JP7238175B2 - 摩耗部材アセンブリにおける安定化特定構造 - Google Patents

Description

本出願は、2016年5月13日に提出されて“八角形の接触面を備えた摩耗部材安定化システム”と称された米国仮特許出願第62/335,789号、及び、2017年1月3日に提出されて“摩耗部材アセンブリにおける安定化特定構造”と称された米国仮特許出願第62/441,779号の特典を主張するものであり、それらの開示内容は言及したことにより全体的に本明細書中に援用される。

本開示内容は概略的に、掘削用の摩耗部材(wear member)をバケット唇部に対して固着するアダプタを含む、地面に食い込む摩耗部材アセンブリに関する。更に詳細には、本開示内容は、隣接する摩耗部材同士の間における負荷担持表面を安定化させる方法に関する。

建築、採掘において見られる掘削用バケット、及び、他の土工機器(earth moving equipment)の如き物質排除装置は、地面に食い込む歯部の如き交換可能な摩耗部分を含むことが多い。これらは、多くの場合、掘削用バケットの如き更に大寸の基礎構造に対して着脱自在に取付けられると共に、排除されつつある土壌もしくは他の物質に対して擦過的に摩耗接触する。例えば、掘削用バケットなどの如き掘削機器上に配備される掘削歯部は典型的に、前側バケット唇部に対して適切に繋留された比較的に高重量のアダプタ部分を備えて成る。該アダプタ部分は典型的に、前方突出ノーズを含んでいる。交換可能な歯部は典型的に、アダプタ・ノーズを着脱自在に受容する後向きキャビティを含んでいる。上記歯部をアダプタ・ノーズ上に保持するために、歯部及びアダプタ・ノーズの両者上には、概略的に整列された横方向開口が形成され得ると共に、整列された各開口内へと、適切なコネクタ構造が打ち込まれて強制的に保持されることで、交換可能な歯部は、それに関連付けられたアダプタ・ノーズ上に着脱自在に繋留される。

通常動作の間において、上記歯部は、多方向における負荷に直面する。もし上記歯部が上記ノーズ上に安定的な様式で位置決めされなければ、該歯部が蒙る負荷は、アダプタに対する付加的摩耗を引き起こし得る。従って、優れたアダプタ・ノーズ、及び、歯部における対応開口に対する要望が存在する。

幾つかの代表的実施形態に依ると、摩耗部材アセンブリは、バケット唇部に対して取付可能なノーズを含み得る。上記ノーズは、当該後側部分の末端に向かい、該ノーズの長手軸線に向けて収束する第１群の８つの実質的に平坦な表面を有する後側部分を含み得る。上記第１群の実質的に平坦な表面は、頂部及び底部表面を有する第１部分集合の表面と、第２部分集合の側部表面と、担持表面を備えて成る第３部分集合の表面とを含み得る。上記第３部分集合の表面は、角度付けられると共に、上記第１部分集合の表面と上記第２部分集合の表面との間に位置される。上記ノーズはまた、上記後側部分の前方に位置された前側部分であって、該前側部分は、該前側部分の末端に向かい、上記ノーズの上記長手軸線に向けて収束する第２群の８つの実質的に平坦な表面を有するという前側部分も含み得る。上記第２群の実質的に平坦な表面は、頂部及び底部表面を有する第４部分集合と、第５部分集合の側部表面と、担持表面を備えて成る第６部分集合の表面とを含み得、上記第５群の表面は、角度付けられると共に、上記第１部分集合の表面及び上記第２部分集合の表面の間に位置される。上記摩耗部材アセンブリは、後端部に向けて開口するキャビティを有する摩耗部材も含み得、上記キャビティは、上記第３部分集合の表面及び上記第５部分集合の表面に対応する後側及び前側の担持表面を備えて成る。

幾つかの代表的実施形態に依れば、摩耗部材は、当該後側部分の末端に向かい、第１角度にて長手軸線に向けて収束する第１群の８つの表面を有する後側部分を有するキャビティを含む。上記第１群の実質的に平坦な表面は、頂部及び底部表面と、一群の側部表面と、担持表面を備えて成る一群の対角的表面とを含み得る。上記キャビティは、上記後側部分に隣接して前方に位置された前側部分を更に含み得、上記前側部分は、上記第１角度より小さい第２角度にて上記長手軸線に向けて収束する第２群の８つの表面を有する。上記キャビティは更に、少なくとも部分的に上記対角的表面に沿って位置された一群のポケットを含み得、該ポケットは内向き垂直表面を有する。

幾つかの代表的実施形態に依れば、摩耗部材アセンブリは、アダプタ・ノーズであって、断面幅及び断面高さを有する後側部分であって、上記断面幅は上記断面高さと異なり、当該後側部分は２つの非担持表面及び４つの実質的に平坦な担持表面を有し、上記２つの非担持表面は断面が実質的に水平であり且つ上記４つの実質的に平坦な担持表面は断面が傾斜しており、上記４つの実質的に平坦な担持表面の内の第１の２つの表面は、上記２つの実質的に平坦な非担持表面の第１の横方向側に配設され、上記４つの実質的に平坦な担持表面の内の第２の２つの表面は、上記２つの実質的に平坦な非担持表面の第２の横方向側に配設され、当該後側部分の末端にて、上記２つの非担持表面のいずれか一方の断面幅は、上記４つの実質的な担持表面の内の任意の表面の断面幅と異なる、という後側部分、を有するというアダプタ・ノーズ、を含み得る。

幾つかの代表的実施形態に依れば、摩耗部材は、後側部分と前側部分とを有するキャビティを含む。上記後側部分は、断面幅及び断面高さを有し得、上記断面幅は上記断面高さと異なる。上記キャビティは、２つの実質的に平坦な非担持表面、及び、４つの実質的に平坦な担持表面を有し得る。上記２つの実質的に平坦な非担持表面は断面が実質的に水平であり得ると共に、上記４つの実質的に平坦な担持表面は断面が傾斜され得る。上記４つの実質的に平坦な担持表面の内の第１の２つの表面は、上記２つの実質的に平坦な非担持表面の第１の横方向側に配設され得ると共に、上記４つの実質的に平坦な担持表面の内の第２の２つの表面は、上記２つの実質的に平坦な非担持表面の第２の横方向側に配設され得る。上記後側部分の末端にて、上記２つの実質的に平坦な非担持表面のいずれか一方の断面幅は、上記４つの実質的な担持表面の内の任意の表面の断面幅と異なり得る。

本開示内容は、アダプタ・ノーズの如き摩耗部材ノーズ上に配設された特に形状化された担持表面と、上記ノーズ上に導入された付加的な摩耗部材上の対応形状化された担持表面とを有する摩耗部材アセンブリに関している。上記の概略的な説明及び以下の図面及び詳細な説明はいずれも、本質的に例示的かつ説明的であると共に、本開示内容の有効範囲を制限することなく、本開示内容の理解を実現することが意図されることは理解される。その点に関し、当業者であれば、本開示内容の付加的な見地、特徴及び利点は、以下の内容から明らかであろう。

本開示内容は、地面に食い込む掘削／物質排除動作の間に、摩耗部材上の負荷担持表面を安定化させることで、安定性及び支持を提供する方法に関する。幾つかの実施形態において、本開示内容は、支持構造に対して取付可能な中空の地面食込み摩耗部材であって、地面に食い込むべく配置された先端部と、自身内に形成されたキャビティを有する後端部とを含み得るという摩耗部材を記述する。上記キャビティは、内側面を有し、長手方向に延在する軸線及び前側部分を有し、且つ、上記後端部に隣接する後側部分を有し得る。上記内側面は、水平方向に離間されて対向する各内壁を有し、且つ、上側内側面及び下側内側面を形成する垂直方向に離間されて対向する各内壁を有し得る。上記上側内側面及び上記下側内側面は各々、上記支持構造に対する担持合致を提供すべく配置された、中央配設されて内方突出する担持表面部分を有する。各内方突出担持表面部分は、上記キャビティの上記後側部分内に配設され得ると共に、縦方向長さよりも小さい横方向幅を有し得、且つ、上記支持構造の陥没部内に受容可能である。上記内方突出担持表面は、上記先端部において垂直方向に課された負荷を支持すべく配置され得る。

幾つかの代表的実施形態に依れば、本開示内容は、摩耗部材を受容すべく配置された支持構造に関し、該支持構造は、上記摩耗部材のキャビティを受容すべく配置されたノーズを含み得る。上記ノーズは、複数の外向き表面を有する前側部分を含み得、各外向き表面は、上記ノーズの長手軸線に関して第１角度にて角度付けられる。上記ノーズは、２つの水平方向に離間された外向き表面と、上向き表面及び下向き表面を含む２つの垂直方向に離間された外向き表面とを有する後側部分を更に含み得、上記水平方向に離間された外向き表面及び上記垂直方向に離間された外向き表面は、上記第１角度とは異なる第２角度にて上記長手軸線に関して角度付けられる。上記ノーズは更に、上記上向き表面上に位置された第１凹状担持表面を含み得る。上記ノーズは更に、上記下向き表面上に位置された第２凹状担持表面を含み得る。

付加的な代表的実施形態に依れば、本開示内容は、アダプタのノーズに嵌合すべく配置されたキャビティを含み得る摩耗部材に関している。上記キャビティは、複数の内向き表面を有する前側部分を含み得、各内向き表面は、上記キャビティの長手軸線に関して第１角度にて角度付けられる。上記キャビティは、２つの水平方向に離間された内向き表面と、上向き表面及び下向き表面を含む２つの垂直方向に離間された内向き表面とを含み得、上記水平方向に離間された内向き表面及び上記垂直方向に離間された内向き表面は、上記第１角度とは異なる第２角度にて上記長手軸線に関して角度付けられる。上記キャビティは、上記上向き表面上に位置された第１凸状担持表面を含み得る。上記キャビティは、上記下向き表面上に位置された第２凸状担持表面を含み得る。

更なる代表的実施形態に依れば、本開示内容は、バケット唇部に対して上記アダプタを固着すべく配置された後端部と、ノーズを有する前端部とを有するアダプタを含み得る摩耗部材アセンブリに関する。上記摩耗部材は、上向きの凹状担持表面を少なくとも部分的に限局する上向きの実質的に平坦な表面、及び、下向きの凹状担持表面を少なくとも部分的に限局する下向きの実質的に平坦な表面も含み得る。上記摩耗部材アセンブリは、地面に食い込むべく配置された前端部と、キャビティを有する後端部とを有する摩耗部材も含み得る。上記キャビティは、自身から延在する第１外方突出部を有する下向き表面を含み得、上記第１外方突出部は、上記上向きの凹状担持表面に嵌合すべく配置される。上記キャビティは、自身から延在する第２外方突出部を有する上向き表面を含み得、上記第２外方突出部は、上記下向きの凹状担持表面に嵌合すべく配置される。

