JP7402501B2 - 柱の組立方法 - Google Patents

Description

本発明は、大型のテントの柱の組立方法に関する。

例えば、建築物などを解体するには、解体現場においてパワーショベルなどの重機を用いて建築物を破壊し、細分化し、それによって生じた廃棄物を適当な方法で分別して廃棄する。
このような解体作業を、例えば、住宅地、病院、或いは学校等の近辺で行う場合には、粉塵の飛散が生じ易い。解体の対象となる建築物は古い建築物であるのが通常であるのでアスベスト等の健康に好ましくない物質を含む粉塵が生じる場合があり、また、廃棄物処分場が解体の対象となる場合にはダイオキシン等のこれも健康に好ましくない物質を含む粉塵が生じる場合がある。健康に好ましくない粉塵が生じる場合は特に、粉塵の飛散は近隣の住民等から大きな問題と捉えられやすい。
また、建築物の解体には騒音がつきものであるが、それが近隣の住民との間で問題を生じる可能性がある。
建築物の解体作業を一例とする何らかの作業を行うときに、その作業によって生じる粉塵や騒音の外部への漏れ出しを防止するための技術の１つとして、仮設のテントにより解体の対象となる建築物の全体を覆うという技術が採用されている。
かかる仮設のテントは、テントと称されるものの、建築物全体を覆うものであるから、一辺が１００ｍ、高さが５０ｍを超える場合もある、テントという呼び名からは程遠い巨大なものとなることがある。

テントは、柱、梁等の骨材と、それらを覆うことで壁と屋根とを構成するシートとによって構成されている。
巨大なテントの骨材は、風雨にテントが耐えられるようにするために一定以上の剛性が要求される。剛性と軽さを両立させるために、テントの骨材、特には柱には、金属の棒状体を組合せた、よく知られたトラス構造が採用される。

テントの柱は、直方体形状、言い換えれば角柱状である。柱は、全体としてトラス構造を有する。
テントの柱は、対向する１組の側面であるフレーム側面を、備える。フレーム側面は、矩形に組まれた２つのフレームを平行に配することにより構成される。矩形に組まれたフレームは、例えば、平面トラス構造になっており、矩形に組まれたフレームの内側には斜材が適宜配されている。
テントの柱は、対向するフレーム側面の対向する長辺に挟まれた側面である連結側面を備える。連結側面は、対向するフレーム側面の対向する長辺同士を棒状体で適宜連結することにより構成する。棒状体は、連結側面で、例えば斜材として機能する。

テントを構築する場合、上述の如き柱をまず組上げる必要がある。ところが、理論的にはともかく、これを現場で行おうとすると、けして簡単ではない。
上述の如くテントは巨大である。したがって、柱の長さもいきおい長くなる。長い柱を組み立てる場合、その作業は地上で行われることになるが、地上は必ずしも完全な水平であるとは限らない。地上には通常、多少なりとも凹凸がある。その凹凸が、柱の組上げに対してマイナスに作用する。
上述の柱は、実施の都合にもよるが、例えば、２ｍ×２ｍ×８ｍ程度の塊を１単位とする。これを複数つなげて、２ｍ×２ｍ×１６ｍとか、２ｍ×４ｍ×８ｍとか、２ｍ×６ｍ×８ｍとか、２ｍ×６ｍ×１６ｍといった柱を構築し、それをテントの柱として更に連結していくことになるが、一単位の柱ですら、２ｍ×２ｍ×８ｍという大きさであるので、水平が出ていない場所でそれを組み上げようとしても、固定前の部材と他の部材とを予定された位置に配するのが難しい場合があり、例えば、２つの部材の同軸に位置決めされた孔をまとめてボルトで貫く作業等が行えないといったことが生じうる。

そのような不具合を防止するために、柱を組立てるための水平面を有するステージを、柱が組立てられる現場に設けるということも行われている。例えば、多数の柱と梁を組んだ上に水平に板材をわたすことにより、そのステージは作られる。ステージは、上述の如き柱の組立を行えるようにするために、例えば、平面視した場合に、１０ｍ×２０ｍといった大きさが必要になる。
しかしながら、かかる大きなステージを構築するのは面倒であり、またコストがかかる。また、柱の組立にはもちろんクレーンその他の重機が利用されるが、作業者の手作業も必要である。上述の如きステージを作った場合には、作業者がステージに対して上り下りすることが必要であり、作業者に負担を与える。また、ステージに対して作業者が上り下りを行うための階段をステージの適宜の位置に設けるにしても、作業者がステージに対する上り下りを行えるのは階段が存在する位置に限られるため、作業者が作業を行う場合の動線に無駄が生じる。

本願発明は、テントの柱を組立てるにあたって必要とされていた、上述の如きステージを省略する技術を提供することを課題とする。

上述の課題を解決するため、本願発明者は以下の発明を提案する。
本願発明は、対向する１組の側面であるフレーム側面を、矩形に組まれた２つのフレームを平行に配することにより構成するとともに、対向する前記フレーム側面の対向する長辺に挟まれた側面である連結側面を、対向する前記フレーム側面の対向する長辺同士を棒状体で適宜連結することにより構成する、直方体形状であり、トラス構造を有する、テント用の柱の組立方法である。
組立てられた結果得られるテント用の柱は、基本的に背景技術の欄で説明した柱と同じものである。背景技術の欄で説明した柱にも存在することがあるが、本願発明のテント用の柱の組立方法で組立てられた柱には、後述するブレースが存在する。
本願の柱の組立方法は、その上面に水平な平面である支持面をそれぞれ有する棒状体である支持体複数本を、それぞれの前記支持体の前記支持面が同一平面上に位置するようにして、所定の間隔で平行に配することによって構成された、前記フレームの長辺を複数の箇所で下から支える支持台を構築する第１過程と、前記支持台の上に、前記フレーム側面を構成するための２つのフレームを、前記フレームのそれぞれの長辺が複数本の前記支持体の前記支持面で支えられた状態で、平行に立たせて配置する第２過程と、平行な２つのフレームの対向する短辺の一方に、棒状体であるブレースをクロスした状態で配する第３過程と、前記第３過程を行った後に行われる、平行な２つのフレームの対向する短辺の他方に、ブレースをクロスした状態で配するとともに、２つの前記連結側面を、対向する前記フレーム側面の対向する長辺同士を棒状体で適宜連結することにより構成する第４過程と、を含んでいる。
そして、本願による柱の組立方法では、第１過程の後に、第２過程、第３過程、及び第４過程を繰り返し行うとともに、第２過程、第３過程、及び第４過程では、必要に応じて作業者が、隣接する前記支持体の間で作業を行う。

