JP7298381B2 - 空気入りタイヤ - Google Patents

Description

この発明は、空気入りタイヤに関し、さらに詳しくは、タイヤの耐偏摩耗性能を維持しつつ耐発熱性能を向上できる空気入りタイヤに関する。

例えば、港湾ストラドルキャリアに装着される建設車両用タイヤは、装着車両の車高が高いため、その横揺れにより偏摩耗が発生し易いという課題がある。このため、従来の建設車両用タイヤは、タイヤの耐偏摩耗性能を高めるために、一対の周方向主溝と、これらの周方向主溝に区画されて成る一対のショルダー陸部および単一のセンター陸部とを備えるトレッドパターンを採用している。かかる構成を採用する従来の建設車両用タイヤとして、非特許文献１および２に記載される技術が知られている。

インターネット＜ＵＲＬ：https://www.michelinearthmover.com/eng_ca/tyres-straddle-carriers/michelin-x-straddle/81222＞ インターネット＜ＵＲＬ：https://tire.bridgestone.co.jp/tb/truck_bus/catalog/industrial-truck/premises-dump_straddle-carrier/vchr/index.html＞

一方で、近年の建設車両用タイヤでは、舗装路にて２５［ｋｍ／ｈ］程度の高速走行を可能とすべき要請があるため、高速走行時におけるタイヤの発熱を抑制すべき課題がある。

そこで、この発明は、上記に鑑みてなされたものであって、タイヤの耐偏摩耗性能を維持しつつ耐発熱性能を向上できる空気入りタイヤを提供することを目的とする。

上記目的を達成するため、この発明にかかる空気入りタイヤは、タイヤ周方向に延在する一対の周方向主溝と、前記周方向主溝に区画されて成る一対のショルダー陸部および単一のセンター陸部とを備える空気入りタイヤであって、前記センター陸部が、前記センター陸部をタイヤ幅方向に貫通する複数のセンター細浅溝を備え、前記センター細浅溝の溝深さＨ２１が、前記周方向主溝の最大溝深さＨｇに対して０．０２５≦Ｈ２１／Ｈｇ≦０．１５０の範囲にあり、且つ、前記センター細浅溝が、２．５［ｍｍ］以上の溝幅Ｗ２１および５．０［ｍｍ］以下の溝深さＨ２１を有することを特徴とする。
また、この発明にかかる空気入りタイヤは、タイヤ周方向に延在する一対の周方向主溝と、前記周方向主溝に区画されて成る一対のショルダー陸部および単一のセンター陸部とを備える空気入りタイヤであって、前記センター陸部が、前記センター陸部をタイヤ幅方向に貫通する複数のセンター細浅溝を備え、前記センター細浅溝の溝深さＨ２１が、前記周方向主溝の最大溝深さＨｇに対して０．０２５≦Ｈ２１／Ｈｇ≦０．１５０の範囲にあり、前記センター陸部が、屈曲形状あるいは湾曲形状を有すると共に、少なくとも一方の端部にて前記周方向主溝に開口するセンター屈曲溝を備え、且つ、前記センター屈曲溝の溝深さＨ２２が、前記周方向主溝の最大溝深さＨｇに対して０．５０≦Ｈ２２／Ｈｇ≦０．９０の範囲にあることを特徴とする。
また、この発明にかかる空気入りタイヤは、タイヤ周方向に延在する一対の周方向主溝と、前記周方向主溝に区画されて成る一対のショルダー陸部および単一のセンター陸部とを備える空気入りタイヤであって、前記センター陸部が、前記センター陸部をタイヤ幅方向に貫通する複数のセンター細浅溝を備え、前記センター細浅溝の溝深さＨ２１が、前記周方向主溝の最大溝深さＨｇに対して０．０２５≦Ｈ２１／Ｈｇ≦０．１５０の範囲にあり、前記センター陸部が、タイヤ周方向に延在する周方向細溝を備え、且つ、前記周方向細溝の溝深さＨ２３が、前記周方向主溝の最大溝深さＨｇに対して０．７０≦Ｈ２３／Ｈｇ≦０．９０の範囲にあることを特徴とする。
また、この発明にかかる空気入りタイヤは、タイヤ周方向に延在する一対の周方向主溝と、前記周方向主溝に区画されて成る一対のショルダー陸部および単一のセンター陸部とを備える空気入りタイヤであって、前記センター陸部が、前記センター陸部をタイヤ幅方向に貫通する複数のセンター細浅溝を備え、前記センター細浅溝の溝深さＨ２１が、前記周方向主溝の最大溝深さＨｇに対して０．０２５≦Ｈ２１／Ｈｇ≦０．１５０の範囲にあり、前記センター陸部が、タイヤ周方向に延在する周方向細溝と、屈曲形状あるいは湾曲形状を有すると共に一方の端部にて前記周方向細溝に開口するセンター屈曲溝とを備え、且つ、前記センター屈曲溝が、前記周方向細溝に対する開口部に底上部を有することを特徴とする。
また、この発明にかかる空気入りタイヤは、タイヤ周方向に延在する一対の周方向主溝と、前記周方向主溝に区画されて成る一対のショルダー陸部および単一のセンター陸部とを備える空気入りタイヤであって、前記センター陸部が、前記センター陸部をタイヤ幅方向に貫通する複数のセンター細浅溝を備え、前記センター細浅溝の溝深さＨ２１が、前記周方向主溝の最大溝深さＨｇに対して０．０２５≦Ｈ２１／Ｈｇ≦０．１５０の範囲にあり、且つ、前記一対の周方向主溝が、ストレート形状を有し、且つ、前記周方向主溝の溝幅Ｗｇが、タイヤ接地幅ＴＷに対して０．０５≦Ｗｇ／ＴＷ≦０．１０の範囲にあることを特徴とする。