添付図面は、本明細書中に開示されたシステム、デバイス及び方法の実施形態を例証すると共に、上記説明と併せて、本開示内容の原理を説明する役割を果たす。

本明細書中に記述された原理を取入れた一実施例に係る、地面に食い込む摩耗部材アセンブリの概観図である。 本明細書中に記述された原理を取入れた一実施例に係る、頂部及び底部表面上の担持表面部分を備えたアダプタ・ノーズの斜視図である。 本明細書中に記述された原理を取入れた一実施例に係る、アダプタのノーズにおける担持表面部分の長手断面概観を示す概略図である。 本明細書中に記述された原理を取入れた一実施例に係る、アダプタのノーズにおける担持表面部分の長手断面概観を示す概略図である。 本明細書中に記述された原理を取入れた一実施例に係る、ノーズにおける担持表面部分の横方向断面概観を示す概略図である。 本明細書中に記述された原理を取入れた一実施例に係る、ノーズにおける担持表面部分の横方向断面概観を示す概略図である。 本明細書中に記述された原理を取入れた一実施例に係る、担持表面部分を備えたノーズの平面図である。 本明細書中に記述された原理を取入れた一実施例に係る、担持表面部分を備えたノーズの前面図である。 本明細書中に記述された原理を取入れた一実施例に係る、ノーズ内の担持表面部分に対応する突出部を有する歯部の斜視図である。 本明細書中に記述された原理を取入れた一実施例に係る、突出部を備えた歯部の長手断面図である。 本明細書中に記述された原理を取入れた一実施例に係る、突出部を備えた歯部の横方向断面図である。 本明細書中に記述された原理を取入れた一実施例に係る、突出部を備えた歯部の横方向断面図である。 本明細書中に記述された原理を取入れた一実施例に係る、キャビティ内へと見た歯部の背面図である。 本明細書中に記述された原理の一実施例に係る、地面に食い込む摩耗部材アセンブリの分解斜視図である。 本明細書中に記述された原理の一実施例に係る、アダプタ・ノーズの長手軸線に沿って見た該ノーズを示す図である。 本明細書中に記述された原理の一実施例に係る、アダプタ・ノーズの側面図である。 本明細書中に記述された原理の一実施例に係る、キャビティ内へと見た歯部を示す図である。 本明細書中に記述された原理の一実施例に係る、歯部アセンブリの側断面図である。 本明細書中に記述された原理の一実施例に係る、アダプタ・ノーズの斜視図である。 本明細書中に記述された原理の一実施例に係る、捩れ制御特定構造を備えたアダプタ・ノーズを示す図である。 本明細書中に記述された原理の一実施例に係る、捩れ制御特定構造を備えたアダプタ・ノーズの側面図である。 本明細書中に記述された原理の一実施例に係る、捩れ制御特定構造を備えたアダプタ・ノーズの斜視図である。 本明細書中に記述された原理の一実施例に係る、捩れ制御特定構造を備えたアダプタ・ノーズの平面図である。 本明細書中に記述された原理の一実施例に係る、捩れ制御特定構造を備えたアダプタ・ノーズに嵌合すべく設計されたキャビティを有する歯部を示す概略図である。 本明細書中に記述された原理の一実施例に係る、長手軸線に対して直交するアダプタ・ノーズの断面を示す図である。 本明細書中に記述された原理の一実施例に係る、捩れ制御特定構造を備えたアダプタ・ノーズの長手軸線に直交する断面を示す図である。 本明細書中に記述された原理の一実施例に係る、アダプタ・ノーズの前側部分の断面を示す図である。 本明細書中に記述された原理の一実施例に係る、オフセット捩れ制御特定構造を備えたアダプタ・ノーズの断面を示す図である。

これらの図は、以下の詳細な説明を参照することにより更に良好に理解されよう。

本開示内容の原理の理解を促進する目的で、次に、図面中に示された実施形態に対して参照が為されると共に、それらを記述すべく特定の用語が使用される。しかし、開示内容の有効範囲の制限が意図されないことは理解される。開示内容が関連する分野の当業者により通常的に想起される如く、記述されたデバイス、機器、方法、及び、本開示内容の原理の一切の更なる応用に対する一切の変更及び更なる改変は、十分に企図されている。これに加え、同一の要素もしくは特定構造が順次的な図中に出現する場合、本開示内容は、ひとつ以上の実施形態もしくは図に関し、幾つかの要素もしくは特定構造を、高度の詳細なしで記述する。ひとつ以上の実施形態又は図に関して記述された特定構造、構成要素及び／又は段階は、本開示内容の他の実施形態もしくは図に関して記述された特定構造、構成要素及び／又は段階と組み合わされ得ることが十分に企図される。簡素化のために、幾つかの場合において、同一もしくは同様の部材を参照すべく各図を通して同一もしくは同様の参照番号が使用される。

本開示内容は、バケット唇部に対して固着可能であるアダプタ・ノーズを含む、地面に食い込む摩耗部材アセンブリに関する。上記地面に食い込む摩耗部材アセンブリは、上記アダプタ・ノーズに対して固着可能である、歯部、又は、中間アダプタの如き他の摩耗部材も含む。上記摩耗部材は、アダプタ・ノーズに嵌合すべく設計された後ろ向きキャビティを含む。上記ノーズは、前側の一群の表面及び後側の一群の表面を含み得ると共に、幾つかの実施形態において、上記前側の一群の表面及び上記後側の一群の表面の両方が、横方向断面において実質的に八角形の形状を形成し得る。上記前側の一群の表面及び上記後側の一群の表面の両方の種々の表面は、合致(又は担持)表面であり得る一方、上記前側の一群の表面及び上記後側の一群の表面の他の表面は、非合致(又は非担持)表面であり得る。幾つかの特定実施例において、上記後側の一群の表面の内の頂部表面及び底部表面は、合致表面であり得ると共に、上記歯部又はアダプタの一方上における突出部の如き干渉担持特定構造、及び、上記歯部又はアダプタの他方上における一致凹所を含み得る。これらは協働することで、上記摩耗部材の安定性及び整列性を支援する様式で、垂直負荷を上記アダプタ・ノーズ上に分散させ得る。本明細書中で用いられる如く、合致表面とは、負荷担持表面である。

幾つかの実施形態において、上記地面に食い込む摩耗アセンブリのアダプタは、角度付けられた側部表面上に合致表面を含む。これらの合致表面は、上記地面に食い込む摩耗アセンブリが垂直負荷又は水平負荷に委ねられたときにひとつより多い合致表面に対する安定化接触を提供する様式で配設され得る。例えば、付与された垂直の下向き負荷は、２つの角度付き合致表面により支持され得ると共に、付与された垂直の上向き負荷は、２つの別体的な角度付き合致表面により支持され得る。同様に、左側の水平負荷は、２つの角度付き合致表面により支持され得ると共に、右側の水平負荷は、２つの角度付き合致表面により支持され得る。幾つかの実施形態においては、上記アダプタ・ノーズの末端もしくは前端部分には一群の角度付き合致表面が配設され、上記アダプタ・ノーズの基端又は後端部分には別の一群の角度付き合致表面が配設される。この様にして、歯部の如き摩耗部材は、上記アダプタ・ノーズの末端及び基端の両方にて、複数の角度付き合致表面により支持され得る。

図１は、本開示内容の一実施例に係る代表的な地面に食い込む摩耗部材アセンブリ100の概観図である。示された実施形態において、地面に食い込む摩耗部材アセンブリ100は、歯部(又は摩耗部材)104、アダプタ102、及び、繋止ピン106を含む。この実施例において、摩耗アセンブリ100は、シュラウド摩耗部材108も含んでいる。アダプタ102は、繋止ピン106を受容する(不図示の)孔を含む。歯部104もまた、繋止ピン106が貫通して挿入され得る孔を含んでいる。繋止ピン106は、歯部104をアダプタ102上に固着し得る。本明細書においてアダプタ102は、支持構造とも称され得る、と言うのも、それは、この実施形態においては歯部104である付加的構成要素に対する安定化支持を提供するからである。

図２は、アダプタ102の斜視図である。本実施例に依れば、アダプタ102は、前端部201及び後端部212を含む。前端部201はノーズ203を含むと共に、後端部212は、アダプタ102を(不図示の)バケット唇部に対して固着すべく配置されて二分岐された一対の脚部214a、214bを含む。前端部201及び後端部212を貫通して、長手軸線211が示される。(不図示の)バケット唇部の縁部に対して平行に延在するであろう位置においては、参照のために横方向軸線215が示される。

本実施例に依れば、ノーズ203は、前側部分205、後側部分207、及び、前側部分205と後側部分207との間に延在する中間部分209を含む。前側部分205は、前向きの端部表面220と、該端部表面220に隣接した八角形配置の複数の外向き表面202とを含む。この実施形態において、表面202の各々は、長手軸線211に関して角度付けられる。更に、上記表面の内の少なくとも４つは、横方向軸線215に対して角度付けられる。幾つかの実施例においては、複数の表面202の内の少なくとも４つが、負荷担持合致表面であり得る。例えば、幾つかの実施形態において、各表面202は、負荷担持合致表面として、角度付き表面202a、202b、202c及び202dを含み得る。他の実施形態において、各表面202は、負荷担持合致表面として、垂直及び水平な表面202e、202f、202g及び202hを含み得る。幾つかの実施形態において、表面202の各々は実質的に平坦であり得るが、他の実施形態においては、各表面202の内の４つのみが実質的に平坦である。更に別の実施形態においては、８個の表面202の内の異なる個数が実質的に平坦である。

本実施例において、後側部分207もまた、八角形配置の複数の外向き表面204を含んでいる。表面204の各々は、上記長手軸線に関して角度付けられる。後側表面204の各々は、上記長手軸線に関して異なる様に角度付けられ得る。例えば、側部表面204f、204hは、上記長手軸線に関し、頂部及び底部の表面204e、204gとは異なる様に角度付けられ得る。本実施例において、各後側表面204は、上記長手軸線に関し、各前側表面202とは異なる様に角度付けられる。詳細には、各後側表面204は、上記長手軸線に関し、各前側表面202よりも大きい角度にて角度付けられる。実施例において種々の前側表面202は、上記長手軸線に関して異なる角度を有し得る。同様に、各後側表面204は、上記長手軸線に関して異なる角度を有し得る。斯かる実施例において、上記長手軸線に向けて後側表面204の各々が収束する平均角度は、、各前側表面202が上記長手軸線に向けて収束する平均角度よりも大きくされ得る。図２の斜視図において示された如く、各後側表面204は、角度付き表面204a、204b、204cを含む。ノーズ203の逆側は、例えば、図４Ａ及び図４Ｂにおいて認識される付加的な角度付き表面204dを含む。各後側表面204はまた、頂部表面204e及び側部表面204hも含んでいる。ノーズ203はまた、例えば、図４Ａ及び図４Ｂにおいて認識される底部表面204g、及び、逆側の側部表面204fも含んでいる。各後側表面204はまた、担持又は合致表面も含み得る。幾つかの実施例において、後側表面204の各々は、担持合致表面であり得る。幾つかの実施例においては、角度付き表面204a、204b、204c、204dのみが合致表面であり得る。幾つかの実施例においては、水平及び垂直な表面204e、204f、204g、204hのみが合致表面であり得る。幾つかの実施形態においては、表面204の各々が実質的に平坦であり得る一方、他の実施形態においては、８つの表面204の内の４つのみが実質的に平坦である。更に別の実施形態においては、異なる個数の表面204が実質的に平坦である。

本実施例において、中間部分209は、複数の外向き表面216を含む。これらの外向き表面216は、各表面202及び各表面204の間に延在すると共に、それらと交錯し得る。幾つかの実施形態において、各表面216は、長手軸線211に対し、各表面202及び各表面204とは異なる様に角度付けられ得る。図２を参照すると、各外向き表面216は、他の表面の中でも、上向き表面216a及び下向き表面216b(図３Ａ及び図３Ｂ)を含む複数の表面を含み得る。この実施形態において、中間部分209の各側部表面は、孔206を含み得る。上記ノーズの上記中間部分の回りには、(図５及び図６に最適に見られる如く)付加的な角度付き表面216c、216d、216e、216fが配設される。