本願発明における柱の組立方法は、第１過程を有する。
第１過程は、その上面に水平な平面である支持面をそれぞれ有する棒状体である支持体複数本を、それぞれの前記支持体の前記支持面が同一平面上に位置するようにして、所定の間隔で平行に配することによって構成された、前記フレームの長辺を複数の箇所で下から支える支持台を構築する過程である。
つまり、第１過程は、支持台を構築する過程である。支持台は、背景技術で説明したステージとは異なり、ステージを形成する水平で広い面積を持つ板状体を持たない。その代わり、支持台は、所定の間隔で平行に並べられた棒状体である複数本の支持体を備える。各支持体は、その上面に水平な平面である支持面を備える。各支持体の支持面は、同じ高さで揃えられることにより同一平面上に位置するようにされ、いわゆる面一の状態とされる。複数本の支持体の支持面の集合が、ステージの板状体の上面と同様の機能を果たし、その上で柱は組立てられることになる。
支持台を構築する第１過程を実施した後、柱を組立てる第２過程から第４過程が実施される。第２過程から第４過程は柱を組立てる度に、通常は複数回繰り返して実施される。
第２過程は、支持台の上に、フレーム側面を構成するための２つのフレームを、フレームのそれぞれの長辺が複数本の支持体の支持面で支えられた状態で、平行に立たせて配置する過程である。第２過程では、２つのフレームを、平行に立てて配置する。２つのフレームはいずれも矩形であり、それらの長辺が下になる。２つのフレームは、その下側の長辺を下から、複数本の支持体の支持面で支えられる。支持体の支持面は水平であるから、２つのフレームの長辺はいきおい水平になる。また、複数の支持面は面一であるから、支持台の上に配置された２つのフレームは、安定した状態となる。なお、２つのフレームの外形は同じ大きさ、形状であり、側面視した場合に重なり合った状態となる。
第３過程は、平行な２つのフレームの対向する短辺の一方に、棒状体であるブレースをクロスした状態で配する過程である。対向する短辺とは、平行に配された２つのフレームがそれぞれ２つずつ持つ短辺のうち、フレームを側面視した場合に重なり合う側に位置する短辺である。かかる短辺にブレースをクロスした状態で配すると、２つのフレームは双方とも倒れない安定した状態となる。ブレースの一方は、例えば、一方のフレームの短辺の上端と他方のフレームの短辺の下端とを結ぶように、ブレースの他方は、例えば、一方のフレームの短辺の下端と他方のフレームの短辺の上端とを結ぶようにして、取付けられる。
第４過程は、第３過程を行った後に行われる。第４過程では、平行な２つのフレームの対向する短辺の他方に、つまり、第３過程においてブレースが取付けられた側とは逆側の短辺に、ブレースをクロスした状態で配する。また、第４過程では、２つの連結側面を、対向するフレーム側面の対向する長辺同士を棒状体で適宜連結することにより構成する。対向する長辺とは、２つのフレームを側面視した場合に重なり合う長辺である。つまり、２つのフレームの上側に位置する長辺の間に適宜棒状体を配し、２つのフレームの下側に位置する長辺の間に適宜棒状体を配する。２つの連結側面は、平面トラス構造となる。棒状体は、必要に応じて、例えば、連結側面をトラス構造とするための斜材や鉛直材として機能するようにされる。なお、第４過程において、第３過程においてブレースが取付けられた側とは逆側の短辺に、ブレースをクロスした状態で配する過程と、２つの連結側面を、対向するフレーム側面の対向する長辺同士を棒状体で適宜連結することにより構成する過程とは、いずれが先に行われても良いし、時間的に重複して行われても良い。
第２過程から第４過程が繰り返されることにより、複数の柱が必要なだけ組立てられることになる。そのとき、作業者は、柱の組立てにあたって必要な作業を、隣接する支持体の間で行う。作業者は、支持体の上に上り下りすることなくこの作業を行うことができるので、ステージを用いる場合に比して作業者の負担は軽く、また、作業者の動線に無駄が生じることもない。

必ずしもこの限りではないが、前記第１過程では、前記支持体のそれぞれを、そのそれぞれが高さ調整を可能とされた複数の架台によって支持するようにすることができる。これにより、複数の支持体の支持面を水平な同一平面上に位置させることが容易となる。
第１過程で架台を用いる場合、必ずしもこの限りではないが、地表に敷き詰めた板の上に前記架台を配することができる。板を用いることにより、地面に多少の凹凸があったとしても、地面の凹凸を板によって吸収させることが可能となり、各架台の高さ調節を行いやすくなる。

これには限られないが、前記第２過程では、クレーンで吊り上げた２つの前記フレームのうちの１つ目の前記フレームを前記支持台の上に降ろして、前記支持体のうちの適宜のものに取付けた鉛直方向に伸びる支柱に１つ目の前記フレームを凭れさせた状態で支持させつつクレーンとの接続を解除するとともに、クレーンで吊り上げた２つの前記フレームのうちの２つ目の前記フレームをクレーンとの接続を維持したまま前記支持台の上に降ろすことにより、２つの前記フレームを、前記フレームのそれぞれの長辺が複数本の前記支持体の前記支持面で支えられた状態で、平行に立たせて配置するようにしてもよい。例えば、１つ目のフレームとクレーンとの接続の解除の作業を、作業者は、複数の支持体の間のスペースで行うことができる。
１つ目のフレームを固定し、２つ目のフレームをクレーンで吊ったままの状態で２つのフレームを配置することにより、２つのフレームを平行に配置する作業を素早く行うことができる。
１つ目のフレームを固定し、２つ目のフレームをクレーンで吊ったままの状態で２つのフレームを配置する上述の方法を採用する場合、１つ目の前記フレームを前記支柱に凭れさせた状態で支持させたときに、１つ目の前記フレームを前記支柱に対して線状体又は帯状体で固定してもよい。
これにより、１つ目のフレームを予定された位置に安定した状態で配置することが可能となる。この作業も作業者は、支持体の間のスペースで行うことができる。
第２過程を、１つ目のフレームを固定し、２つ目のフレームをクレーンで吊ったままの状態で２つのフレームを配置するようにして行った場合、第３過程が終了した後、２つ目の前記フレームとクレーンの接続を解除することができる。ブレースを取り付ければ２つのフレームは安定した状態となる。第３過程を終え、第４過程を行う前に２つ目のフレームとクレーンの接続を解除すれば、例えば、他の柱を組立てる目的で空いたクレーンを利用できるようになるので作業の効率が良い。

