JP7392541B2 - 配線モジュール及び保持部材付き配線部材 - Google Patents

Description

本開示は、配線モジュール及び保持部材付き配線部材に関する。

特許文献１は、一方主面に配線部材収容溝が形成され、ボックス状部材の内外を仕切るように前記ボックス状部材に組込まれる組込部品と、延在方向の少なくとも一部が前記配線部材収容溝内に収容された状態で、前記組込部品に保持された配線部材と、を備える配線部材一体型組込部品を開示している。

国際公開第２０１９／１８７３３４号

溝に配線部材が収められて保持される配線モジュールにおいてリペア性の向上が望まれている。

そこで、溝に配線部材が収められる配線モジュールにおいてリペア性の向上を図ることができる技術を提供することを目的とする。

本開示の配線モジュールは、被取付部が形成された取付面を含むベース部材と、前記取付面上に配置された複数の配線部材と、前記複数の配線部材を保持しつつ前記被取付部に取付けられた保持部材と、を備え、前記保持部材は、複数の溝が並んで形成された保持部と、前記被取付部に着脱可能に取付けられる取付部とを含み、前記取付面上における前記複数の配線部材の経路に沿った複数の取付箇所それぞれに前記被取付部が設けられており、前記複数の取付箇所それぞれにおいて、前記複数の配線部材が前記複数の溝に分かれて収められて保持されている、配線モジュールである。

本開示によれば、溝に配線部材が収められる配線モジュールにおいてリペア性の向上を図ることができる。

図１は実施形態１にかかる配線モジュールを示す概略平面図である。 図２は配線モジュールの概略分解平面図である。 図３は図１の領域Ａ１の拡大斜視図である。 図４は図１の領域Ａ２の拡大斜視図である。 図５は保持部材を示す正面図である。 図６は保持部材の変形例を示す斜視図である。 図７は保持部材の変形例を示す正面図である。

［本開示の実施形態の説明］
最初に本開示の実施態様を列記して説明する。

本開示の配線モジュールは、次の通りである。

（１）被取付部が形成された取付面を含むベース部材と、前記取付面上に配置された複数の配線部材と、前記複数の配線部材を保持しつつ前記被取付部に取付けられた保持部材と、を備え、前記保持部材は、複数の溝が並んで形成された保持部と、前記被取付部に着脱可能に取付けられる取付部とを含み、前記取付面上における前記複数の配線部材の経路に沿った複数の取付箇所それぞれに前記被取付部が設けられており、前記複数の取付箇所それぞれにおいて、前記複数の配線部材が前記複数の溝に分かれて収められて保持されている、配線モジュールである。保持部材とベース部材とが着脱可能であるため、配線部材のリペアが必要になった際、配線部材が保持部材ごとベース部材から取り外されることができる。ベース部材から保持部材ごと配線部材を取り外してもベース部材を交換したりリペアしたりする必要はない。これにより、溝に配線部材が収められる配線モジュールにおいてリペア性の向上を図ることができる。

（２）（１）の配線モジュールにおいて、少なくとも前記保持部材が前記ベース部材に取付けられていない状態で、前記保持部は前記溝の底とは反対側の開口部が広がるように弾性変形可能であってもよい。これにより、溝に着脱可能に配線部材が保持されるため、複数の配線部材のうち一部の配線部材のリペアが必要になった際、保持部材から一部の配線部材が取り外されても保持部材を交換したりリペアしたりする必要はない。これにより、配線モジュールにおいてリペア性の向上を図ることができる。

（３）（２）の配線モジュールにおいて、前記保持部材が前記ベース部材に取付けられていない状態で前記保持部は前記溝の延在方向と平行な軸回りに曲がるように弾性変形可能であり、前記保持部が前記軸回りに一方の向きに曲がった状態で前記溝の底とは反対側の開口部が広がり、前記保持部が前記軸回りに一方の向きに曲がることを抑制可能に前記取付部が前記被取付部に取付けられていてもよい。これにより、溝に対して配線部材の出し入れが必要な時に、保持部が曲がった状態で出し入れされることによって、出し入れが容易となる。また保持部がベース部材に取付けられた配線モジュールにおいて溝からの配線部材の出し入れが抑制される。

（４）（２）又は（３）の配線モジュールにおいて、前記溝の底とは反対側の開口部に、前記溝の幅寸法を狭める突起が設けられていてもよい。これにより、溝に収められた配線部材が溝から抜けることを突起によって抑制することができる。また突起が設けられていても、溝に対して配線部材の出し入れが必要な時に、保持部が弾性変形することによって、開口部が広がることによって出し入れ容易とされる。

（５）（１）から（４）のいずれか１つの配線モジュールにおいて、前記保持部材は前記保持部の一方側方に設けられた第１連結部と他方側方に設けられた第２連結部とをさらに含み、前記複数の取付箇所のうち少なくとも１つの取付箇所において、１つの前記保持部材の前記第１連結部と別の前記保持部材の前記第２連結部とが連結していてもよい。これにより、１種類の保持部材で多様な配線部材の形態に対応容易となる。

（６）（１）から（５）のいずれか１つの配線モジュールにおいて、前記保持部材は前記複数の溝を覆う蓋部をさらに含んでいてもよい。これにより、溝から配線部材が抜けることを蓋部によって抑制できる。