図２、図３Ａ、図３Ｂ、図５及び図６を参照すると、中間部分209の上向き表面216aは、後側部分207の隣接上側表面204e及び前側部分205の隣接頂部表面202eの両方とは異なる角度にて延在し得る。従って、上向き表面216aは、後側部分207の隣接上側表面204e及び前側部分205の隣接頂部表面202eに対して非平坦であり得る。同様の様式で、中間部分209の下向き表面216bは、後側部分207の隣接底部表面204g及び前側部分205の底部表面202gの両方とは異なる角度にて延在し得る。

本実施例において、頂部表面204eは、その上に位置された凹状担持表面210を含む。幾つかの実施例において、頂部表面204eは、凹状担持表面210を限局する。幾つかの実施形態において、凹状担持表面210は、上向き表面216a及び頂部表面204eの交差部に掛け亙る。凹状担持表面210は、この実施形態において、摩耗部材104の対応突出部と協働して負荷担持安定性ならびに横方向安定性を提供し得る陥没部である。この斜視図からは視認されないが、ノーズ203もまた、頂部表面204eとは逆側の底部表面上に、同様の凹状担持表面部分を有し得る。幾つかの実施形態において、上記底部表面上の凹状担持表面は、頂部表面204e上の凹状担持表面210と同一的に形状化され得る。本実施例において、凹状担持表面210は、形状が実質的に楕円形である。他の形状も企図される。例えば、形状が楕円形である代わりに、凹状担持表面210は、円形であり得るか、又は、他の一定の形態を有し得る。

ノーズ203は、側部表面204hから(この斜視図にては示されない)逆側の側部表面まで延在する孔206も含む。この実施形態において、孔206は、ノーズ203の中間部分209に形成される。孔206は、繋止ピンを受容すべく寸法設定かつ形状化される。本実施例において、孔206は、凹状担持表面210の前方に位置される。換言すると、凹状担持表面210の少なくとも一部分は、孔206の後方に位置される。幾つかの実施例においては、凹状担持表面210全体が、孔206の後方に位置され得る。他の実施形態において、孔206は、部分的にのみノーズ203を貫通して延在する。ノーズ203の逆側には、対応する孔206が形成され得る。これらの実施形態においては、摩耗部材104をアダプタ102に対して固着すべく２本の別体的な繋止ピンが使用され得る(図１を参照)。

上記ノーズはまた、捩れ制御表面230b、230dも含んでいる。捩れ制御表面230a、230cは、図４Ｂ及び図６に示される。捩れ制御特定構造230a、230b、230c及び230dは、外向きの実質的に平坦な表面であって、以下において更に詳細に記述される上記歯部のキャビティ内の各対応表面に当接して合致すべく寸法設定かつ形状化されたという表面であり得る。本実施例において、捩れ制御表面230a、230b、230c、230dは、夫々、後側部分207の角度付き表面204a、204b、204c、204dと交錯する。特に、捩れ制御表面230a、230b、230c、230dは、垂直表面204f、204hに対して角度付き表面204a、204b、204c、204dが交わる近傍にて、斯かる表面と交錯する。幾つかの実施例において、捩れ制御表面230a、230b、230c、230dは、垂直表面204f、204hと面一であり得る。

幾つかの実施例において、各前側表面202及び各後側表面204の両方の各角度付き表面は、担持(又は合致)表面であり得る。詳細には、表面202a、202b、202c、202d、204a、204b、204c、204dが担持表面であり得る。付加的に、各前側表面202及び各後側表面204の内の水平表面及び頂部表面は、非担持(又は非合致)表面であり得る。詳細には、表面202e、202f、202g、202h、204e、204f、204g、204hが非担持表面であり得る。担持表面及び非担持表面の他の組み合わせも企図される。

図３Ａ及び図３Ｂは、アダプタ102の一部の長手断面概観を示す概略図であり、上側凹状担持表面210及び下側凹状担持表面213を示している。図３Ｂは特に、アダプタ102のノーズの底部表面204gにおける担持表面部分213を示している。幾つかの実施例において、頂部表面204e及び底部表面204gは、両方とも合致表面であり得る。斯かる場合において、各側部表面又は各角度付き表面の如き他の表面は、合致表面又は非合致表面のいずれかであり得る。例えば、全ての角度付き表面が非合致表面である一方、頂部、底部及び側部の各表面が合致表面であるという場合があり得る。上記で示された如く、凹状担持表面210の幾つかの実施形態は、上向き表面216a及び頂部表面204eの交差部に掛け亙る。斯かる実施形態において、上向き表面216aは非合致表面であり得る一方、凹状担持表面210は合致表面を構成する。幾つかの実施例において、凹状表面210、213は、非担持表面であり得る。斯かる実施例においては、水平、垂直及び角度付きの各表面の種々の組み合わせが合致表面であり得ると共に、幾つかの場合、角度付き表面のみが合致表面である。全ての表面が合致表面であるという場合があり得る。合致表面及び非合致表面の他の組み合わせが企図される。例えば、図１１Ａ乃至図１６Ｄに伴う説明において以下に示されるのと同様の様式にて、各角度付き表面は合致表面であり得る一方、水平及び垂直の各表面は非合致表面である。

底部の凹状担持表面213は、頂部の凹状担持表面部分210と実質的に同一であり得る。幾つかの実施例において、底部の凹状担持表面部分213の位置及び形状は、頂部の凹状担持表面部分210の位置及び形状を鏡映し得る。従って、上述された配置構成と同様に、底部の凹状担持表面213は、下向き表面216bと底部表面204gとの交差部に掛け亙り得る。斯かる実施形態において、底部向き表面216bは非合致表面であり得る一方、下側凹状担持表面213は合致表面を形成する。幾つかの実施例において、底部の凹状担持表面部分213は、頂部の凹状担持表面部分210から長手方向にオフセットされ得る。例えば、底部の凹状担持表面部分213は、頂部の凹状担持表面部分210よりも、上記ノーズの前部に対して更に接近し、又は、更に離間され得る。

この実施形態において凹状担持表面部分210、213は、凹状表面から平坦な上側表面204eまでの形状遷移部としての円滑で丸み付けされた表面を有する陥没部として形成される。該陥没部は、使用の間において負荷に晒されたとき、摩耗部材104の後部に対する横方向安定性を提供する。これに加え、摩耗部材104の前側先端上に垂直負荷が向けられたとき、上記陥没部は上記摩耗部材の後側部分における負荷を分散すると共に、該負荷は、凹状担持表面部分210、213を通して上記アダプタ(又は、備えられているならば中間アダプタ)に対して伝達される。これに加え、負荷を担持する凹状表面部分210、213は、横方向安定性を支援する湾曲側面を備えた円滑表面を提供する。従って、摩耗部材104の端部における逆側の負荷に帰着する該摩耗部材の前側先端における横方向負荷は、凹状担持表面部分210、213の湾曲横側面により、一定程度まで緩和され得る。理解され得る如く、上記陥没部は、アダプタ102の先端部表面220に臨むべく長手方向に角度付けられた頂部表面204e上に形成される。従って、陥没形成された担持表面部分210及び213内へと、摩耗部材104の内側面上の対応突出部が直接的に嵌合し得る。

図４Ａ及び図４Ｂは、アダプタ102における凹状担持表面部分210、213の横方向断面概観を示す概略図である。図４Ａ及び図４Ｂはまた、後側表面204の各々も示している。詳細には、図４Ａ及び図４Ｂは、上向きの頂部表面204e、外向きの側部表面204f、204h、及び、下向きの底部表面204gを示している。図４Ａ及び図４Ｂはまた、外向きの角度付き表面204a、204b、204c、204dも示している。示された代表的実施形態において、凹状担持表面部分210、213は、後側部分207において、上向きの頂部表面204e及び下向きの底部表面204gにおいてのみ形成される一方、外向きの側部表面204f、204h、及び、外向きの角度付き表面204a、204b、204c、204dは全て、比較的に平坦に形成される。これにより、支持された歯部104への垂直負荷に対する付加的な合致表面支持が提供される一方、水平な、すなわち、側面同士の間の負荷に対しては標準的な支持が提供され得る。

図５は、アダプタ102のノーズ203の平面図である。凹状担持表面部分210は、上向き表面216eと頂部表面204eとの交差部内へ且つそれと交差して延在して示される。幾つかの実施例において、凹状担持表面部分210の横方向幅504は、頂部表面204eの横方向幅508の約60～80％の範囲内であり得る。幾つかの実施例において、凹状担持表面部分210の横方向幅504は、頂部表面204eの横方向幅508の約70％であり得る。凹状担持表面部分210の縦方向長さ502は、該凹状担持表面部分210の横方向幅504と同様であり得る。幾つかの実施例において、凹状担持表面部分210の縦方向長さ502は、横方向幅504よりも約0～50％の範囲内で大きくされ得る。凹状担持表面部分210は、応力集中部によるアダプタ102の脆弱化を最小限度に抑えながら、安定性を提供し且つ頂部表面204eの表面積を増大すべく寸法設定され得る。従って、上記陥没形成された担持表面の深度は、安定性及び強度の必要なバランスを提供すべく選択され得る。幾つかの実施形態において、上記担持表面部分の深度は、約0.1インチ～約0.625インチの範囲内であるべく選択されるが、他の深度が企図される。

図６は、凹状担持表面部分210を備えたアダプタ102の僅かに傾斜され前面図である。図６はまた、頂部表面204e、頂部表面202e、及び、頂部表面216aも示している。図６はまた、後側の角度付き表面204a、204b、前側の角度付き表面202a、202b、及び、中間の非担持表面216c及び216fも示している。

図７Ａは、上記キャビティの内側面から延在する突出部を含む摩耗部材104の斜視図である。摩耗部材104は、中空の地面食込み摩耗部材とも称され得る。摩耗部材104は歯部とも称され得るが、該摩耗部材104は、他の摩耗部材により支持されるべく、又は、それを支持すべく構成された、中間アダプタ又は他の摩耗部材も構成し得る。摩耗部材104は、該摩耗部材の前端部701における先端部708を含む。先端部708は、地面に食い込み又はそれを貫通すべく配置されると共に、概略的には作用端部と称され得る。摩耗部材104はまた、アダプタ102のノーズ203を受容すべく寸法設定かつ形状化された(図７Ｂにおいて断面で示された)キャビティを有する後端部も含んでいる。

本実施例において、摩耗部材104の側面709は、繋止ピン106(図１)を受容すべく寸法設定かつ形状化された孔711を含む。幾つかの実施形態において、摩耗部材104の逆側は、同様の孔を含み得る。孔711は、摩耗部材104がノーズ203上に適切に設置されたとき、該孔711がアダプタ102の孔206と整列される如く位置決めされ得る。故に、繋止ピン106は、摩耗部材104をアダプタ102上に保持すべく、孔206、711に貫通挿入され且つ設置され得る。

本実施例において、摩耗部材104は摩耗インディケータ731を含む。該摩耗インディケータ731は、摩耗部材104が交換されるべきときを操作者に対して示す、摩耗部材104における窪みもしくは陥没部であり得る。詳細には、摩耗部材104は、それが掘削作業に対して使用されるにつれて、摩耗する。それが、該摩耗インディケータ731の底部が摩耗部材104の残部と面一である箇所まで摩耗したとき、このことは、該摩耗部材104を交換する時期であることを操作者に対して表示する。摩耗インディケータ731は、それが、摩耗部材104が交換されるべき前に予期される摩耗量に関連付けられた深度を有する様に、寸法設定かつ形状化され得る。この予期される摩耗量は、通常動作の間に摩耗部材104が摩耗する様式を表す履歴データに基づき得る。摩耗インディケータ731は、摩耗部材104上の他の箇所にも位置され得る。