一実施形態で構築される仮設のテントの全体構成を示す斜視図。 図１に示したテントに含まれる骨部材の正面図。 図１に示したテントの柱を組立てるために用いられる支持台を概略的に示す平面図。 図３に示された支持部材の右端部分近辺の架台及び支持部材の平面図。 図３に示された支持部材の右端部分近辺の架台及び支持部材の側面図。 図３に示された支持部材の右端部分近辺の架台及び支持部材の正面図。 柱を組立てるために用いられるフレームの正面図。 柱の組立て過程を説明するための図。 柱の組立て過程を説明するための図。 柱の支柱への固定方法を説明するための図。 柱の組立て過程を説明するための図。 柱の組立て過程を説明するための図。

以下、本発明の好ましい一実施形態を、図面を参照しながら詳細に説明する。

この実施形態では、仮設のテントの柱を組立てる柱の組立方法について説明するが、まず、最終的に構築されるテントの構成について説明する。
この実施形態における仮設のテント１は、図１に概略的に示したようなものである。
仮設のテント１は、簡単に言うと巨大なテントである。これには限られないが、この実施形態における仮設のテント１は、ビルディング、清掃工場等の既存の建築物を解体するために用いられるものであり、既存の建築物の全体をすっぽりと覆うようなものとされる。仮設のテント１は、これには限られないがこの実施形態では平面視矩形であり、大きい場合には平面視した場合におけるその長辺が１００ｍに及ぶことがあり、その高さは５０ｍに及ぶことがある。
仮設のテント１は、図示を省略のレールの上に乗っている場合もある。レールの上で、テント１を移動可能とすることもできる。

この実施形態による仮設のテント１は、図１、図２に示すようにして複数の骨部材１０を備えている。図２は、骨部材１０のみを示した、テント１の正面図である。骨部材１０は、従来の仮設のテント１におけるそれらと基本的に同じ構造で構わない。各骨部材１０は、これには限られないがこの実施形態では等間隔で、且つ平面視した場合に平行になるようにして立てられている。

これには限られないが、この実施形態における各骨部材１０は同じものとされている。骨部材１０は仮設のテント１の骨材となるものであり、それに必要な剛性を有するものとなっている。骨部材１０は、これには限られないがこの実施形態では金属製の棒状体を組合せて構成されており、トラス構造とされている。
骨部材１０は、いずれも棒状の２本の柱部１１と、これもいずれも棒状の２本の梁部１２とを備えて構成されている。柱部１１は仮設のテント１の柱となり、また、壁の一部を構成するものであり、梁部１２は仮設のテント１の梁となり屋根の一部を構成するものである。柱部１１と梁部１２とは全体として一体となっていても構わないが、この実施形態における２つの柱部１１と２つの梁部１２とは別部材とされており、それらが組合せられ、後述の状態で固定されることにより、一体の骨部材１０となるようにされている。
同じ骨部材１０に含まれる一対の柱部１１は、テント１の幅に相当する所定の間隔を空けて、事実上鉛直に立てられる。柱部１１の下端は、地上に固定されるか、レールの上をレールに沿って移動可能とされる。
同じ骨部材１０に含まれる２つの梁部１２の一端は、２つの柱部１１の上端にそれぞれ固定されている。また２つの梁部１２の他端は互いに接続されるようになっている。平面視した場合における２つの梁部１２は一直線上になるようにされている。梁部１２の互いに接続される他端は、梁部１２の一端よりもその高さが高くなるようになっている。かかる梁部１２の構成により、この実施形態における仮設のテント１の屋根は、これには限られないが、いわゆる切妻型となる。

次に、仮設のテント１を構成するシート２０について説明する。
シート２０は、従来のものとその構成は同じでよい。シート２０は一般には樹脂製の膜材であり、骨部材１０の間に張り渡すことができる程度の柔軟性を備えている。シート２０は多層の複合素材により構成されていてもよい。シート２０のうち、隣接する骨部材１０の間に張り渡されているものは矩形の長尺材であり、隣接する骨部材１０に対してその長辺をそれぞれ支持されている。骨部材１０とシート２０の固定の方法は、従来技術に倣えば良い。
また、仮設のテント１の両端に位置する骨部材１０で囲まれた空間にもシート２０が張り渡されている。仮設のテント１の両端に位置する骨部材１０で囲まれた空間に張り渡されたシート２０には、仮設のテント１への出入口となる扉４０が必要に応じて設けられる。
シート２０は、二重に張り渡されていても良い。
以上で説明した仮設のテント１の構成はすべて従来技術に即したものとすることができ、この実施形態では実際にそうされている。

上述したテント１の柱部１１は、テント１が大きいこともあり、その長さが長く、例えば、４０ｍを超える場合もある。そのような柱部１１を組立てるために、以下に説明するような、本願発明による柱の組立方法が用いられる。なお、上述した梁部１２を組立てるために、以下に説明する柱の組立方法が用いられても構わない。

