよく、寄棟屋根に限定されない。屋根構造１によって形成される屋根は、例えば、方形屋根又は入母屋屋根等であってもよい。

屋根構造１は、屋根下地２（図３参照）と、屋根材セット３とを備えている。屋根材セット３は、複数の屋根材３０，３１を備えている。複数の屋根材３０，３１は、屋根下地２の上面を構成する下地面２０に葺かれている。屋根下地２は、隅棟１１を介して隣接する複数の下地面２０を有している。本実施形態の屋根下地２は、四つの下地面２０を有している。各下地面２０は、屋根下地２の上面において隣り合う二つの隅棟１１の間の部分である。四つの下地面２０のうち、二つの下地面２０の各々は台形状であり、残りの二つの下地面２０の各々は三角形状である。

図２に示すように、各下地面２０において、水下側（軒側）に向かう方向と、水上側（軒とは反対側）に向かう方向との二方向を「縦方向」と定義する。各下地面２０において、縦方向と直交し、かつ、水平で互いに逆向きとなる二方向を「横方向」と定義する。

図１に示すように、隅棟１１を介して隣接する二つの下地面２０のうち、一方の下地面２０の横方向と、他方の下地面２０の横方向とは、上方から見て直交する。各隅棟１１は、上方から見て、隣接する下地面２０の横方向とのなす角度が４５°になる。以下では、図２に示すように、各下地面２０において隣接する二つの隅棟１１のうちの右側に位置する一方の隅棟１１を第１隅棟１１１といい、左側に位置する他方の隅棟１１を第２隅棟１１２という。

本実施形態の屋根下地２は、野地板２１及び下葺材２２（図３参照）を有している。野地板２１は水下側に近い部分ほど下方に位置するように傾斜している。

図３に示すように、野地板２１の上面には、下葺材（防水シート）２２が敷かれている。下葺材２２は、例えば、合成高分子系下葺材又はアスファルトルーフィング（アスファルトフェルト及び改質アスファルトルーフィングを含む）である。下葺材２２は、野地板２１の上面に沿っている。

本実施形態の屋根下地２は、複数の桟材２３を更に有している。複数の桟材２３は、下葺材２２の上面に沿って縦方向に間隔をあけて並んでいる。複数の桟材２３は、下葺材２２を介して野地板２１の上方に位置している。各桟材２３は、横方向に延びた角柱状に形成されている。

各桟材２３は、例えば、木材・プラスチック複合材等の木質系材料から形成される。各桟材２３は、例えば、桟材２３及び下葺材２２を貫通する複数の固着具（図示せず）によって、野地板２１に固定される。各桟材２３を野地板２１に固定するための固着具は、例えば、釘又はねじである。本実施形態では、下葺材２２の上面と、複数の桟材２３の表面とで、下地面２０が形成される。野地板２１の上面に沿った下地面２０の勾配が、屋根勾配である。野地板２１の上面の勾配が、屋根勾配とも言える。

図２に示すように、各下地面２０には、複数の屋根材３０，３１が千鳥葺きされている。本明細書において、千鳥葺きとは、縦方向に隣り合う屋根材３０，３１が、横方向において屋根材３０，３１の働き幅Ｂの半分の寸法（半裁サイズ）だけずれた状態で葺かれることを意味する。各屋根材３０，３１は、平板状の横葺き屋根材であって、例えば、セメント系成形材料を成形し、養生硬化することで製造される。

本実施形態では、各下地面２０において横方向に並ぶ屋根材３０，３１が、第１隅棟１１１側（右側）に位置する屋根材３１から第２隅棟１１２側（左側）に向かって順に葺かれ、各下地面２０において縦方向に並ぶ屋根材３０，３１が、水下側に位置する屋根材３０，３１から水上側に向かって（本実施形態では、軒先から棟に向かって）順に葺かれる。