図７Ｂは、アダプタ102上の凹状担持表面210、213に対応すべく配置された上側突出部706及び下側突出部707を示す摩耗部材104の長手断面図である。摩耗部材104は、先端部708及び後端部703を含む。後端部703には、該後端部703から長手方向に内方に延在するキャビティ702が形成される。該キャビティ702は、摩耗部材104の後方に開口すると共に、アダプタ102のノーズ203に嵌合すべく形状化及び寸法設定される。

幾つかの実施形態において、キャビティ702は、ノーズ203の種々の表面と対応する表面を有すべく形状化される。幾つかの実施形態においては、全ての表面が合致表面であるとは限らないので、キャビティ702及びノーズ203の各合致表面のみが同一形状を有する。すなわち、キャビティ702は、該キャビティ702の合致表面がアダプタ102の合致表面に一致する様に、輪郭形成され得る。この故に、ノーズ203の各外側面に関連する本明細書における該当記述は、摩耗部材104のキャビティ702の各内側面に対して等しく適用される。ノーズ203と同様に、キャビティ702は、前側部分720、後側部分722、及び、中間部分724を含む。キャビティ702はまた、この実施形態において摩耗部材104の長手軸線と同軸的である長手軸線718も含んでいる。該長手軸線718に対して直交して横方向軸線719(図７Ａ及び図１０)が延在すると共に、該横方向軸線は、バケット唇部の先端部に対して実質的に平行に位置すべく配置される。

本実施例に依れば、キャビティ702は、前側部分720、中間部分724及び前側部分720を含む。前側部分720は、八角形状にて複数の実質的に平坦な内向き表面721a、721b、721e、721f、721gを含む(図７Ｂの断面図において、全ての８つの表面が示されてはいない)。これらの表面721a、721b、721e、721f、721gは、アダプタ102の前側部分205の各外向き表面202の内の幾つかに対応し得る。上述された如く、前側部分205の幾つかの表面202は合致表面であり得る一方、幾つかは非合致表面であり得る。アダプタ102の各合致表面はキャビティ702の各合致表面に合致し得る一方、アダプタ102の各非合致表面は、キャビティ702の各非合致表面と僅かに異なる形状を有し得るか、又は、キャビティ702の各非合致表面からオフセットされ得る。

中間部分724は、複数の実質的に平坦な内向き表面723a、723b、723e、723f、723gを含む(図７Ｂの断面図において、全ての表面が示されているのではない)。これらの表面723a、723b、723e、723f、723gは、アダプタ102の中間部分209の各外向き表面216の幾つかに対応し得る。詳細には、アダプタ102の各合致表面は、キャビティ702の各合致表面に合致し得る一方、アダプタ102の各非合致表面は、キャビティ702の各非合致表面と僅かに異なる形状を有し得るか、又は、キャビティ702の各非合致表面からオフセットされ得る。

後側部分722は、八角形状にて複数の実質的に平坦な内向き表面704a、704b、704c、704d、704e、704f、704g、704hを含む(幾つかの表面は、図８Ａ及び図８Ｂにおいて更に良好に示される)。これらの表面は、(垂直方向に分離された)上側内側面704e及び下側内側面704g、水平方向に分離された側部表面704f、704h、上側の角度付き内側面704a、704c、及び、下側の角度付き内側表面704b、704gを含む。これらの表面704a、704b、704c、704d、704e、704f、704g、704hは、アダプタ102の前側部分207の各外向き表面204に対応し得る。詳細には、アダプタ102の各合致表面はキャビティ702の各合致表面に合致し得る一方、アダプタ102の各非合致表面は、キャビティ702の各非合致表面と僅かに異なる形状を有し得るか、又は、キャビティ702の各非合致表面からオフセットされ得る。

キャビティ702は、ノーズ203の上向き表面204eと合致すべく設計された上側の内向き表面704eを含む。幾つかの実施形態において、上側の内向き表面204eは、実質的に平坦であり得る。該上側の内向き表面704eはまた、それから延在する上側突出部706も含んでいる。上側突出部706は、内方突出担持表面部分706とも記述され得る、と言うのも、それは、摩耗部材104及びキャビティ702の長手軸線718に向けて内方に突出するからである。上側の内方突出担持表面部分706は、ノーズ203の凹状担持表面部分210に合致すべく寸法設定かつ形状化される。同様に、上記キャビティは、ノーズ203の下向き表面204gと合致すべく設計された下側の内向き表面704gを含む。下側の内向き表面704gもまた、内方突出担持表面部分707を含む。上記キャビティは、ノーズ203の表面202、204に小列する他の表面も含む。内方担持表面部分706、707は、凸状であると共に、上記先端部において垂直方向に課された負荷を支持すべく配置される。

突出部706、707は、それらの夫々の表面704e、704g上で中央に配置され得る。故に、突出部706、707は、表面704e、704gの平坦部分により限局され得る。付加的に、突出部706、707は、ノーズ203の対応する担持表面部分210、213が相互からオフセットされるなら、相互からオフセットされ得る。上側突出部706及び下側突出部706は両方とも、傾斜角度にて接線を有する断面円弧を形成し得る。幾つかの実施例においては、上側表面704上の一個のみの突出部706、及び、下側表面704g上の一個のみの突出部707があり得る。但し、幾つかの実施例においては、各表面704e、704g上の付加的な突出部があり得る。

本実施例において、突出部706、707の表面は、アダプタ・ノーズ203の担持表面部分210、213に当接する担持表面として作用し得る。故に、突出部706、707及び担持表面部分210、213を備えて成る干渉特定構造は、種々の方向における負荷に対して付加的な支持を提供し得る。更に、それらの湾曲性質の故に、各突出部及び各陥没部は、横方向安定性を提供すると共に、垂直方向に関する担持表面として作用する。

キャビティ702は、摩耗部材104がアダプタ102上に載置されたときに孔206と整列する孔725も含み得る。斯かる整列によれば、上記繋止ピンが、それを貫通して挿入され得る。幾つかの実施例において、摩耗部材104は、上記キャビティの片側に単一の孔を含み得ると共に、幾つかの実施例において、摩耗部材104は、キャビティ702の各側にひとつずつ、２つの孔を含み得る。

キャビティ702は、内向きの捩れ制御表面727a、727cも含む。図１０には、捩れ制御表面727b、727dが示される。内向きの捩れ制御表面727a、727b、727c、727dは、上記アダプタ・ノーズの外向きの捩れ制御特定構造230a、230b、230c、230dに当接して合致すべく寸法設定かつ形状化される。

図８及び図９は、上記突出部を備えた歯部の横方向断面図である。図８は、ノーズ203の壁部204e、204gに対応する、垂直方向に離間された内壁704e、704gを示している。図８はまた、ノーズ203の壁部204f、204hに対応する、水平方向に離間されて対向する内壁704f、804hも示している。図８はまた、ノーズ203の外向きの横方向に角度付けられた壁部204a、204b、204c、204dに対応する横方向に角度付けられた内向き壁部704a、704b、704c、704dも示している。

図１０は、キャビティ702内へと見た上記歯部の後面図である。上記キャビティ内に見ると、該キャビティ702の前側部分720の表面721a、721b、721c、721d、721e、721f、721g、721hが視認され得る。付加的に、キャビティ702の中間部分724の表面723a、723b、723c、723d、723e、723f、723g、723hも視認され得る。更に、表面704a、704b、704c、704d、704e、704g、ならびに、突出部706、707が視認され得る。

凹状担持表面部分210、213及び突出部706、707は、形状が実質的に楕円形であるが、幾つかの実施例は、多角形に形状化された担持表面部分及び突出部を有し得る。幾つかの実施例において、各担持表面部分は、繋止ピンが貫通して挿入される孔206、711の近傍のもしくは隣接する側部表面に載置され得る。突出部706、707は、上記凹状担持表面部分の寸法及び形状に一致すべく寸法設定かつ形状化されることから、いずれか一方の記述は、他方に対して等しく適用される。

アダプタ102上の陥没部が記述され且つ摩耗部材104の内側面上の突出部が記述されたが、幾つかの実施形態は、アダプタ102上の突出部及び摩耗部材104上の陥没部を配備すべく逆に配置されることを銘記すべきである。

本開示内容はまた、バケット唇部と歯部とに対して固着可能なアダプタ・ノーズを含む、地面に食い込む摩耗部材アセンブリにも関している。上記ノーズは、上記歯部のキャビティ内に受容されるべく配置された角度付き担持表面を含む。上記キャビティは、上記ノーズの各担持表面に対応してそれらと係合する担持表面を含む。幾つかの実施例に依ると、上記アダプタ・ノーズは、該ノーズの末端における前側部分、及び、該ノーズの基端における後側部分を含み得る。上記後側部分は、上記ノーズの長手軸線に向けて収束する８つの実質的に平坦な表面を含み得る。上記前側部分はまた、上記ノーズの長手軸線に向かい、但し、更に浅い角度にて収束する８つの実質的に平坦な表面も含み得る。故に、幾つかの実施形態において、上記前側部分及び後側部分の両方が、実質的に八角形状の断面を有する。幾つかの実施形態においては、上記後側部分において、八角形状の断面の水平及び垂直な各表面は、非担持表面であり得ると共に、(例えば、非水平及び非垂直な表面などの)角度付き表面は、担持表面であり得る。上記前側部分においては、各角度付き表面も担持表面であり得る。

図１１Ａは、地面に食い込む摩耗部材アセンブリ10の分解斜視図である。本実施例に依れば、摩耗部材アセンブリ10は、ノーズ1100及び摩耗部材1200を含む。摩耗部材1200の代表的実施形態は、歯部1200である。別の実施形態において、摩耗部材1200は中間アダプタである。他の摩耗部材が企図される。ノーズ1100は、前側部分1124及び後側部分1122を含む。示された実施例において、ノーズ1100は、ブロックとして示された基本構造であって、但し、図１におけるアダプタ102と同様に、二分岐されたアダプタ脚部を有するバケット受容部分などの、該ノーズの支持を行う任意の付加的な取付け構造を表すという基本構造から延在している。幾つかの実施形態において、上記ノーズは、掘削機のバケット唇部に対して固着可能である。上記ノーズは、アダプタもしくは中間アダプタの一部を形成し得ると共に、本明細書においては支持構造とも称され得る、と言うのも、それは、この実施形態においては歯部1200である付加的構成要素に対する安定化支持を提供するからである。ノーズ1100は、繋止ピンを受容する孔12も含んでいる。本実施例において、上記ノーズは、捩れ制御特定構造18を含む。歯部1200はまた、繋止ピンが貫通挿入され得る孔14も含む。此処では、多数の公知の繋止ピンが採用され得ることから、繋止ピンの詳細は含まれない。歯部1200はまた、(図１１Ａにおいては示されない)後ろ向きキャビティ、及び、先端部16としての地面食い込み端部も含んでいる。摩耗部材アセンブリ10を貫通して、軸線1105が延在する。

図１１Ｂは、ノーズ1100の長手軸線1105に沿って見た該ノーズ1100の概観を示している。図１１Ｃは、横方向軸線1107に沿って見たノーズ1100の側面概観を示している。横方向軸線1107は、(不図示の)バケット唇部の縁部に対して平行に延在する位置に整列される。上述された如く、ノーズ1100は、バケット唇部に対して固着され得ると共に、前側部分1124及び後側部分1122を含む。後側部分1122は、一群の８つの実質的に平坦な表面を含む。特に、上記群は、頂部表面1108a及び底部表面1108bを有する部分集合と、２つの側部表面1106a、1106bの部分集合と、４つの角度付き表面1110a、1110b、1110c、1110dの部分集合とを含む。上記頂部及び底部表面は水平表面と称され得ると共に、各側部表面は、垂直表面と称され得る、と言うのも、斯かる表面は断面が水平及び垂直だからである。４つの角度付き表面1110a、1110b、1110c、1110dは、歯部1200の各表面と接触して協働すべく配置された担持表面であり得る。各担持表面は角度付けられることから、各担持表面は、水平及び垂直の両方の負荷に対して抗し得る。各角度付き表面はまた、対角的又は傾斜的な表面とも称され得る。水平表面1108a、1108b及び垂直表面1106a、1106bの両方が、非担持表面であり得る。