柱の組立方法を実施する場合、まず、第１過程が実行される。
第１過程は、支持台を構築する過程である。
図３の平面図に示したように、支持台１００は、架台１１０と、支持部材１２０とを備える。支持部材１２０は複数であり、これには限られないが、この実施形態では７つである。支持部材１２０は棒状であり、所定の間隔で平行に配される。隣接する支持部材１２０間の間隔は、必ずしもこの限りではないが、この実施形態では等間隔である。支持部材１２０の位置関係（或いは間隔）は、その長辺が支持部材１２０と直交するような状態で後述するフレームが支持部材１２０の上に配された場合に、フレームの長辺が複数の支持部材１２０の上に跨るようにされている。この実施形態では、隣接する４つの支持部材１２０のうちの最も離れた支持部材１２０間の距離が、後述するフレームの長辺の長さに概ね対応している。
各支持部材１２０は、複数、この実施形態では、４つの架台１１０によって支持されることになる。この実施形態では、支持部材１２０は、少なくとも両端或いはその近辺を架台１１０によって支持されるため、この実施形態において１つの支持部材１２０を支える架台１１０の数は少なくとも２つである。後述するように、各架台１１０は、それぞれ高さ調整を可能とされている。

架台１１０と支持部材１２０の構成について説明する。なお、特に理がない場合、架台１１０と支持部材１２０はすべて剛性の高い金属で構成されている。
図４は、支持部材１２０の図３における右端部分近辺の架台１１０及び支持部材１２０の平面図であり、図５は、同じ部分の架台１１０及び支持部材１２０の側面図（図３の下方向から見た場合の図）であり、図６は、同じ部分の架台１１０及び支持部材１２０の正面図（図３の右方向から見た場合の図）である。
支持部材１２０は棒状体である。支持部材１２０は、その上面に平面である支持面１２１を持つ。この平面は、追って説明するように水平に保たれ、後述するフレームを下方から支持する。支持部材１２０は支持面１２１を持つことが必要でありその他の制約はあまりないが、支持面１２１を容易に作ることの棒状体として、この実施形態では、支持部材１２０の材料としてこれには限られないがＨ鋼が採用されている。つまり、支持部材１２０はＨ鋼である。支持部材１２０を構成するＨ鋼は、その両側面に窪み乃至溝が位置するような向きで使用される。支持部材１２０の長手方向の長さは、後述するようにして支持部材１２０の上に乗せられる２つのフレームの予定された間隔（フレームの外側から外側までの距離）よりも少なくとも長い。これには限られないが、この実施形態では、支持部材１２０の長手方向の長さは、後述するようにして支持部材１２０の上に乗せられる２つのフレームの予定された間隔の３倍強の長さとなっている。
Ｈ鋼で作られた支持部材１２０の下側に位置する板には、これには限られないがこの実施形態では円形とされた孔１２２が穿たれている。孔１２２は、後述するように、支持部材１２０と架台１１０とを固定するために用いられる。この実施形態では、孔１２２は、図４に示すように、Ｈ鋼で作られた支持部材１２０の下側に位置する板の幅方向に２つ横並びとされた状態で、Ｈ鋼で作られた支持部材１２０の下側に位置する板の長さ方向の全域にわたって、所定の間隔（これには限られないが、この実施形態では一定の間隔）で配列されている。

架台１１０は、本体１１１を備えている。本体１１１は、これには限られないが、Ｈ鋼で構成されている。本体１１１を構成するＨ鋼は、その上下に窪み乃至溝が位置するような向きで使用される。本体１１１の長さは、図４に示したように、支持部材１２０の幅よりも長くされている。後述するようにして、本体１１１は、支持部材１２０と固定されるが、支持部材１２０と固定されたときに本体１１１の両端は、平面視した場合、支持部材１２０の幅方向の両側から突出した状態となる。本体１１１のうち、支持部材１２０と固定されたときに支持部材１２０の幅方向の両側から突出した状態となる部分、つまり、本体１１１の長手方向の両端付近における、Ｈ鋼である本体１１１の高さ方向の中央にある水平な板には、当該板を縦方向に貫く貫通孔１１１Ａが穿たれている。貫通孔１１１Ａは、これには限られないがこの実施形態では円形である。
本体１１１に設けられた２つの貫通孔１１１Ａの中にはそれぞれ、貫通孔１１１Ａを貫いた状態で、円筒形のパイプであるパイプ材１１２が固定されている。貫通孔１１１Ａの内径と、パイプ材１１２の外径とは対応しており、両者は例えば、溶接により固定されている。パイプ材１１２の長さは、これには限られないがこの実施形態では、その上端が本体１１１から本体１１１の厚さ程度突出し、その下端が本体１１１から僅かに下方に突出する程度とされている。
架台１１０は、また、２つの補強板１１３を備えている。補強板１１３は、例えば同じ形状、大きさの矩形の板であり、平面視した場合に重なり合う位置関係になっている。補強板１１３は、本体１１１の上下に、例えば溶接により固定されている。補強板１１３の幅は、支持部材１２０の幅よりも若干狭い程度となっており、且つ補強板１１３の長さは、本体１１１の幅よりも広くされている。
上下の補強板１１３の対応する位置に、６つの孔１１３Ａが設けられている。６つの孔１１３Ａは、補強板１１３の幅方向に２つ並べて、且つ補強板１１３の長手方向に３つ並べて設けられており、結果として２×３の配列となっている。Ｈ鋼である本体１１１の高さ方向の中央にある水平な板の平面視した場合における補強板１１３の６つの孔１１３Ａに対応する位置にも、図示を省略の６つの孔が設けられている。本体１１１に設けられたこれら６つの孔と、上下の補強板１１３に設けられた上述の６つの孔１１３Ａとは、この実施形態ではいずれも円形であり、それらの径は、支持部材１２０に設けられた孔１２２の径と等しくされている。
本体１１１に設けられたこれら６つの孔、及び上下の補強板１１３に設けられた上述の６つの孔１１３Ａは、平面視で本体１１１の長手方向を支持部材１２０の長手方向に直行させた状態で、架台１１０を支持部材１２０の長手方向に沿って平行移動させることにより、支持部材１２０に設けられた多数の孔１２２のうちの２×３で配列された６つの孔１２２と、平面視した状態で重ね合わせることができるようになっている。