各下地面２０において、複数の屋根材３０，３１は、横方向に隣り合う屋根材３０，３１のうち第２隅棟１１２側に位置する屋根材３０，３１における第１隅棟１１１側の端部が、第１隅棟１１１側に位置する屋根材３０，３１における第２隅棟１１２側の端部の上に重なる状態で葺かれる（図３及び図４参照）。また、各下地面２０において、複数の屋根材３０，３１は、横方向に隣り合う屋根材３０，３１の水下側の端縁同士が縦方向において揃う状態で葺かれる。なお、複数の屋根材３０，３１は、横方向に隣り合う屋根材３０，３１の端面同士が突き付けられた状態で、葺かれてもよい。この場合、複数の屋根材３１は、例えば、第２隅棟１１２側（左側）に位置する屋根材３１から第１隅棟１１１側に向かって順に葺かれてもよく、また、横方向の中央に位置する屋根材３１から第１隅棟１１１側及び第２隅棟１１２側に向かって順に葺かれてもよい。

各下地面２０において、複数の屋根材３０，３１は、縦方向に隣り合う屋根材３０，３１のうち上段の屋根材３０，３１における水下側の端部が、下段の屋根材３０，３１における水上側の端部の上に重なる状態で葺かれる（図４参照）。

図５に示すように、各屋根材３０，３１の上面は、隣接する屋根材３０，３１によって覆われて露出しない非曝露部３２と、隣接する屋根材３０，３１によって覆われずに露出する曝露部３３とを有している。非曝露部３２は、屋根材３０，３１の上面において、水上側に位置する一段上の屋根材３０，３１によって覆われる水上側の端部と、第２隅棟１１２側（左側）に位置する一つ横の屋根材３０，３１によって覆われる第２隅棟１１２側の端部とで構成されている。曝露部３３は、屋根材３０，３１の上面において、非曝露部３２を除く他の部分である。屋根材３０，３１の働き長さＬは、曝露部３３の縦方向の寸法である。屋根材３０，３１の働き幅Ｂは、曝露部３３の横方向の寸法である。

屋根材３０，３１の厚みが大きい場合、屋根材３０，３１の表面に防水のための形状を付加することができる。この形状としては、例えば、屋根材３０，３１における水上側の端縁及び第２隅棟１１２側の端縁の各々に表面側に突出した堰等が挙げられる。このため、屋根材３０，３１の厚みが大きい場合には、防水性を確保しながら、各屋根材３０，３１の働き長さＬ及び働き幅Ｂを微調整することができる。なお、屋根材３０，３１は、厚みが小さくてもよい。 図３及び図４に示すように、各屋根材３０，３１は、非曝露部３２が複数の固着具１２によって屋根下地２に固定されることで、屋根下地２に対して固定される。具体的に各屋根材３０，３１は、水上側の端部と第２隅棟１１２側の端部における水下側の部分とが、複数の固着具１２により、縦方向において隣り合う二つの桟材２３にそれぞれ固定される。この場合、固着具１２としては、例えば、屋根材３０，３１を通って桟材２３に打ち込まれる釘又はねじが用いられる。

縦方向において隣り合う二つの屋根材３０，３１のうち上段の屋根材３０，３１は、水上側の端部のみが固着具１２によって桟材２３に固定されてもよい。この場合、上段の屋根材３０，３１の第２隅棟１１２側の端部は、下段の屋根材３０，３１の水上側の端部にクリップ等の固定具によって固定されてもよい。また、複数の桟材２３は省略可能である。この場合、各屋根材３０，３１は、例えば、下葺材２２の上面に沿って配置され、屋根材３０，３１及び下葺材２２を通って野地板２１に打ち込まれた固着具によって屋根下地２に固定される。

図１に示すように、屋根構造１は、複数の屋根材３０，３１として、複数の通常屋根材３０と、複数の隅棟屋根材３１とを備えている。図２に示すように、通常屋根材３０は、各下地面２０において横方向の両端部を除く他の部分に葺かれて、いずれの隅棟１１にも沿わない。隅棟屋根材３１は、各下地面２０において横方向の両端部の各々に葺かれ、隅棟１１に沿う。すなわち、屋根材には、隅棟１１に沿う隅棟屋根材３１と、隅棟１１に沿わない通常屋根材３０との２種類があり、屋根材セット３は、複数の通常屋根材３０と、複数の隅棟屋根材３１とを含んでいる。