この発明にかかる空気入りタイヤでは、（１）単一のセンター陸部が配置されることにより、トレッド部の剛性が高まり、車両の横揺れが低減される。これにより、横揺れに起因する偏摩耗が抑制されて、タイヤの耐偏摩耗性能が向上する利点がある。また、（２）センター陸部がセンター陸部を貫通する複数のセンター細浅溝を備えるので、センター細浅溝の冷却作用により、タイヤの耐発熱性能が向上する利点がある。また、（３）比Ｈ２１／Ｈｇの上記下限により、センター細浅溝の冷却作用が確保され、上記上限により、トレッド部の剛性が確保される利点がある。

図１は、この発明の実施の形態にかかる空気入りタイヤを示すタイヤ子午線方向の断面図である。 図２は、図１に記載した空気入りタイヤのトレッド面を示す平面図である。 図３は、図２に記載した空気入りタイヤのセンター陸部を示す拡大図である。 図４は、図３に記載したセンター陸部のＡ視断面図である。 図５は、図３に記載したセンター陸部のＢ視断面図である。 図６は、図３に記載したセンター屈曲溝および周方向細溝の拡幅部を示す拡大図である。 図７は、図２に記載した空気入りタイヤの要部を示す拡大図である。 図８は、図２に記載した空気入りタイヤの変形例を示す説明図である。 図９は、図２に記載した空気入りタイヤの変形例を示す説明図である。 図１０は、図２に記載した空気入りタイヤの変形例を示す説明図である。 図１１は、この発明の実施の形態にかかる空気入りタイヤの性能試験の結果を示す図表である。 図１２は、この発明の実施の形態にかかる空気入りタイヤの性能試験の結果を示す図表である。

以下、この発明につき図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。また、この実施の形態の構成要素には、発明の同一性を維持しつつ置換可能かつ置換自明なものが含まれる。また、この実施の形態に記載された複数の変形例は、当業者自明の範囲内にて任意に組み合わせが可能である。

［空気入りタイヤ］
図１は、この発明の実施の形態にかかる空気入りタイヤを示すタイヤ子午線方向の断面図である。同図は、空気入りタイヤの一例として、ＯＲタイヤ（Off the Road Tire)と呼ばれる建設車両用タイヤを示している。

