JP7373649B2 - 活性エネルギー線硬化型インク及び画像記録方法 - Google Patents

Description

本開示は、活性エネルギー線硬化型インク及び画像記録方法に関する。

画像記録方法の一種として、被記録媒体上にインクを付与し、付与されたインクに対し、紫外線等の活性エネルギー線を照射することによりインクを硬化させて画像を得る画像記録方法が知られている。このような画像記録方法に用いられるインクは、活性エネルギー線硬化型インク等と称されている。
例えば、特許文献１には、高感度で、柔軟性の高く強固な塗膜を形成することができる活性光線硬化型インクジェットインクとして、光重合性化合物としてラジカル重合性モノマーを含有し、かつ、無機酸化物コロイドを含有する活性光線硬化型組成物が開示されている。また、上述した性能を有する活性光線硬化型インクジェットインクとして、光重合性化合物としてオキセタン環を有する化合物及びエポキシ化合物を含有し、かつ、光酸発生剤及び無機酸化物コロイドを含有する活性光線硬化型インクジェットインクも開示されている。
また、特許文献２には、シリカ粒子の凝集による沈降を抑制し、間欠吐出性および印字画像の色ムラを改善し、かつ塗膜硬度が高く耐摩耗性にも優れる活性エネルギー線硬化型組成物として、無機顔料およびシリカ粒子を含有する活性エネルギー線硬化型組成物において、シリカ粒子の体積平均粒子径が、無機顔料の体積平均粒子径の１／１０～１／３であり、かつシリカ粒子の表面が、（メタ）アクリレート化合物により修飾されていることを特徴とする活性エネルギー線硬化型組成物が開示されている。

特許文献１：特開２００６－１５２０６４号公報
特許文献２：特開２０１９－１５７０６２号公報

ところで、活性エネルギー線硬化型インクを用いて記録される画像は、光沢が強い場合がある。このため、上記画像は、レリーフ感を有する場合、目立ちやすい場合、等がある。
しかし、画像のレリーフ感を低減する観点、画像を目立ちにくくする観点等から、活性エネルギー線硬化型インクを用いて記録される画像の品質として、光沢が抑制されていることが求められる場合がある。

本開示の一態様の課題は、光沢が抑制された画像を記録できる活性エネルギー線硬化型インク、及び、上記活性エネルギー線硬化型インクを用いた画像記録方法を提供することである。

課題を解決するための具体的手段には、以下の態様が含まれる。
＜１＞ ラジカル重合性モノマー、無機酸化物粒子、光酸発生剤、及び光ラジカル重合開始剤を含有する活性エネルギー線硬化型インク。
＜２＞ 無機酸化物粒子が、シリカ粒子及びアルミナ粒子の少なくとも一方を含む＜１＞に記載の活性エネルギー線硬化型インク。
＜３＞ 無機酸化物粒子の平均一次粒径が、０．１μｍ～３．０μｍである＜１＞又は＜２＞に記載の活性エネルギー線硬化型インク。
＜４＞ 光酸発生剤が、スルホニウム塩である＜１＞～＜３＞のいずれか１つに記載の活性エネルギー線硬化型インク。
＜５＞ 更に、光カチオン増感剤を含有する＜１＞～＜４＞のいずれか１つに記載の活性エネルギー線硬化型インク。
＜６＞ 光カチオン増感剤が、アントラセン骨格を含む化合物である＜５＞に記載の活性エネルギー線硬化型インク。
＜７＞ 光カチオン増感剤の含有量が、活性エネルギー線硬化型インクの全量に対し、０．５質量％～５．０質量％である＜５＞又は＜６＞に記載の活性エネルギー線硬化型インク。
＜８＞ 無機酸化物粒子の含有量が、活性エネルギー線硬化型インクの全量に対し、０．５質量％～１５．０質量％である＜１＞～＜７＞のいずれか１つに記載の活性エネルギー線硬化型インク。
＜９＞ 光酸発生剤の含有量に対する無機酸化物粒子の含有量の質量比が、０．２～１５．０である＜１＞～＜８＞のいずれか１つに記載の活性エネルギー線硬化型インク。
＜１０＞ 無機酸化物粒子及び光酸発生剤の総含有量が、活性エネルギー線硬化型インクの全量に対し、１．０質量％～１７．５質量％である＜１＞～＜９＞のいずれか１つに記載の活性エネルギー線硬化型インク。
＜１１＞ 光ラジカル重合開始剤の含有量に対する、ラジカル重合性モノマー、無機酸化物粒子、及び光酸発生剤の総含有量の質量比が、６．０～４５．０である＜１＞～＜１０＞のいずれか１つに記載の活性エネルギー線硬化型インク。
＜１２＞ ラジカル重合性モノマーが、単官能のラジカル重合性モノマー及び２官能のラジカル重合性モノマーの少なくとも一方を含み、
単官能のラジカル重合性モノマー及び２官能のラジカル重合性モノマーの総含有量が、活性エネルギー線硬化型インクの全量に対し、５０質量％以上である＜１＞～＜１１＞のいずれか１つに記載の活性エネルギー線硬化型インク。
＜１３＞ 更に、炭素数１２以上の鎖状アルキル基を含むエステル化合物及び炭素数１２以上の鎖状アルキル基を含むケトン化合物からなる群から選択される少なくとも１種であるゲル化剤を含有する＜１＞～＜１２＞のいずれか１つに記載の活性エネルギー線硬化型インク。
＜１４＞ 被記録媒体上に、＜１＞～＜１３＞のいずれか１つに記載の活性エネルギー線硬化型インクを付与してインク膜を得る付与工程と、
インク膜に活性エネルギー線を照射する照射工程と、
を含む画像記録方法。
＜１５＞ 照射工程は、インク膜に活性エネルギー線を、酸素濃度５体積％以下の雰囲気下で照射する工程を含む＜１４＞に記載の画像記録方法。

本開示の一態様によれば、光沢が抑制された画像を記録できる活性エネルギー線硬化型インク、及び、上記活性エネルギー線硬化型インクを用いた画像記録方法が提供される。

本開示において、「～」を用いて表される数値範囲は、「～」の前後に記載される数値を下限値および上限値として含む範囲を意味する。
本開示において、組成物中の各成分の量は、組成物中に各成分に該当する物質が複数存在する場合、特に断らない限り、組成物中に存在する上記複数の物質の合計量を意味する。
本開示中に段階的に記載されている数値範囲において、ある数値範囲で記載された上限値又は下限値は、他の段階的な記載の数値範囲の上限値又は下限値に置き換えてもよく、また、実施例に示されている値に置き換えてもよい。
本開示において、「工程」との語は、独立した工程だけでなく、他の工程と明確に区別できない場合であっても工程の所期の目的が達成されれば、本用語に含まれる。
本開示において、好ましい態様の組み合わせは、より好ましい態様である。
本開示において、「光」は、γ線、β線、電子線、紫外線、可視光線等の活性エネルギー線を包含する概念である。
本開示においては、紫外線を、「ＵＶ（Ｕｌｔｒａ Ｖｉｏｌｅｔ）光」ということがある。
本開示において、「（メタ）アクリレート」は、アクリレート及びメタクリレートの両方を包含する概念であり、「（メタ）アクリロイル基」はアクリロイル基及びメタクリロイル基の両方を包含する概念であり、「（メタ）アクリル酸」はアクリル酸及びメタクリル酸の両方を包含する概念である。

本開示において、「画像」とは、インクを用いて形成される膜全般を意味し、「画像記録」とは、画像（即ち、膜）の形成を意味する。
また、本開示における「画像」の概念には、ベタ画像（ｓｏｌｉｄ ｉｍａｇｅ）も包含される。

〔活性エネルギー線硬化型インク〕
本開示の活性エネルギー線硬化型インクは、ラジカル重合性モノマー、無機酸化物粒子、光酸発生剤、及び光ラジカル重合開始剤を含有する活性エネルギー線硬化型インクである。
以下、活性エネルギー線硬化型インクを、単に「インク」ともいう。

本開示のインクによれば、光沢が抑制された画像を記録できる。
上記効果が奏される理由には、インクに、ラジカル重合性モノマー、無機酸化物粒子、光酸発生剤、及び光ラジカル重合開始剤が含有されていることが関係していると考えられる。
詳細には、上記効果が奏される理由は、以下のように推測される。

一般に、ラジカル重合性モノマー及び光ラジカル重合開始剤を含有する活性エネルギー線硬化型のインクを用いた画像記録は、被記録媒体上にインクを付与し、基材上に付与されたインク（以下、「インク膜」ともいう）に光（即ち、活性エネルギー線。以下同じ。）を照射することによって行われる。この画像記録では、インク膜に光が照射された際、インク膜中に、光ラジカル重合開始剤の作用によってラジカルが発生し、発生したラジカルの作用によりラジカル重合性モノマーのラジカル重合が開始され、ラジカル重合性モノマーのラジカル重合が進行してインク膜が硬化する。その結果、硬化したインク膜である画像が得られる。
本開示のインクを画像記録に適用した場合には、インク膜に光が照射された際、インク膜中に、光ラジカル重合開始剤の作用によってラジカルが発生するだけでなく、光酸発生剤の作用によって酸も発生する。発生した酸によって、インク膜中の無機酸化物粒子同士が凝集し、凝集体が形成されると考えられる。形成された凝集体がマット剤として機能することにより、画像の光沢が抑制されると考えられる。
より詳細には、インク膜の表面は酸素に曝されるため、インク膜における表面側の領域（以下、「表面側領域」ともいう）は、インク膜における被記録媒体側の領域（以下、「被記録媒体側領域」ともいう）と比較して、酸素によるラジカル重合阻害を受けやすい領域である。このため、インク膜の膜厚方向全体の硬化が完了する前の段階では、インク膜における被記録媒体側領域の硬化は完了しているものの、インク膜における表面側領域の硬化がまだ完了していないと考えられる。この段階では、インクに含有されていた無機酸化物粒子が、インク膜における表面側領域に集まりやすいと考えられる。表面側領域に集まった無機酸化物粒子同士が、前述した酸の作用によって凝集し、凝集体が形成されると考えられる。インク膜における表面側領域に形成された凝集体が、上述したマット剤としての機能を効果的に発揮し、その結果、画像の光沢が抑制されると考えられる。

ところで、前述した特許文献１（特開２００６－１５２０６４号公報）には、実質的に、光重合性化合物としてのラジカル重合性モノマーと、無機酸化物粒子と、光ラジカル重合開始剤と、を含有するインク（以下、ラジカル重合性インクＲ１とする）が開示されており、かつ、ラジカル重合性インクＣ１とは別に、光重合性化合物としてのオキセタン環を有する化合物及びエポキシ化合物と、無機酸化物粒子と、光酸発生剤と、を含有するインク（以下、カチオン重合性インクＣ１とする）が開示されている。
しかし、特許文献１には、ラジカル重合性モノマー、無機酸化物粒子、光酸発生剤、及び光ラジカル重合開始剤の全てを含有するインク（即ち、本開示のインク）は開示されていない。
無機酸化物粒子を含有するが光酸発生剤を含有しないラジカル重合性インクＲ１では、酸によって無機酸化物粒子を凝集させることができない。無機酸化物粒子の平均一次粒径が小さいために、凝集体を形成していない無機酸化物粒子では、マット剤としての機能を果たさないと考えられる。従って、ラジカル重合性インクＲ１では、本開示のインクによって得られる程の光沢抑制の効果は得られないと考えられる。
また、無機酸化物粒子を含有するが光ラジカル重合開始剤を含有しないカチオン重合性インクＣ１では、光が照射された際に酸が発生するものの、そもそもカチオン重合系であるため、インク膜の表面側領域における酸素によるラジカル重合阻害という現象自体が存在しない。このため、インク膜の表面側領域に集中して無機酸化物粒子の凝集体が形成される効果が得られにくい。従って、カチオン重合性インクＣ１でも、本開示のインクによって得られる程の光沢抑制の効果は得られないと考えられる。

上述したとおり、本開示のインクによれば、光沢が抑制された画像を記録できる。
このため、本開示のインクによれば、被記録媒体との光沢差が抑制された画像が得られやすい。
従って、本開示のインクには、画像のレリーフ感を低減する効果が期待できる。
更に、本開示のインクには、画像を目立ちにくくする効果も期待できる。
従って、例えば、本開示のインクによって不可視画像を記録した場合には、不可視性により優れる不可視画像が得られることが期待できる。

以下、本開示のインクに含有され得る各成分について説明する。

＜ラジカル重合性モノマー＞
本開示のインクは、ラジカル重合性モノマーを少なくとも１種含有する。
ラジカル重合性モノマーとしては、エチレン性不飽和基を含む化合物が好ましい。
エチレン性不飽和基としては、（メタ）アクリロイル基、ビニル基、アリル基、又はスチリル基が好ましく、（メタ）アクリロイル基又はビニル基がより好ましい。
ラジカル重合性モノマーは、エチレン性不飽和基を１つのみ含んでもよいし２つ以上含んでもよい。
また、ラジカル重合性モノマーは、エチレン性不飽和基を１種のみ含んでもよいし２種以上含んでもよい。

ラジカル重合性モノマーの分子量としては、２８０～１５００が好ましく、２８０～１０００がより好ましく、２８０～８００が更に好ましい。

本開示のインクにおけるラジカル重合性モノマーとしては、単官能のラジカル重合性モノマーであっても、２官能のラジカル重合性モノマーであっても、３官能以上のラジカル重合性モノマーであってもよい。また、これらのうちの２種以上を含む組み合わせであってもよい。
ここで、
単官能のラジカル重合性モノマーとは、エチレン性不飽和基を１つのみ含むラジカル重合性モノマーを意味し、
２官能のラジカル重合性モノマーとは、エチレン性不飽和基を２つのみ含むラジカル重合性モノマーを意味し、
３官能以上のラジカル重合性モノマーとは、エチレン性不飽和基を３つ以上含むラジカル重合性モノマーを意味する。
以下では、単官能のラジカル重合性モノマー、２官能のラジカル重合性モノマー、及び３官能以上のラジカル重合性モノマーを、それぞれ、単官能モノマー、２官能モノマー、及び３官能以上のモノマーと称することがある。

本開示のインクにおけるラジカル重合性モノマーは、インクの粘度低減（例えば、インクジェットインクとして用いる場合のインクジェットヘッドからの吐出性（以下、単に「吐出性」ともいう））の観点から、単官能モノマー(即ち、単官能のラジカル重合性モノマー）及び２官能モノマー（即ち、２官能のラジカル重合性モノマー）の少なくとも一方を含むことが好ましい。
この場合、インクの全量に対する単官能モノマー及び２官能モノマーの総含有量は、４０質量％以上であることが好ましく、５０質量％以上であることがより好ましく、５５質量％以上であることが更に好ましく、６０質量％以上であることが更に好ましい。