架台１１０は、また、架台柱１１４を備えている。架台柱１１４は、円柱形状の架台柱体１１４Ａと、架台柱体１１４Ａの下端に設けられた、円形のベース１１４Ｂとを備えてなる。ベース１１４Ｂは、架台柱体１１４Ａと同軸であり、架台柱体１１４Ａよりも大径である。ベース１１４Ｂは、架台柱１１４を安定して直立させる機能を有する。架台柱体１１４Ａの外径は、パイプ材１１２の内径と対応しているか、それよりも僅かに小さい。架台柱体１１４Ａは、パイプ材１１２の内部に挿入されており、それにより、パイプ材１１２は架台柱体１１４Ａに案内されながら、架台柱体１１４Ａの長手方向に平行移動可能となっている。これにより、パイプ材１１２が取付けられた本体１１１は、上下方向に移動可能となっており、それにより高さの調整が可能となっている。架台柱体１１４Ａの長さは、架台１１０の本体１１１の高さ調整を行うに際して必要な長さに決定される。
架台柱体１１４Ａの外周面には、ネジ切りがなされている。架台柱体１１４Ａのネジ切りされている範囲は、後述するようにして架台１１０の本体１１１の高さ調整を行うに際して必要な範囲である。この実施形態では、架台柱体１１４Ａの下端から上に、架台柱体１１４Ａの概ね３／４程度の範囲にネジ切りがなされている。もっとも、ネジ切りは架台柱体１１４Ａの長手方向の全長にわたってなされていても構わない。
２つの架台柱体１１４には、ハンドル部材１１５が取付けられている。ハンドル部材１１５は、棒状であり、作業者が手で握ることのできる太さ、長さとされたハンドル１１５Ａを長手方向の両端に備えるとともに、その中央に孔１１５Ｂを備えている。孔１１５Ｂは円形であり、その径は、架台柱体１１４Ａの外径に対応している。孔１１５Ｂの内周面には、架台柱体１１４Ａに孔１１５Ｂを貫通させた状態でハンドル部材１１５を架台柱体１１４Ａに螺合させられるように、ネジ切りがなされている。ハンドル部材１１５は、架台柱体１１４Ａに孔１１５Ｂを貫通させた状態で架台柱体１１４Ａに螺合させられている。作業者がハンドル１１５Ａを持ってハンドル部材１１５を架台柱体１１４Ａを軸として回転させると、回転の方向にしたがって、ハンドル１１５が架台柱体１１４Ａに沿って上下に移動して、適宜の高さに位置決め可能となる。ハンドル部材１１５の孔１１５Ｂの上側の縁が、パイプ材１１２の下端の縁に当接し、パイプ材１１２はハンドル部材１１５よりも下側に移動できないように、ハンドル部材１１５によって係止される。したがって、ハンドル部材１１５を架台柱１１４の架台柱体１１４Ａに沿って上下に移動させ任意に位置決めすることにより、パイプ材１１２を上下方向で任意の位置に位置決めすることが可能となり、結果として、パイプ材１１２が取付けられた部分の本体１１１の上下方向での位置を任意の位置に位置決めすることが可能となる。

以上で説明した架台１１０と支持部材１２０とを用いて支持台１００を作る。
支持台１００を作る場合には、地面の支持台１００が作られる範囲の全体に、必要であれば板（図示を省略）を敷設する。地面の凹凸が大きいときには板を敷設した方が良い。地面が例えば、アスファルト等で整地されており凹凸が略ない状態なのであれば、板は不要である。板は、例えば、金属板である。板は複数枚に分割されていてもよく、その場合には各板の厚さは等しい方がもちろん良い。

必要に応じて敷設された板の上に、支持台１００を作る。
支持台１００を作る場合には、まず適宜の間隔で、架台１１０を配置する。
上述したように、この実施形態では、４つの架台１１０で、１つの支持部材１２０を支持する。各支持部材１２０を支えるのに適した位置に、４つの架台１１０が配列される。
そして、架台１１０の上に支持部材１２０が乗せられる。
支持部材１２０は、図３～図６に示したように、各架台１１０の本体１１１の長手方向と、支持部材１２０の長手方向とが平面視で直交するような状態で、架台１１０の上に配される。支持部材１２０を架台１１０の上に配置する作業は、例えば、公知或いは周知のクレーンを用いて実行される。
支持部材１２０を架台１１０に乗せたとき、架台１１０の上下の補強板１１３に設けられた２×３に配列された６つの孔１１３Ａは、支持部材１２０を構成するＨ鋼の下側の板に設けられた多数の孔１２２のうちの任意の２×３の６つのものと位置合わせした状態とされる。支持部材１２０のどの６つの孔１２２に補強板１１３に設けられた２×３に配列された６つの孔１１３Ａを位置合わせするかにより、各架台１１０が、支持部材１２０の長手方向のどの位置を支持するのかが決定される。
上述の如き位置合わせが終わったら、架台１１０と支持部材１２０とを固定する。上述したように、架台１１０の上下の補強板１１３に設けられた２×３に配列された６つの孔１１３Ａは、支持部材１２０を構成するＨ鋼の下側の板に設けられた多数の孔１２２のうち、２×３の６つのものと対応した位置、つまり、平面視したときに重なり合う位置に位置合わせされている。そこで、架台１１０の上下の補強板１１３に設けられた２×３に配列された６つの孔１１３Ａのそれぞれと、支持部材１２０を構成するＨ鋼の下側の板に設けられた６つの孔１２２のうちの補強板１１３に設けられた２×３に配列された６つの孔１１３Ａのそれぞれと対応したものとを、図示を省略のボルトで例えば上からまとめて貫き、そのボルトの下端に下側の補強板１１３の下側からナットを螺合させて締め込むことによって、架台１１０と支持部材１２０とが互いに固定される。１つの架台１１０と支持部材１２０とのかかる固定は、６本のボルトを使った強固なものとなる。
このような架台１１０と支持部材１２０との固定を、各支持部材１２０について行う。