（７）（１）から（６）のいずれか１つの配線モジュールにおいて、前記取付部及び前記被取付部は前記保持部の両側方に設けられ、前記取付部及び前記被取付部の一方に形成された凸部が他方に形成された凹部に嵌って着脱可能に取付けられていてもよい。これにより、保持部材とベース部材との着脱が簡易となる。

（８）（１）から（７）のいずれか１つの配線モジュールにおいて、前記取付面に前記保持部が嵌る嵌合溝が形成されていてもよい。これにより、取付面の法線方向に沿って配線モジュールの高さが高くなることを抑制できる。

（９）また、本開示の保持部材付き配線部材は、複数の配線部材と、前記複数の配線部材の延在方向に沿って間隔をあけた複数の取付箇所に別れて設けられた複数の保持部材と、を備え、前記複数の保持部材それぞれは、複数の溝が並んで形成された保持部と、取付相手に着脱可能に取付けられる取付部とを含み、前記複数の取付箇所それぞれにおいて、前記複数の配線部材が前記複数の溝に分かれて収められて保持されている、保持部材付き配線部材である。複数の保持部材が複数の配線部材の延在方向に沿って間隔をあけた複数の取付箇所に別れて設けられ、各取付箇所において複数の配線部材が複数の溝に分かれて収められて並んだ状態に保持されている。そして保持部材に設けられた取付部によって保持部材付き配線部材が取付相手に着脱可能に取付け可能である。これにより、リペア性の向上を図ることができる。

［本開示の実施形態の詳細］
本開示の配線モジュール及び保持部材付き配線部材の具体例を、以下に図面を参照しつつ説明する。なお、本開示はこれらの例示に限定されるものではなく、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。

［実施形態１］
以下、実施形態１にかかる配線モジュール及び保持部材付き配線部材について説明する。図１は実施形態１にかかる配線モジュール２０を示す概略平面図である。ここでは配線モジュール２０が車両におけるドア１０に組み込まれるものとして説明される。配線モジュール２０が組み込まれるドア１０について先に説明する。

ドア１０は全体として偏平な形状に形成されており、車両において車室内と車室外とを仕切るように開閉可能に設けられる部分である。ドア１０は運転席側ドア、助手席側ドア、後部座席用ドアである場合等が想定される。ドア１０はドアパネル１２とドアトリム１６とを備える。

ドアパネル１２はアウターパネル１３とインナーパネル１４とを備える。アウターパネル１３はドア１０のうち車両外側に面する部分に設けられる。アウターパネル１３はボディと共に車両の外観を構成する部分である。インナーパネル１４はアウターパネル１３の車室側に設けられている。インナーパネル１４には開口１５が設けられている。開口１５は、サービスホールなどとも呼ばれる。

ドアトリム１６はドア１０のうち車両内側に面する部分に設けられる。ドアトリム１６はドアパネル１２の内側に取付けられる。ドアトリム１６は車両の内観を構成する部分である。

ドア１０には機器１８が組み込まれる。ドア１０に組み込まれる機器１８は車種、グレード、オプション等に応じて決まる。例えば、機器１８としては、ウインドウを開閉するモータ、ドア１０をロック及びアンロックするためのアクチュエーター、スピーカー、カーテシランプ、各種スイッチ、これらを制御する電子制御ユニットなどが想定される。ドア１０に組込まれる機器１８の一部又は全部はベース部材３０に組込まれてもよい。

配線モジュール２０は、ドアパネル１２とドアトリム１６との間に組み込まれる。配線モジュール２０は、機器１８への電力供給又は機器１８と車体側機器との間の信号を送るために設けられる。例えば、開口１５を閉じるようにインナーパネル１４に配線モジュール２０が取付けられる。

配線モジュール２０について図２から図５を参照しつつ詳述する。図２は配線モジュール２０の概略分解平面図である。図３は図１の領域Ａ１の拡大斜視図である。図４は図１の領域Ａ２の拡大斜視図である。図５は保持部材５０を示す正面図である。配線モジュール２０は、ベース部材３０と複数の配線部材４０と保持部材５０とを備える。

＜ベース部材＞
ベース部材３０はドア１０においてドアパネル１２とドアトリム１６との間に配置される。ベース部材３０はドアパネル１２とドアトリム１６とに対して面状に広がる部材である。ベース部材３０は、開口１５と同じ程度又は開口１５よりも大きく広がる偏平な部品である。ベース部材３０は、インナーパネル１４の開口１５に取付けられた状態で、開口１５を塞ぐ。これにより、ベース部材３０は、車両の内側と外側とを仕切ることができる。ベース部材３０がインナーパネル１４の開口１５に取付けられた状態で、ネジ止、係止構造等によって当該取付状態が保持される。例えば、ベース部材３０の周辺部のうちインナーパネル１４に重なる部分がネジ止等によってインナーパネル１４にネジ止されれば、それらの間の隙間を可及的に塞ぐことができる。

ベース部材３０がインナーパネル１４に取付けられた状態で、アウターパネル１３と、インナーパネル１４及びベース部材３０との間に空間が形成される。この空間に、ドア１０のウインドウを収納することができる。当該空間には、雨水環境に曝されるウインドウが収容され、また、当該空間の上方には、ウインドウが出入りするスリット状の開口が形成されている。このため、当該空間は、水が侵入する可能性がある空間である。また、当該空間は、外部空間と繋がる可能性のある空間であるため、外部からの風切り音等が侵入する恐れがある空間でもある。ベース部材３０は、インナーパネル１４と共に車室空間と外部空間とをより完全に仕切る部材として設けられている。