同図において、タイヤ子午線方向の断面は、タイヤ回転軸（図示省略）を含む平面でタイヤを切断したときの断面として定義される。また、タイヤ赤道面ＣＬは、ＪＡＴＭＡに規定されたタイヤ断面幅の測定点の中点を通りタイヤ回転軸に垂直な平面として定義される。また、タイヤ幅方向は、タイヤ回転軸に平行な方向として定義され、タイヤ径方向は、タイヤ回転軸に垂直な方向として定義される。

空気入りタイヤ１は、タイヤ回転軸を中心とする環状構造を有し、一対のビードコア１１、１１と、一対のビードフィラー１２、１２と、カーカス層１３と、ベルト層１４と、トレッドゴム１５と、一対のサイドウォールゴム１６、１６と、一対のリムクッションゴム１７、１７とを備える（図１参照）。

一対のビードコア１１、１１は、スチールから成る１本あるいは複数本のビードワイヤを環状かつ多重に巻き廻して成り、ビード部に埋設されて左右のビード部のコアを構成する。一対のビードフィラー１２、１２は、一対のビードコア１１、１１のタイヤ径方向外周にそれぞれ配置されてビード部を補強する。

カーカス層１３は、１枚のカーカスプライから成る単層構造あるいは複数枚のカーカスプライを積層して成る多層構造を有し、左右のビードコア１１、１１間にトロイダル状に架け渡されてタイヤの骨格を構成する。また、カーカス層１３の両端部は、ビードコア１１およびビードフィラー１２を包み込むようにタイヤ幅方向外側に巻き返されて係止される。また、カーカス層１３のカーカスプライは、スチールから成る複数のカーカスコードをコートゴムで被覆して圧延加工して構成され、絶対値で８０［deg］以上１１０［deg］以下のコード角度（タイヤ周方向に対するカーカスコードの長手方向の傾斜角として定義される。）を有する。また、カーカスコードのコード径が、１．５［ｍｍ］以上２．５［ｍｍ］以下の範囲にある。

ベルト層１４は、複数のベルトプライ１４１～１４５を積層して成り、カーカス層１３の外周に掛け廻されて配置される。特に、ＯＲタイヤでは、４～８枚（図１では５枚）のベルトプライが積層されて、ベルト層１４が構成される。また、ベルトプライ１４１～１４５が、スチールコードをコートゴムで被覆して圧延加工して成る。また、各ベルトプライ１４１～１４５が、隣り合うベルトプライに対して異符号のコード角度（タイヤ周方向に対するベルトコードの長手方向の傾斜角として定義される。）を有し、ベルトコードの傾斜方向を交互に反転させて積層される。これにより、クロスプライ構造が形成されて、ベルト層１４の構造強度が高められている。また、ベルトコードの外径が、１．５［ｍｍ］以上２．５［ｍｍ］以下の範囲にある。

トレッドゴム１５は、カーカス層１３およびベルト層１４のタイヤ径方向外周に配置されてタイヤのトレッド部を構成する。一対のサイドウォールゴム１６、１６は、カーカス層１３のタイヤ幅方向外側にそれぞれ配置されて左右のサイドウォール部を構成する。一対のリムクッションゴム１７、１７は、左右のビードコア１１、１１およびカーカス層１３の巻き返し部のタイヤ径方向内側からタイヤ幅方向外側に延在して、ビード部のリム嵌合面を構成する。

［トレッドパターン］
図２は、図１に記載した空気入りタイヤのトレッド面を示す平面図である。同図は、一例として、港湾ストラドルキャリア用ラジアルタイヤのトレッド面を示している。同図において、タイヤ周方向とは、タイヤ回転軸周りの方向をいう。また、符号Ｔは、タイヤ接地端であり、寸法記号ＴＷは、タイヤ接地幅である。なお、図２では、後述するセンター細浅溝３２１よりも深い溝深さを有する細溝部に、ハッチングが付されている。

図２に示すように、空気入りタイヤ１は、タイヤ周方向に延在する一対の周方向主溝２、２と、これらの周方向主溝２、２に区画されて成る一対のショルダー陸部３１、３１および単一のセンター陸部３２とをトレッド面に備える。