次いで、各架台１１０の高さを調整する。
架台１１０の高さの調整は、ハンドル部材１１５におけるハンドル１１５Ａを作業員が手で把持して、ハンドル部材１１５を架台柱１１４の架台柱体１１４Ａを軸として回転させることにより行う。ハンドル部材１１５の回転の方向にしたがって、ハンドル１１５が架台柱体１１４Ａに沿って上下に移動して、適宜の高さに位置決めされる。ハンドル部材１１５の孔１１５Ｂの上側の縁が、パイプ材１１２の下端の縁に当接し、パイプ材１１２はハンドル部材１１５よりも下側に移動できないように、ハンドル部材１１５によって係止されているので、ハンドル部材１１５を架台柱１１４の架台柱体１１４Ａに沿って上下に移動させ任意の位置に位置決めすることにより、パイプ材１１２を上下方向で任意の位置に位置決めできることになる。結果として、パイプ材１１２が取付けられた部分の本体１１１の上下方向での位置を任意の位置に位置決めすることが可能となる。１つの架台１１０に含まれるパイプ材１１２は、支持部材１２０を跨いだ位置に２つあるので、地面に多少の凹凸乃至傾斜があったとしても、支持部材１２０は、支持面１２１を水平に保った状態で、上下方向の適宜の位置に位置決め可能である。
このようにして、平面視で図３に示したように配置された各支持部材１２０は、支持面１２１を水平に保ちつつ、支持面１２１の高さを任意の高さ位置に調整可能となる。各支持部材１２０の支持面１２１の高さは同一にされ、言い換えれば、各支持部材１２０の支持面１２１は水平な同一平面上に位置するように調整される。地上（或いは板の上面）から支持面１２１までの高さは、作業員が支持部材１２０の支持面１２１に乗って作業を行うことも考慮するとあまり高くない方が良い。例えばその高さは、５０ｃｍ程度までとすべきである。
これにて第１過程が終了する。

次に第２過程を行う。
第２過程は、支持台１００の上に、柱のフレーム側面を構成するための２つのフレームを、フレームのそれぞれの長辺が複数本の支持部材１２０の支持面１２１で支えられた状態で、平行に立たせて配置するというものである。
まず、フレームについて説明する。フレーム３００の一例を図７に示す。図７は、支持部材１２０の上に乗せられた状態のフレーム３００の側面図である。
フレーム３００は、棒状体を矩形に組んでなるフレーム本体３１０と、いずれも棒状体である斜材３１１、及び鉛直材３１２を備えて構成される。フレーム本体３１０、斜材３１１、鉛直材３１２とも金属製であり、これらによって構成されるフレーム３００は、よく知られたような平面トラス構造を構成している。
フレーム３００の長手方向の長さは、これには限られないがこの実施形態では８ｍ程度であり、フレーム３００の幅はこれには限られないがこの実施形態では２ｍ程度である。

第２過程の説明に戻る。図８及び図１０を用いて第２過程について説明する。図８は、図３における下方向から、支持台１００等を見た図である。図８に図示される後述する柱は、その断面が図示された状態となる。また、図１０は、図３における右方向から、支持台１００等を見た図である。なお、後述する図９、図１１、図１２も、図８と同じ方向から支持台１００等を見た図である。
これには限られないが、この実施形態では、第２過程を実施する場合に支柱４００を用いる。支柱４００は、２つのフレーム３００のうちの一つを後述するようにして仮固定するために用いられる。支柱４００は、概ねフレーム３００の幅（支持台１００の上に置かれたときの高さ、つまり、図７における高さ。）に対応した長さの金属製の棒状体である支柱体４１０と、支柱体４１０を支持台１００、より詳細には、支持台１００を構成する適宜の支持部材１２０に固定するための固定部４２０とを備えて構成される。固定部４２０は、支持部材１２０に対する支柱４００の着脱自在な固定を行うことができるのであれば、その構成の詳細は問わない。固定部４２０としては、例えば、ブルマン株式会社が製造、販売する挟持具であるブルマン（商標）を用いることができる。この実施形態における支柱４００は、これには限られないが、挟持具であるブルマンを固定部４２０とし、かかる固定部４２０に支柱体４１０を溶接固定することにより構成されている。
この実施形態では、第２過程の最初に、まず、支柱４００を準備する（図８（Ａ））。これには限られないが、この実施形態における支柱４００は２つである。支柱４００は、この段階ではまだ支持部材１２０には固定されていない。支柱４００は、この実施形態では、以後もそうであるがフックＦのみが図示されるクレーンによって吊り上げられ、支持部材１２０の上に配され、フックＦとの接続を解除される。もっとも、支柱４００は支持部材１２０の上に配されることを必ずしも要さない。支柱４００は、例えば、地面に置かれていても構わない。もっといえば、支柱４００は、支柱４００が支持部材１２０に固定されるときに準備されてもよい。

次いで、柱のフレーム側面を構成するための２つのフレーム３００のうちの１つである１つ目のフレーム３００を、複数本の支持部材１２０の支持面１２１で支えられた状態で、鉛直に立たせて配置する（図８（Ｂ））。
１つ目のフレーム３００を支持台１００の上に乗せるには、１つ目のフレーム３００をフックＦと接続した状態でクレーンにより吊り上げ、支持台１００の上に下ろすことによりそれを行う。下ろされたフレーム３００は、その長辺が、支持台１００を構成する各支持部材１２０の長手方向と直行した向きとされ、また、その長辺が複数の支持部材１２０に跨った状態とする。この実施形態では、図１０に示したように、フレーム３００の下側の長辺は、２つの支持部材１２０に跨った（２つの支持部材１２０に乗った）状態とする。この状態では、フレーム３００とクレーンのフックＦとは、互いの接続を解除されていない。したがって、フレーム３００は、フックＦに支持されることにより、下側の長辺を支持台１００に支持された状態で２つの短辺が鉛直な状態を保つことができる。
そして、クレーンのフックＦとフレーム３００の接続を行った状態のまま、支柱４００を支持部材１２０に取付け、支持部材１２０に取付けられた支柱４００でフレーム３００を支持する（図８（Ｃ）、図１０）。支柱４００の支持部材１２０への取付け位置は、支柱４００に凭れかけさせることによりフレーム３００を自立させることができるような位置とする。支柱４００は１つである必要はなく、この実施形態では、これには限られないが２つの支柱４００を用いることとしている。支柱４００の支持部材１２０への固定には、支柱４００が備える固定部４２０を用いる。つまり、この実施形態では、固定部４２０としてのブルマンによる挟持により、支柱４００の支持部材１２０への固定を行う。フレーム３００を凭れかけさせることによって支柱４００によりフレーム３００を支持させただけではフレーム３００の安定性が不十分である場合、フレーム３００を支柱４００の支柱体４１０に固定することも可能である。これには限られないがこの実施形態では、線状体或いは帯状体（図示を省略）によって両者を固定することとしている。両者の固定位置は例えば、図１０における円で囲まれた部分としている。つまり、この実施形態では、これには限られないが、フレーム３００の斜材３１１と支柱４００の支柱体４１０とを、線状体又は帯状体により固定することとしている。線状体の例はワイヤであり、帯状体の例はラッシングベルトであるが、線状体、帯状体とも公知或いは周知のもので十分である。線状体又は帯状体による固定を行うか否かはさておき、支柱４００によってフレーム３００を支持させたら、クレーンのフックＦとフレーム３００との接続を解除する。フレーム３００は、支柱４００に支持されることにより、下側の長辺を支持台１００に支持された状態で２つの短辺が鉛直な状態を保つ。