インクの粘度低減の観点から、本開示のインクにおけるラジカル重合性モノマーの含有量は、インクの全量に対し、５０質量％以上であることが好ましく、６０質量％以上であることがより好ましく、６５質量％以上であることが更に好ましく、７０質量％以上であることが更に好ましい。

本開示のインクにおけるラジカル重合性モノマーは、インクの吐出性及び画像の耐擦性の観点から、
単官能モノマー及び２官能モノマーの少なくとも一方と、
３官能以上のモノマー（好ましくは、３官能のモノマー）と、
を含むことが好ましい。
この場合、インクの全量に対する、単官能モノマー、２官能モノマー、及び３官能以上のモノマーの総含有量は、５０質量％以上であることが好ましく、６０質量％以上であることがより好ましく、６５質量％以上であることが更に好ましく、７０質量％以上であることが更に好ましい。

－単官能モノマー－
単官能モノマーとしては、例えば、単官能（メタ）アクリレート、単官能（メタ）アクリルアミド、単官能芳香族ビニル化合物、単官能ビニルエーテル、単官能Ｎ－ビニル化合物、等が挙げられる。

単官能（メタ）アクリレートとしては、例えば、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、プロピル（メタ）アクリレート、ｎ－ブチル（メタ）アクリレート、ヘキシル（メタ）アクリレート、２－エチルヘキシル（メタ）アクリレート、ｔｅｒｔ－オクチル（メタ）アクリレート、イソアミル（メタ）アクリレート、デシル（メタ）アクリレート、イソデシル（メタ）アクリレート、ラウリル（メタ）アクリレート、ステアリル（メタ）アクリレート、イソステアリル（メタ）アクリレート、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、４－ｎ－ブチルシクロヘキシル（メタ）アクリレート、（メタ）アクリル酸４－ｔｅｒｔ－ブチルシクロヘキシル、ボルニル（メタ）アクリレート、ノルボルニル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、アダマンチル（メタ）アクリレート、２－エチルヘキシルジグリコール（メタ）アクリレート、ブトキシエチル（メタ）アクリレート、２－クロロエチル（メタ）アクリレート、４－ブロモブチル（メタ）アクリレート、シアノエチル（メタ）アクリレート、ベンジル（メタ）アクリレート、ブトキシメチル（メタ）アクリレート、３－メトキシブチル（メタ）アクリレート、２－（２－メトキシエトキシ）エチル（メタ）アクリレート、２－（２－ブトキシエトキシ）エチル（メタ）アクリレート、エチルカルビトール（メタ）アクリレート、２，２，２－テトラフルオロエチル（メタ）アクリレート、１Ｈ，１Ｈ，２Ｈ，２Ｈ－パーフルオロデシル（メタ）アクリレート、４－ブチルフェニル（メタ）アクリレート、フェニル（メタ）アクリレート、２，４，５－テトラメチルフェニル（メタ）アクリレート、４－クロロフェニル（メタ）アクリレート、２－フェノキシメチル（メタ）アクリレート、２－フェノキシエチル（メタ）アクリレート、グリシジル（メタ）アクリレート、グリシジルオキシブチル（メタ）アクリレート、グリシジルオキシエチル（メタ）アクリレート、グリシジルオキシプロピル（メタ）アクリレート、テトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレート、２－ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、３－ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２－ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２－ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、３－ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、４－ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、環状トリメチロールプロパンホルマール（メタ）アクリレート、フェニルグリシジルエーテル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジエチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、ジエチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、トリメトキシシリルプロピル（メタ）アクリレート、トリメチルシリルプロピル（メタ）アクリレート、ポリエチレンオキシドモノメチルエーテル（メタ）アクリレート、ポリエチレンオキシド（メタ）アクリレート、ポリエチレンオキシドモノアルキルエーテル（メタ）アクリレート、ジプロピレングリコール（メタ）アクリレート、ポリプロピレンオキシドモノアルキルエーテル（メタ）アクリレート、２－メタクリロイルオキシエチルコハク酸、２－メタクリロイルオキシヘキサヒドロフタル酸、２－メタクリロイルオキシエチル－２－ヒドロキシプロピルフタレート、ブトキシジエチレングリコール（メタ）アクリレート、トリフルオロエチル（メタ）アクリレート、パーフルオロオクチルエチル（メタ）アクリレート、２－ヒドロキシ－３－フェノキシプロピル（メタ）アクリレート、エチレンオキシド変性（以下、ＥＯ変性とする）フェノール（メタ）アクリレート、ＥＯ変性クレゾール（メタ）アクリレート、ＥＯ変性ノニルフェノール（メタ）アクリレート、プロピレンオキシド変性（以下、ＰＯ変性とする）ノニルフェノール（メタ）アクリレート、ＥＯ変性－２－エチルヘキシル（メタ）アクリレート、ジシクロペンテニル（メタ）アクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチル（メタ）アクリレート、ジシクロペンタニル（メタ）アクリレート、（３－エチル－３－オキセタニルメチル）（メタ）アクリレート、フェノキシエチレングリコール（メタ）アクリレート、等が挙げられる。

単官能（メタ）アクリルアミドとしては、例えば、（メタ）アクリルアミド、Ｎ－メチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ－エチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ－プロピル（メタ）アクリルアミド、Ｎ－ｎ－ブチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ－ｔ－ブチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ－ブトキシメチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ－イソプロピル（メタ）アクリルアミド、Ｎ－メチロール（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ－ジメチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ－ジエチル（メタ）アクリルアミド、（メタ）アクリロイルモルフォリン、等が挙げられる。

単官能芳香族ビニル化合物としては、例えば、スチレン、ジメチルスチレン、トリメチルスチレン、イソプロピルスチレン、クロロメチルスチレン、メトキシスチレン、アセトキシスチレン、クロロスチレン、ジクロロスチレン、ブロモスチレン、ビニル安息香酸メチルエステル、３－メチルスチレン、４－メチルスチレン、３－エチルスチレン、４－エチルスチレン、３－プロピルスチレン、４－プロピルスチレン、３－ブチルスチレン、４－ブチルスチレン、３－ヘキシルスチレン、４－ヘキシルスチレン、３－オクチルスチレン、４－オクチルスチレン、３－（２－エチルヘキシル）スチレン、４－（２－エチルヘキシル）スチレン、アリルスチレン、イソプロペニルスチレン、ブテニルスチレン、オクテニルスチレン、４－ｔ－ブトキシカルボニルスチレン、４－ｔ－ブトキシスチレン、等が挙げられる。

単官能ビニルエーテルとしては、例えば、メチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル、プロピルビニルエーテル、ｎ－ブチルビニルエーテル、ｔ－ブチルビニルエーテル、２－エチルヘキシルビニルエーテル、ｎ－ノニルビニルエーテル、ラウリルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、シクロヘキシルメチルビニルエーテル、４－メチルシクロヘキシルメチルビニルエーテル、ベンジルビニルエーテル、ジシクロペンテニルビニルエーテル、２－ジシクロペンテノキシエチルビニルエーテル、メトキシエチルビニルエーテル、エトキシエチルビニルエーテル、ブトキシエチルビニルエーテル、メトキシエトキシエチルビニルエーテル、エトキシエトキシエチルビニルエーテル、メトキシポリエチレングリコールビニルエーテル、テトラヒドロフルフリルビニルエーテル、２－ヒドロキシエチルビニルエーテル、２－ヒドロキシプロピルビニルエーテル、４－ヒドロキシブチルビニルエーテル、４－ヒドロキシメチルシクロヘキシルメチルビニルエーテル、ジエチレングリコールモノビニルエーテル、ポリエチレングリコールビニルエーテル、クロルエチルビニルエーテル、クロルブチルビニルエーテル、クロルエトキシエチルビニルエーテル、フェニルエチルビニルエーテル、フェノキシポリエチレングリコールビニルエーテル、等が挙げられる。

単官能Ｎ－ビニル化合物としては、Ｎ－ビニルカプロラクタム、Ｎ－ビニルピロリドン、Ｎ－ビニルオキサゾリジノン、Ｎ－ビニル－５－メチルオキサゾリジノン、等が挙げられる。

単官能モノマーは、単官能（メタ）アクリレート及び単官能Ｎ－ビニル化合物の少なくとも一方を含むことが好ましく、脂環式構造を含む単官能（メタ）アクリレート及び単官能Ｎ－ビニル化合物の少なくとも一方を含むことがより好ましい。
脂環式構造を含む単官能（メタ）アクリレートとして、好ましくは、イソボルニル（メタ）アクリレート、ノルボルニル（メタ）アクリレート、又はアダマンチル（メタ）アクリレートであり、より好ましくはイソボルニル（メタ）アクリレートである。
単官能モノマー中に占める単官能（メタ）アクリレート（好ましくは脂環式構造を含む単官能（メタ）アクリレート）及び単官能Ｎ－ビニル化合物の合計の割合は、５０質量％～１００質量％であることが好ましく、６０質量％～１００質量％であることがより好ましく、８０質量％～１００質量％であることが更に好ましい。
単官能モノマー中に占める単官能Ｎ－ビニル化合物の割合は、２０質量％以上であることが好ましく、３０質量％以上であることがより好ましく、５０質量％以上であることが更に好ましい。

－２官能モノマー－
２官能モノマーとしては、例えば、２官能（メタ）アクリレート、２官能ビニルエーテル、ビニルエーテル基と（メタ）アクリロイル基とを含む２官能モノマー、等が挙げられる。

２官能（メタ）アクリレートとしては、例えば、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、プロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、ジプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、ブチレングリコールジ（メタ）アクリレート、テトラエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、３－メチル－１，５－ペンタンジオールジ（メタ）アクリレート、ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、ヘプタンジオールジ（メタ）アクリレート、ＥＯ変性ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、ＰＯ変性ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、ＥＯ変性ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、ＰＯ変性ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、オクタンジオールジ（メタ）アクリレート、ノナンジオールジ（メタ）アクリレート、デカンジオールジ（メタ）アクリレート、ドデカンジオールジ（メタ）アクリレート、１，６－ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、グリセリンジ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールジ（メタ）アクリレート、エチレングリコールジグリシジルエーテルジ（メタ）アクリレート、ジエチレングリコールジグリシジルエーテルジ（メタ）アクリレート、トリシクロデカンジメタノールジ（メタ）アクリレート、等が挙げられる。

２官能ビニルエーテルとしては、例えば、１，４－ブタンジオールジビニルエーテル、エチレングリコールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル、ポリエチレングリコールジビニルエーテル、プロピレングリコールジビニルエーテル、ブチレングリコールジビニルエーテル、ヘキサンジオールジビニルエーテル、１，４－シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル、ビスフェノールＡアルキレンオキシドジビニルエーテル、ビスフェノールＦアルキレンオキシドジビニルエーテル、等が挙げられる。

ビニルエーテル基と（メタ）アクリロイル基とを含む２官能モノマーとしては、（メタ）アクリル酸２－（２－ビニロキシエトキシ）エチルが挙げられる。

－３官能以上のモノマー－
３官能以上のモノマーとしては、例えば、３官能以上の（メタ）アクリレート、３官能以上のビニルエーテル、等が挙げられる。

３官能以上の（メタ）アクリレートとしては、例えば、トリメチロールエタントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ＥＯ変性トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ＰＯ変性トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート、トリ（メタ）アクリロイルオキシエトキシトリメチロールプロパン、グリセリンポリグリシジルエーテルポリ（メタ）アクリレート、トリス（２－アクリロイルオキシエチル）イソシアヌレート、等が挙げられる。

３官能以上のビニルエーテルとしては、例えば、トリメチロールエタントリビニルエーテル、トリメチロールプロパントリビニルエーテル、ジトリメチロールプロパンテトラビニルエーテル、グリセリントリビニルエーテル、ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、ジペンタエリスリトールペンタビニルエーテル、ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテル、ＥＯ変性トリメチロールプロパントリビニルエーテル、ＰＯ変性トリメチロールプロパントリビニルエーテル、ＥＯ変性ジトリメチロールプロパンテトラビニルエーテル、ＰＯ変性ジトリメチロールプロパンテトラビニルエーテル、ＥＯ変性ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、ＰＯ変性ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、ＥＯ変性ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテル、ＰＯ変性ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテル、等が挙げられる。

－ウレタン（メタ）アクリレート－
上述した２官能モノマー及び３官能以上のモノマーとしては、ウレタン（メタ）アクリレートも挙げられる。
ウレタン（メタ）アクリレートとしては、２官能イソシアネート化合物と水酸基含有（メタ）アクリレートとの反応物であるウレタン（メタ）アクリレートが挙げられる。
２官能イソシアネート化合物としては、例えば、
メチレンジイソシアネート、ジメチレンジイソシアネート、トリメチレンジイソシアネート、テトラメチレンジイソシアネート、ペンタメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、ジプロピルエーテルジイソシアネート、２，２－ジメチルペンタンジイソシアネート、３－メトキシヘキサンジイソシアネート、オクタメチレンジイソシアネート、２，２，４－トリメチルペンタンジイソシアネート、ノナメチレンジイソシアネート、デカメチレンジイソシアネート、３－ブトキシヘキサンジイソシアネート、１，４－ブチレングリコールジプロピルエーテルジイソシアネート、チオジヘキシルジイソシアネート等の脂肪族ジイソシアネート；
ｍ－フェニレンジイソシアネート、ｐ－フェニレンジイソシアネート、２，４－トリレンジイソシアネート、２，６－トリレンジイソシアネート、ジメチルベンゼンジイソシアネート、エチルベンゼンジイソシアネート、イソプロピルベンゼンジイソシアネート、トリジンジイソシアネート、１，４－ナフタレンジイソシアネート、１，５－ナフタレンジイソシアネート、２，６－ナフタレンジイソシアネート、２，７－ナフタレンジイソシアネート、メタキシリレンジイソシアネート、パラキシリレンジイソシアネート、テトラメチルキシリレンジイソシアネート等の芳香族ジイソシアネート；
水添キシリレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタン４，４'－ジイソシアネート等の脂環式ジイソシアネート；
等が挙げられる。
水酸基含有（メタ）アクリレートとしては、例えば、２－ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、３－ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２－ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２－ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、３－ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、４－ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、フェニルグリシジルエーテル（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトール（メタ）トリアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレート、等が挙げられる。

－エポキシ（メタ）アクリレート－
上述した２官能モノマー及び３官能以上のモノマーとしては、エポキシ（メタ）アクリレートも挙げられる。
エポキシ（メタ）アクリレートとしては、（メタ）アクリル酸とエポキシ樹脂との反応物が挙げられる。
エポキシ樹脂としては、例えば、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂、等が挙げられる。

＜無機酸化物粒子＞
本開示のインクは、無機酸化物粒子を少なくとも１種含有する。
無機酸化物粒子としては、シリカ粒子、アルミナ粒子、チタニア粒子、等が挙げられる。
無機酸化物粒子は、画像の光沢抑制の効果をより向上させる観点から、シリカ粒子及びアルミナ粒子の少なくとも一方を含むことが好ましく、シリカ粒子を含むことがより好ましい。