より具体的には、ベース部材３０は、樹脂又は金属等による成型品である。ベース部材３０は主板部３２を有する。主板部３２は、開口１５を塞ぐことができる程度の大きさで板状に広がる部分である。ここでは主板部３２のうち車内側を向く面が取付面３３とされる。主板部３２のうち車外側を向く面が取付面とされてもよい。主板部３２のうち車内側を向く面と車外側を向く面との両面が取付面とされてもよい。

取付面３３は平坦であってもよい。取付面３３は凹凸形状に形成されていてもよい。取付面３３のうち開口１５を覆う部分が開口１５の周縁を覆う部分よりも車外側に凹んで開口１５に入りこんでいてもよい。取付面３３に複数の配線部材４０が配置される。取付面３３のうち配線部材４０が配置される経路に沿った部分が平坦であってもよい。配線部材４０が配置される経路に沿った一部に凹凸形状があってもよい。

取付面３３には被取付部３４が形成されている。被取付部３４に保持部材５０の取付部５４が取付けられる。これによりベース部材３０に保持部材５０が取付けられる。取付面３３上における複数の配線部材４０の経路に沿った複数（ここでは６つ）の取付箇所ＡＰそれぞれに被取付部３４が設けられている。取付箇所ＡＰの位置、被取付部３４の形状等について詳しくは後述する。

＜配線部材＞
複数の配線部材４０は取付面３３上に配置されている。複数の配線部材４０は保持部材５０に保持されている。配線部材４０は機器１８に接続される。配線部材４０は機器１８への電力供給又は機器１８と車体側機器との間の信号を送るための配線である。ここでは配線部材４０は複数の電線４１、４２、４３を含む。電線４１、４２、４３は被覆電線であってもよい。被覆電線は芯線と芯線の周囲の被覆層とを有する。電線４１、４２、４３は単心線であってもよいし多心線であってもよい。配線部材４０は光ファイバーケーブルを含んでいてもよい。

複数の電線４１、４２、４３は、第１電線４１、第２電線４２、第３電線４３を含む。第１電線４１、第２電線４２、第３電線４３は互いに異なる機器１８に接続される。第１電線４１、第２電線４２、第３電線４３の数は１本又は複数本であり、機器１８に応じて設定される。

第１電線４１、第２電線４２、第３電線４３は、それぞれの一端側では並列状態に集合されている。複数の電線４１、４２、４３の一端部は、集合した状態で、ドア１０のヒンジ側から当該ドア１０から延出し、車両本体内に導かれる。複数の電線４１、４２、４３の一端部は、例えば共通コネクタ等を介して車両本体内の配線端部に設けられた他のコネクタに接続されることが想定される。これにより、配線部材４０を介して機器１８への電力供給、機器１８と車体側機器との通信等が可能とされる。なお、ドア１０に電子制御ユニットが設けられる場合、配線部材４０として、当該電子制御ユニットと車両本体内の配線とを接続する配線部材と、当該電子制御ユニットと機器１８とを接続する配線部材とが設けられるとよい。

第１電線４１、第２電線４２及び第３電線４３のそれぞれの他端部は、機器１８に接続される。ここでは第１電線４１、第２電線４２及び第３電線４３のそれぞれの他端部には配線側コネクタＣが取付けられている。機器１８には機器側コネクタが設けられる。配線側コネクタＣと機器側コネクタとが接続される。電線４１、４２、４３と機器１８とはコネクタＣを介さずに接続されていてもよい。

複数の電線４１、４２、４３は一端側から集合した状態で、ベース部材３０上に延びる。複数の電線４１、４２、４３はベース部材３０上で第１電線４１、第２電線４２、第３電線４３に分岐する。なお図１に示す例では、第１電線４１、第２電線４２、第３電線４３はベース部材３０上の一つの分岐位置で分岐している。第１電線４１、第２電線４２、第３電線４３はベース部材３０上で異なる位置で分岐していてもよい。例えば第１電線４１と第２電線４２とが第１分岐位置で分岐し、第１電線４１及び第２電線４２と、第３電線４３とが第１分岐位置よりもドアヒンジ寄りの第２分岐位置で分岐してもよい。第１電線４１、第２電線４２及び第３電線４３は分岐位置から機器１８まで機器１８の位置に応じた経路に沿って延びる。分岐位置から機器１８までの経路は如何なる経路であってもよいが、なるべく最短となる経路とされるとよい。複数の電線４１、４２、４３が集合した部分は幹線部とされる。複数の電線４１、４２、４３が分岐した後の第１電線４１、第２電線４２、第３電線４３それぞれが単独で延びる部分は枝線部とされる。