次いで、柱のフレーム側面を構成するための２つのフレーム３００のうちの１つである２つ目のフレーム３００を、複数本の支持部材１２０の支持面１２１で支えられた状態で、１つ目のフレーム３００と平行に立たせて配置する（図８（Ｄ））。
２つ目のフレーム３００を支持台１００の上に乗せるには、２つ目のフレーム３００をフックＦと接続した状態でクレーンにより吊り上げ、支持台１００の上に下ろすことによりそれを行う。下ろされたフレーム３００は、その長辺が、支持台１００を構成する各支持部材１２０の長手方向と直行した向きとされ、また、その長辺が複数の支持部材１２０に跨った状態とする。２つ目のフレーム３００の下側の長辺は、１つ目のフレーム３００の場合と同様に、２つの支持部材１２０に跨った状態とする。１つ目のフレーム３００と２つ目のフレーム３００は同じ構成である。１つ目のフレーム３００と２つ目のフレーム３００は、側面視した場合に重なり合った状態となる。この状態では、フレーム３００とクレーンのフックＦとは、互いの接続を解除されていない。したがって、２つ目のフレーム３００は、フックＦに支持されることにより、下側の長辺を支持台１００に支持された状態で２つの短辺が鉛直な状態を保つことができる。

次に第３過程を実施する。
第３過程では、平行な２つのフレーム３００の対向する短辺の一方に、棒状体であるブレース５００をクロスした状態で配する（図９（Ａ））。
２つのフレーム３００の対向する短辺は、２つのフレーム３００における図８、図９における最も手前側に位置する２本の短辺か、最も奥側に位置する２本の短辺のいずれかである。この実施形態では、これには限られないが、手前側の短辺を、２つのフレーム３００の対向する短辺として選択する。
２つのフレーム３００の手前側を、クロスした２本のブレース５００で繋ぐ。ブレース５００は、金属製の棒状体である。ブレース５００、及びブレース５００のフレーム３００への固定の仕方は、公知或いは周知技術によれば良い。一方のブレース５００は、１つ目のフレーム３００の短辺の上端付近と、２つ目のフレーム３００の下端付近とを繋ぎ、他方のブレース５００は、１つ目のフレーム３００の短辺の下端付近と、２つ目のフレーム３００の上端付近とを繋ぐ。
ブレース５００を用いて１つ目のフレーム３００と２つ目のフレーム３００とを繋ぐと、両フレーム３００はともに、自立した状態となる。この状態で、２つ目のブレース５００とクレーンのフックＦとの接続を解除する。２つのフレーム３００はともに立った状態を保つ。

その状態で、第４過程を実行する。
第４過程は、第３過程を行った後に行われる。第４過程は平たく言うと、柱を完成させる過程である。
第４過程では、平行な２つのフレーム３００の対向する短辺の他方に、つまり、第３過程においてブレース５００が取付けられた側とは逆側のフレーム３００の短辺に、ブレース５００をクロスした状態で配する。この実施形態では、図８、図９における奥側に位置するフレーム３００の短辺に、上述した第３過程の場合と同様にブレース５００を取付ける。
また、第４過程では、２つの連結側面を、対向するフレーム３００側面の対向する長辺同士を棒状体６００で適宜連結することにより構成する。対向する長辺とは、２つのフレーム３００を側面視した場合に重なり合う長辺である。つまり、２つのフレーム３００の上側に位置する長辺同士の間と、２つのフレーム３００の下側に位置する長辺同士の間がそれぞれ、柱の連結側面となる。具体的には、２つのフレーム３００の上側に位置する長辺の間に適宜棒状体６００を配し、２つのフレームの下側に位置する長辺の間に適宜棒状体６００を配する。棒状体６００は、必要に応じて、例えば、連結側面をトラス構造とするための斜材や鉛直材として機能するようにされる。２つの連結側面は、平面トラス構造となる。例えば、連結側面は、フレーム３００と同等の構成を持つことになり、これには限られないがこの実施形態ではそうするようにしている。
なお、第４過程において、第３過程においてブレース５００が取付けられた側とは逆側の短辺に、ブレース５００をクロスした状態で配する過程と、２つの連結側面を、対向するフレーム側面の対向する長辺同士を棒状体６００で適宜連結することにより構成する過程とは、いずれが先に行われても良いし、時間的に重複して行われても良い。
第４過程が終わった後の状態が、図９（Ｂ）に示されている。

第４過程が終了したら、支柱４００とフレーム３００の固定を解除する。
そして、組み上がった柱をクレーンで吊って、テント１の柱部１１（の一部）として用いる。柱をクレーンで吊るときに邪魔なのであれば、支柱４００を支持部材１２０から取外す。
この例では、出来上がった柱は、およそ２ｍ×２ｍ×８ｍの寸法となる。

第１過程を行い支持台１００を作ったら、柱を作る度に、上述した第２過程から第４過程を繰り返す。作られた柱を、次々にテント１の柱部１１（の一部）として使用することで、骨部材１０を組立てて行き、結果としてテント１を構築する。
第２過程から第４過程を実施するとき、作業者は、支持台１００を構成する支持部材１２０のうちの隣接するものの間で作業を行うことができる。例えば、フレーム３００や支柱４００や組み上がった柱をクレーンのフックＦと接続したり、その接続を解除する作業を作業者は支持部材１２０の間の空間で行うことができる。また、支柱４００にフレーム３００を固定し、或いはその固定を解除する作業や、２つのフレーム３００にブレース５００を取付ける作業や、２つのフレーム３００の連結側面に相当する部分に棒状体６００を取付ける作業も、支持部材１２０の間の空間で行うことができる。必要があれば、作業者は、以上の作業のうちの一部を、支持部材１２０に乗って行うことができる。かかる作業において必要となる作業者の移動の動線は、合理的なものとなる。