この代表的実施形態において、８の実質的に平坦な表面の各々は、ノーズ1100の長手軸線1105に向けて収束する。幾つかの実施例において、長手軸線1105に関する８つの実質的に平坦な表面の角度は、約5～25°の範囲内であり得る。幾つかの実施例において、上記角度は、約8～15°の範囲内であり得る。他の範囲も企図される。この実施形態において、頂部及び底部表面1108a、1108bは、側部表面1106a、1106bよりも広幅であり得る。故に、上記八角形状の断面は、高さ1134と幅1132が異なり得る。このことは、捩れ制御及び安定性を支援する。

示された代表的実施形態において、前側部分1124もまた、一群の８つの実質的に平坦な表面を含んでいる。特に、該群は、頂部表面1114a及び底部表面1114bを有する部分集合と、２つの側部表面1112a、1112bの部分集合と、４つの角度付き担持表面1116a、1116b、1116c、1116dの部分集合とを含む。４つの角度付き表面1116a、1116b、1116c、1116dは、歯部1200の各表面と接触して協働すべく配置された担持表面であり得る。各担持表面は角度付けられるので、各担持表面は、水平及び垂直の両方の負荷に対して抗し得る。頂部及び底部表面1114a、1114bは、非担持表面でもあり得る。幾つかの実施例において、側部表面1112a、1112bは担持表面であり得る。但し、幾つかの実施例において、側部表面1112a、1112bは非担持表面であり得る。幾つかの実施形態において、前側部分1124又は後側部分1122の各非担持表面は、実質的に平坦でないことがある。

幾つかの実施形態において、前側部分1124の８つの実質的に平坦な表面の各々は、後側部分1122の８つの実質的に平坦な表面が長手軸線1105に向けて収束する角度よりも浅い角度にて、ノーズ1100の長手軸線1105に向けて収束する。幾つかの実施例において、長手軸線1105に関する前側部分1124の８つの実質的に平坦な表面の角度は、約0～15°の範囲内であり得る。幾つかの実施例において、上記角度は、約1～8°の範囲内であり得る。付加的に、頂部及び底部表面1114a、1114bは、側部表面1112a、1112bよりも広幅であり得る。故に、上記八角形状の断面は、高さ1134と幅1132が異なる。このことは、安定性及び捩れ制御も支援する。幾つかの実施例において、前側部分1124における、側部表面の幅に対する頂部もしくは底部表面の幅の比率は、後側部分1122におけるのとは異なっている。例えば、前側部分1124における、側部表面の幅に対する頂部もしくは底部表面の幅の比率は、後側部分1122におけるよりも大きくされ得る。

図１２Ａは、キャビティ1205内へと見た歯部1200の概観を示している。図１２Ｂは、図１２Ａにおける１２Ｂ－１２Ｂ線に沿って破断された長手軸線1105に沿う歯部1200の断面図である。キャビティ1205は、歯部1200の後端部1209に形成され、該後端部1204から長手方向内方に延在する。キャビティ1205は、ノーズ1100の各担持表面に対応して接触結合する複数の担持表面を有している。それはまた、基準長手軸線1105及び横方向軸線1107も有する。キャビティ1205は、前側部分1224及び後側部分1222も含む。後側部分1222は、一群の８つの実質的に平坦な表面を含む。従って、この代表的実施形態において、上記一群の実質的に平坦な表面は、頂部表面1208a及び底部表面1208bを有する部分集合と、２つの側部表面1206a、1206bの部分集合と、４つの角度付き表面1210a、1210b、1210c、1210dの部分集合とを含む。４つの角度付き表面1210a、1210b、1210c、1210dは、担持表面であり得る。各担持表面は角度付けられるので、各担持表面は、使用の間に歯部1200に対して付与され得る水平及び垂直の両方の負荷に対して抗し得る。頂部及び底部表面1208a、1208b及び側部表面1206a、1206bの両方ともが、非担持表面であり得る。幾つかの実施例において、各非担持表面は、実質的に平坦でないこともある。例えば、各非担持表面は、湾曲され得る。

前側部分1224もまた、前側の一群の８つの実質的に平坦な表面を含んでいる。特に、該前側群は、頂部表面1214a及び底部表面1214bを有する部分集合と、２つの側部表面1212a、1212bの部分集合と、４つの角度付き表面1216a、1216b、1216c、1216dの部分集合とを含む。４つの角度付き表面1216a、1216b、1216c、1216dは、担持表面であり得る。再び、各担持表面は角度付けられるので、各担持表面は、水平及び垂直の両方の負荷に対して抗し得る。水平表面1214a、1214bは、非担持表面でもあり得る。幾つかの実施例において、垂直表面1212a、1212bは、担持表面であり得る。但し、幾つかの実施例において、垂直表面1212a、1212bは非担持表面であり得る。

次に図１１Ｃを参照すると、ノーズ1100は、後側表面1101、及び、前側の八角形状当接表面1118を含む。前側当接表面1118は、八角形状を有し得る。前側当接表面1118は合致表面であり得る、と言うのも、それは、(図１２Ａ及び図１２Ｂに示された)キャビティ1205の前側当接表面1218と接触すべく設計されるからである。キャビティ1205の前側当接表面1218もまた、八角形状を有し得る。歯部1200の後端部1109における後側表面1201は、ノーズ1100の後側表面1101に接触しても良く、しなくても良い。

幾つかの実施形態において、ノーズ1100及び歯部1200は、該歯部が、180°回転され得ると共に、依然として該歯部上に適切に嵌合し得る様に、対称的に設計され得る。これにより、歯部1200は、一定期間の摩耗の後で、反転されることが許容される。歯部1200は次に、反転された位置で使用され続けられ得る。これにより、歯部1200の寿命が伸ばされる。

図１３は、ノーズ1100の斜視図である。実質的に平坦な表面1106a、1106b、1108a、1108b、1110a、1110b、1110c、1110d、1112a、1112b、1114a、1114b、1116a、1116b、1116c、1116dに加え、前側部分1124及び後側部分1122の両方が、各平坦表面間に位置された湾曲表面を有し得る。後側表面1101を有する実施形態において、ノーズ1100は、後側表面1101から、後側部分1122の８つの実質的に平坦な表面1106a、1106b、1108a、1108b、1110a、1110b、1110c、1110dまでの間に配設されて移行する各表面1302を含み得る。ノーズ1100はまた、前側部分1124及び後側部分1122の両方における平坦表面1106a、1106b、1108a、1108b、1110a、1110b、1110c、1110d、1112a、1112b、1114a、1114b、1116a、1116b、1116c、1116cの各々の隣接縁部間における長寸湾曲表面1304も含み得る。 ノーズ1100はまた、後側部分1122の平坦表面1106a、1106b、1108a、1108b、1110a、1110b、1110c、1110dと、前側部分1124の各平坦表面との間に位置された湾曲表面1306も含み得る。ノーズ1100はまた、前側当接表面1118と、前側部分1124の平坦表面1112a、1112b、1114a、1114b、1116a、1116b、1116c、1116dとの間に位置された湾曲表面1308も含み得る。幾つかの実施形態において、これらの湾曲表面は、使用の間における位置的応力を最小限度に抑えることが意図されたフィレットもしくは円形部であり得る。各湾曲表面はまた、上記摩耗部材のキャビティに対する隙間の提供も支援し得る。

幾つかの実施例において、後側部分1122の末端1307において、頂部及び底部の非担持表面1108a、1108bの断面幅W1は、後側部分1122の基端1305における断面幅W3とは異なる。例えば、後側部分1122の末端1307における頂部及び底部の非担持表面1108a、1108bの断面幅W1は、後側部分1122の基端1305における断面幅W3よりも小寸であり得、逆も同様である。更に、後側部分1122の末端1307における担持表面1110a、1110b、1110c、1110dの断面幅W2は、基端1305における断面幅W4と異なり得る。例えば、後側部分1122の末端1307における担持表面1110a、1110b、1110c、1110dの断面幅W2は、基端1305における断面幅W4よりも小寸であり得、逆も同様である。更に、後側部分1122の末端1307における頂部及び底部表面1108a、1108bの断面幅W1は、後側部分1122の末端1307における担持表面1110a、1110b、1110c、1110dの断面幅W2と異なり得る。例えば、後側部分1122の末端1307における頂部及び底部表面1108a、1108bの断面幅W1は、後側部分1122の末端1307における担持表面1110a、1110b、1110c、1110dの断面幅W2よりも小寸であり得、逆も同様である。更に、後側部分1122の基端1305における頂部及び底部表面1108a、1108bの断面幅W3は、後側部分1122の基端1305における担持表面1110a、1110b、1110c、1110dの断面幅W4と異なり得る。例えば、後側部分1122の基端1305における頂部及び底部表面1108a、1108bの断面幅W3は、後側部分1122の基端1305における担持表面1110a、1110b、1110c、1110dの断面幅W4よりも大寸であり得、逆も同様である。

図１４Ａは、ノーズ1100に関する摩耗部材1200の捩れ運動に対して抗する捩れ制御特定構造1402a、1402b、1402c、1402dを備えた代表的なアダプタ・ノーズ1400の概観を示している。図１４Ｂは、捩れ制御特定構造を備えたアダプタ・ノーズ1400の側面概観を示している。図１４Ｃは、捩れ制御特定構造を備えたアダプタ・ノーズ1400の斜視図である。図１４Ｄは、捩れ制御を備えたアダプタ・ノーズ1400の平面図である。示された代表的実施形態において、アダプタ・ノーズ1400は、図１１Ａ、図１１Ｂ、図１１Ｃ及び図１３に関して記述された角度付き担持表面を含んでいる。便宜上、これらの担持表面は、図１４Ａ、図１４Ｂ、図１４Ｃ及び図１４Ｄに関して再びは記述されない。捩れ制御特定構造1402a、1402b、1402c、1402dは、ノーズ1400から延在する突出部を備えて成る。捩れ制御特定構造の各々は、垂直で平坦な外向き表面1404a、1404b、1404c、1404dを含む。捩れ制御特定構造1402a、1402b、1402c、1402dは、アダプタ・ノーズ1400の後端部の近傍に位置される。捩れ制御特定構造1402a、1402b、1402c、1402dは、垂直表面1404a、1404b、1404c、1404dがノーズ1400の角度付き担持表面1110a、1110b、1110c、1110dと交錯する様にも位置される。図１４Ｄに示された如く、垂直表面1404a、1402b、1402c、1404dは、長手軸線に向けてテーパ付けされる。これにより、歯部1200は、ノーズ1100から更に容易に取り外され得る。

図１４Ｂの側面図に最適に見られる如く、捩れ制御特定構造1402a、1402b、1402c、1402dは、平坦表面1108a及び1108bにより生成される境界内に収容される。示された好適実施例において、アダプタ・ノーズ1400は、上側部分上に配設された捩れ制御特定構造1402a、1402b、及び、下側部分上に配設された捩れ制御特定構造1402c、1402dを含む。幾つかの実施形態において、アダプタ・ノーズ1400は、上側部分又は下側部分の一方のみに、捩れ制御特定構造を含む。同様に、示された実施形態において、捩れ制御特定構造1402a、1402bは、捩れ制御特定構造1402c、1402dに対して垂直に整列されて示される。幾つかの実施形態において、各捩れ制御特定構造は、垂直には整列されない。