主溝は、ＪＡＴＭＡに規定されるウェアインジケータの表示義務を有する溝であり、２０［ｍｍ］以上の溝幅および４０［ｍｍ］以上の溝深さを有する。

溝幅は、タイヤを規定リムに装着して規定内圧を充填した無負荷状態にて、溝開口部における対向する溝壁間の距離として測定される。切欠部あるいは面取部を溝開口部に有する構成では、溝幅方向かつ溝深さ方向に平行な断面視におけるトレッド踏面の延長線と溝壁の延長線との交点を測定点として、溝幅が測定される。

溝深さは、タイヤを規定リムに装着して規定内圧を充填した無負荷状態にて、トレッド踏面から溝底までの距離として測定される。また、部分的な底上部、サイプあるいは凹凸部を溝底に有する構成では、これらを除外して溝深さが測定される。

規定リムとは、ＪＡＴＭＡに規定される「標準リム」、ＴＲＡに規定される「Design Rim」、あるいはＥＴＲＴＯに規定される「Measuring Rim」をいう。また、規定内圧とは、ＪＡＴＭＡに規定される「最高空気圧」、ＴＲＡに規定される「TIRE LOAD LIMITS AT VARIOUS COLD INFLATION PRESSURES」の最大値、あるいはＥＴＲＴＯに規定される「INFLATION PRESSURES」をいう。また、規定荷重とは、ＪＡＴＭＡに規定される「最大負荷能力」、ＴＲＡに規定される「TIRE LOAD LIMITS AT VARIOUS COLD INFLATION PRESSURES」の最大値、あるいはＥＴＲＴＯに規定される「LOAD CAPACITY」をいう。ただし、ＪＡＴＭＡにおいて、乗用車用タイヤの場合には、規定内圧が空気圧１８０［ｋＰａ］であり、規定荷重が規定内圧での最大負荷能力の８８［％］である。

例えば、図２の構成では、空気入りタイヤ１が、タイヤ赤道面ＣＬ上に中心点をもつ点対称なトレッドパターンを有している。また、タイヤ赤道面ＣＬを境界とする左右の領域が単一の周方向主溝２、２をそれぞれ有している。また、これらの周方向主溝２、２が、ストレート形状を有し、タイヤ赤道面ＣＬを中心として左右対称に配置されている。また、これらの周方向主溝２、２により、一対のショルダー陸部３１、３１および単一のセンター陸部３２が区画されている。また、センター陸部３２が、タイヤ赤道面ＣＬ上に配置されている。

また、周方向主溝２の溝幅Ｗｇが、タイヤ接地幅ＴＷに対して０．０５≦Ｗｇ／ＴＷ≦０．１０の範囲にあることが好ましい。

タイヤ接地幅ＴＷは、タイヤを規定リムに装着して規定内圧を付与すると共に静止状態にて平板に対して垂直に置いて規定荷重に対応する負荷を付与したときのタイヤと平板との接触面におけるタイヤ軸方向の最大直線距離として測定される。

また、図２において、ショルダー陸部３１の最大接地幅Ｗｂ１が、タイヤ接地幅ＴＷに対して０．１５≦Ｗｂ１／ＴＷ≦０．３５の範囲にあることが好ましく、０．２０≦Ｗｂ１／ＴＷ≦０．３０の範囲にあることがより好ましい。また、センター陸部３２の最大接地幅Ｗｂ２が、タイヤ接地幅ＴＷに対して０．３５≦Ｗｂ２／ＴＷ≦０．５０の範囲にあることが好ましく、０．４０≦Ｗｂ２／ＴＷ≦０．４５の範囲にあることがより好ましい。

陸部の接地幅Ｗｂ１、Ｗｂ２は、タイヤを規定リムに装着して規定内圧を付与すると共に静止状態にて平板に対して垂直に置いて規定荷重に対応する負荷を付与したときの陸部と平板との接触面におけるタイヤ軸方向の直線距離として測定される。

［センター陸部］
図３は、図２に記載した空気入りタイヤのセンター陸部を示す拡大図である。図４および図５は、図３に記載したセンター陸部３２のＡ視断面図（図４）およびＢ視断面図（図５）である。これらの図は、後述するセンター細浅溝３２１（図４）およびセンター屈曲溝３２２（図５）に沿った溝深さ方向の断面図を示している。