＜保持部材＞
保持部材５０は配線部材４０を保持している。保持部材５０は被取付部３４に取付けられている。これらより保持部材５０は配線部材４０がベース部材３０上に配置された状態に保持している。複数の取付箇所ＡＰそれぞれに保持部材５０が取付けられている。複数の取付箇所ＡＰそれぞれにおいて、複数の配線部材４０が保持部材５０の複数の溝５２に分かれて収められて保持されている。保持部材５０は保持部５１と取付部５４とを含む。保持部材５０は第１連結部５７及び第２連結部５９をさらに含む。保持部材５０は樹脂等を材料とした一体成型品である。保持部材はそれぞれ別に成型された複数の部品が組み合わさって形成されていてもよい。

保持部５１には複数の溝５２が並んで形成されている。各溝５２に配線部材４０が収められている。保持部５１は底板５１ａと複数の仕切５１ｂとを有する。底板５１ａは一方に長い板状に形成されている。ここでは底板５１ａは長方形板状に形成されている。複数の仕切５１ｂは底板５１ａに長尺方向に間隔をあけて設けられる。複数の仕切５１ｂは底板５１ａから一方側に平行に突出する。互いに向かい合う２つの仕切５１ｂと底板５１ａとで囲まれる部分が溝５２とされる。ここでは１つの保持部５１に８つの溝５２が形成されている。もっとも１つの保持部５１に形成される溝５２の数はこれに限られず、適宜設定可能である。溝５２には１本の電線が収められていてもよいし、複数本の電線が収められていてもよい。

保持部５１は突起５３をさらに有する。突起５３は溝５２の開口部に設けられている。突起５３は溝５２の幅寸法を狭める。突起５３は仕切５１ｂの先端部に形成されている。突起５３は一つの仕切５１ｂから当該一つの仕切５１ｂに対向する仕切５１ｂに向けて突出するように形成されている。

突起５３のうち底板５１ａ側を向く面は内向き面とされる。内向き面は底板５１ａ側に向けて徐々に仕切５１ｂからの突出寸法が小さくなる。内向き面は溝５２から配線部材４０が取り出される際、ガイド面とされる。突起５３のうち内向き面とは反対側の面は外向き面とされる。外向き面は底板５１ａ側とは反対側に向けて徐々に仕切５１ｂからの突出寸法が小さくなる。外向き面は溝５２に配線部材４０が収められる際、ガイド面とされる。

取付部５４は被取付部３４に着脱可能に取付けられる。取付部５４は保持部５１の両側方に設けられる。被取付部３４は取付部５４に応じた位置に設けられる。取付部５４及び被取付部３４の一方に形成された凸部が他方に形成された凹部に嵌って着脱可能に取付けられている。取付部５４と被取付部３４との取付方向は取付面３３の法線方向に平行な方向であって底板５１ａの法線方向に平行な方向である。取付部５４はクランプなどであってもよい。ここでは取付部５４は第１凸部５５及び第２凸部５６を含む。

第１凸部５５は保持部５１の一方側方に設けられる。第２凸部５６は保持部５１の他方側方に設けられる。第１凸部５５及び第２凸部５６は同じ形状に形成されている。第１凸部５５及び第２凸部５６は保持部５１から離れるに従って幅寸法が大きくなるように形成されている。

被取付部３４は取付面３３上に突出する第１壁部３５及び第２壁部３７を含む。第１壁部３５に第１凹部３６が形成されている。第１凹部３６は第１凸部５５と後述する連結凸部５８とを併せた形状に応じた形状に形成されている。第２壁部３７に第２凹部３８が形成されている。第２凹部３８は第２凸部５６に応じた形状に形成されている。第１凸部５５が第１凹部３６に嵌り、第２凸部５６が第２凹部３８に嵌ることによって取付部５４が被取付部３４に取付けられた状態となる。

取付面３３に保持部５１が嵌る嵌合凹部３９が形成されている。嵌合凹部３９には底板５１ａが嵌る。嵌合凹部３９は底板５１ａに応じた形状に形成される。ここでは底板５１ａが長方形板状とされているため、嵌合凹部３９も平面視で長方形状の凹部に形成されている。嵌合凹部３９の深さ寸法は底板５１ａの厚み寸法と同じに設定されている。これにより、溝５２の底部が取付面３３と同じ高さとされる。これにより、配線モジュール２０において配線部材４０が保持部材５０の前後で真っすぐ延びやすくなる。もっとも取付面３３に保持部５１が嵌る嵌合凹部３９が形成されていなくてもよい。

第１連結部５７及び第２連結部５９は保持部材５０同士の連結を可能にするための部分である。第１連結部５７は保持部５１の一方側方に設けられている。第２連結部５９は保持部５１の他方側方に設けられている。第１連結部５７及び第２連結部５９の連結方向は底板５１ａの法線方向に平行な方向である。複数の取付箇所ＡＰのうち少なくとも１つの取付箇所ＡＰにおいて、１つの保持部材５０の第１連結部５７と別の保持部材５０の第２連結部５９とが連結している。

ここでは６つの取付箇所ＡＰが設けられている。６つの取付箇所ＡＰのうち４つの取付箇所ＡＰ１、ＡＰ２、ＡＰ３、ＡＰ４には、それぞれ１つの保持部材５０が取付けられている。取付箇所ＡＰ１、ＡＰ２に取付けられる保持部材５０は電線４１、４２、４３が分岐した後の電線４１を保持している。取付箇所ＡＰ３に取付けられる保持部材５０は電線４１、４２、４３が分岐した後の電線４２を保持している。取付箇所ＡＰ４に取付けられる保持部材５０は電線４１、４２、４３が分岐した後の電線４３を保持している。