なお、上述の例では、１つの柱を組立てるために用いられるフレーム３００は２つであった。１つの柱を組立てるために用いられるフレーム３００は、３つ以上であっても良い。
例えば、柱の組立てのために、第２から第４過程を実行し、図９（Ｂ）の状態になったとする。ここで、３つ目のフレーム３００を更に支持台１００の上に配置する（図１１（Ａ））。これは、上述の第２過程と同様に実行される。３つ目のフレーム３００は、１つ目のフレーム３００を挟んで、２つ目のフレーム３００と反対側に配置される。３つ目のフレーム３００は、１つ目のフレーム３００及び２つ目のフレーム３００と構成が同じであり、１つ目のフレーム３００、２つ目のフレーム３００、３つ目のフレーム３００は、側面視で重なり合った状態となる。
３つ目のフレーム３００は、クレーンのフックＦに接続されており、クレーンによって支持台１００の上に配される。３つ目のフレーム３００は、２つ目のフレーム３００がそうであったように、クレーンのフックＦとの接続が解除されていない状態のまま、ブレース５００によって１つ目のフレーム３００に繋がれる。これは、上述の第３過程と同様に実行される。
その状態で、上述の第４過程に相当する棒状体６００の配置を、１つ目のフレーム３００と、３つ目のフレーム３００との間で実行することにより、柱が組み上がる（図１１（Ｂ））。
この場合、完成した柱の寸法は、およそ４ｍ×２ｍ×８ｍとなる。
同様に、４つ目のフレーム３００を用いて更に柱の寸法を大きくすることが可能である（図１１（Ｂ）、図１２（Ａ）、（Ｂ））。
この場合、完成した柱の寸法は、およそ６ｍ×２ｍ×８ｍとなる。
更に、図９（Ｂ）の状態から更に、１つ目のフレーム３００と２つ目のフレーム３００のそれぞれの図９における奥側に、新たなフレーム３００を立てた状態で連結することにより、一度に組上げられる柱の寸法を伸ばすことも可能である。
例えば、図９（Ｂ）の状態から更に、１つ目のフレーム３００と２つ目のフレーム３００のそれぞれの図９における奥側に、新たなフレーム３００を立てた状態で１つずつ連結するのであれば、完成した柱の寸法は、およそ２ｍ×２ｍ×１６ｍとなる。
もちろん、フレーム３００を３つ、或いは４つ横並びにした状態（図１１（Ｂ）、図１２（Ｂ）に示した状態）においても、柱の寸法を伸ばすことは可能である。

１ テント
１０ 骨部材
１１ 柱部
１２ 梁部
２０ シート
１００ 支持台
１１０ 架台
１１１ 本体
１１２ パイプ材
１１３ 補強板
１１４ 架台柱
１１５ ハンドル部材
１２０ 支持部材
３００ フレーム
４００ 支柱
４１０ 支柱体
４２０ 固定部
５００ ブレース
６００ 棒状体
Ｆ フック

Claims (7)

1. 対向する１組の側面であるフレーム側面を、矩形に組まれた２つのフレームを平行に配することにより構成するとともに、対向する前記フレーム側面の対向する長辺に挟まれた側面である連結側面を、対向する前記フレーム側面の対向する長辺同士を棒状体で適宜連結することにより構成する、直方体形状であり、トラス構造を有する、テント用の柱の組立方法であって、
   その上面に水平な平面である支持面をそれぞれ有する棒状体である支持体複数本を、それぞれの前記支持体の前記支持面が同一平面上に位置するようにして、所定の間隔で平行に配することによって構成された、前記フレームの長辺を複数の箇所で下から支える支持台を構築する第１過程と、
   前記支持台の上に、前記フレーム側面を構成するための２つのフレームを、前記フレームのそれぞれの長辺が複数本の前記支持体の前記支持面で支えられた状態で、平行に立たせて配置する第２過程と、
   平行な２つのフレームの対向する短辺の一方に、棒状体であるブレースをクロスした状態で配する第３過程と、
   前記第３過程を行った後に行われる、平行な２つのフレームの対向する短辺の他方に、ブレースをクロスした状態で配するとともに、２つの前記連結側面を、対向する前記フレーム側面の対向する長辺同士を棒状体で適宜連結することにより構成する第４過程と、
   を含んでおり、
   第１過程の後に、第２過程、第３過程、及び第４過程を繰り返し行うとともに、
   第２過程、第３過程、及び第４過程では、必要に応じて作業者が、隣接する前記支持体の間で作業を行う、
   柱の組立方法。
2. 前記第１過程では、前記支持体のそれぞれを、そのそれぞれが高さ調整を可能とされた複数の架台によって支持する、
   請求項１記載の柱の組立方法。
3. 前記第１過程では、地表に敷き詰めた板の上に前記架台を配する、
   請求項２記載の柱の組立方法。
4. 前記第２過程では、
   クレーンで吊り上げた２つの前記フレームのうちの１つ目の前記フレームを前記支持台の上に降ろして、前記支持体のうちの適宜のものに取付けた鉛直方向に伸びる支柱に１つ目の前記フレームを凭れさせた状態で支持させつつクレーンとの接続を解除するとともに、クレーンで吊り上げた２つの前記フレームのうちの２つ目の前記フレームをクレーンとの接続を維持したまま前記支持台の上に降ろすことにより、２つの前記フレームを、前記フレームのそれぞれの長辺が複数本の前記支持体の前記支持面で支えられた状態で、平行に立たせて配置する、
   請求項１記載の柱の組立方法。
5. １つ目の前記フレームを前記支柱に凭れさせた状態で支持させたときに、１つ目の前記フレームを前記支柱に対して線状体又は帯状体で固定する、
   請求項４記載の柱の組立方法。
6. 第３過程が終了した後、２つ目の前記フレームとクレーンの接続を解除する、
   請求項４又は５記載の柱の組立方法。
7. 前記支持台における前記支持面の地上からの高さを５０ｃｍ以内に保つ、
   請求項１記載の柱の組立方法。

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