図２に示すように、センター陸部３２は、複数のセンター細浅溝３２１と、複数のセンター屈曲溝３２２と、単一の周方向細溝３２３とを備える。

センター細浅溝３２１は、センター陸部３２をタイヤ幅方向に貫通して、センター陸部３２の左右のエッジ部に開口する。また、複数のセンター細浅溝３２１が、タイヤ周方向に所定間隔で配列される。かかる構成では、センター細浅溝３２１の冷却作用により、タイヤの耐発熱性能が向上する。

また、図２の構成では、センター細浅溝３２１が、直線形状を有している。しかし、これに限らず、センター細浅溝３２１が、緩やかに湾曲した円弧形状あるいはＳ字形状を有しても良い（図示省略）。

また、図３において、センター細浅溝３２１の溝幅Ｗ２１が、２．５［ｍｍ］≦Ｗ２１≦７．５［ｍｍ］の範囲にあることが好ましく、４．０［ｍｍ］≦Ｗ２１≦６．０［ｍｍ］の範囲にあることがより好ましい。また、図３に示すように、センター細浅溝３２１が、略一定の溝幅を有することが好ましい。具体的には、センター細浅溝３２１の溝幅Ｗ２１の最大値Ｗ２１_maxと最小値Ｗ２１_minとの比が、１．００≦Ｗ２１_max／Ｗ２１_min≦１．１０の範囲にあることが好ましい。

また、図３に示すように、センター細浅溝３２１がタイヤ周方向に対して傾斜しつつタイヤ幅方向に延在する。また、センター細浅溝３２１の傾斜角θ２１が、６５［deg］≦θ２１≦９０［deg］の範囲にあることが好ましく、７５［deg］≦θ２１≦８５［deg］の範囲にあることがより好ましい。

センター細浅溝３２１の傾斜角θ２１は、センター細浅溝３２１の左右の開口部を通る仮想直線とタイヤ周方向とのなす角として測定される。

また、図３において、センター細浅溝３２１のピッチ長Ｐ２１が、センター陸部３２の接地幅Ｗｂ２に対して０．７５≦Ｐ２１／Ｗｂ２≦１．００の範囲にあることが好ましく、０．８５≦Ｐ２１／Ｗｂ２≦０．９０の範囲にあることがより好ましい。

また、図４において、センター細浅溝３２１の溝深さＨ２１が、周方向主溝２の最大溝深さＨｇに対して０．０２５≦Ｈ２１／Ｈｇ≦０．１５０の範囲にあり、０．０４０≦Ｈ２１／Ｈｇ≦０．０６０の範囲にあることが好ましい。また、センター細浅溝３２１の溝深さＨ２１が、Ｈ２１≦５．０［ｍｍ］の範囲にあることが好ましい。したがって、センター細浅溝３２１の溝深さＨ２１が周方向主溝２の最大溝深さＨｇに対して非常に浅く設定される。

上記の構成では、非常に浅い溝深さＨ２１をもつセンター細浅溝３２１が、タイヤ周方向に所定間隔で配置されることにより、センター陸部３２におけるタイヤ新品時からの摩耗進行が均一化される。これにより、タイヤの耐偏摩耗性能が向上する。

センター屈曲溝３２２は、図２に示すように、屈曲形状あるいは湾曲形状を有し、タイヤ幅方向に延在して少なくとも一方の端部にて周方向主溝２に開口する。また、複数のセンター屈曲溝３２２が、タイヤ周方向に所定間隔で配列される。

図２の構成では、センター屈曲溝３２２が、２つの屈曲点を有するステップ形状を有している。かかる構成では、タイヤ接地時にて、センター屈曲溝３２２の溝壁が噛み合うことにより、センター陸部３２の剛性が確保される。しかし、これに限らず、センター屈曲溝３２２が、２つの変曲点を有するＳ字形状を有しても良い（図示省略）。