６つの取付箇所ＡＰのうち２つの取付箇所ＡＰ５、ＡＰ６には、それぞれ２つの保持部材５０が取付けられている。取付箇所ＡＰ５、ＡＰ６に取付けられる保持部材５０は分岐する前の電線４１、４２、４３を保持している。取付箇所ＡＰ１、ＡＰ２、ＡＰ３、ＡＰ４と取付箇所ＡＰ５、ＡＰ６とで、取付けられる保持部材５０の数が異なる。

ここでは第１連結部５７及び第２連結部５９は、取付部５４とは別に設けられている。第１連結部５７は連結凸部５８を含む。連結凸部５８は第１凸部５５から側方に突出する。連結凸部５８は第１凸部５５から側方に離れるにつれて幅寸法が大きくなる。第２連結部５９は連結凹部６０を含む。連結凹部６０は第２凸部５６の側面が保持部５１側に凹むように形成されている。連結凹部６０は連結凸部５８の形状に応じた形状に形成されている。１つの保持部材５０の連結凸部５８が別の保持部材５０の連結凹部６０に嵌ることによって２つの保持部材５０が連結された状態とされる。

連結凸部５８が第１凸部５５から側方に突出しているため、被取付部３４において第１凸部５５が嵌る第１凹部３６は、第１凸部５５及び連結凸部５８を併せた形状に形成されている。連結凹部６０は第２凸部５６の一部が凹むように形成されている。このため、第２凹部３８は第２凸部５６に応じた形状に形成されていても第２凸部５６が第２凹部３８に嵌ることができる。第２凹部３８の中に連結凹部６０に嵌る凸部が形成されていてもよい。

連結された２つの保持部材５０はベース部材３０から外された状態で連結解除可能である。ここでは２つの保持部材５０の連結方向と、保持部材５０とベース部材３０との取付方向とが同じである。このため、連結された２つの保持部材５０はベース部材３０に取付けられた状態でも連結解除可能である。

第１連結部５７及び第２連結部５９を有する保持部材５０は底板５１ａの法線方向に沿った軸回りに回転非対称な形状に形成されている。これにより、保持部材５０がベース部材３０に対して間違った向きで取付けられにくい。もっとも第１連結部５７及び第２連結部５９を有する保持部材５０は底板５１ａの法線方向に沿った軸回りに回転対称な形状に形成されていてもよい。例えば第１連結部５７及び第２連結部５９がそれぞれ凸部及び凹部を１組ずつ有していることによって、底板５１ａの法線方向に沿った軸回りに回転対称な形状に形成される。これにより、配線部材４０に保持部材５０を取付ける向きが左右どちら向きであっても、保持部材５０をベース部材３０に取付けることができる。これにより、配線部材４０に保持部材５０を取付ける際、保持部材５０の向きを考慮せずに済む。

なお第１連結部５７及び第２連結部５９が省略された場合の保持部材５０は底板５１ａの法線方向に沿った軸回りに回転対称な形状に形成されている。

少なくとも保持部材５０がベース部材３０に取付けられていない状態で、保持部５１は溝５２の底とは反対側の開口部が広がるように弾性変形可能である。例えば隣り合う溝５２の間の仕切５１ｂが一方の溝５２側に倒れることによって他方の溝５２の開口部が広がることができる。

ここでは保持部材５０がベース部材３０に取付けられていない状態で保持部５１は溝５２の延在方向と平行な軸回りに曲がるように弾性変形可能である。保持部５１が軸回りに一方の向きに曲がった状態で溝５２の底とは反対側の開口部が広がる。ここでは図５に示すように底板５１ａが軸回りに曲がるように弾性変形可能である。底板５１ａが軸回りに一方の向きに曲がった状態で、向かい合う仕切５１ｂが底板５１ａ側の基端部から先端部に行くにつれて互いに離れる方向に延びる。向かい合う仕切５１ｂの基端部の間隔よりも先端部の間隔が大きくなる。これにより、溝５２の開口部が広がる。

保持部材５０は底板５１ａが軸回りに曲がるように弾性変形可能な材料によって形成されている。例えば、保持部材５０の材料はゴムなどのエラストマであってもよい。例えば、保持部材５０の材料はオレフィン系のエラストマなど熱可塑性エラストマであってもよい。

保持部材５０がベース部材３０に取付けられた状態で保持部５１が軸回りに一方の向きに曲がることを抑制可能に取付部５４が被取付部３４に取付けられている。ここでは保持部５１の両側方に取付部５４及び被取付部３４が設けられている。これにより、保持部材５０がベース部材３０に取付けられた状態で保持部５１が軸回りに一方の向きに曲がることが抑制されている。また底板５１ａが取付面３３に面接触している。これによっても、保持部材５０がベース部材３０に取付けられた状態で保持部５１が軸回りに一方の向きに曲がることが抑制されている。

例えば取付部５４の第１凸部５５及び第２凸部５６が被取付部３４における第１凹部３６及び第２凹部３８よりもわずかに大きく形成されて、第１凸部５５及び第２凸部５６が第１凹部３６及び第２凹部３８に圧入されてもよい。保持部材５０の材料はエラストマであると、第１凸部５５及び第２凸部５６が第１凹部３６及び第２凹部３８に圧入されたときに抜けにくくなる。