複数の通常屋根材３０は、形状及び大きさが同じである。なお、本明細書における「同じ」とは、厳密な同一性までは要求されず、当該分野において同じとみなし得る程度であればよい。

図６に示すように、通常屋根材３０は、平板状であり、かつ、平面視で横方向に延びた矩形状である。通常屋根材３０は、水上側の端縁３００、水下側の端縁３０１、第１隅棟１１１側の端縁３０２及び第２隅棟１１２側の端縁３０３を有している。通常屋根材３０の水上側の端縁３００及び水下側の端縁３０１の各々は、横方向と平行な直線状である。通常屋根材３０の第１隅棟１１１側の端縁３０２及び第２隅棟１１２側の端縁３０２の各々は、縦方向と平行な直線状である。各通常屋根材３０は、働き幅Ｂが互いに同じになり、かつ、働き長さＬが互いに同じになるように、屋根下地２に施工される。なお、通常屋根材３０の形状は、本実施形態の形状に限定されない。通常屋根材３０は、例えば、六角形の平板状に形成されてもよい。

隅棟屋根材３１は、平板状であり、かつ、図５に示すように、平面視台形状である。隅棟屋根材３１は、水上側の端縁３１０、水下側の端縁３１１、第１隅棟１１１側の端縁３１２及び第２隅棟１１２側の端縁３１３を有している。

隅棟屋根材３１の水上側の端縁３１０及び水下側の端縁３１１の各々は、横方向と平行である。隅棟屋根材３１の端縁３１２及び端縁３１３のうち隣接する隅棟１１とは反対側に位置する端縁は、縦方向と平行である。隅棟屋根材３１の端縁３１２及び端縁３１３のうち隣接する隅棟１１側に位置する端縁は、隣接する隅棟１１に沿うように縦方向に対して傾斜している。なお、通常屋根材３０及び隅棟屋根材３１の各々の水下側の端縁３０１，３１１は、横方向と非平行であってもよい。

隅棟屋根材３１は、横方向に並ぶ通常屋根材３０と、働き長さＬが同じなるように屋根下地２に葺かれる。隅棟屋根材３１における隣接する隅棟１１側の端縁の横方向に対する角度αは、隅棟１１の横方向に対する角度である隅棟角度θと同じである。隅棟角度θは、隅棟屋根材３１が施工される屋根の屋根勾配から算出できる。例えば、屋根勾配が２．５寸勾配である場合、隅棟角度θは、４５．８７°である。なお、隅棟角度θは、限定されないが、隅棟１１が谷にならないように、４５°以上であることが好ましい。

隅棟屋根材３１は、例えば、原材４から作製される。原材４は、例えば、図６に示す通常屋根材３０と同じ形状及び同じ大きさを有する。すなわち、通常屋根材３０は、原材４として利用可能である。なお、原材４は、通常屋根材３０とは形状又は大きさが異なってもよい。

隅棟屋根材３１は、例えば、通常屋根材３０と形状及び大きさが同じ原材４の横方向の一端部又は両端部を、手動カッター若しくは電動カッター等の切断機、又は瓦金槌等を用いて切断することによって作製される。

本実施形態の屋根構造１は、図２に示すように、複数の隅棟屋根材３１として、複数のプレカット材３４と、複数のカット材３５とを含んでいる。なお、図２では、プレカット材３４とカット材３５とが容易に理解できるように、プレカット材３４及びカット材３５の各々にドットを付しているが、実際のプレカット材３４及びカット材３５には、ドットは付されない。