図１５は、捩れ制御特定構造1402a、1402b、1402c、1402dの如き捩れ制御特定構造を備えたアダプタ・ノーズ1400の如きアダプタ・ノーズに嵌合すべく設計されたキャビティ1505を有する歯部1500を示す概略図である。キャビティ1505は、所定数のポケット1502a、1502b、1502c、1502dを含み得る。ポケット1502a、1502b、1502c、1502dは、アダプタ・ノーズ1400の捩れ制御特定構造1402a、1402b、1402c、1402dを受容すべく設計され得る。示された代表的実施形態において、ポケット1502a、1502b、1502c、1502dは、アダプタ・ノーズ1400の垂直表面1404a、1404b、1404c、1404dに対応する垂直で平坦な内向き表面1504a、1504b、1504c、1504dを含む。故に、ノーズ1400の垂直表面1404a、1404b、1404c、1404dは、該ノーズ1400と歯部1500との間の捻れに抗すべく、歯部1500の垂直表面1504a、1504b、1504c、1504dに係合かつ接触結合すべく設計される。歯部1500は、図１２Ａ及び図１２Ｂに関して示された如く、アダプタ・ノーズ1400の各平坦担持表面と接触結合する平坦担持表面を有し得る。

図１６Ａは、組立てられた状態において長手軸線(例えば、図１１Ｂの1105)に対して直交するアダプタ・ノーズ1100の断面を示している。従って、図１６Ａは、歯部1200の断面も示している。示された如く、ノーズ1100の角度付き担持表面1110a、1110b、1110c、1110dは、歯部1200の角度付き担持表面1210a、1210b、1210c、1210dに当接して合致する。これらの角度付き担持表面は、アダプタ・ノーズ1100に対する歯部1200の垂直及び横方向の両方の運動を最小限度に抑え、又は、阻止する。幾つかの実施例において、上記ノーズの水平な非担持表面1108a、1108bと、歯部1200の水平な非担持表面1208a、1208bとの間には、間隙があり得る。同様に、上記ノーズの垂直な非担持表面1106a、1106bと、歯部1200の垂直な非担持表面1206a、1206bとの間には、間隙があり得る。但し、幾つかの実施例において、ノーズ1100及び歯部1200の両方の各非担持表面は、歯部1200が上記ノーズに嵌合されたときに接触し得る。各角度付き担持表面の故に、垂直及び横方向の両方の運動が最小限度に抑えられ得る。

図１６Ｂは、捩れ制御特定構造を備えたアダプタ・ノーズ1400の長手軸線に直交する断面を示している。上述された如く、ノーズ1400の垂直表面1404a、1404b、1404c、1404dは、歯部1500の垂直表面1504a、1504b、1504c、1504dに当接して合致する。故に、捩れ制御特定構造1402a、1402b、1402c、1402dは、ノーズ1400と歯部1500との間における捻り運動及び捩れに抗すべく配置される。このことは、使用の間におけるアダプタ・ノーズ1400上での歯部1500の安定化を支援し得る。

図１６Ｃは、アダプタ・ノーズ1100の前側部分の断面を示している。図１６Ｃは、歯部1200の断面も示している。示された如く、ノーズ1100の角度付き担持表面1116a、1116b、1116c、1116dは、歯部1200の角度付き担持表面1216a、1216b、1216c、1216dに当接して合致する。幾つかの実施例において、上記ノーズの水平な非担持表面1114a、1114bと、歯部1200の水平な非担持表面1214a、1214bとの間には、間隙があり得る。本実施例において、ノーズ1100の垂直表面1112a、1112b、及び、歯部1200の垂直表面1212a、1212bは、担持表面であることから、それらの間に間隙はない。但し、幾つかの実施例において、ノーズ1100の垂直表面1112a、1112bと、歯部1200の垂直表面1212a、1212bとの間には、間隙があり得る。この代表的実施形態において、角度付き担持表面1116c及び1116dは、アダプタ・ノーズ1100の底部表面1114bに隣接するが、その一部は形成はしない。この角度付き設計態様は、幾つかの場合、アダプタ・ノーズ1100の耐用寿命を延ばし得る。使用の間において、操作者が歯部の底部部分を摩耗させ、アダプタ・ノーズ1100の底部表面を偶発的に露出して摩耗させることは、珍しくはない。その様なことは、アダプタ・ノーズの最底部表面を担持表面として利用する習用のシステムにおいて、上記アダプタ・ノーズ上に載置された次続的な歯部の安定性に悪影響し得る。摩耗した担持表面は揺動を導入し、摩耗を更に加速すると共に、可能的には永続的にアダプタ・ノーズを破損し得る。しかし、本明細書中に開示された代表的実施形態は、水平な底部表面上ではなく、角度付きの底部表面上に担持表面を含んでいる。この故に、操作者が不注意でアダプタ・ノーズの底部表面の一部を摩耗させたとしても、各角度付き担持表面は依然として、水平方向及び垂直方向の両方において、歯部に対して安定性を提供し得る。これにより、アダプタ・ノーズの耐用寿命は延ばされ得る、と言うのも、歯部は、アダプタ・ノーズの摩耗した底部表面によってさえも、適切に支持され得るからである。

図１６Ｄは、オフセットされた捩れ制御特定構造を備えたアダプタ・ノーズ1450の断面を示している。例えば、表面1454aは、表面1454cからオフセットされる。同様に、表面1454bは表面1454dからオフセットされる。歯部1550は、対応する表面1554a、1554b、1554c、1554dを含む。各オフセットは、歯部1550が依然として倒立して反転され且つノーズ1450に嵌合し得る如きである。換言すると、上記歯部は、２つの回転位置においてアダプタ・ノーズ1450に対して係合可能である。

８つの平坦表面を有するとして記述されてきたが、本明細書中に記述されたアダプタ・ノーズ及び歯部の幾つかの実施形態は、４つの角度付き平坦表面、及び、４つ未満の平坦な垂直もしくは水平表面を含む。幾つかの実施形態において、本明細書中に記述されたアダプタ・ノーズ及び歯部は、２つの隣接する平坦な角度付き表面を接続する丸形の又は弧状の外側面を含む。例えば、幾つかの実施形態は、垂直な側面を含まず、隣接する表面106a及び1106bを接続する丸形部を備える。これらの実施形態において、表面1106a及び1106bは、平坦担持表面1110a及び1110cを接続する丸形表面により置き換えられ得る。上記歯部は、一致すべく形成され得る。幾つかの実施形態において、上記アダプタ・ノーズには、８つの平坦表面が形成され得るが、キャビティ1205の如き上記歯部のキャビティには、６つのみの平坦表面が形成され得る。幾つかの実施例において、本明細書中に記述された垂直表面1206a及び1206bは、丸み付けされ得る一方、キャビティ1205は依然として、上記アダプタ・ノーズの平坦な角度付き担持表面に係合して合致すべく形成され得る。

2017年1月3日に提出されて“地面に食い込む摩耗部材アセンブリのための締着スプリングを備えたコネクタ”と称された米国仮特許出願第62/441,756号、及び、2016年5月12日に提出されて“摩耗部材アセンブリのための締結具”と称された米国仮特許出願第62/335,424号は、此処で言及したことにより全体的に援用される。