シリカ粒子は、疎水化度５０未満のシリカ粒子（即ち、親水性のシリカ粒子）であってもよいし、疎水化度５０以上のシリカ粒子（即ち、疎水性のシリカ粒子）であってもよい。シリカ粒子として、好ましくは、疎水化度５０未満のシリカ粒子である。
シリカ粒子の疎水化度は、以下の方法で測定される。

まず、インクに対して遠心分離を行い、シリカ粒子を抽出する。次に、イオン交換水５０ｍＬ及び抽出したシリカ粒子０．２ｇをビーカーに入れ、マグネティックスターラーで攪拌しながら、ここに、ビュレットからメタノールを滴下する。ビーカー内のメタノール濃度が増加するにつれて、シリカ粒子は徐々に沈降していく。シリカ粒子の全量が沈んだ時点で、メタノールの滴下を終了する。メタノールの滴下終了時における、メタノールとイオン交換水との混合溶液中のメタノールの質量分率（質量％）を、疎水化度とする。
例えば、メタノールを７５ｇ滴下した時点でシリカ粒子が全量沈んだ場合のメタノールの質量分率は、
（７５／（５０＋７５））×１００＝６０質量％
となり、シリカ粒子の疎水化度は６０となる。

無機酸化物粒子の平均一次粒径は特に制限はないが、０．１μｍ～３．０μｍであることが好ましい。
無機酸化物粒子の平均一次粒径が０．１μｍ以上である場合、画像の光沢抑制の効果がより効果的に発揮される。
無機酸化物粒子の平均一次粒径が３．０μｍ以下である場合、インクの吐出性の点で有利である。
また、無機酸化物粒子の平均一次粒径が３．０μｍ以下である場合、前述のとおり、無機酸化物粒子の単体ではマット剤の機能を発揮しにくい。しかし、本開示のインクは、酸発生剤を含有するので、前述の通り、インク膜における表面側において、無機酸化物粒子同士が凝集して凝集体が形成され、この凝集体がマット剤の機能を発揮する。その結果、画像の光沢が抑制される。
無機酸化物粒子の平均一次粒径は、０．１μｍ～２．０μｍであることがより好ましく、０．１μｍ～１．０μｍであることが更に好ましく、０．１μｍ～０．７μｍであることが更に好ましい。

本開示において、無機酸化物粒子の平均一次粒径は、透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）を用いて測定される値である。測定には、日本電子株式会社製の透過型電子顕微鏡１２００ＥＸを用いることができる。
具体的には、カーボン膜を貼り付けたＣｕ２００メッシュ（日本電子（株）製）に、１，０００倍に希釈したインクを滴下し乾燥させた後、ＴＥＭで１０万倍に拡大した画像から、重なっていない独立した粒子３００個の円相当径を測定し、測定値を平均することにより、平均一次粒径を求める。

無機酸化物粒子としては、市販品を用いてもよい。
無機酸化物粒子のうち、シリカ粒子の市販品としては、例えば、
シーホスターＫＥ－Ｐ３０、シーホスターＫＥ－Ｐ５０、シーホスターＫＥ－Ｐ１００、シーホスターＫＥ－Ｐ１５０、シーホスターＫＥ－Ｐ２５０（以上、日本触媒社製）、
アエロジルシリーズ（Ｅｖｏｎｉｋ社製）、
ＱＳＧ－１００、ＱＳＧ－１７０（以上、信越化学工業社製）、
等が挙げられる。
無機酸化物粒子のうち、アルミナ粒子の市販品としては、例えば、ＳＭＭ－２２（日本軽金属社製）等が挙げられる。

インクの全量に対する無機酸化物粒子の含有量には特に制限はないが、０．２質量％～２０．０質量％であることが好ましく、０．５質量％～１５．０質量％であることがより好ましく、１．０質量％～１０．０質量％であることが更に好ましく、１．５質量％～８．０質量％であることが更に好ましい。
無機酸化物粒子の含有量が０．２質量％以上であると、画像の光沢抑制の効果及び画像の耐擦性により優れる。
無機酸化物粒子の含有量が２０．０質量％以下であると、画像の耐擦性及びインクの吐出性により優れる。

＜アミン系分散剤＞
本開示のインクは、アミン系分散剤を少なくとも１種含有することが好ましい。
これにより、インクの吐出性がより向上する。
かかる効果が得られる理由は、インクがアミン系分散剤を含有する場合には、インク中における無機酸化物粒子の分散性がより向上するためと考えられる。

アミン系分散剤としては、アミン系樹脂分散剤が好ましい。
アミン系分散剤としては市販品を用いてもよい。
アミン系分散剤の市販品としては、ソルスパース（ＳＯＬＳＰＥＲＳＥ）１３９４０、１７０００、２００００、２４０００、２６０００、２８０００、３２０００、３５０００、３６０００、３９０００等のソルスパースシリーズ（Ｎｏｖｅｏｎ社製）、
ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ－１０８、１０９、１６１、１６２、１６３、１６４、１６７、１６８、１８０、１８２、１８４、１８５、２０００、２００１、２００８、２００９、２０１３、２０２２、２０２５、２０２６、２０５０、２０５５、２１５０、２１５５、２１６３、２１６４、９０７６、９０７７、ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ－９０７６等のＤＩＳＰＥＲＢＹＫシリーズ（ＢＹＫケミー社製）；
ＢＹＫＪＥＴ－９１５０、９１５１等のＢＹＫＪＥＴシリーズ（ＢＹＫケミー社製）；
Ｅｆｋａ ＰＸ４７０１、Ｅｆｋａ ＰＸ４７０３、Ｅｆｋａ ＰＸ４７３３、Ｅｆｋａ ＰＵ４０６３等のＥｆｋａシリーズ（ＢＡＳＦ社製）；
Ｄｉｓｐｅｘ Ｕｌｔｒａ ＰＸ ４５７５（ＢＡＳＦ社製）；
等が挙げられる。

アミン系分散剤の含有量は、無機酸化物粒子の全量に対し、２０．０質量％～８０．０質量％が好ましく、３０．０質量％～７０．０質量％がより好ましく、４０．０質量％～７０．０質量％が更に好ましい。

＜光酸発生剤＞
本開示のインクは、光酸発生剤を少なくとも１種含有する。
光酸発生剤としては、光が照射された際に酸を発生する物質であれば特に制限はない。
光酸発生剤としては、画像の光沢抑制の効果により優れる観点から、
スルホニウム塩又はヨードニウム塩が好ましく、
スルホニウム塩がより好ましく、
１つのＳ^＋に対して３つの芳香環が結合した構造を少なくとも１つ含むスルホニウム塩が更に好ましい。

光酸発生剤としてのスルホニウム塩は、下記式（１）～下記式（４）のいずれか１つで表される化合物であることが好ましい。

式（１）～式（４）中、Ｒ_Ｓ１～Ｒ_Ｓ１７は、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。
Ｘ^－は、アニオンを表す。

Ｘ^－で表されるアニオンとしては、ハロゲン化物イオン（例えば、Ｆ^－、Ｃｌ^－、Ｂｒ^－、Ｉ^－等）、Ｂ（Ｃ_６Ｆ_５）_４ ^－、Ｒ_１８ＣＯＯ^－、Ｒ_１９ＳＯ_３ ^－、ＳｂＦ_６ ^－、ＡｓＦ_６ ^－、ＰＦ_６ ^－、ＢＦ_４ ^－等が挙げられる。
Ｒ_１８及びＲ_１９は、それぞれ独立に、置換基を有していてもよいアルキル基、又は、置換基を有していてもよいフェニル基を表す。
Ｒ_１８及びＲ_１９における置換基としては、後述するＲ_Ｓ１～Ｒ_Ｓ１７で表される置換基が挙げられる。
Ｘ^－で表されるアニオンとしては、Ｂ（Ｃ_６Ｆ_５）_４ ^－又はＰＦ_６ ^－が好ましい。

Ｒ_Ｓ１～Ｒ_Ｓ１７で表される置換基としては、例えば；
メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｔ－ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、デシル基、ドデシル基等の炭素数１～１２のアルキル基；
メトキシ基、エトキシ基、プロピル基、ブトキシ基、ヘキシルオキシ基、デシルオキシ基、ドデシルオキシ基等の炭素数１～１２のアルコキシ基；
ホルミル基、アセチル基、プロピオニル基、デシルカルボニル基、ドデシルカルボニル基、ベンゾイル基等の炭素数１～１３のアシル基；
ホルミルオキシ基、アセトキシ基、プロピオニルオキシ基、デシルカルボニルオキシ基、ドデシルカルボニルオキシ基、ベンゾイルオキシ基等の炭素数１～１３のアシルオキシ基；
メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、ブトキシカルボニル基、ヘキシルオキシカルボニル基、デシルオキシカルボニル基、ドデシルオキシカルボニル基等の炭素数２～１３のアルコキシカルボニル基；
メチルチオ基、エチルチオ基、プロピルチオ基、イソプロピルチオ基、ブチルチオ基、イソブチルチオ基、ｔ－ブチルチオ基、ペンチルチオ基、ヘキシルチオ基、デシルチオ基、ドデシルチオ基、フェニルチオ基等の炭素数１～１２の炭化水素チオ基；
フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン原子；
シアノ基；
ニトロ基；
ヒドロキシル基；
等が挙げられる。

上記スルホニウム塩は、ＴＨＥ ＣＨＥＭＩＣＡＬ ＳＯＣＩＥＴＹ ＯＦ ＪＡＰＡＮ Ｖｏｌ．７１ Ｎｏ．１１，１９９８年、有機エレクトロニクス材料研究会編、「イメージング用有機材料」、ぶんしん出版（１９９３年）に記載の光酸発生剤と同様、公知の方法にて容易に合成することができる。

（ヨードニウム塩）
ヨードニウム塩としては、１つのＩ^＋に対して２つの芳香環が結合した構造を少なくとも１つ含むヨードニウム塩が好ましい。
ヨードニウム塩は、下記式（Ｉ－１）で表される化合物であることがより好ましい。

式（Ｉ－１）中、Ｒ_１及びＲ_２は、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。
Ｘ^－は、アニオンを表す。

式（Ｉ－１）中、Ｒ_１及びＲ₂で表される置換基の具体例は、式（１）～式（４）中のＲ_Ｓ１～Ｒ_Ｓ１７で表される置換基の具体例と同様である。
式（Ｉ－１）中、Ｘ^－で表されるアニオンの具体例は、式（１）～式（４）中のＸ^－で表されるアニオンの具体例と同様である。

ヨードニウム塩としては、市販品を用いてもよい。
ヨードニウム塩の市販品としては、例えば；
Ｏｍｎｉｃａｔ ４４０（ＩＧＭ Ｒｅｓｉｎｓ Ｂ．Ｖ．社製）；
Ｉｒｇａｃｕｒｅ ２５０（ＢＡＳＦ社製）（ＢＡＳＦ社製）；
等が挙げられる。

光酸発生剤としては、光酸発生剤の市販品又は光酸発生剤を含有する組成物の市販品を用いてもよい。
光酸発生剤の市販品又は光酸発生剤を含有する組成物の市販品としては、例えば；
ＣＰＩ－１００Ｐ、ＣＰＩ－１０１Ａ、ＣＰＩ－１１０Ｐ、ＣＰＩ－２００Ｋ、ＣＰＩ－２１０Ｓ、ＣＰＩ－３１０Ｂ、ＣＰＩ－４１０Ｓ、及びＩＫ－Ｉ（以上、サンアプロ社製）；
Ｏｍｎｉｃａｔ ２５０、Ｏｍｎｉｃａｔ ２７０（以上、ＩＧＭ Ｒｅｓｉｎｓ Ｂ．Ｖ．社製）；
Ｉｒｇａｃｕｒｅ ２９０、Ｉｒｇａｃｕｒｅ ＰＡＧ１０３（以上、ＢＡＳＦ社製）；
ＴＳ－９１、ＴＳ－０１（以上、日本カーバイド工業社製）；
等が挙げられる。

光酸発生剤としては、例えば、特開２００６－１５２０６４号公報の段落００１２～００１７及び００３９～００４８に記載の化合物を用いることができる。

インクの全量に対する光酸発生剤の含有量には特に制限はないが、０．１質量％～１５．０質量％であることが好ましく、０．２質量％～１５．０質量％であることがより好ましく、０．５質量％～１０．０質量％であることが更に好ましく、１．０質量％～９．０質量％であることが更に好ましく、１．５質量％～９．０質量％であることが更に好ましい。
光酸発生剤の含有量が０．１質量％以上である場合、画像の光沢抑制の効果により優れる。
光酸発生剤の含有量が１５．０質量％以下である場合、ラジカル重合性モノマーの含有量をより多くすることができるので、画像の耐擦性により優れる。

光酸発生剤の含有量に対する無機酸化物粒子の含有量の質量比（以下、「（ｂ）／（ｃ）」ともいう）には特に制限はないが、画像の光沢抑制の効果及び画像の耐擦性により優れる観点から、０．１～８０．０であることが好ましく、０．２～１５．０であることがより好ましく、０．５～１０．０であることが更に好ましく、０．８～８．０であることが更に好ましい。

「（ｂ）／（ｃ）」を算出するにあたり、各成分（即ち、光酸発生剤及び無機酸化物粒子）の含有量は、それぞれ、インク全量に対するその成分の含有量を質量％の単位で表した数値であって、小数点以下１桁の数値を用いる。
例えば、インク全量に対する光酸発生剤の含有量が１．５質量％であり、かつ、インク全量に対する無機酸化物粒子の含有量が２．０質量％である場合、「（ｂ）／（ｃ）」を算出するにあたり、光酸発生剤の含有量（「（ｃ）」に対応する）としては「１．５」を用い、無機酸化物粒子の含有量（「（ｂ）」に対応する）としては「２．０」を用いる。
後述する、「（ｂ）＋（ｃ）」、「（ｃ）／（ｄ）」、及び「（（ａ）＋（ｂ）＋（ｃ））／（ｄ）」の各々を算出する場合における各成分の含有量の取り扱いについても同様である。
「（ｂ）／（ｃ）」は、小数点以下１桁の値として算出する。
上述した例では、「（ｂ）／（ｃ）」は「１．３」として算出する。

インクの全量に対する無機酸化物粒子及び光酸発生剤の総含有量（以下、「（ｂ）＋（ｃ）」ともいう）には特に制限はないが、０．３質量％～２５．０質量％であることが好ましく、１．０質量％～１７．５質量％であることがより好ましく、１．５質量％～１０．０質量％であることが更に好ましく、２．０質量％～８．０質量％であることが更に好ましい。
「（ｂ）＋（ｃ）」が０．３質量％以上である場合、画像の光沢抑制の効果及び画像の耐擦性により優れる。
「（ｂ）＋（ｃ）」が２５．０質量％以下である場合、画像の耐擦性向上の効果及びインクの吐出性により優れる。