複数のプレカット材３４は、形状及び大きさが同じである。複数のプレカット材３４は、各下地面２０において、第１隅棟１１１に沿って葺かれる。各プレカット材３４は、働き幅Ｂが互いに同じになり、かつ、働き長さＬが互いに同じになるように、屋根下地２に施工される。なお、プレカット材３４の働き幅Ｂは、曝露部３３の横方向の最大寸法である。

プレカット材３４は、原材４をプレカットすることにより作製される。このため、第１隅棟１１１に沿う隅棟屋根材３１を施工現場において作製する必要が無くなり、作業者の手間が軽減される。また、施工現場において原材４の切断に伴う廃材が発生せず、施工現場における廃材の処理の手間も削減できる。なお、本明細書において「プレカット」とは、原材４を予め施工現場に運ばれる前に工場等において切断することを意味する。

屋根材セット３は、隅棟角度θ、通常屋根材３０の働き幅Ｂ及び通常屋根材３０の働き長さＬが、以下の式１を満たすように施工する。

式１を満たすことは、図５に示すように、通常屋根材３０の曝露部３３における第１隅棟１１１側の端縁の水下側の端点Ｐ１と、同曝露部に３３おける水上側の端縁の中央の点Ｐ２とを通過する仮想直線ａが、隅棟１１と平行になることを意味する。点Ｐ２は、当該通常屋根材３０の上段において横方向に並ぶ二つの通常屋根材３０の境界における水下側の端点でもある。

式１を満たすことで、図２に示すように、複数の屋根材３０，３１を下地面２０に千鳥葺きするにあたって、各プレカット材３４の形状及び大きさを同じにすることができる。このため、第１隅棟１１１に沿う隅棟屋根材３１としては、１種類のプレカット材３４を製作するだけでよく、プレカット材３４を効率良く製造することが可能になる。また、プレカット材３４が１種類であると、プレカット材３４を在庫として保管しやすくなる。また、形状の異なる複数種類のプレカット材を複数段施工する場合、一段毎に適切な種類のプレカット材３４を選択する必要があるが、プレカット材３４が１種類であると、施工するプレカット材３４を一段毎に選択する手間を省くことができ、施工が容易になる。

なお、仮想直線ａは、隅棟１１に対して厳密に平行であることまでは要求されず、当該分野において平行とみなし得る程度であればよい。すなわち、ｔａｎθと２Ｌ／Ｂとは、完全に一致しなくてもよい。また、本実施形態のプレカット材３４は、プレカット材３４の働き幅Ｂと、通常屋根材３０の働き幅Ｂとが同じになるように屋根下地２に葺かれるが、プレカット材３４の働き幅Ｂは、通常屋根材３０の働き幅Ｂと異なってもよい。

複数のカット材３５は、各下地面２０において、第２隅棟１１２に沿って葺かれる。本実施形態のカット材３５は、原材４を第２隅棟１１２に沿うように施工現場において切断することにより作製される。このため、下地面２０及び屋根材３０，３１の各々の形状及び大きさ、並びに下地面２０における屋根材３０，３１の設置位置等に、過度な精度が要求されない。

なお、カット材３５は、原材４をラフカットすることで、作製されてもよい。ここで、「ラフカット」とは、原材４が予め施工現場に運ばれる前において、隅棟１１側（第２隅棟１１２側）の端縁が、概ね隅棟１１（第２隅棟１１２側）に沿うように原材４を切断することを意味する。

また、軒先の長さ（下地面２０の水下側の端縁の長さ）が所定長さである場合、カット材３５は、原材４をプレカットすることにより作製されてもよい。特に、以下の式２を満たす場合には、プレカット材３４及びカット材３５として、働き幅Ｂが同じ屋根材を用いることができる。なお、式２におけるｎは、正の偶数である。