当業者であれば、本開示内容により包含される実施形態は、上述された特定の代表的実施形態に制限されないことを理解し得よう。その点に関し、代表的実施形態が示され且つ記述されてきたが、上述の開示内容においては、広範囲な改変、修正、組み合わせ、及び、置換が企図される。斯かる変更は、本開示内容の有効範囲から逸脱せずに、上記内容に対して行われ得ることは理解される。従って、添付の各請求項は、広範囲に、且つ、本開示内容と一致する様式で解釈されることが適切である。
また、本発明の第１の態様は、バケット唇部に対して取付可能なノーズにおいて、
当該後側部分の末端に向かい、該ノーズの長手軸線に向けて収束する第１群の８つの表面を有する後側部分であって、該第１群の実質的に平坦な表面は、
頂部及び底部表面を有する第１部分集合の表面と、
各側部表面を有する第２部分集合と、
各担持表面を備えて成る第３部分集合の表面であって、角度付けられると共に、前記第１部分集合の表面と前記第２部分集合の表面との間に位置される、第３部分集合の表面とを備えて成る、後側部分と、
前記後側部分の前方に位置された前側部分であって、該前側部分は、該前側部分の末端に向かい、前記ノーズの前記長手軸線に向けて収束する第２群の８つの表面を有し、前記第２群の表面は、
頂部及び底部表面を有する第４部分集合と、
各側部表面を有する第５部分集合と、
各担持表面を備えて成る第６部分集合の表面であって、角度付けられると共に、前記第１部分集合の表面と前記第２部分集合の表面との間に位置される、第６部分集合の表面とを備えて成る、前側部分とを備えて成る、ノーズと、
後端部に向けて開口するキャビティを有する摩耗部材であって、前記キャビティは、前記第３部分集合の表面及び前記第６部分集合の表面に対応する後側及び前側の担持表面を備えて成る、摩耗部材とを備えて成る、摩耗部材アセンブリである。
本発明の第２の態様は、前記第３部分集合の表面及び前記第６集合の表面は、水平及び垂直の負荷に抗すべく配置される、第１の態様における摩耗部材アセンブリである。
本発明の第３の態様は、前記ノーズの末端における前向きの八角形状の当接表面を更に備えて成る、第１の態様における摩耗部材アセンブリである。
本発明の第４の態様は、前記第１部分集合の表面は、前記長手軸線に直交する方向において、前記第２部分集合の表面よりも長寸である、第１の態様における摩耗部材アセンブリである。
本発明の第５の態様は、前記第４部分集合の表面は、前記長手軸線に直交する方向において、前記第２部分集合の表面よりも長寸である、第１の態様における摩耗部材アセンブリである。
本発明の第６の態様は、前記第３部分集合の表面から延在する一群の４つの突出部を更に備えて成る、第１の態様における摩耗部材アセンブリである。
本発明の第７の態様は、前記突出部は、当該摩耗部材の捩れ運動に抗すべく配置された外向きの垂直表面を有する、第６の態様における摩耗部材アセンブリである。
本発明の第８の態様は、前記突出部の各々は、相互に整列される、第６の態様における摩耗部材アセンブリである。
本発明の第９の態様は、当該摩耗部材が２つの回転位置において前記ノーズに係合可能である如く、前記突出部の内の２つは、他の２つの突出部からオフセットされる、第６の態様における摩耗部材アセンブリである。
本発明の第１０の態様は、前記第１群の表面における表面の各々の間に位置された湾曲表面を更に備えて成る、第１の態様における摩耗部材アセンブリである。
本発明の第１１の態様は、前記第２群の８つの表面は、前記長手軸線に対し、前記第１群の８つの表面よりも浅い角度を有する、第１の態様における摩耗部材アセンブリである。
本発明の第１２の態様は、前側部分と後側部分とを有するノーズであって、前記後側部分は八角形構成の８つの表面を有し、前記後側部分の表面の各々は該後側部分の末端にて当該ノーズの長手軸線に向けて収束し、前記前側部分は８つの実質的に平坦な表面を有し、前記前側部分の表面の各々は該前側部分の末端にて前記長手軸線に向けて収束し、前記後側部分の両方の水平及び垂直表面は非担持表面である、ノーズと、
地面に食い込むための末端と、キャビティを有する基端とを有する摩耗部材であって、前記キャビティは、前記ノーズの前記前側部分及び前記後側部分に対応する各表面を備えた前側及び後側部分を有する、摩耗部材と、
を備えて成る、摩耗部材アセンブリである。
本発明の第１３の態様は、前記ノーズの前記後側部分及び前記前側部分の両方の各角度付き表面は、水平及び垂直の負荷に抗すべく配置された担持表面である、第１２の態様における摩耗部材アセンブリである。
本発明の第１４の態様は、前記後側部分及び前記前側部分の両方の各表面間の縁部は、斜端形成される、第１２の態様における摩耗部材アセンブリである。
本発明の第１５の態様は、前記後側部分の各角度付き表面から延在する一群の４つの突出部を更に備えて成る、第１２の態様における摩耗部材アセンブリである。
本発明の第１６の態様は、前記各突出部は、前記摩耗部材の捩れ運動に抗すべく配置された外向き側部表面を有する、第１５の態様における摩耗部材アセンブリである。
本発明の第１７の態様は、前記突出部の各々は、相互に整列される、第１５の態様における摩耗部材アセンブリである。
本発明の第１８の態様は、前記前側部分と前記後側部分との間に位置された湾曲表面を更に備えて成る、第１５の態様における摩耗部材アセンブリである。
本発明の第１９の態様は、キャビティであって、
末端に向かい、第１平均角度にて長手軸線に向かい収束する第１群の８つの表面を有する後側部分であって、該第１群の８つの表面は、
頂部及び底部表面と、
一群の側部表面と、
担持表面を備えて成る一群の角度付き表面とを備えて成る、後側部分と、
前記後側部分の前方に位置された前側部分であって、前記長手軸線に向かい、前記第１平均角度よりも小さい第２平均角度にて収束する第２群の８つの表面を有する前側部分と、
少なくとも部分的に前記各対角的表面に沿って位置された一群のポケットであって、内向き垂直表面を有する、一群のポケットとを有する、キャビティを備えて成る、摩耗部材である。
本発明の第２０の態様は、前記後側部分の断面の高さに対する幅の比率は、前記前側部分の断面の高さに対する幅の比率よりも小さい、第１９の態様における摩耗部材である。
本発明の第２１の態様は、前記前側部分は、４つの角度付き担持表面を備えて成る、第１９の態様における摩耗部材である。
本発明の第２２の態様は、アダプタ・ノーズであって、
断面幅及び断面高さを有する後側部分であって、前記断面幅は前記断面高さと異なり、当該後側部分は２つの非担持表面及び４つの実質的に平坦な担持表面を有し、前記２つの非担持表面は断面が実質的に水平であり且つ前記４つの実質的に平坦な担持表面は断面が傾斜しており、
前記４つの実質的に平坦な担持表面の内の第１の２つの表面は、前記２つの非担持表面の第１の横方向側に配設され、前記４つの実質的に平坦な担持表面の内の第２の２つの表面は、前記２つの実質的に平坦な非担持表面の第２の横方向側に配設され、当該後側部分の末端にて、前記２つの非担持表面のいずれか一方の断面幅は、前記４つの実質的な担持表面の内の任意の表面の断面幅と異なる、後側部分を有するアダプタ・ノーズ、を備えて成る、摩耗部材アセンブリである。
本発明の第２３の態様は、前記アダプタ・ノーズは、前記後側部分から前方に延在すると共に断面幅及び断面高さを有する前側部分を備えて成り、前記前側部分の前記断面幅は該前側部分の前記断面高さとは異なり、前記前側部分は、前側当接表面を有すると共に、２つの非担持表面及び４つの実質的に平坦な担持表面を有し、前記２つの非担持表面は断面が実質的に水平であり且つ前記４つの実質的に平坦な担持表面は断面が傾斜しており、
前記前側部分の末端にて、前記２つの非担持表面のいずれか一方の断面幅は、前記４つの実質的な担持表面の内の任意の表面の断面幅と異なる、第２２の態様における摩耗部材アセンブリである。
本発明の第２４の態様は、前記後側部分は、実質的に垂直な側部表面を形成する２つの付加的表面を備えて成る、第２２の態様における摩耗部材アセンブリである。
本発明の第２５の態様は、後側部分と前側部分とを有するキャビティであって、前記後側部分は断面幅及び断面高さを有し、前記断面幅は前記断面高さとは異なり、該キャビティは２つの非担持表面及び４つの実質的に平坦な担持表面を有し、前記２つの非担持表面は断面が実質的に水平であり、且つ、前記４つの実質的に平坦な担持表面は断面が傾斜しており、
前記４つの実質的に平坦な担持表面の内の第１の２つの表面は、前記２つの非担持表面の第１の横方向側に配設され、且つ、前記４つの実質的に平坦な担持表面の内の第２の２つの表面は、前記２つの非担持表面の第２の横方向側に配設され、前記後側部分の末端にて、前記２つの非担持表面のいずれか一方の断面幅は、前記４つの実質的に平坦な担持表面の内の任意の表面の断面幅と異なる、キャビティを備えて成る、摩耗部材である。
本発明の第２６の態様は、前記キャビティの前記前側部分は、前記後側部分から前方に延在すると共に、断面幅及び断面高さを備えて成り、前記前側部分の前記断面幅は該前側部分の前記断面高さとは異なり、前記前側部分は、前側当接表面を有すると共に、２つの非担持表面及び４つの実質的に平坦な担持表面を有し、前記２つの非担持表面は断面が実質的に水平であり且つ前記４つの実質的に平坦な担持表面は断面が傾斜しており、
前記前側部分の末端にて、前記２つの非担持表面のいずれか一方の断面幅は、前記４つの実質的に平坦な担持表面の内の任意の表面の断面幅と異なる、第２５の態様における摩耗部材である。
本発明の第２７の態様は、前記キャビティの前記後側部分は、２つの付加的な非担持側部表面を備えて成る、第２５の態様における摩耗部材である。
本発明の第２８の態様は、支持構造に対して取付可能な中空の地面食込み摩耗部材であって、
該摩耗部材は、地面に食い込むべく配置された先端部と、自身内に形成されたキャビティを有する後端部とを備えて成り、前記キャビティは内側面を有すると共に長手方向に延在する軸線を有し、上記キャビティは前側部分を有すると共に上記後端部に隣接する後側部分を有し、
上記内側面は、水平方向に離間されて対向する各内壁を有すると共に、該内側面は、上側内側面及び下側内側面を形成する垂直方向に離間されて対向する各内壁を有し、
上記上側内側面及び前記下側内側面は各々、前記支持構造に対する担持合致を提供すべく配置された、中央配設されて内方に突出する内方突出担持表面部分を有し、各内方突出担持表面部分は、前記キャビティの前記後側部分内に配設されると共に、該内方突出担持表面部分は、縦方向長さよりも小さい横方向幅を備えて成り、且つ、前記支持構造の陥没部内に受容可能であり、前記内方突出担持表面部分は、前記先端部において垂直方向に課された負荷を支持すべく配置される、
摩耗部材である。
本発明の第２９の態様は、各突出担持表面部分は、傾斜角度にて接線を有する断面円弧を形成する、第２８の態様における摩耗部材である。
本発明の第３０の態様は、前記上側内側面及び前記下側内側面は各々、中央配設されて内方突出する単一個のみの担持表面部分を有する、第２８の態様における摩耗部材である。
本発明の第３１の態様は、前記水平方向に離間されて対向する各内壁の夫々において、繋止ピンを受容すべく配置された一対の孔を更に備えて成る、第２８の態様における摩耗部材である。
本発明の第３２の態様は、前記上側内側面の前記内方突出担持表面及び前記下側内側面の前記内方突出担持表面は、少なくとも部分的に、前記一対の孔の後方に位置される、第３１の態様における摩耗部材である。
本発明の第３３の態様は、前記上側内側面の前記内方突出担持表面は、前記下側内側面の前記内方突出担持表面に対して長手方向に整列される、第２８の態様における摩耗部材である。
本発明の第３４の態様は、前記上側内側面の前記内方突出担持表面は、前記下側内側面の前記内方突出担持表面に対して長手方向にオフセットされる、第２８の態様における摩耗部材である。
本発明の第３５の態様は、前記各内方突出担持表面は実質的に楕円形状である、第２８の態様における摩耗部材である。
本発明の第３６の態様は、前記上側内側面の前記内方突出担持表面の横方向幅は、該上側内側面の幅の約60～80％の範囲内である、第２８の態様における摩耗部材である。
本発明の第３７の態様は、前記上側内側面の前記内方突出担持表面の縦方向長さは、該上側内側面の該内方突出担持表面の横方向幅よりも、約1～50％の範囲内で大きい、第２８の態様における摩耗部材である。
本発明の第３８の態様は、前記キャビティは、前側部分、中間部分、及び、後側部分を含み、
前記内方突出担持表面部分は、前記中間部分及び前記後側部分の交差部に掛け亙る、第２８の態様における摩耗部材である。
本発明の第３９の態様は、摩耗部材を受容すべく配置された支持構造であって、該支持構造は、
上記摩耗部材のキャビティを受容すべく配置されたノーズであって、
当該ノーズの長手軸線に関して第１角度にて角度付けられた複数の外向き表面を有する前側部分と、
２つの水平方向に離間された外向き表面と、上側内側面及び下側内側面を含む２つの垂直方向に離間された外向き表面とを有する後側部分であって、前記水平方向に離間された外向き表面及び前記垂直方向に離間された外向き表面は、前記第１角度とは異なる第２角度にて前記長手軸線に関して角度付けられる、後側部分と、
前記上向き表面上に位置された第１凹状担持表面と、
前記下向き表面上に位置された第２凹状担持表面とを備えて成るノーズを備えて成る、支持構造である。
本発明の第４０の態様は、前記各凹状担持表面の縦方向長さは、該各凹状担持表面の横方向幅よりも大きい、第３９の態様における支持構造である。
本発明の第４１の態様は、前記各凹状担持表面の横方向幅は、前記垂直方向に離間された外向き表面の幅の約70％である、第３９の態様における支持構造である。
本発明の第４２の態様は、アダプタのノーズに嵌合すべく配置されたキャビティであって、該キャビティは、
当該キャビティの長手軸線に関して第１角度にて角度付けられた複数の内向き表面を有する前側部分と、
２つの水平方向に離間された内向き表面と、上向き表面及び下向き表面を含む２つの垂直方向に離間された内向き表面とを有する後側部分であって、前記水平方向に離間された内向き表面及び前記垂直方向に離間された内向き表面は、前記第１角度とは異なる第２角度にて前記長手軸線に関して角度付けられる、後側部分と、
前記上向き表面上に位置された第１凸状担持表面と、
前記下向き表面上に位置された第２凸状担持表面とを備えて成るキャビティを備えて成る、摩耗部材である。
本発明の第４３の態様は、前記各凸状担持表面の縦方向長さは、該各凸状担持表面の横方向幅よりも大きい、第４２の態様における摩耗部材である。
本発明の第４４の態様は、前記各水平方向に離間された内向き表面の一方から、当該摩耗部材の外方まで延在する孔であって、繋止ピンを受容すべく寸法設定かつ形状化される孔を更に備えて成る、第４２の態様における摩耗部材である。
本発明の第４５の態様は、アダプタであって、
当該アダプタをバケット唇部に対して固着すべく配置された後端部と、
ノーズを備えて成る前端部であって、該ノーズは、
上向きの凹状担持表面を少なくとも部分的に限局する上向きの実質的に平坦な表面と、
下向きの凹状担持表面を少なくとも部分的に限局する下向きの実質的に平坦な表面とを備えて成る、前端部とを有するアダプタと、
摩耗部材であって、
地面に食い込むべく配置された前端部と、
キャビティを有する後端部であって、該キャビティは、
前記上向きの凹状担持表面に嵌合すべく配置された第１外方突出部が自身から延在する下向き表面と、
前記下向きの凹状担持表面に嵌合すべく配置された第２外方突出部が自身から延在する上向き表面と、
を備えて成る、後端部とを有する摩耗部材とを備えて成る、摩耗部材アセンブリである。
本発明の第４６の態様は、前記ノーズは、
前記アダプタの長手軸線に関して第１角度にて両方とも角度付けられた前記上向きの実質的に平坦な表面及び前記下向きの実質的に平坦な表面とを含む後側部分と、
前記第１角度よりも小さい第２角度にて前記長手軸線に関して角度付けられた複数の外向き表面を含む前側部分とを更に備えて成る、第４５の態様における摩耗部材アセンブリである。
本発明の第４７の態様は、前記キャビティは、
該キャビティの長手軸線に関して第１角度にて両方とも角度付けられた前記上向き表面及び前記下向き表面を含む後側部分と、
前記第１角度よりも小さい第２角度にて前記長手軸線に関して角度付けられた複数の内向き表面を含む前側部分とを更に備えて成る、第４５の態様における摩耗部材アセンブリである。
本発明の第４８の態様は、前記前側部分と前記後側部分との間の中間部分であって、該中間部分は、当該摩耗部材の長手軸線に向けて角度付けられた少なくともひとつの非担持表面を有し、該中間部分の前記非担持表面は、前記後側部分の前記２つの非担持表面とは異なる様に角度付けられ、且つ、前記前側部分の前記２つの非担持表面とは異なる様に角度付けられる、中間部分を更に備えて成る、第２５の態様における摩耗部材である。
本発明の第４９の態様は、当該摩耗部材は前記ノーズに対し、２つの回転位置において接続可能である、第１の態様における摩耗部材アセンブリである。
本発明の第５０の態様は、前記摩耗部材は、該摩耗部材の外側表面上に、窪みを備えて成る摩耗部材を含む、第１の態様における摩耗部材アセンブリである。