＜光カチオン増感剤＞
本開示のインクは、光カチオン増感剤を少なくとも１種含むことが好ましい。
光カチオン増感剤は、光酸発生剤に対する増感剤として機能し得る。
このため、本開示のインクが、光カチオン増感剤を含有する場合には、光酸発生剤による作用がより高められ、その結果、画像の光沢抑制の効果により優れる。

光カチオン増感剤としては、アントラセン骨格を含む化合物が好ましい。
アントラセン骨格を含む化合物としては、
アントラセン骨格の９位及び１０位の両方に炭素数１～１０（好ましくは炭素数１～６）のアルコキシ基が結合した化合物、又は、アントラセン骨格の９位及び１０位の両方に炭素数１～２０（好ましくは炭素数１～１０）のアシルオキシ基が結合した化合物が好ましく、
９，１０－ジエトキシアントラセン、９，１０－ジブトキシアントラセン、又は９，１０－ジ（カプリロイルオキシ）アントラセン
がより好ましい。

光カチオン増感剤としては、市販品を用いてもよい。
市販品としては、
９，１０－ジブトキシアントラセンの市販品であるアントラキュアーＵＶＳ１３３１（川崎化成社製）、
９，１０－ジエトキシアントラセンの市販品であるアントラキュアーＵＶＳ１１０１、
９，１０－ジ（カプリロイルオキシ）アントラセンの市販品であるアントラキュアーＵＶＳ５８１、
等が挙げられる。

インクの全量に対する光カチオン増感剤の含有量には特に制限はないが、０．２質量％～１０．０質量％であることが好ましく、０．５質量％～５．０質量％であることがより好ましく、０．５質量％～４．０質量％であることが更に好ましい。
光カチオン増感剤の含有量が０．２質量％以上である場合、光酸発生剤による作用がより高められ、その結果、画像の光沢抑制の効果により優れる。
光カチオン増感剤の含有量が１０．０質量％以下である場合、画像の耐擦性がより向上する。

＜光ラジカル重合開始剤＞
本開示のインクは、光ラジカル重合開始剤を少なくとも１種含有する。
光ラジカル重合開始剤としては；
ジエトキシアセトフェノン、２－ヒドロキシ－２－メチル－１－フェニルプロパン－１－オン、ベンジルジメチルケタール、１－（４－イソプロピルフェニル）－２－ヒドロキシ－２－メチルプロパン－１－オン、４－（２－ヒドロキシエトキシ）フェニル－（２－ヒドロキシ－２－プロピル）ケトン、１－ヒドロキシシクロヘキシル－フェニルケトン、２－ベンジル－２－（ジメチルアミノ）－４’－モルホリノブチロフェノン、２－メチル－１－［４－（メチルチオ）フェニル］－２－モルホリノプロパン－１－オン、等のアルキルフェノン系光ラジカル重合開始剤；
ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル等のベンゾイン系光ラジカル重合開始剤；
ビス（２，４，６－トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキシド、２，４，６－トリメチルベンゾインジフェニルホスフィンオキシド等のアシルホスフィンオキシド系光ラジカル重合開始剤；
ベンジルグリオキシエステル；
メチルフェニルグリオキシエステル；
等が挙げられる。
これらの具体例は、低分子光ラジカル重合開始剤として有用である。
ここで、低分子光ラジカル重合開始剤とは、分子量が５００未満である光重合開始剤を意味する。

光ラジカル重合開始剤は、高分子光ラジカル重合開始剤を含んでもよい。
ここで、高分子光ラジカル重合開始剤とは、分子量が５００以上である光重合開始剤を意味する。
高分子光ラジカル重合開始剤の分子量は、好ましくは５００～３０００であり、より好ましくは７００～２５００であり、更に好ましくは９００～２１００である。
高分子光ラジカル重合開始剤については、特開２０１７－１０５９０２号公報（段落００３８等）、特表２０１７－５２２３６４号公報（段落００１７～００５３）等の公知文献を参照できる。

光ラジカル重合開始剤としては、市販品を用いてもよい。
市販品としては、例えば、
２，４，６－トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシドの市販品であるＩＧＭ Ｒｅｓｉｎｓ Ｂ．Ｖ．社製「Ｏｍｎｉｒａｄ ＴＰＯ Ｈ」、
ビス（２，４，６－トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキシドの市販品であるＩＧＭ Ｒｅｓｉｎｓ Ｂ．Ｖ．社製「Ｏｍｎｉｒａｄ ８１９」、
２－ベンジル－２－（ジメチルアミノ）－４’－モルホリノブチロフェノンの市販品であるＩＧＭ Ｒｅｓｉｎｓ Ｂ．Ｖ．社製「Ｏｍｎｉｒａｄ ３６９」、
２－メチル－１－［４－（メチルチオ）フェニル］－２－モルホリノプロパン－１－オンの市販品であるＩＧＭ Ｒｅｓｉｎｓ Ｂ．Ｖ．社製「Ｏｍｎｉｒａｄ ９０７」、
高分子光ラジカル重合開始剤の市販品であるＩＧＭ Ｒｅｓｉｎｓ Ｂ．Ｖ．社製「Ｏｍｎｉｐｏｌｅ ９１０」、
等が挙げられる。

インクの全量に対する光ラジカル重合開始剤の含有量は、１．０質量％～２０．０質量％であることが好ましく、２．０質量％～１５．０質量％であることがより好ましく、３．０質量％～１０．０質量％であることが更に好ましく、３．０質量％～８．０質量％であることが更に好ましい。
光ラジカル重合開始剤の含有量は、１．０質量％～２０．０質量％である場合には、画像の耐擦性がより向上する。

光ラジカル重合開始剤の含有量に対する光酸発生剤の含有量の質量比（以下、「（ｃ）／（ｄ）」ともいう）は、画像の光沢抑制の効果及び画像の耐擦性により優れる観点から、０．０１～２．５０であることが好ましく、０．０２～２．５０であることが好ましく、０．０３～２．００であることがより好ましく、０．０４～１．５０であることが更に好ましい。
「（ｃ）／（ｄ）」は、小数点以下２桁の値として算出する。

光ラジカル重合開始剤の含有量に対する、ラジカル重合性モノマー、無機酸化物粒子、及び光酸発生剤の総含有量の質量比（以下、「（（ａ）＋（ｂ）＋（ｃ））／（ｄ）」ともいう）は、画像の光沢抑制の効果及び画像の耐擦性により優れる観点から、５．０～９０．０であることが好ましく、６．０～４５．０であることがより好ましく、８．０～３０．０であることが更に好ましく、８．０～２０．０であることが更に好ましく、８．０～１５．０であることが更に好ましい。
「（（ａ）＋（ｂ）＋（ｃ））／（ｄ）」は、小数点以下１桁の値として算出する。

＜光ラジカル増感剤＞
本開示のインクは、画像の耐擦性をより向上させる観点から、光ラジカル増感剤を少なくとも１種含有することが好ましい。

光ラジカル増感剤としては；
ベンゾフェノン、ｏ－ベンゾイル安息香酸メチル－４－フェニルベンゾフェノン、４，４’－ジクロロベンゾフェノン、ヒドロキシベンゾフェノン、４－ベンゾイル－４’－メチル－ジフェニルサルファイド、アクリル化ベンゾフェノン、３，３’，４，４’－テトラ（ｔ－ブチルペルオキシカルボニル）ベンゾフェノン、３，３’－ジメチル－４－メトキシベンゾフェノン等のベンゾフェノン系光ラジカル増感剤；
チオキサントン、２－イソプロピルチオキサントン、２－クロロチオキサントン、２，４－ジクロロチオキサントン、２－ドデシルチオキサントン、２，４－ジエチルチオキサントン、２，４－ジメチルチオキサントン、１－メトキシカルボニルチオキサントン、２－エトキシカルボニルチオキサントン、３－（メトキシエトキシカルボニル）チオキサントン、４－ブトキシカルボニルチオキサントン、３－ブトキシカルボニル－７－メチルチオキサントン、１－シクロ－３－クロロオキサントン、１－エトキシカルボニル－３－クロロチオキサントン、１－エトキシカルボニル－３－エトキシチオキサントン、１－エトキシカルボニル－３－アミノチオキサントン、１－エトキシカルボニル－３－フェニルスルフリルチオキサントン、３，４－ジ［２－（メトキシエトキシ）エトキシカルボニル）］チオキサントン］、１－エトキシカルボニル－３－（１－メチル－１－モルホリノエチル）チオキサントン］、２－メチル－６－ジメトキシメチルチオキサントン、２－メチル－６－（１，１－ジメトキシベンジルチオキサントン、２－モルホリノメチルチオキサントン、２－メチル－６－モルホリノメチルチオキサントン、Ｎ－アリルチオキサントン－３，４－ジカルボキシイミド、Ｎ－オクチルチオキサントン－３，４－ジカルボキシイミド、Ｎ－（１，１，３，３－テトラメチルブチル）－チオキオサントン－３，４－ジカルボキシイミド、１－フェノキシチオキサントン、６－エトキシカルボニル－１－２－メトキシチオキオサントン、６－エトキシカルボニル－２－メチルチオキオサントン、チオキサントン－２－ポリエチレングリコールエステル、２－ヒドロキシ－３－（３，４－ジメチル－９－オキソ－９Ｈ－チオキサントン－２－イルオキシ）－Ｎ，Ｎ，Ｎ－トリメチル－１－プロパナミニウムクロライド、ｎ－ドデシル－７－メチル－チオキサントン－３－カルボキシレート、Ｎ，Ｎ－ジイソブチル－７－メチル－チオキサントン－３－カルバミド等のチオキサントン系光ラジカル増感剤；
等が挙げられる。
これらの具体例は、低分子光ラジカル増感剤として有用である。
ここで、低分子光ラジカル増感剤とは、分子量が５００未満である増感剤を意味する。

光ラジカル増感剤は、高分子光ラジカル増感剤を含んでいてもよい。
ここで、高分子光ラジカル増感剤とは、分子量が５００～５０００である増感剤を意味する。
高分子光ラジカル増感剤の分子量は、好ましくは５００～３０００であり、より好ましくは８００～２５００であり、更に好ましくは９００～２１００である。
高分子光ラジカル増感剤については、例えば、特開２０１４－１６２８２８号公報の段落００３５～００５３の記載を参照することができる。
高分子光ラジカル増感剤の市販品としては、例えば；
Ｌａｍｂｓｏｎ社製のＳｐｅｅｄｃｕｒｅ（登録商標） ７０１０（1,3-di({α-[1-chloro-9-oxo-9H-thioxanthen-4-yl]oxy}acetylpoly[oxy(1-methylethylene)]oxy)-2,2-bis({α-[1-chloro-9-oxo-9H-thioxanthen-4-yl]oxy}acetylpoly[oxy(1-methylethylene)]oxymethyl)propane、CAS No. 1003567-83-6）；
ＩＧＭ Ｒｅｓｉｎｓ Ｂ．Ｖ．社製のＯＭＮＩＰＯＬ（登録商標） ＴＸ（Polybutyleneglycol bis(9-oxo-9H-thioxanthenyloxy)acetate、CAS No. 813452-37-8）；
ＩＧＭ Ｒｅｓｉｎｓ Ｂ．Ｖ．社製のＯＭＮＩＰＯＬ ＢＰ（Polybutyleneglycol bis(4-benzoylphenoxy)acetate、CAS No. 515136-48-8）
ＲａｎＡ．Ｇ．社製のＧｅｎｏｐｏ ＴＸ－２；
等が例示される。

本開示のインクが光ラジカル増感剤を含有する場合、光ラジカル増感剤の含有量は、インクの全量に対し、好ましくは０．１質量％～１５質量％であり、より好ましくは０．５質量％～１０質量％であり、更に好ましくは１質量％～５質量％である。

＜ゲル化剤＞
本開示のインクは、ゲル化剤を含有してもよい。
本開示のインクに含有され得るゲル化剤としては、例えば、国際公開第２０１５／１３３６０５号の段落００１８～段落００３２等に記載されている、公知のゲル化剤を適用可能である。

本開示のインクに含有され得るゲル化剤として、好ましくは、炭素数１２以上の鎖状アルキル基を含むエステル化合物及び炭素数１２以上の鎖状アルキル基を含むケトン化合物からなる群から選択される少なくとも１種である。

炭素数１２以上の鎖状アルキル基を含むエステル化合物としては、下記式（Ｇ１）で表されるエステル化合物が好ましい。
炭素数１２以上の鎖状アルキル基を含むケトン化合物としては、下記式（Ｇ２）で表されるケトン化合物が好ましい。
Ｒ^１－ＣＯＯ－Ｒ^２ … 式（Ｇ１）
Ｒ^３－ＣＯ－Ｒ^４ … 式（Ｇ２）
式（Ｇ１）及び式（Ｇ２）中、Ｒ^１～Ｒ^４は、それぞれ独立に、炭素数１２以上の鎖状アルキル基を表す。
Ｒ^１～Ｒ^４で表されるアルキル基は、分岐部分を含んでいてもよい。
Ｒ^１～Ｒ^４で表されるアルキル基の炭素数は、好ましくは１２～２６である。

ゲル化剤の融点は、好ましくは４０℃～９０℃であり、より好ましくは５０℃～８０℃であり、更に好ましくは６０℃～８０℃である。

本開示のインクがゲル化剤を含有する場合、ゲル化剤の含有量は、インクの全量に対し、好ましくは０．１質量％～５．０質量％であり、より好ましくは０．１質量％～４．０質量％であり、更に好ましくは０．５質量％～２．５質量％である。

＜色材＞
本開示のインクは、色材を少なくとも１種含有してもよいし、含有していなくてもよい。
色材は、可視色材であっても不可視色材であってもよい。

可視色材としては、濃度０．０１質量％の溶液を調製した場合に、波長４００ｎｍ～６５０ｎｍの範囲での吸光度が、０．３超である色材が好ましい。
不可視色材とは、濃度０．０１質量％の溶液を調製した場合に、波長４００ｎｍ～６５０ｎｍの範囲での吸光度が、０．３以下である色材が好ましい。
不可視色材は、赤外線吸収性を有することが好ましい。
ここで、赤外線吸収性を有するとは、濃度０．０１質量％の溶液を調製した場合に、この溶液の波長６５０ｎｍ～１１００ｎｍにおける最も高い吸光度が、０．３以上である物質を意味する。

本開示のインクが色材を含有する場合、色材の含有量は、インクの全量に対し、好ましくは１質量％～２０質量％であり、より好ましくは２質量％～１０質量％である。

本開示のインクが、クリア画像を記録するためのクリアインクである場合、本開示のインクは、色材を実質的に含有しなくてもよい。この場合、色材の含有量は、インクの全量に対し、１質量％未満であってもよく、０．１質量％未満であってもよく、０質量％であってもよい。
ここで、クリア画像とは、波長４００ｎｍ～７００ｎｍにおける透過率が８０％以上である画像を意味する。