複数の屋根材３０，３１は、例えば、以下に示すように施工される。まず、図３に示すように、下地面２０において最も水下側に位置する１段目の複数の屋根材３０，３１を、第１隅棟１１１側から第２隅棟１１２側に向かって順に葺く。すなわち、最初に第１隅棟１１１に沿うプレカット材３４を葺き、続いて複数の通常屋根材３０を葺き、最後に第２隅棟１１２に沿うカット材３５を葺く。この場合、横方向に隣り合う屋根材３０，３１は、第２隅棟１１２側に位置する屋根材３０，３１における第１隅棟１１１側の端部が、第１隅棟１１１側に位置する屋根材３０，３１における第２隅棟１１２側の端部の上に重ねられる。また、各屋根材３０，３１は、前述したように固着具１２等を用いて、縦方向に隣り合う二つの桟材２３に固定される。また、カット材３５は、原材４を第２隅棟１１２に沿うように施工現場において切断することで作製されて、屋根下地２に施工される。

次に、図４に示すように、１段目の複数の屋根材３０，３１の水上側に、２段目の複数の屋根材３０，３１を、第１隅棟１１１側から第２隅棟１１２側に向かって順に葺く。この場合、２段目の複数の屋根材３０，３１は、１段目の複数の屋根材３０，３１と同様に施工される。ただし、２段目の複数の屋根材３０，３１の各々は、水下側の端部が１段下の屋根材３０，３１の水上側の端部に重なり、かつ、１段下の屋根材３０，３１に対して働き幅Ｂの半分だけ横方向にずらした状態で、葺かれる。

そして、以後、３段目から最上段までの複数の屋根材３０，３１を２段目の複数の屋根材３０，３１と同様に１段ずつ施工していく。これにより、下地面２０の全体にわたって複数の屋根材３０，３１が施工される。

上述した複数の屋根材３０，３１の施工は、屋根勾配、通常屋根材３０の働き幅Ｂ及び通常屋根材３０の働き長さＬ（図５参照）の三つの事項を決定した後に行われる。複数の屋根材３０，３１の施工を行うにあたり、前記三つの事項のうちいずれか二つの事項が決まっている場合、これら二つの事項と関係式とに基づいて残りの一つを算出して決定する。

例えば、屋根下地２に施工される通常屋根材３０の形状及び大きさが決まっている場合、屋根勾配と、通常屋根材３０の働き幅Ｂとから、通常屋根材３０の働き長さＬを決定する。この場合、以下の式３～５を用いて通常屋根材３０の働き長さＬを算出する。なお、式３における屋根勾配は、寸法勾配である。

表１に、屋根勾配が２．５寸勾配であり、通常屋根材３０の働き幅Ｂが４８５ｍｍであるときの算出結果を示す。

また、屋根下地２に施工される通常屋根材３０の形状及び大きさが決まっていない場合、屋根勾配と、通常屋根材３０の働き長さＬとから、通常屋根材３０の働き幅Ｂを決定する。この場合、上記式３並びに以下の式６及び式７を用いて通常屋根材３０の働き幅Ｂを算出する。

表２に、屋根勾配が２．５寸勾配であり、通常屋根材３０の働き長さＬが３００ｍｍであるときの算出結果を示す。

屋根勾配が決まっていない場合、通常屋根材３０の働き幅Ｂと通常屋根材３０の働き長さＬとから、屋根勾配を決定する。

この場合、上記式４並びに以下の式８及び式９を用いて、屋根勾配を算出する。

（２）態様
以上説明した実施形態から明らかなように、第１の態様の屋根材（通常屋根材）３０は、隅棟１１に隣接する下地面２０に千鳥葺きされる屋根材３０であって、以下に示す構成を有する。隅棟１１の横方向に対する角度θ、屋根材３０の働き幅Ｂ及び屋根材３０の働き長さＬは、以下の式１を満たす。

この態様によれば、複数の屋根材３０，３１を下地面２０に千鳥葺きするにあたって、隅棟１１に沿って設けられる隅棟屋根材３１（プレカット材３４）の形状及び大きさを同じにすることができる。このため、隅棟屋根材３１としては、１種類だけ製作すればよく、隅棟屋根材３１を効率良く製造することが可能になる。また、隅棟屋根材３１を在庫として保管しやすくなる。また、隅棟屋根材３１が一種類であると、隅棟屋根材３１を複数段施工する場合に、一段毎に適切な形状及び大きさを有する隅棟屋根材３１を選択する必要が無く、施工が容易になる。