10 地面に食い込む摩耗部材アセンブリ
12 孔
14 孔
16 先端部
18 捩れ制御特定構造
100 地面に食い込む摩耗部材アセンブリ
102 アダプタ
104 歯部／摩耗部材
106 繋止ピン
201 前端部
202 前側表面／外向き表面
202a 前側の角度付き表面
202b 前側の角度付き表面
202c 角度付き表面
202d 角度付き表面
202e 頂部表面／水平表面
202f 垂直表面
202g 底部表面／水平表面
202h 垂直表面
203 アダプタ・ノーズ
204 外向き表面／後側表面
204a 後側の角度付き表面
204b 後側の角度付き表面
204c 外向きの角度付き表面
204d 外向きの角度付き表面
204e 上向きの頂部表面
204f 垂直表面／側部表面
204g 底部表面／下向き表面
204h 垂直表面／側部表面
205 前側部分
207 後側部分
209 中間部分
210 頂部の凹状担持表面部分
211 長手軸線
212 後端部
213 下側凹状担持表面
215 横方向軸線
216 外向き表面
216b 角度付き表面
216c 角度付き表面
216d 角度付き表面
216e 頂部表面
216f 底部向き表面
220 前向きの端部表面
230a 捩れ制御表面
230b 捩れ制御表面
230c 捩れ制御表面
230d 捩れ制御表面
702 キャビティ
704 上側表面
704a 角度付き内側面
704b 角度付き内側面
704c 角度付き内側面
704d 角度付き内側面
704e 上側内側面
704f 側部表面
704g 下側内側面
704h 側部表面
706 上側の内方突出担持表面部分
707 内方突出担持表面部分
708 先端部
711 孔
718 長手軸線
720 前側部分
721a 角度付き担持表面
721b 角度付き担持表面
721c 角度付き担持表面
721d 角度付き担持表面
721e 非担持表面
721f 非担持表面
721g 非担持表面
721h 非担持表面
722 後側部分
723a 角度付き担持表面
723b 角度付き担持表面
723c 角度付き担持表面
723d 角度付き担持表面
723e 表面
723f 表面
724 中間部分
727a 内向きの捩れ制御表面
727b 内向きの捩れ制御表面
727c 内向きの捩れ制御表面
727d 内向きの捩れ制御表面
731 摩耗インディケータ
1100 アダプタ・ノーズ
1105 長手軸線
1106a 側部表面／垂直表面
1106b 側部表面／垂直表面
1108a 頂部表面
1108b 底部表面
1110a 角度付き担持表面
1110b 角度付き担持表面
1110c 角度付き担持表面
1110d 角度付き担持表面
1112a 側部表面／垂直表面
1112b 側部表面／垂直表面
1114a 頂部表面
1114b 底部表面
1116a 角度付き担持表面
1116b 角度付き担持表面
1116c 角度付き担持表面
1116d 角度付き担持表面
1118 前側の八角形状当接表面
1122 後側部分
1124 前側部分
1132 幅
1134 高さ
1200 摩耗部材／歯部
1205 キャビティ
1206a 側部表面／垂直表面
1206b 側部表面／垂直表面
1208a 頂部表面
1208b 底部表面
1210a 角度付き担持表面
1210b 角度付き担持表面
1210c 角度付き担持表面
1210d 角度付き担持表面
1212a 側部表面／垂直表面
1212b 側部表面／垂直表面
1214a 頂部表面
1214b 底部表面
1216a 角度付き担持表面
1216b 角度付き担持表面
1216c 角度付き担持表面
1216d 角度付き担持表面
1304 長寸湾曲表面
1306 湾曲表面
1400 アダプタ・ノーズ
1402a 捩れ制御特定構造
1402b 捩れ制御特定構造
1402a、1402b、1402c、1402d 捩れ制御特定構造
1402c 捩れ制御特定構造
1404d 垂直で平坦な外向き表面／垂直表面
1450 アダプタ・ノーズ
1454a 表面
1454b 表面
1454c 表面
1454d 表面
1500 歯部
1502a ポケット
1502b ポケット
1502c ポケット
1502d ポケット
1504a 垂直で平坦な内向き表面／垂直表面
1504b 垂直で平坦な内向き表面／垂直表面
1504c 垂直で平坦な内向き表面／垂直表面
1504d 垂直で平坦な内向き表面／垂直表面
1505 キャビティ
1550 歯部

Claims (17)

1. キャビティであって、
   末端に向かい、第１平均角度にて長手軸線に向かい収束する第１群の８つの表面を有する後側部分であって、該第１群の８つの表面は、
   頂部表面及び底部表面と、
   一群の側部表面と、
   前記頂部表面と前記底部表面と前記一群の側部表面の間に位置する担持表面を備えて成る一群の角度付き表面とを備えて成る、後側部分と、
   前記後側部分の前方に位置された前側部分であって、前記長手軸線に向かい、前記第１平均角度よりも小さい第２平均角度にて収束する第２群の８つの表面を有する前側部分と、
   前記一群の角度付き表面に隣接して位置された一群のポケットであって、前記一群のポケットの各々のポケットが内向き垂直表面を有する、一群のポケットとを有する、キャビティを備えて成る、摩耗部材。
2. 前記後側部分の断面の高さに対する幅の比率は、前記前側部分の断面の高さに対する幅の比率よりも小さい、請求項１に記載の摩耗部材。
3. 前記前側部分は、４つの角度付き担持表面を備えて成る、請求項１に記載の摩耗部材。
4. 支持構造に対して取付可能な中空の地面食込み摩耗部材であって、
   該摩耗部材は、地面に食い込むべく配置された先端部と、自身内に形成されたキャビティを有する後端部とを備えて成り、前記キャビティは内側面を有すると共に長手方向に延在する軸線を有し、上記キャビティは前側部分を有すると共に上記後端部に隣接する後側部分を有し、
   上記内側面は、水平方向に離間されて対向する各内壁を有すると共に、該内側面は、前記長手方向に延在する軸線に関して角度が付けられておりかつ上側内側面及び下側内側面を形成する、垂直方向に離間されて対向する各内壁を有し、
   上記上側内側面及び前記下側内側面は各々、前記支持構造に対する担持合致を提供すべく配置された、中央配設されて内方に突出する内方突出表面部分を有し、各内方突出表面部分は、前記キャビティの前記後側部分内のみに配設されると共に円弧を形成するように形状化されており、前記内方突出表面部分は、前記先端部において垂直方向に課された負荷を支持すべく配置されており、
   前記摩耗部材は、前記水平方向に離間されて対向する各内壁の夫々において、一対の孔を更に備えて成り、前記一対の孔の各孔の一部は、前記内方突出表面部分の各々の前方に配置されている、摩耗部材。
5. 前記内方突出表面部分の各々は、傾斜角度にて接線を有する断面円弧を形成する、請求項４に記載の摩耗部材。
6. 前記上側内側面及び前記下側内側面は各々、中央配設されて内方突出する単一個のみの表面部分を有する、請求項４に記載の摩耗部材。
7. 前記一対の孔が、繋止ピンを受容すべく配置された、請求項４に記載の摩耗部材。
8. 前記上側内側面の前記内方突出表面部分及び前記下側内側面の前記内方突出表面部分は、少なくとも部分的に、前記一対の孔の後方に位置される、請求項７に記載の摩耗部材。
9. 前記上側内側面の前記内方突出表面部分は、前記下側内側面の前記内方突出表面部分に対して長手方向に整列される、請求項４に記載の摩耗部材。
10. 前記上側内側面の前記内方突出表面部分は、前記下側内側面の前記内方突出表面部分に対して長手方向にオフセットされる、請求項４に記載の摩耗部材。
11. 前記各内方突出表面部分は実質的に楕円形状である、請求項４に記載の摩耗部材。
12. 前記上側内側面の前記内方突出表面部分の横方向幅は、該上側内側面の幅の約６０～８０％の範囲内である、請求項４に記載の摩耗部材。
13. 前記上側内側面の前記内方突出表面部分の縦方向長さは、該上側内側面の該内方突出表面部分の横方向幅よりも、約１～５０％の範囲内で大きい、請求項４に記載の摩耗部材。
14. 前記キャビティは、中間部分を含み、
    複数の前記内方突出表面部分の内の少なくとも１つは、前記中間部分及び前記後側部分の交差部に掛け亙る、請求項４に記載の摩耗部材。
15. 摩耗部材を受容すべく配置された支持構造であって、該支持構造は、
    上記摩耗部材のキャビティ内で嵌合すべく配置されたノーズであって、
    当該ノーズの長手軸線に関して第１角度にて角度付けられた複数の外向き表面を有する前側部分と、
    ２つの水平方向に離間された外向き表面と、２つの垂直方向に離間された外向き表面とを有する後側部分であって、前記水平方向に離間された外向き表面及び前記垂直方向に離間された外向き表面は、前記第１角度とは異なる第２角度にて前記長手軸線に関して角度付けられる、後側部分と、
    前記２つの垂直方向に離間された外向き表面の内の一方に位置する第１凹状表面であって、前記後側部分内のみに配設されると共に円弧を形成するように形状化されている第１凹状表面と、
    前記２つの垂直方向に離間された外向き表面の内の他方に位置する第２凹状表面であって、前記後側部分内のみに配設されると共に円弧を形成するように形状化されている第２凹状表面とを備えて成るノーズを備えて成る、支持構造。
16. 前記各凹状表面の縦方向長さは、該各凹状表面の横方向幅よりも大きい、請求項１５に記載の支持構造。
17. 前記各凹状表面の横方向幅は、前記垂直方向に離間された外向き表面の幅の約７０％である、請求項１５に記載の支持構造。

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