色材としては、特に制限はなく、顔料、染料等の公知の色材から任意に選択して使用することができる。
この中でも、耐候性の点から、顔料がより好ましい。

顔料としては、染料で染色した樹脂粒子、市販の顔料分散体や表面処理された顔料〔例えば、顔料を分散媒（例えば、ラジカル光重合性モノマー、有機溶剤等）に分散させたもの、及び、樹脂や顔料誘導体等で顔料表面を処理したもの等〕も挙げられる。
顔料としては、例えば、イエロー顔料、赤色顔料、マゼンタ顔料、青色顔料、シアン顔料、緑色顔料、橙色顔料、紫色顔料、褐色顔料、黒色顔料、白色顔料等の可視顔料が挙げられる。
顔料としては、赤外線吸収性を有する不可視顔料も挙げられる。

本開示のインクが、色材として顔料を含有する場合、本開示のインクは、更に、顔料分散剤を含有してもよい。
顔料及び顔料分散剤については、国際公開第２０１５／１３３６０５号の段落００６０～段落００７４、特開２０１１－２２５８４８号公報の段落０１５２～０１５８、特開２００９－２０９３５２号公報の段落０１３２～０１４９、等の公知文献を適宜参照することができる。

赤外線吸収性を有する不可視顔料としては、シアニン骨格を有する赤外線吸収顔料、スクアリリウム顔料、フタロシアニン骨格を有する赤外線吸収顔料、等が挙げられる。
ここで、「シアニン骨格」とは、２つの含窒素複素環と、２つの含窒素複素環間に配置される複数のメチン基と、を含む骨格を意味する。
赤外線吸収性を有する不可視顔料としては、スクアリリウム顔料が特に好ましい。

（スクアリリウム顔料）
スクアリリウム顔料としては、体積平均粒子径が１０ｎｍ～４００ｎｍであるスクアリリウム顔料が好ましい。
スクアリリウム顔料の体積平均粒子径が１０ｎｍ以上である場合には、インク及び／又は画像の耐候性（特に、耐光性）を向上させることができる。スクアリリウム顔料の体積平均粒子径は、１５ｎｍ以上が好ましく、２０ｎｍ以上がより好ましく、５０ｎｍ以上がさらに好ましい。
また、スクアリリウム顔料の平均粒子径が４００ｎｍ以下であることで、インクの吐出性が確保される。スクアリリウム顔料の体積平均粒子径は、３００ｎｍ以下が好ましく、２００ｎｍ以下がより好ましい。

スクアリリウム顔料の体積平均粒子径は、測定装置としてナノトラックＵＰＡ粒度分析計（商品名「ＵＰＡ－ＥＸ１５０」、日機装社製）を用いて動的光散乱法により測定することができる。測定は、スクアリリウム顔料分散体３ｍｌを測定セルに入れ、あらかじめ定められた測定方法に従って行うことができる。なお、測定時に入力するパラメーターとしては、粘度にはインクの粘度を、粒子の密度にはスクアリリウム顔料の密度を用いる。

スクアリリウム顔料の体積平均粒子径は、スクアリリウム顔料の分散条件、具体的には、分散剤の種類、スクアリリウム顔料の濃度、ラジカル重合性モノマーと分散剤との組み合わせ等の条件により調節することができる。

スクアリリウム顔料としては、式（ＳＱ１）で表されるスクアリリウム色素の顔料が好ましい。

式（ＳＱ１）において、環Ａ及び環Ｂは、それぞれ独立に芳香環又は複素芳香環を表し、Ｘ^Ａ及びＸ^Ｂは、それぞれ独立に１価の置換基を表し、Ｇ^Ａ及びＧ^Ｂは、それぞれ独立に１価の置換基を表し、ｋＡは０～ｎＡの整数を表し、ｋＢは０～ｎＢの整数を表す。ｎＡは、Ｇ^Ａが環Ａに置換可能な最大の整数を表し、ｎＢは、Ｇ^Ｂが環Ｂに置換可能な最大の整数を表す。Ｘ^ＡとＧ^Ａ、又はＸ^ＢとＧ^Ｂは、それぞれ互いに結合して環を形成してもよく、Ｇ^Ａ及びＧ^Ｂがそれぞれ複数存在する場合は、環Ａに結合する複数のＧ^Ａ、及び環Ｂに結合する複数のＧ^Ｂは、それぞれ互いに結合して環構造を形成していてもよい。

Ｇ^Ａ及びＧ^Ｂは、それぞれ独立に１価の置換基を表す。
１価の置換基としては、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、ヘテロアリール基、アラルキル基、－ＯＲ^１０、－ＣＯＲ^１１、－ＣＯＯＲ^１２、－ＯＣＯＲ^１３、－ＮＲ^１４Ｒ^１５、－ＮＨＣＯＲ^１６、－ＣＯＮＲ^１７Ｒ^１８、－ＮＨＣＯＮＲ^１９Ｒ^２０、－ＮＨＣＯＯＲ^２１、－ＳＲ^２２、－ＳＯ_２Ｒ^２３、－ＳＯ_２ＯＲ^２４、－ＮＨＳＯ_２Ｒ^２５及びＳＯ_２ＮＲ^２６Ｒ^２７が挙げられる。
Ｒ^１０～Ｒ^２７は、それぞれ独立に、水素原子、脂肪族基、芳香族基、又はヘテロ環基を表す。
なお、－ＣＯＯＲ^１２のＲ^１２が水素原子の場合（すなわちカルボキシ基）は、水素原子が解離してもよく（すなわちカルボネート基）、塩の状態であってもよい。また、－ＳＯ_２ＯＲ^２４のＲ^２４が水素原子の場合（すなわちスルホ基）は、水素原子が解離してもよく（すなわちスルホネート基）、塩の状態であってもよい。

ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、及びヨウ素原子が挙げられる。
アルキル基の炭素数は、１～２０が好ましく、１～１５がより好ましく、１～８がさらに好ましい。アルキル基は、直鎖、分岐、及び環状のいずれでもよく、直鎖又は分岐が好ましい。
アルケニル基の炭素数は、２～２０が好ましく、２～１２がより好ましく、２～８が特に好ましい。アルケニル基は直鎖、分岐、及び環状のいずれでもよく、直鎖又は分岐が好ましい。
アルキニル基の炭素数は、２～４０が好ましく、２～３０がより好ましく、２～２５が特に好ましい。アルキニル基は直鎖、分岐、及び環状のいずれでもよく、直鎖又は分岐が好ましい。
アリール基の炭素数は、６～３０が好ましく、６～２０がより好ましく、６～１２がさらに好ましい。
アラルキル基のアルキル部分は、上記アルキル基と同様である。アラルキル基のアリール部分は、上記アリール基と同様である。アラルキル基の炭素数は、７～４０が好ましく、７～３０がより好ましく、７～２５がさらに好ましい。

ヘテロアリール基は、単環又は縮合環が好ましく、単環又は縮合数が２～８の縮合環が好ましく、単環又は縮合数が２～４の縮合環がより好ましい。ヘテロアリール基の環を構成するヘテロ原子の数は１～３が好ましい。ヘテロアリール基の環を構成するヘテロ原子は、窒素原子、酸素原子又は硫黄原子が好ましい。ヘテロアリール基は、５員環又は６員環が好ましい。ヘテロアリール基の環を構成する炭素原子の数は３～３０が好ましく、３～１８がより好ましく、３～１２がより好ましい。ヘテロアリール基の例には、ピリジン環、ピペリジン環、フラン環基、フルフラン環、チオフェン環、ピロール環、キノリン環、モルホリン環、インドール環、イミダゾール環、ピラゾール環、カルバゾール環、フェノチアジン環、フェノキサジン環、インドリン環、チアゾール環、ピラジン環、チアジアジン環、ベンゾキノリン環及びチアジアゾール環が挙げられる。

アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アラルキル基、アリール基及びヘテロアリール基は、置換基を有していてもよく、無置換であってもよい。
置換基は、特開２０１８－１５４６７２号公報の段落番号００３０に記載の置換基が挙げられる。好ましい置換基としては、アルキル基、アリール基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、芳香族ヘテロ環オキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アシルオキシ基、アシルアミノ基、アルコキシカルボニルアミノ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、スルホニルアミノ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、芳香族ヘテロ環チオ基、スルホニル基、ヒドロキシ基、メルカプト基、ハロゲン原子、シアノ基、スルホ基、及びカルボキシ基からなる群より選ばれる置換基であり、その中では、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、芳香族ヘテロ環オキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アシルオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、芳香族ヘテロ環チオ基、スルホニル基、ヒドロキシ基、メルカプト基、ハロゲン原子、シアノ基、スルホ基、及びカルボキシ基からなる群より選ばれる置換基がより好ましい。
なお、置換基における「炭素数」とは、置換基の「総炭素数」を意味する。
また、各置換基の詳細は、特開２０１８－１５４６７２号公報の段落番号００３１～００３５に記載の置換基を参照することができる。

Ｘ^Ａ及びＸ^Ｂは、それぞれ独立に１価の置換基を表す。
Ｘ^Ａ及びＸ^Ｂにおける置換基は、活性水素を有する基が好ましく、－ＯＨ、－ＳＨ、－ＣＯＯＨ、－ＳＯ_３Ｈ、－ＮＲ^Ｘ１Ｒ^Ｘ２、－ＮＨＣＯＲ^Ｘ１、－ＣＯＮＲ^Ｘ１Ｒ^Ｘ２、－ＮＨＣＯＮＲ^Ｘ１Ｒ^Ｘ２、－ＮＨＣＯＯＲ^Ｘ１、－ＮＨＳＯ_２Ｒ^Ｘ１、－Ｂ（ＯＨ）_２又はＰＯ（ＯＨ）_２がより好ましく、－ＯＨ、－ＳＨ又はＮＲ^Ｘ１Ｒ^Ｘ２がさらに好ましい。
Ｒ^Ｘ１及びＲ^Ｘ２は、それぞれ独立に水素原子又は１価の置換基を表す。置換基としてはアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、及びヘテロアリール基が挙げられ、アルキル基が好ましい。アルキル基は直鎖又は分岐が好ましい。アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基、及び、ヘテロアリール基の詳細については、Ｇ^Ａ及びＧ^Ｂで説明した範囲と同義である。

環Ａ及び環Ｂは、それぞれ独立に、芳香環又は複素芳香環を表す。
芳香環及び複素芳香環は、単環であってもよく、縮合環であってもよい。
芳香環及び複素芳香環の具体例としては、ベンゼン環、ナフタレン環、ペンタレン環、インデン環、アズレン環、ヘプタレン環、インデセン環、ペリレン環、ペンタセン環、アセタフタレン環、フェナントレン環、アントラセン環、ナフタセン環、クリセン環、トリフェニレン環、フルオレン環、ビフェニル環、ピロール環、フラン環、チオフェン環、イミダゾール環、オキサゾール環、チアゾール環、ピリジン環、ピラジン環、ピリミジン環、ピリダジン環、インドリジン環、インドール環、ベンゾフラン環、ベンゾチオフェン環、イソベンゾフラン環、キノリジン環、キノリン環、フタラジン環、ナフチリジン環、キノキサリン環、キノキサゾリン環、イソキノリン環、カルバゾール環、フェナントリジン環、アクリジン環、フェナントロリン環、チアントレン環、クロメン環、キサンテン環、フェノキサチイン環、フェノチアジン環、及び、フェナジン環が挙げられ、ベンゼン環又はナフタレン環が好ましい。
芳香族環は、無置換であってもよく、置換基を有していてもよい。置換基としては、Ｇ^Ａ及びＧ^Ｂで説明した置換基が挙げられる。

Ｘ^ＡとＧ^Ａ、Ｘ^ＢとＧ^Ｂは互いに結合して環を形成してもよく、Ｇ^Ａ及びＧ^Ｂがそれぞれ複数存在する場合は、互いに結合して環を形成していてもよい。
環としては、５員環又は６員環が好ましい。環は単環であってもよく、複環であってもよい。
Ｘ^ＡとＧ^Ａ、Ｘ^ＢとＧ^Ｂ、Ｇ^Ａ同士又はＧ^Ｂ同士が結合して環を形成する場合、これらが直接結合して環を形成してもよく、アルキレン基、－ＣＯ－、－Ｏ－、－ＮＨ－、－ＢＲ－及びそれらの組み合わせからなる群より選ばれる２価の連結基を介して結合して環を形成してもよい。Ｘ^ＡとＧ^Ａ、Ｘ^ＢとＧ^Ｂ、Ｇ^Ａ同士又はＧ^Ｂ同士が、－ＢＲ－を介して結合して環を形成することが好ましい。
Ｒは、水素原子又は１価の置換基を表す。置換基としては、Ｇ^Ａ及びＧ^Ｂで説明した置換基が挙げられ、アルキル基又はアリール基が好ましい。
ｋＡは０～ｎＡの整数を表し、ｋＢは０～ｎＢの整数を表し、ｎＡは、Ａ環に置換可能な最大の整数を表し、ｎＢは、Ｂ環に置換可能な最大の整数を表す。
ｋＡ及びｋＢは、それぞれ独立に０～４が好ましく、０～２がより好ましく、０～１が特に好ましい。また、ｋＡ及びｋＢが同時に０（ゼロ）を表す場合を含まないことが好ましい。

式（ＳＱ１）で表されるスクアリリウム色素の中でも、光に対する耐性の点で、下記式（ＳＱ２）で表されるスクアリリウム色素が好ましい。

式（ＳＱ２）中、Ｒ^１及びＲ^２は、それぞれ独立に、１価の置換基を表し、Ｒ^３及びＲ^４は、それぞれ独立に、水素原子、又は、アルキル基を表す。
Ｘ^１及びＸ^２は、それぞれ独立に、酸素原子、又は、－Ｎ（Ｒ^５）－を表し、Ｘ^３及びＸ^４は、それぞれ独立に、炭素原子、又は、ホウ素原子を表す。
ｔは、Ｘ^３がホウ素原子である場合には１を表し、Ｘ^３が炭素原子である場合には２を表す。Ｘ^３が炭素原子であってｔが２である場合、２つのＲ^１は、互いに結合して環を形成していてもよい。
ｕは、Ｘ^４がホウ素原子である場合には１を表し、Ｘ^４が炭素原子である場合には２を表す。Ｘ^４が炭素原子であってｕが２である場合、２つのＲ^２は、互いに結合して環を形成していてもよい。
Ｒ^５は、水素原子、アルキル基、アリール基又はヘテロアリール基を表し、Ｙ^１、Ｙ^２、Ｙ^３及びＹ^４は、それぞれ独立に、１価の置換基を表し、Ｙ^１とＹ^２、及び、Ｙ^３とＹ^４は、互いに結合して環を形成していてもよい。
Ｙ^１、Ｙ^２、Ｙ^３及びＹ^４は、それぞれ複数存在する場合には、互いに結合して環を形成していてもよい。
ｐ及びｓは、それぞれ独立に０～３の整数を表し、ｑ及びｒは、それぞれ独立に０～２の整数を表す。
Ｒ^１、Ｒ^２、Ｙ^１、Ｙ^２、Ｙ^３及びＹ^４が表す置換基としては、Ｇ^Ａ及びＧ^Ｂで説明した置換基が同様に挙げられる。