保持部材５０がベース部材３０に取付けられた状態で保持部５１は溝５２の開口部が広がるように弾性変形可能であってもよい。例えば隣り合う溝５２の間の仕切５１ｂが一方の溝５２側に倒れることによって他方の溝５２の開口部が広がることができる。この場合、車両の通常の使用状態下でかかる力（例えば、ドア１０の開閉時の振動等）では溝５２から配線部材４０が抜けないように弾性力が設定されていると良い。抜ける状態とするための閾値が車両の通常の使用状態下でかかる力よりも大きい。閾値以上の力がかかると抜ける。保持部材５０がベース部材３０に取付けられた状態で保持部５１は溝５２の開口部が広がるように弾性変形不可であってもよい。

また図２に示すように配線部材４０の所定の位置に保持部材５０が設けられたものは保持部材５０付き配線部材４０とされる。この保持部材５０付き配線部材４０における保持部材５０が被取付部３４に取付けられることによって、配線モジュール２０とされる。

＜実施形態１の効果等＞
以上のように構成された配線モジュール２０及び保持部材５０付き配線部材４０によると、保持部材５０とベース部材３０とが着脱可能であるため、配線部材４０のリペアが必要になった際、配線部材４０が保持部材５０ごとベース部材３０から取り外されることができる。ベース部材３０から保持部材５０ごと配線部材４０を取り外してもベース部材３０を交換したりリペアしたりする必要はない。これにより、溝５２に配線部材４０が収められる配線モジュール２０においてリペア性の向上を図ることができる。なおベース部材３０が車両に組付けられたまま配線部材４０が保持部材５０ごとベース部材３０から取り外されることが可能であってもよい。

また少なくとも保持部材５０がベース部材３０に取付けられていない状態で、保持部５１は溝５２の底とは反対側の開口部が広がるように弾性変形可能である。これにより、溝５２に着脱可能に配線部材４０が保持されるため、複数の配線部材４０のうち一部の配線部材４０のリペアが必要になった際、保持部材５０から一部の配線部材４０が取り外されても保持部材５０を交換したりリペアしたりする必要はない。これにより、配線モジュール２０においてリペア性の向上を図ることができる。

また保持部材５０がベース部材３０に取付けられていない状態で保持部５１が軸回りに一方の向きに曲がった状態で溝５２の底とは反対側の開口部が広がる。また保持部５１が軸回りに一方の向きに曲がることを抑制可能に取付部５４が被取付部３４に取付けられている。これにより、溝５２に対して配線部材４０の出し入れが必要な時に、保持部５１が曲がった状態で出し入れされることによって、出し入れが容易となる。また配線モジュール２０において溝５２からの配線部材４０の出し入れが抑制される。

また溝５２の開口部に、溝５２の幅寸法を狭める突起５３が形成されている。これにより、溝５２に収められた配線部材４０が溝５２から抜けることを突起５３によって抑制することができる。また突起５３が形成されていても、溝５２に対して配線部材４０の出し入れが必要な時に、保持部５１が弾性変形することによって、出し入れ容易とされる。

また複数の取付箇所のうち少なくとも１つの取付箇所において、１つの保持部材５０の第１連結部５７と別の保持部材５０の第２連結部５９とが連結している。これにより、１種類の保持部材５０で多様な配線部材４０の形態に対応容易となる。

また取付部５４及び被取付部３４は保持部５１の両側方に設けられ、取付部５４及び被取付部３４の一方に形成された凸部が他方に形成された凹部に嵌って着脱可能に取付けられている。これにより、保持部材５０とベース部材３０との着脱が簡易となる。

また取付面３３に保持部５１が嵌る溝５２が形成されている。これにより、取付面３３の法線方向に沿って配線モジュール２０の高さが高くなることを抑制できる。

［変形例］
図６は保持部材５０の変形例を示す斜視図である。図７は保持部材５０の変形例を示す正面図である。

変形例にかかる保持部材１５０は蓋部６２をさらに含む点で保持部材５０とは異なる。蓋部６２は複数の溝５２を覆う。これにより、溝５２から配線部材４０が抜けることを蓋部６２によって抑制できる。

図６に示す例では蓋部６２は保持部５１及び取付部５４と共に一体成型されている。蓋部６２はヒンジ６３を介して一方の取付部５４に設けられている。蓋部６２には係止部６４が設けられている。他方の取付部５４に被係止部６５が設けられている。蓋部６２が閉じられた状態で係止部６４及び被係止部６５が係止する。これにより、蓋部６２が閉じられた状態に維持される。

蓋部６２は保持部５１及び取付部５４とは別に成型されたものであってもよい。例えば蓋部６２の両側に係止部６４が設けられ、２つの取付部５４に被係止部６５が設けられていてもよい。

このほかこれまでベース部材３０がドアパネル１２とドアトリム１６との間に組み込まれる部材であるものとして説明されたが、このことは必須の構成ではない。例えばベース部材３０はルーフパネルとルーフライニングとの間に組み込まれる部材であってもよく、車両において外観をなす外装部材と内観をなす内装部材との間に組み込まれる部材であってもよい。また例えばベース部材３０は、ドアトリム１６、ルーフライニング又はインストルメントパネルなどの内装部材であってもよい。