第２の態様の屋根材３０は、第１の態様との組み合わせにより実現され得る。第２の態様では、角度θは、４５°以上である。

この場合、隅棟１１が谷にならないようすることができる。

第３の態様の屋根材セット３は、以下に示す構成を有する。屋根材セット３は、隅棟１１に隣接する下地面２０に千鳥葺きされる複数の屋根材３０，３１を備える。複数の屋根材３０，３１は、隅棟１１に沿わない複数の通常屋根材３０と、隅棟１１に沿う複数の隅棟屋根材３１とを含む。複数の通常屋根材３０の各々は、第１又は第２の態様の屋根材３０である。複数の隅棟屋根材３１の各々は、隅棟１１側の端縁の横方向に対する角度αが、角度θと同じである。複数の隅棟屋根材３１は、形状及び大きさが同じである。

この態様によれば、形状及び大きさが同じ複数の隅棟屋根材３１を用いて、複数の屋根材３０，３１を千鳥葺きすることができる。

第４の態様の屋根材セット３の施工構造は、第３の態様の屋根材セット３の施工構造であって、以下に示す構成を有する。複数の通常屋根材３０及び複数の隅棟屋根材３１が、水下側から水上側に向かって順に施工される。

この態様によれば、複数の通常屋根材３０及び複数の隅棟屋根材３１が、水下側から水上側に向かって順に施工された屋根構造１を提供できる。

第５の態様の屋根材セット３の施工方法は、第３の態様の屋根材セット３の施工方法であって、以下に示す構成を有する。

屋根勾配、働き幅Ｂ及び働き長さＬの三つのうちのいずれか二つから残りの一つを関係式に基づいて決定して、複数の屋根材３０，３１を施工する。

この態様によれば、屋根勾配、働き幅Ｂ及び働き長さＬのうちいずれか二つが決まっている場合に、残りの一つを関係式に基づいて決定することで、複数の屋根材３０，３１を下地面２０に千鳥葺きするにあたって、隅棟１１に沿って設けられる隅棟屋根材３１の形状及び大きさを同じにすることができる。

Ｂ 働き幅
Ｌ 働き長さ
θ 隅棟角度
１ 屋根構造（設置構造）
１１ 隅棟
２０ 下地面
３ 屋根材セット
３０ 通常屋根材
３１ 隅棟屋根材

Claims (2)

1. 屋根材セットの施工方法であって、
   前記屋根材セットは、
   隅棟に隣接する下地面に千鳥葺きされる複数の屋根材を備え、
   前記複数の屋根材は、
   前記隅棟に沿わない複数の通常屋根材と、
   前記隅棟に沿う複数の隅棟屋根材とを含み、
   前記複数の通常屋根材の各々は、
   隅棟に隣接する下地面に千鳥葺きされる屋根材であって、
   前記隅棟の横方向に対する角度θ、前記屋根材の働き幅Ｂ及び前記屋根材の働き長さＬは、以下の式１を満たし、
   前記複数の隅棟屋根材の各々は、前記隅棟側の端縁の横方向に対する角度が、前記角度θと同じであり、
   前記複数の隅棟屋根材は、形状及び大きさが同じであり下地面の第１隅棟に沿って葺かれる複数のプレカット材と、下地面の第２隅棟に沿うように施工現場で切断される複数のカット材と、を含み、
   屋根勾配、前記働き幅Ｂ及び前記働き長さＬの三つのうちのいずれか二つから残りの一つを関係式に基づいて決定して、前記複数の屋根材を施工する、
   屋根材セットの施工方法。
2. 前記複数のカット材は、原材がラフカットされたものである、
   請求項１に記載の屋根材セットの施工方法。

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