Ｒ^３及びＲ^４は、それぞれ独立に、水素原子又はアルキル基を表す。Ｒ^３のアルキル基の炭素数は例えば１～４、好ましくは１又は２である。アルキル基は、直鎖であってもよく、分岐していてもよい。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、及びイソブチル基が挙げられる。Ｒ^３は、好ましくは水素原子、メチル基、又はエチル基であり、より好ましくは水素原子、又はメチル基であり、特に好ましくは水素原子である。
Ｘ^１及びＸ^２は、それぞれ独立に、酸素原子（－Ｏ－）、又は、－Ｎ（Ｒ^５）－を表す。Ｘ^１とＸ^２は同一であってもよく、異なっていてもよいが、同一であることが好ましい。
Ｒ^５は、水素原子、アルキル基、アリール基又はヘテロアリール基を表す。
Ｒ^５は、水素原子、アルキル基又はアリール基が好ましく、水素原子又はアルキル基がより好ましい。Ｒ^５が表すアルキル基、アリール基及びヘテロアリール基は、無置換であってもよく、１価の置換基を有していてもよい。１価の置換基としては、上述したＧ^Ａ及びＧ^Ｂで説明した１価の置換基が挙げられる。
アルキル基の炭素数は、１～２０が好ましく、１～１０がより好ましく、１～４がさらに好ましく、１～２が特に好ましい。アルキル基は、直鎖、及び分岐のいずれでもよい。
アリール基の炭素数は、６～２０が好ましく、６～１２がより好ましい。
ヘテロアリール基は、単環であっても多環であってもよい。ヘテロアリール基の環を構成するヘテロ原子の数は１～３が好ましい。ヘテロアリール基の環を構成するヘテロ原子は、窒素原子、酸素原子又は硫黄原子が好ましい。ヘテロアリール基の環を構成する炭素原子の数は３～３０が好ましく、３～１８がより好ましく、３～１２がより好ましい。

上記の式（ＳＱ１）又は式（ＳＱ２）で表されるスクアリリウム色素の分子量としては、１００～２，０００の範囲が好ましく、１５０～１，０００の範囲がより好ましい。

式（２）で表されるスクアリリウム色素については、特開２０１１－２０８０１０１号公報に詳細に記載されており、ここに記載の化合物は本開示におけるスクアリリウム色素として好適に用いることができる。

上記の式（ＳＱ１）又は式（ＳＱ２）で表されるスクアリリウム色素の具体例（具体例Ｂ－１～Ｂ－４１）を以下に示す。但し、本開示においては、以下の化合物に制限されるものではない。式中、「Ｍｅ」はメチル基を表し、「Ｐｈ」はフェニル基を表す。

上記の中では、より好ましい化合物として、具体例Ｂ－１、Ｂ－３、Ｂ－４、Ｂ－６、Ｂ－９、Ｂ－１１、Ｂ－２１、Ｂ－２４、Ｂ－３０、Ｂ－３１、Ｂ－３７、Ｂ－３８、Ｂ－４０、及びＢ－４１を挙げることができる。

＜重合禁止剤＞
本開示のインクは、重合禁止剤を少なくとも１種含有していてもよい。
重合禁止剤としては、ｐ－メトキシフェノール、キノン類（例えば、ハイドロキノン、ベンゾキノン、メトキシベンゾキノン等）、フェノチアジン、カテコール類、アルキルフェノール類（例えば、ジブチルヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）等）、アルキルビスフェノール類、ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジメチルジチオカルバミン酸銅、ジブチルジチオカルバミン酸銅、サリチル酸銅、チオジプロピオン酸エステル類、メルカプトベンズイミダゾール、ホスファイト類、２，２，６，６－テトラメチルピペリジン－１－オキシル（ＴＥＭＰＯ）、２，２，６，６－テトラメチル－４－ヒドロキシピペリジン－１－オキシル（ＴＥＭＰＯＬ）、トリス（Ｎ－ニトロソ－Ｎ－フェニルヒドロキシルアミン）アルミニウム塩（別名：クペロンＡｌ）などが挙げられる。
これらの中でも、ｐ－メトキシフェノール、カテコール類、キノン類、アルキルフェノール類、ＴＥＭＰＯ、ＴＥＭＰＯＬ、及びトリス（Ｎ－ニトロソ－Ｎ－フェニルヒドロキシルアミン）アルミニウム塩から選ばれる少なくとも１種が好ましく、ｐ－メトキシフェノール、ハイドロキノン、ベンゾキノン、ＢＨＴ、ＴＥＭＰＯ、ＴＥＭＰＯＬ、及びトリス（Ｎ－ニトロソ－Ｎ－フェニルヒドロキシルアミン）アルミニウム塩から選ばれる少なくとも１種がより好ましい。

本開示のインクが重合禁止剤を含有する場合、重合禁止剤の含有量は、インクの全量に対し、０．０１質量％～２．０質量％が好ましく、０．０２質量％～１．０質量％がより好ましく、０．０３質量％～０．５質量％が特に好ましい。

＜界面活性剤＞
本開示のインクは、界面活性剤を含有してもよいが、界面活性剤を実質的に含有しなくてもよい。
具体的には、本開示のインクの全量に対する界面活性剤の含有量は、０．０１質量％以下であってもよく、０．０００１質量％以下であってもよく、０質量％であってもよい。

＜有機溶剤＞
本開示のインクは、上述した効果を損なわない範囲で、微量の有機溶剤を含有してもよい。
しかし、被記録媒体への影響をより低減する観点から、本開示のインクは、有機溶剤を含まないか、含む場合でも、有機溶剤の含有量が低減されていることが好ましい。
被記録媒体への影響をより低減する観点から、インクの全量に対する有機溶剤の含有量は、５質量％未満が好ましく、３質量％未満がより好ましく、１質量％未満が更に好ましい。

＜水＞
本開示のインクは、上述した効果を損なわない範囲で、微量の水を含有してもよい。
しかし、上述した効果をより効果的に得る観点から、本開示のインクは、水を含まないか、含む場合でも、水の含有量が低減されていることが好ましい。
インクの全量に対する水の含有量は、５質量％未満が好ましく、３質量％未満がより好ましく、１質量％未満が更に好ましい。

＜カチオン重合性モノマー＞
本開示のインクは、上述した効果を損なわない範囲で、カチオン重合性モノマーを含有してもよい。
カチオン重合性モノマーとしては、例えば、オキセタン環を有する化合物及びエポキシ化合物が挙げられる。これらの化合物については、例えば、特開２００６－１５２０６４号公報を参照できる。
しかし、上述した効果をより効果的に得る観点から、本開示のインクは、カチオン重合性モノマーを含まないか、含む場合でも、カチオン重合性モノマーの含有量が低減されていることが好ましい。
インクの全量に対するカチオン重合性モノマーの含有量は、５質量％未満が好ましく、３質量％未満がより好ましく、１質量％未満が更に好ましい。

＜その他の成分＞
本開示のインクは、上述した成分以外のその他の成分を含有していてもよい。
その他の成分としては、抗菌剤、樹脂（例えば、ポリエステル系樹脂、ポリウレタン系樹脂、ビニル系樹脂、アクリル系樹脂、ゴム系樹脂、等）等が挙げられる。

＜インクジェットインク＞
本開示のインクは、インクジェットインクであることが好ましい。
以下、本開示のインクがインクジェットインクである場合の好ましい物性について説明する。
本開示のインクの表面張力（即ち、２５℃での表面張力）は、好ましくは２０ｍＮ／ｍ～５０ｍＮ／ｍであり、より好ましくは２８ｍＮ／ｍ～５０ｍＮ／ｍである。
インクの表面張力が２０ｍＮ／ｍ以上である場合には、インクの吐出性がより向上する。
インクの表面張力が５０ｍＮ／ｍ以下である場合には、画像の画質がより向上する。

本開示のインクは、２５℃における粘度が、１０ｍＰａ・ｓ～５０ｍＰａ・ｓであることが好ましく、１０ｍＰａ・ｓ～３０ｍＰａ・ｓであることがより好ましく、１０ｍＰａ・ｓ～２５ｍＰａ・ｓであることが更に好ましい。インクの粘度は、例えば、含有される各成分の組成比を調整することによって調整できる。
ここでいう粘度は、粘度計を用いて測定された値である。粘度計としては、例えば、ＶＩＳＣＯＭＥＴＥＲ ＲＥ－８５Ｌ（東機産業（株）製）を用いることができる。
インクの粘度が上記好ましい範囲であると、吐出安定性をより向上させることができる。

〔画像記録方法〕
本開示の画像記録方法は、
被記録媒体上に、上述した本開示のインクを付与してインク膜を得る工程（以下、「第１付与工程」ともいう）と、
インク膜に活性エネルギー線を照射する工程（以下、「第１照射工程」ともいう）と、
を含む。
本開示の画像記録方法は、必要に応じ、その他の工程を含んでいてもよい。

上述のとおり、本開示の画像記録方法は、本開示のインクを用いる。このため、本開示の画像記録方法によれば、本開示のインクと同様の効果が奏される。

＜被記録媒体＞
本開示の画像記録方法における被記録媒体としては特に限定はない。
被記録媒体としては、例えば、紙、プラスチック（例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン等）がラミネートされた紙、金属板（例えば、アルミニウム、亜鉛、銅等の金属の板）、プラスチックフィルム（例えば、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ：Polyvinyl Chloride）樹脂、二酢酸セルロース、三酢酸セルロース、プロピオン酸セルロース、酪酸セルロース、酢酸酪酸セルロース、硝酸セルロース、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ：Polyethylene Terephthalate）、ポリエチレン（ＰＥ：Polyethylene）、ポリスチレン（ＰＳ：Polystyrene）、ポリプロピレン（ＰＰ：Polypropylene）、ポリカーボネート（ＰＣ：Polycarbonate）、ポリビニルアセタール、アクリル樹脂等のフィルム）、上述した金属がラミネートされ又は蒸着された紙、上述した金属がラミネートされ又は蒸着されたプラスチックフィルムなどが挙げられる。

＜第１付与工程＞
第１付与工程では、被記録媒体上に、上述した本開示のインクを付与してインク膜を得る。
インクの付与方法としては、塗布法、インクジェット法、浸漬法などの公知の方法が挙げられる。
インクの付与方法としては、インクジェット法が好ましい。言い換えれば、本開示のインクは、インクジェットインクであることが好ましい。
インクジェット法は、版を必要とせずデジタル画像のみで必要な箇所に必要な量だけ打滴できるという利点を有する。

インクジェット法によるインクの付与は、インクジェットヘッドのノズル（吐出孔）からインクを吐出して被記録媒体上に付与する公知の方法を適用でき、インクジェット記録装置を用いて行うことができる。
インクジェット記録装置としては特に制限はなく、目的とする解像度を達成し得る公知のインクジェット記録装置を任意に選択して使用することができる。すなわち、市販品を含む公知のインクジェット記録装置を用いることができる。

インクジェット記録装置としては、例えば、インク供給系、温度センサー、及び加熱手段を含む装置が挙げられる。
インク供給系は、例えば、インクが収容される元タンク、供給配管、インクジェットヘッド直前のインク供給タンク、フィルター、ピエゾ型のインクジェットヘッドからなる。ピエゾ型のインクジェットヘッドは、好ましくは１ｐＬ～１００ｐＬ、より好ましくは１ｐＬ～６０ｐＬのマルチサイズドットを、好ましくは３２０ｄｐｉ（ｄｏｔ ｐｅｒ ｉｎｃｈ）×３２０ｄｐｉ～４０００ｄｐｉ×４０００ｄｐｉ（ｄｏｔ ｐｅｒ ｉｎｃｈ）、より好ましくは４００ｄｐｉ×４００ｄｐｉ～１６００ｄｐｉ×１６００ｄｐｉ、さらに好ましくは７２０ｄｐｉ×７２０ｄｐｉ～１６００ｄｐｉ×１６００ｄｐｉの解像度で吐出できるよう駆動することができる。
なお、ｄｐｉとは、２．５４ｃｍ（１ｉｎｃｈ）当たりのドット数を表す。

インクジェットヘッドの各ノズルから吐出される１滴あたりの液滴量は、画像の解像度にもよるが、０．５ｐＬ～１０ｐＬであることが好ましく、高精細の画像を形成するため
には、０．５ｐＬ～２．５ｐＬであることがより好ましい。

インクジェット法によるインクの付与方式は、シングルパス方式及びスキャン方式のいずれでもよいが、画像記録速度の観点から、シングルパス方式が好ましい。
また、本開示のインク以外のインクをシングルパス方式によって付与する画像記録において、画像の光沢が顕著となる傾向がある。しかし、本開示のインクを用いた画像記録では、シングルパス方式によってインクを付与する場合においても、画像の光沢を効果的に抑制できる。
ここで、シングルパス方式とは、インクジェットヘッドとして、被記録媒体の１辺の全域に対応してノズルが配列されているラインヘッドを用い、ラインヘッドを固定配置し、被記録媒体を、ラインヘッドのノズルの配列方向に対して交差する方向に搬送しながら、搬送中の被記録媒体上にインクを付与する方式である。
これに対し、スキャン方式とは、インクジェットヘッドとして、短尺のシリアルヘッドを用い、被記録媒体に対し、短尺のシリアルヘッドを走査させてインクを付与する方式である。

被記録媒体の搬送速度は、好ましくは１ｍ／ｓ～１２０ｍ／ｓであり、より好ましくは５０ｍ／ｓ～１２０ｍ／ｍｉｎである。
なお、第２工程以降における被記録媒体の搬送速度の好ましい範囲も、第１工程における被記録媒体の搬送速度の好ましい範囲と同様である。
本開示の画像記録方法では、全工程を通じ、被記録媒体の搬送速度を同一としてもよいし、少なくとも一部の工程において、被記録媒体の搬送速度を変化させてもよい。

＜第１照射工程＞
第１照射工程では、第１付与工程で得られたインク膜に、活性エネルギー線を照射する。
第１照射工程では、インク膜に活性エネルギー線を照射することにより、インク膜中のラジカル重合性モノマーの少なくとも一部を重合させて画像を得る。

第１照射工程において、インク膜中のラジカル重合性モノマーの一部のみを重合させる場合には、インク膜中のラジカル重合性モノマーの実質的に全部を重合させる場合と比較して、活性エネルギー線の照射エネルギーを小さくする。