また保持部５１は溝５２の開口部が広がるように弾性変形不可に形成されていてもよい。また保持部５１は底板５１ａを軸回りに曲げるように弾性変形不可に形成されていてもよい。また溝５２の開口部に突起５３が形成されていなくてもよい。

また取付部５４と被取付部３４とは凸部と凹部との嵌め合い以外の構造を有していてもよい。例えば取付部５４と被取付部３４とは係止部６４と被係止部６５のように係止構造であってもよい。

また取付部５４と被取付部３４との取付方向と、第１連結部５７及び第２連結部５９の連結方向とが異なる方向であってもよい。この場合、連結された２つの保持部材５０はベース部材３０に取付けられた状態で連結解除不可とされる。例えば、取付方向と連結方向とのうちいずれか一方が取付面３３の法線方向に平行であり、他方が法線方向に直交する方向（取付面３３に沿う方向）であってもよい。法線方向に直交する方向は複数の溝５２が並列する方向に平行な方向であってもよいし、溝５２の延びる方向に平行な方向であってもよい。

また第１連結部５７及び第２連結部５９は取付部５４と兼用でもよい。例えば保持部材５０において取付部５４が省略され、ベース部材３０の被取付部３４として第１連結部５７が嵌る凹部と、第２連結部５９に嵌る凸部とが形成されていてもよい。

また保持部材５０において第１連結部５７及び第２連結部５９が省略されていてもよい。保持部材５０同士が連結不可であってもよい。この場合、取付箇所ＡＰ５において、取付箇所ＡＰ１の保持部材５０の保持部５１よりも長い保持部５１を有する保持部材５０が取付けられていてもよい。また取付箇所ＡＰ５において、取付箇所ＡＰ１の保持部材５０と同じ保持部材５０が２つ別々に取付けられていてもよい。

また配線モジュール２０において保持部材５０が溝５２の開口部を取付面３３に向けて取付けられていてもよい。この場合、取付面３３が溝５２の開口部の蓋となり、溝５２からの配線部材４０の抜けが抑制される。

また配線モジュール２０において２つの保持部材５０が溝５２の開口部を互いに向かい合わせるように連結されていてもよい。この場合、一方の保持部材５０が他方の保持部材５０の溝５２の開口部の蓋となり、溝５２からの配線部材４０の抜けが抑制される。保持部材５０は２つの保持部材５０が高さ方向に連結可能となる連結部を有していてもよい。

なお、上記各実施形態及び各変形例で説明した各構成は、相互に矛盾しない限り適宜組み合わせることができる。

１０ ドア
１２ ドアパネル
１３ アウターパネル
１４ インナーパネル
１５ 開口
１６ ドアトリム
１８ 機器
２０ 配線モジュール
３０ ベース部材
３２ 主板部
３３ 取付面
３４ 被取付部
３５ 第１壁部
３６ 第１凹部
３７ 第２壁部
３８ 第２凹部
３９ 嵌合溝
４０ 配線部材
４１、４２、４３ 電線
５０、１５０ 保持部材
５１ 保持部
５１ａ 底板
５１ｂ 仕切
５２ 溝
５３ 突起
５４ 取付部
５５ 第１凸部
５６ 第２凸部
５７ 第１連結部
５８ 連結凸部
５９ 第２連結部
６０ 連結凹部
６２ 蓋部
６３ ヒンジ
６４ 係止部
６５ 被係止部
Ｃ コネクタ
ＡＰ 取付箇所

Claims (12)