本開示では、インク膜中のラジカル重合性モノマーの一部のみを重合させることを「仮硬化」ともいい、仮硬化のための活性エネルギー線の照射を「ピニング露光」ともいう。
本開示では、インク膜中のラジカル重合性モノマーの実質的に全部を重合させることを「本硬化」ともいい、本硬化のための活性エネルギー線の照射を「本露光」ともいう。

第１照射工程は、
インク膜に対してピニング露光（即ち、仮硬化）を施す工程であってもよいし、
インク膜に対して本露光（即ち、本硬化）を施す工程であってもよいし、
インク膜に対してピニング露光及び本露光をこの順に施す工程であってもよい。

第１照射工程が、インク膜に対してピニング露光（即ち、仮硬化）を施す工程である場合、第１照射工程により、仮硬化されたインク膜である画像が得られる。
第１照射工程が、インク膜に対して本露光（即ち、本硬化）を施す工程、又は、インク膜に対してピニング露光及び本露光をこの順に施す工程である場合、第１照射工程により、本硬化されたインク膜である画像が得られる。

第１照射工程がピニング露光（即ち、仮硬化）を施す工程である場合の画像記録方法は、更に、後述する第２付与工程及び第２照射工程を含むことが好ましい。

ピニング露光（即ち、仮硬化）後におけるインク膜の反応率は、１０％～８０％が好ましい。
ここで、インク膜の反応率とは、高速液体クロマトグラフィーによって求められるインク膜中のラジカル重合性モノマーの重合率を意味する。
インク膜の反応率が１０％以上であることにより、このインク膜上に付与されるインク（例えば、後述の第２インク）のドットの拡がり不足が抑制され、その結果、最終的に得られる画像（例えば、後述の多次色画像）の粒状性が向上する（即ち、画像のざらつきが低減される）。
また、インク膜の反応率が８０％以下であることにより、このインク膜上に付与されるインク（例えば、後述の第２インク）の拡がりが過剰となることが抑制され、かつ、インクのドット同士の打滴干渉が抑制され、その結果、最終的に得られる画像の画質が向上する。
インク膜の反応率は、最終的に得られる画像の粒状性をより向上させる観点から、１５％以上であることが好ましい。
インク膜の反応率は、最終的に得られる画像の画質をより向上させる観点から、７５％以下であることが好ましく、５０％以下であることがより好ましく、４０％以下であることが好ましく、３０％以下であることがより好ましく、２５％以下であることが更に好ましい。

本露光（即ち、本硬化）後のインク膜の反応率は、８０％超１００％以下が好ましく、８５％～１００％がより好ましく、９０％～１００％が更に好ましい。
反応率が８０％超である場合には、画像の密着性がより向上する。

インク膜の反応率は、以下の方法によって求める。
被記録媒体上のインク膜に対する活性エネルギー線の照射終了までの操作が施された被記録媒体を準備し、この被記録媒体のインク膜が存在する領域から２０ｍｍ×５０ｍｍの大きさのサンプル片（以下、照射後サンプル片とする）を切り出し、切り出した照射後サンプル片を、１０ｍＬのＴＨＦ（テトラヒドロフラン）中に２４時間浸漬し、インクが溶出した溶出液を得る。得られた溶出液について、高速液体クロマトグラフィーにより、ラジカル重合性モノマーの量（以下、「照射後モノマー量Ｘ１」とする）を求める。
別途、被記録媒体上のインク膜に対して活性エネルギー線を照射しないこと以外は上記と同じ操作を実施し、ラジカル重合性モノマーの量（以下、「未照射時モノマー量Ｘ１」とする）を求める。
照射後モノマー量Ｘ１及び未照射時モノマー量Ｘ１に基づき、下記式により、インクの反応率（％）を求める。
インクの反応率（％） ＝ （（未照射時モノマー量Ｘ１－照射後モノマー量Ｘ１）／未照射時モノマー量Ｘ１）×１００

照射工程における活性エネルギー線（即ち、ピニング露光及び／又は本露光のための活性エネルギー線。以下同じ。）として、好ましくはＵＶ光（即ち、紫外光）であり、より好ましくは、３８５ｎｍ～４１０ｎｍの波長域に最高照度を有するＵＶ光である。
ＵＶ光源（即ち、ＵＶ光の光源）としては、照度及び照射時間の少なくとも一方が可変である公知のＵＶ光源を用いることができる。
ＵＶ光源として、好ましくはＬＥＤ（Light Emitting Diode）光源である。

照射工程における活性エネルギー線の照射は、酸素濃度が２０体積％以下（より好ましくは２０体積％未満、更に好ましくは５体積％以下）の環境下で行われてもよい。これにより、酸素による重合阻害が抑制され、被記録媒体との密着性により優れた画像が得られる。
酸素濃度２０体積％未満の環境下としては、不活性ガス（例えば、窒素ガス、アルゴンガス、ヘリウムガス）の存在下が好適である。

ピニング露光のための活性エネルギー線の照度は、上述したインクの反応率をより達成し易い観点から、好ましくは０．１０Ｗ／ｃｍ～０．５０Ｗ／ｃｍであり、より好ましくは０．２０Ｗ／ｃｍ～０．４９Ｗ／ｃｍであり、更に好ましくは０．２０Ｗ／ｃｍ～０．４５Ｗ／ｃｍである。

ピニング露光のための活性エネルギー線の照射エネルギー（以下、「露光量」ともいう）は、上述したインクの反応率をより達成し易い観点から、好ましくは２ｍＪ／ｃｍ^２～２０ｍＪ／ｃｍ^２であり、より好ましくは４ｍＪ／ｃｍ^２～１５ｍＪ／ｃｍ^２である。

本露光のための活性エネルギー線の照度は、被記録媒体と画像との密着性をより向上させる観点から、好ましくは１．０Ｗ／ｃｍ以上であり、より好ましくは２．０Ｗ／ｃｍ以上であり、更に好ましくは４．０Ｗ／ｃｍ以上である。
本露光のための活性エネルギー線の照度の上限には特に制限はないが、上限は、例えば１０Ｗ／ｃｍである。

本露光のための活性エネルギー線の照射エネルギー（即ち、露光量）は、被記録媒体と画像との密着性をより向上させる観点から、好ましくは２０ｍＪ／ｃｍ^２以上であり、より好ましくは８０ｍＪ／ｃｍ^２以上である。
本露光のための活性エネルギー線の照射エネルギーの上限には特に制限はないが、上限は、例えば２４０ｍＪ／ｃｍ^２である。

＜第２付与工程＞
本開示の画像記録方法は、第１照射工程における活性エネルギー線が照射されたインク膜（以下、「第１インク膜」ともいう）上に、第２インクを付与し、上記第１インク膜に接する第２インク膜を得る第２付与工程を含んでいてもよい。

第２インクは、好ましくは、ラジカル重合性モノマー及び光重合開始剤を含有する活性エネルギー線硬化型インクであり、より好ましくは、本開示のインクである。
第２付与工程で付与される第２インクは、１種のみであってもよいし、２種以上であってもよい。
第１付与工程において付与される本開示のインク（以下、第１インクともいう）と第２インクとは、色相が異なることが好ましい。
第１インク及び第２インクの色相が異なる場合には、多次色（例えば２次色）の画像を記録できる。

第２付与工程において、第２インクは、第１インク膜上及び第１インク膜非形成領域上に跨って付与されてもよい。
また、第２付与工程において、第２インクは、第１インク膜の少なくとも一部の上に付与されればよく、必ずしも、第１インク膜の全体の上に付与される必要はない。

第２インクの付与方法としては、第１インクの付与方法と同様であり、好ましい態様も同様である。

第２付与工程を含む態様の本開示の画像記録方法によれば、光沢が抑制された多次色画像を記録できる。

＜第２照射工程＞
第２付与工程を含む態様の本開示の画像記録方法は、更に、第１インク膜及び第２インク膜の全体に対し、第２活性エネルギー線を照射する第２照射工程を含んでいてもよい。

第２照射工程は、
第１インク膜及び第２インク膜の全体に対してピニング露光（即ち、仮硬化）を施す工程であってもよいし、
第１インク膜及び第２インク膜の全体に対して本露光（即ち、本硬化）を施す工程であってもよいし、
第１インク膜及び第２インク膜の全体に対し、ピニング露光及び本露光をこの順に施す工程であってもよい。

第２活性エネルギー線及びその照射条件の好ましい態様は、第１照射工程における活性エネルギー線及びその照射条件の好ましい態様と同様である。
例えば、第２照射工程におけるピニング露光及び本露光の好ましい照射条件は、第１照射工程におけるピニング露光及び本露光の好ましい照射条件と同様である。

以下、本開示の実施例を示すが、本開示は以下の実施例には限定されない。
以下において、特に断りがない限り、「部」および「％」は質量基準である。

＜顔料分散物の調製＞
インクの調製に用いる顔料分散物として、マゼンタ顔料ミルベース（以下、「Ｍ顔料ミルベース」ともいう）及びスクアリリウム顔料ミルベース（以下、「ＳＱ顔料ミルベース」ともいう）をそれぞれ調製した。
詳細には、各顔料ミルベースの組成中の各成分を、分散機モーターミルＭ５０（アイガー社製）に入れ、直径０．６５ｍｍのジルコニアビーズを用い、周速９ｍ／ｓで８時間分散させることにより、各顔料ミルベースを得た。

－Ｍ顔料ミルベースの組成－
・Ｍ顔料（マゼンタ顔料；ＣＩＮＱＵＡＳＩＡ ＭＡＧＥＮＴＡ ＲＴ－３５５Ｄ（ＢＡＳＦジャパン社製））：３０質量部
・ＳＲ９００３（サートマー社製；ＰＯ変性ネオペンチルグリコールジアクリレートとしてのプロポキシ化（２）ネオペンチルグリコールジアクリレート）：５０質量部
・ＳＯＬＳＰＥＲＳＥ ３２０００（Ｌｕｂｒｉｚｏｌ社製；アミン系分散剤）：２０質量部

－ＳＱ顔料ミルベースの組成－
・ＳＱ顔料（スクアリリウム顔料；前述したスクアリリウム色素の具体例Ｂ－１の顔料：３０質量部
・ＳＲ９００３（サートマー社製；ＰＯ変性ネオペンチルグリコールジアクリレートとしてのプロポキシ化（２）ネオペンチルグリコールジアクリレート）：５０質量部
・ＳＯＬＳＰＥＲＳＥ ３５０００（Ｌｕｂｒｉｚｏｌ社製；アミン系分散剤）：２０質量部

＜インクの調製＞
表１～表５に示す各成分を混合することにより、表１～表５に示す組成を有する各実施例用のインク及び各比較例用のインクをそれぞれ調製した。

＜画像記録装置の準備＞
被記録媒体を搬送するための搬送系と、被記録媒体の搬送方向上流側から順次配列された、ブラックインク用ヘッド、ＵＶ（Ultraviolet）光源、シアンインク用ヘッド、ＵＶ光源、マゼンタインク用ヘッド、ＵＶ光源、イエローインク用ヘッド、ＵＶ光源、ホワイトインク用ヘッド、及び窒素パージＵＶ露光機と、を備える画像記録装置（詳細には、インクジェット記録装置）を準備した。搬送系は、シングルパス方式の枚葉印刷機の搬送系とした。
ブラックインク用ヘッド、シアンインク用ヘッド、マゼンタインク用ヘッド、及びイエローインク用ヘッドは、それぞれ、インクジェットノズル（以下、単に「ノズル」ともいう）を備えるピエゾ型のインクジェットヘッド（詳細には、ラインヘッド）である。各ノズルからは、１ｐＬ～６０ｐＬのマルチサイズドットを１，２００×１，２００ｄｐｉの解像度で射出できる。ここで、ｄｐｉとは、２．５４ｃｍ当たりのドット数を表す。
このインクジェット記録装置のインク供給系は、元タンク、供給配管、インクジェットヘッド直前のインク供給タンク、フィルター、及びインクジェットヘッドによって構成されている。本実施例における画像記録では、上記インク供給系における、インク供給タンクからインクジェットヘッドまでの部分に対し、断熱及び加温を行った。また、インク供給タンク及びインクジェットヘッドのノズル付近にそれぞれ温度センサーを設け、ノズル部分が常に７０℃±２℃となるよう、温度制御を行った。但し、ゲル化剤を含有するインクを用いた実施例のみ、ノズル部分が常に９０℃±２℃となるよう、温度制御を行った。

マゼンタインク用ヘッドに繋がる元タンクに、各実施例用のインク及び各比較例用のインクのいずれか１つを収容した。

各インクジェットヘッドの直後の各ＵＶ光源及び窒素パージＵＶ露光機におけるＵＶ光源としては、それぞれ、３８５ｎｍ～４１０ｎｍの波長域に最高照度を有するＵＶ光を照射できるＬＥＤ（Light Emitting Diode）ランプ（（株）京セラ製、４ｃｍ幅、Ｇ４Ｂ、最大照度１０Ｗ）を使用した。
これらの各ＵＶ光源は、ＵＶ光の照度及び照射時間を変更できるＵＶ光源である。
本実施例における画像記録では、各ヘッドから吐出されたインクが被記録媒体上に着弾してから０．１秒後に、着弾したインクに対するＵＶ光の照射が開始されるように、被記録媒体の搬送速度を調整した。

〔実施例１～４１、比較例１～３〕
各インク、画像記録装置、及び被記録媒体（ＯＫトップコート紙（８４．９ｇ／ｍ^２、王子製紙社製））を用い、上記画像記録方法をベースとして各種の画像を記録し、各評価を実施した。

＜画像記録＞
上記した画像記録装置を用い、被記録媒体上に、インクを、網点面積率１００％になるようにベタ状に付与し、付与されたインクに対し、０．４０Ｗ／ｃｍ^２の照度にてＵＶ光を０．０２４秒照射し（ピニング露光）、次いで５．０Ｗ／ｃｍ^２の照度にてＵＶ光を０．０２４秒照射（本露光）することにより、画像（詳細には、ベタ画像）を得た。
ここで、ピニング露光は、マゼンタインク用ヘッドの直後のＵＶ光源により、大気（酸素濃度２０％）雰囲気下で実施した。
本露光は、窒素パージＵＶ露光機により、酸素濃度１％、窒素濃度９９％の雰囲気下で実施した。

＜評価＞
上記画像及び上記インクについて、以下の評価を実施した。
結果を表１～表５に示す。

（画像の光沢抑制）
上記画像が記録される前の被記録媒体の光沢度、及び、上記画像の光沢度を、それぞれ、高光沢グロスチェッカ ＩＧ－４１０（（株）ＨＯＲＩＢＡ）により、６０°光沢条件で測定した。
得られた結果に基づき、画像の光沢度から被記録媒体の光沢度（即ち、画像が記録される前の被記録媒体の光沢度）を差し引いた値（以下、「光沢差〔画像－被記録媒体〕」とする）を求め、得られた結果に基づき、下記評価基準に従い、画像の光沢抑制を評価した。
下記評価基準において、画像の光沢抑制の効果に最も優れている（即ち、画像の光沢が最も抑制されている）ランクは、「５」である。