1. 被取付部が形成された取付面を含むベース部材と、
   前記取付面上に配置された複数の配線部材と、
   前記複数の配線部材を保持しつつ前記被取付部に取付けられた保持部材と、
   を備え、
   前記保持部材は、複数の溝が並んで形成された保持部と、前記被取付部に着脱可能に取付けられる取付部とを含み、前記複数の溝の開口部を前記取付面に向けた姿勢で取付けられており、
   前記取付面上における前記複数の配線部材の経路に沿った複数の取付箇所それぞれに前記被取付部が設けられており、
   前記複数の取付箇所それぞれにおいて、前記複数の配線部材が前記複数の溝に分かれて収められて保持されている、配線モジュール。
2. 請求項１に記載の配線モジュールであって、
   少なくとも前記保持部材が前記ベース部材に取付けられていない状態で、前記保持部は前記溝の底とは反対側の開口部が広がるように弾性変形可能である、配線モジュール。
3. 請求項２に記載の配線モジュールであって、
   前記保持部材が前記ベース部材に取付けられていない状態で前記保持部は前記溝の延在方向と平行な軸回りに曲がるように弾性変形可能であり、前記保持部が前記軸回りに一方の向きに曲がった状態で前記溝の底とは反対側の開口部が広がり、
   前記保持部が前記軸回りに一方の向きに曲がることを抑制可能に前記取付部が前記被取付部に取付けられている、配線モジュール。
4. 請求項２又は請求項３に記載の配線モジュールであって、
   前記溝の底とは反対側の開口部に、前記溝の幅寸法を狭める突起が設けられている、配線モジュール。
5. 請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の配線モジュールであって、
   前記保持部材は前記保持部の一方側方に設けられた第１連結部と他方側方に設けられた第２連結部とをさらに含み、
   前記複数の取付箇所のうち少なくとも１つの取付箇所において、１つの前記保持部材の前記第１連結部と別の前記保持部材の前記第２連結部とが連結している、配線モジュール。
6. 請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の配線モジュールであって、
   前記保持部材は前記複数の溝を覆う蓋部をさらに含む、配線モジュール。
7. 請求項１から請求項６のいずれか１項に記載の配線モジュールであって、
   前記取付部及び前記被取付部は前記保持部の両側方に設けられ、前記取付部及び前記被取付部の一方に形成された凸部が他方に形成された凹部に嵌って着脱可能に取付けられている、配線モジュール。
8. 請求項１から請求項７のいずれか１項に記載の配線モジュールであって、
   前記取付面に前記保持部が嵌る嵌合溝が形成されている、配線モジュール。
9. 複数の配線部材と、
   前記複数の配線部材の延在方向に沿って間隔をあけた複数の取付箇所に別れて設けられた複数の保持部材と、
   を備え、
   前記複数の保持部材それぞれは、複数の溝が並んで形成された保持部と、取付相手の被取付部に着脱可能に取付けられる取付部とを含み、
   前記複数の取付箇所それぞれにおいて、前記複数の配線部材が前記複数の溝に分かれて収められて保持されており、
   前記保持部材は前記保持部の一方側方に設けられた第１連結部と他方側方に設けられた第２連結部とをさらに含み、
   前記複数の取付箇所のうち少なくとも１つの取付箇所において、１つの前記保持部材の前記第１連結部と別の前記保持部材の前記第２連結部とが連結しており、
   前記取付部及び前記被取付部は前記保持部の両側方に設けられ、前記取付部及び前記被取付部の一方に形成された凸部が他方に形成された凹部に嵌って着脱可能に取付けられており、
   前記保持部の一方側の前記取付部として第１凸部が形成され、他方側の前記取付部として第２凸部が形成され、
   前記第１連結部として前記第１凸部から突出する連結凸部が設けられ、
   前記第２連結部として前記連結凸部が嵌る連結凹部が前記第２凸部に設けられている、保持部材付き配線部材。
10. 被取付部が形成された取付面を含むベース部材と、
    前記取付面上に配置された複数の配線部材と、
    前記複数の配線部材を保持しつつ前記被取付部に取付けられた保持部材と、
    を備え、
    前記保持部材は、複数の溝が並んで形成された保持部と、前記被取付部に着脱可能に取付けられる取付部とを含み、
    前記取付面上における前記複数の配線部材の経路に沿った複数の取付箇所それぞれに前記被取付部が設けられており、
    前記複数の取付箇所それぞれにおいて、前記複数の配線部材が前記複数の溝に分かれて収められて保持されており、
    前記ベース部材がドアパネルの開口を塞ぐための部材であり、
    前記被取付部が前記ベース部材を貫通する孔ではなく、前記取付面上に設けられている、配線モジュール。
11. 被取付部が形成された取付面を含むベース部材と、
    前記取付面上に配置された複数の配線部材と、
    前記複数の配線部材を保持しつつ前記被取付部に取付けられた保持部材と、
    を備え、
    前記保持部材は、複数の溝が並んで形成された保持部と、前記被取付部に着脱可能に取付けられる取付部とを含み、
    前記取付面上における前記複数の配線部材の経路に沿った複数の取付箇所それぞれに前記被取付部が設けられており、
    前記複数の取付箇所それぞれにおいて、前記複数の配線部材が前記複数の溝に分かれて収められて保持されており、
    前記保持部材は前記保持部の一方側方に設けられた第１連結部と他方側方に設けられた第２連結部とをさらに含み、
    前記複数の取付箇所のうち少なくとも１つの取付箇所において、１つの前記保持部材の前記第１連結部と別の前記保持部材の前記第２連結部とが連結しており、
    前記取付部及び前記被取付部は前記保持部の両側方に設けられ、前記取付部及び前記被取付部の一方に形成された凸部が他方に形成された凹部に嵌って着脱可能に取付けられており、
    前記保持部の一方側の前記取付部として第１凸部が形成され、他方側の前記取付部として第２凸部が形成され、
    前記第１連結部として前記第１凸部から突出する連結凸部が設けられ、
    前記第２連結部として前記連結凸部が嵌る連結凹部が前記第２凸部に設けられている、配線モジュール。
12. 被取付部が形成された取付面を含むベース部材と、
    前記取付面上に配置された複数の配線部材と、
    前記複数の配線部材を保持しつつ前記被取付部に取付けられた保持部材と、
    を備え、
    前記保持部材は、複数の溝が並んで形成された保持部と、前記被取付部に着脱可能に取付けられる取付部とを含み、前記複数の溝の開口部を前記取付面とは反対側に向けた姿勢で取付けられており、
    前記取付面上における前記複数の配線部材の経路に沿った複数の取付箇所それぞれに前記被取付部が設けられており、
    前記複数の取付箇所それぞれにおいて、前記複数の配線部材が前記複数の溝に分かれて収められて保持されており、
    前記取付面に前記保持部が嵌る嵌合溝が形成されており、
    前記保持部が前記嵌合溝に嵌ることで、前記複数の溝の底部が前記取付面のうち前記嵌合溝の隣の部分と同じ高さとなる、配線モジュール。

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