－画像の光沢抑制の評価基準－
５：光沢差〔画像－被記録媒体〕が２０未満であった。
４：光沢差〔画像－被記録媒体〕が２０以上２５未満であった。
３：光沢差〔画像－被記録媒体〕が２５以上３０未満であった。
２：光沢差〔画像－被記録媒体〕が３０以上４０未満であった。
１：光沢差〔画像－被記録媒体〕が４０以上であった。

＜画像の耐擦性＞
上記画像上に１５０ｇの文鎮を置き、この状態で、画像上で文鎮を往復させる擦り操作を繰り返し実施した。文鎮１往復の擦り操作を擦り操作１回とし、以下の各回数の擦り操作を完了した段階で、画像に傷がついているかどうかを確認した。確認した結果に基づき、下記評価基準に従い、画像の耐擦性を評価した。
下記評価基準において、画像の耐擦性に最も優れるランクは「５」である。
但し、比較例については、本評価を省略し、表１の耐擦性の欄には「－」と記載した。

－画像の耐擦性の評価基準－
５：３０回の擦り操作を完了した段階で、画像に傷がついていなかった。
４：３０回の擦り操作を完了した段階では画像に傷がついていたが、２０回の擦り操作を完了した段階では、画像に傷がついていなかった。
３：２０回の擦り操作を完了した段階では画像に傷がついていたが、１５回の擦り操作を完了した段階では、画像に傷がついていなかった。
２：１５回の擦り操作を完了した段階では画像に傷がついていたが、５回の擦り操作を完了した段階では、画像に傷がついていなかった。
１：５回の擦り操作を完了した段階で、画像に傷がついていた。

＜インクの吐出性＞
上記した画像記録装置のマゼンタインク用ヘッドから上記インクを、１，２００ｄｐｉのモードで５分間連続吐出し、この操作におけるノズル抜けの数を確認する評価を実施した。
以上の評価を６回実施し、得られた結果に基づき、下記評価基準により、インクの吐出性を評価した。
下記評価基準において、インクの吐出性に最も優れるランクは「５」である。
但し、比較例については、本評価を省略し、表１の吐出性の欄には「－」と記載した。

－インクの吐出性の評価基準－
５：６回の評価とも、ノズル抜けの発生が無かった。
４：１回の評価においてノズル抜けが１本のみ発生し、５回の評価ではノズル抜けの発生が無かった。
３：２回の評価の各々においてノズル抜けが１本のみ発生し、４回の評価ではノズル抜けの発生が無かった。
２：３回の評価の各々においてノズル抜けが１本のみ発生し、３回の評価ではノズル抜けの発生が無かった。
１：４回以上の評価の各々においてノズル抜けが１本のみ発生したこと、及び、１回以上の評価の各々においてノズル抜けが２本以上発生したことの少なくとも一方に該当した。

－表１～表５の説明－
各成分の欄における数値は、インク全量に対する含有量（質量％）を示し、空欄は、該当する成分を含有しないことを意味する。
「（ｂ）／（ｃ）」は、光酸発生剤の含有量に対する無機酸化物粒子の含有量の質量比を意味し、
「（ｂ）＋（ｃ）」は、インク全量に対する光酸発生剤及び無機酸化物粒子の総含有量（質量％）を意味し、
「（（ａ）＋（ｂ）＋（ｃ））／（ｄ）」は、光ラジカル重合開始剤の含有量に対する、ラジカル重合性モノマー、無機酸化物粒子、及び光酸発生剤の総含有量の質量比を意味する。

ラジカル重合性モノマーの略語の意味は以下のとおりである。
ＮＶＣ … Ｎ－ビニルカプロラクタム。
ＩＢＯＡ … イソボルニルアクリレート。
ＴＭＰＴＡ … トリメチロールプロパントリアクリレート。
ＳＲ４５４ … サートマー社製ＳＲ４５４。ＥＯ変性トリメチロールプロパントリアクリレートとしてのエトキシ化（３）トリメチロールプロパントリアクリレート。
ＳＲ９００３ … サートマー社製ＳＲ９００３。ＰＯ変性ネオペンチルグリコールジアクリレートとしてのプロポキシ化（２）ネオペンチルグリコールジアクリレート。

光ラジカル重合開始剤、光ラジカル増感剤、重合禁止剤、無機酸化物粒子、ゲル化剤、及び界面活性剤の詳細は以下のとおりである。
ＴＰＯ … ＩＧＭ Ｒｅｓｉｎｓ Ｂ．Ｖ．社製「Ｏｍｎｉｒａｄ ＴＰＯ」。２，４，６－トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド。
８１９ … ＩＧＭ Ｒｅｓｉｎｓ Ｂ．Ｖ．社製「Ｏｍｎｉｒａｄ ８１９」。ビス（２，４，６－トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキシド。
ＩＴＸ … ２－イソプロピルチオキサントン。
Ｓ７０１０ … Ｌａｍｂｓｏｎ社製のＳｐｅｅｄｃｕｒｅ ７０１０（高分子光ラジカル増感剤。化合物名は前述したとおり）。
ＵＶ－１２ … Ｋｒｏｍａｃｈｅｍ社製「ＦＬＯＲＳＴＡＢ ＵＶ１２」。ニトロソ系重合禁止剤。トリス（Ｎ－ニトロソ－Ｎ－フェニルヒドロキシルアミン）アルミニウム塩。
ＫＥ－Ｐ５０ … 日本触媒社製「シーホスターＫＥ－Ｐ５０」（シリカ粒子、平均一次粒径０．５μｍ）。
ＫＥ－Ｐ１００ … 日本触媒社製「シーホスターＫＥ－Ｐ１００」（シリカ粒子、平均一次粒径１．０μｍ）。
ＫＥ－Ｐ１５０ … 日本触媒社製「シーホスターＫＥ－Ｐ１５０」（シリカ粒子、平均一次粒径１．５μｍ）。
ＫＥ－Ｐ２５０ … 日本触媒社製「シーホスターＫＥ－Ｐ２５０」（シリカ粒子、平均一次粒径２．５μｍ）。
ＱＳＧ－１７０ … 信越化学工業社製「ＱＳＧ－１７０」（シリカ粒子、平均一次粒径０．１７μｍ）。
ＳＭＭ－２２ … 日本軽金属社製「ＳＭＭ－２２」（アルミナ粒子、平均一次粒径０．５μｍ）。
ＳＯＬＳＰＥＲＳＥ ３２０００ … Ｌｕｂｒｉｚｏｌ社製「ＳＯＬＳＰＥＲＳＥ ３２０００」。
ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ－１０８ … ＢＹＫケミー社製「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ－１０８」。
ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ－２００８ … ＢＹＫケミー社製「ＤＩＳＰＥＲＢＹＫ－２００８」。
ＣＰＩ－１１０Ｐ … サンアプロ社製「ＣＰＩ－１１０Ｐ」（スルホニウム塩（固形分）１００質量％）。
Ｏｍｎｉｃａｔ ２５０ … ＩＧＭ Ｒｅｓｉｎｓ Ｂ．Ｖ．社製「Ｏｍｎｉｃａｔ ２５０」（ヨードニウム塩（固形分）７５質量％）。
ＵＶＳ－１３３１ … 川崎化成工業社「アントラキュアーＵＶＳ－１３３１」（アントラセン骨格を含む化合物）。
ユニスターＭ－２２２２ＳＬ … 日油社製「ユニスター（登録商標）Ｍ－２２２２ＳＬ」。ベヘニン酸ベヘニル。
カオーワックスＴ１ … 花王社製「カオーワックスＴ１」。ジステアリルケトン。
ユニスターＨ－４７６ … 日油社製「ユニスター（登録商標）Ｍ－２２２２ＳＬ」。ペンタエリスリトールテトラステアレート。

表１～表５に示すように、インクが、ラジカル重合性モノマー、無機酸化物粒子、光酸発生剤、及び光ラジカル重合開始剤を含有する実施例１～４１では、画像の光沢抑制の効果に優れていた。
これに対し、インクが無機酸化物粒子を含有しない比較例１及び３、並びに、インクが光酸発生剤を含有しない比較例２では、画像の光沢抑制の効果に劣っていた。

実施例１１及び１２のうち、光酸発生剤がスルホニウム塩である実施例１２では、画像の光沢抑制の効果により優れていた。

実施例３５及び３６のうち、インクが光カチオン増感剤を含有する実施例３６では、画像の光沢抑制の効果により優れていた。

実施例３６～３８のうち、光カチオン増感剤の含有量が、インクの全量に対し、５．０質量％以下である実施例３６及び３７では、画像の耐擦性により優れていた。

実施例１５～２１のうち、無機酸化物粒子の含有量が、インクの全量に対し、０．５質量％以上である実施例１６～２１では、画像の光沢抑制の効果及び画像の耐擦性により優れていた。
実施例１６～２２のうち、無機酸化物粒子の含有量が、インクの全量に対し、１５．０質量％以下である実施例１６～２１では、インクの吐出性及び画像の耐擦性により優れていた。

実施例２３～３０のうち、光酸発生剤の含有量に対する無機酸化物粒子の含有量の質量比（「（ｂ）／（ｃ）」）が０．２～１５．０である実施例２４～２９では、画像の光沢抑制の効果及び画像の耐擦性により優れていた。

実施例１５～２１のうち、インクの全量に対する無機酸化物粒子及び光酸発生剤の総含有量（「（ｂ）＋（ｃ）」）が１．０質量％以上である実施例１６～２１では、画像の光沢抑制の効果及び画像の耐擦性により優れていた。
実施例１６～２２のうち、「（ｂ）＋（ｃ）」が１７．５質量％以下である実施例１６～２１では、インクの吐出性及び画像の耐擦性により優れていた。

実施例３１～３４のうち、光ラジカル重合開始剤の含有量に対する、ラジカル重合性モノマー、無機酸化物粒子、及び光酸発生剤の総含有量の質量比（「（（ａ）＋（ｂ）＋（ｃ））／（ｄ）」）が、６．０～４５．０である実施例３２及び３３では、画像の光沢抑制の効果及び画像の耐擦性により優れていた。

実施例２１及び２２のうち、ラジカル重合性モノマーが、単官能モノマー及び２官能モノマーの少なくとも一方を含み、単官能モノマー及び２官能モノマーの総含有量が、インクの全量に対し、５０質量％以上である実施例２１では、インクの吐出性及び画像の耐擦性により優れていた。

以上、本開示のインクの実施例として、マゼンタインク、及び、不可視インクとしてのスクアリリウム顔料インクの実施例を示したが、マゼンタ以外の色のインク、スクアリリウム顔料インク以外の不可視インク、及びクリアインクを用いた場合においても、本開示のインクの条件を満足する限り、上述した実施例と同様の効果が得られることは言うまでもない。
また、本開示のインクの実施例によって１色目のインク膜を形成してピニング露光を施し、次いで、１色目のインク膜の少なくとも一部に重なるようにして、ラジカル重合性モノマー、光重合開始剤、及び着色剤を含有する２色目以降のインクを付与して２色目以降のインク膜を形成し、次いで、１色目のインク膜及び２色目以降のインク膜に本露光を施して多色画像を記録した場合にも、上述した実施例と同様の効果が得られることは言うまでもない。

２０２０年３月２６日に出願された日本国特許出願２０２０－０５６５８４号の開示は、その全体が参照により本明細書に取り込まれる。
本明細書に記載された全ての文献、特許出願、及び技術規格は、個々の文献、特許出願、及び技術規格が参照により取り込まれることが具体的かつ個々に記された場合と同程度に、本明細書に参照により取り込まれる。

Claims (13)

1. ラジカル重合性モノマー、無機酸化物粒子、光酸発生剤、及び光ラジカル重合開始剤を含有し、
   前記無機酸化物粒子の平均一次粒径が、０．１μｍ～３．０μｍであり、
   前記ラジカル重合性モノマーが、単官能のラジカル重合性モノマー及び２官能のラジカル重合性モノマーの少なくとも一方を含み、
   前記単官能のラジカル重合性モノマー及び前記２官能のラジカル重合性モノマーの総含有量が、活性エネルギー線硬化型インクの全量に対し、５０質量％以上であり、
   インクジェットインクである、
   活性エネルギー線硬化型インク。
2. 前記無機酸化物粒子が、シリカ粒子及びアルミナ粒子の少なくとも一方を含む請求項１に記載の活性エネルギー線硬化型インク。
3. 前記光酸発生剤が、スルホニウム塩である請求項１又は請求項２に記載の活性エネルギー線硬化型インク。
4. 更に、光カチオン増感剤を含有する請求項１～請求項３のいずれか１項に記載の活性エネルギー線硬化型インク。
5. 前記光カチオン増感剤が、アントラセン骨格を含む化合物である請求項４に記載の活性エネルギー線硬化型インク。
6. 前記光カチオン増感剤の含有量が、活性エネルギー線硬化型インクの全量に対し、０．５質量％～５．０質量％である請求項４又は請求項５に記載の活性エネルギー線硬化型インク。
7. 前記無機酸化物粒子の含有量が、活性エネルギー線硬化型インクの全量に対し、０．５質量％～１５．０質量％である請求項１～請求項６のいずれか１項に記載の活性エネルギー線硬化型インク。
8. 前記光酸発生剤の含有量に対する前記無機酸化物粒子の含有量の質量比が、０．２～１５．０である請求項１～請求項７のいずれか１項に記載の活性エネルギー線硬化型インク。
9. 前記無機酸化物粒子及び前記光酸発生剤の総含有量が、活性エネルギー線硬化型インクの全量に対し、１．０質量％～１７．５質量％である請求項１～請求項８のいずれか１項に記載の活性エネルギー線硬化型インク。
10. 前記光ラジカル重合開始剤の含有量に対する、前記ラジカル重合性モノマー、前記無機酸化物粒子、及び前記光酸発生剤の総含有量の質量比が、６．０～４５．０である請求項１～請求項９のいずれか１項に記載の活性エネルギー線硬化型インク。
11. 更に、炭素数１２以上の鎖状アルキル基を含むエステル化合物及び炭素数１２以上の鎖状アルキル基を含むケトン化合物からなる群から選択される少なくとも１種であるゲル化剤を含有する請求項１～請求項１０のいずれか１項に記載の活性エネルギー線硬化型インク。
12. 被記録媒体上に、請求項１～請求項１１のいずれか１項に記載の活性エネルギー線硬化型インクを付与してインク膜を得る付与工程と、
    前記インク膜に活性エネルギー線を照射する照射工程と、
    を含む画像記録方法。
13. 前記照射工程は、前記インク膜に前記活性エネルギー線を、酸素濃度５体積％以下の雰囲気下で照射する工程を含む請求項１２に記載の画像記録方法。