また、センター陸部３２内におけるセンター屈曲溝３２２のタイヤ幅方向への延在長さＬ２２（図３参照）が、センター陸部３２の接地幅Ｗｂ２に対して０．４５≦Ｌ２２／Ｗｂ２≦０．６５の範囲にあることが好ましく、０．５０≦Ｌ２２／Ｗｂ２≦０．６０の範囲にあることがより好ましい。

また、図２の構成では、センター細浅溝３２１とセンター屈曲溝３２２とが、タイヤ周方向に交互に配置されている。しかし、これに限らず、複数のセンター細浅溝３２１が、隣り合うセンター屈曲溝３２２の間に配置されても良い（図示省略）。

また、図２の構成では、センター陸部３２が、後述する周方向細溝３２３を備え、センター屈曲溝３２２が、周方向細溝３２３に区画された左右の領域にそれぞれ配置されている。また、タイヤ幅方向に隣り合うセンター屈曲溝３２２、３２２が、周方向細溝３２３に対して相互に異なる位置で開口している。言い換えれば、タイヤ幅方向に隣り合うセンター屈曲溝３２２、３２２が、周方向細溝３２３を介して連結されている。しかし、これに限らず、隣り合うセンター屈曲溝３２２、３２２が、周方向細溝３２３に対してタイヤ周方向の同位置で開口しても良い（図示省略）。

また、図３において、センター屈曲溝３２２の溝幅Ｗ２２が、２．５［ｍｍ］≦Ｗ２２≦７．５［ｍｍ］の範囲にあることが好ましく、４．０［ｍｍ］≦Ｗ２２≦６．０［ｍｍ］の範囲にあることがより好ましい。また、図３に示すように、センター屈曲溝３２２が、後述する屈曲点の拡幅部３２２２を除外した領域にて、略一定の溝幅を有することが好ましい。具体的には、上記領域におけるセンター屈曲溝３２２の溝幅Ｗ２２の最大値Ｗ２２_maxと最小値Ｗ２２_minとの比が、１．００≦Ｗ２２_max／Ｗ２２_min≦１．１０の範囲にあることが好ましい。

また、図３に示すように、周方向主溝２に対するセンター細浅溝３２１の開口部とセンター屈曲溝３２２の開口部とのタイヤ周方向の距離Ｄｅが、センター細浅溝３２１のピッチ長Ｐ２１に対して０．３０≦Ｄｅ／Ｐ２１≦０．７０の範囲にあることが好ましく、０．３５≦Ｄｅ／Ｐ２１≦０．６５の範囲にあることがより好ましい。

また、図３に示すように、センター屈曲溝３２２が周方向主溝２に対して略直交して開口する。具体的には、周方向主溝２に対するセンター屈曲溝３２２の開口部における溝中心線のタイヤ周方向に対する傾斜角（図示省略）が、７０［deg］以上１１０［deg］以下の範囲にあることが好ましく、８０［deg］以上１００［deg］以下の範囲にあることがより好ましい。これにより、センター屈曲溝３２２の開口部における局所的なブロック剛性の低下が抑制される。

また、図５において、センター屈曲溝３２２の溝深さＨ２２が、周方向主溝２の最大溝深さＨｇに対して０．５０≦Ｈ２２／Ｈｇ≦０．９０の範囲にあることが好ましく、０．７０≦Ｈ２２／Ｈｇ≦０．８５の範囲にあることがより好ましい。また、センター屈曲溝３２２の溝深さＨ２２が、３５［ｍｍ］≦Ｈ２２の範囲にあることが好ましい。したがって、センター屈曲溝３２２の溝深さＨ２２が、上記したセンター細浅溝３２１の溝深さＨ２１よりも深く設定される。

また、図３および図５に示すように、センター屈曲溝３２２が、周方向主溝２に対する開口部および周方向細溝３２３に対する開口部のそれぞれに、底上部３２２１、３２２１を有する。また、トレッド踏面からセンター屈曲溝３２２の底上部３２２１の頂面までの距離Ｈ２２’（図５参照）が、周方向主溝２の最大溝深さＨｇに対して０．０２５≦Ｈ２２’／Ｈｇ≦０．１５０の範囲にあることが好ましく、０．０４０≦Ｈ２２’／Ｈｇ≦０．０６０の範囲にあることがより好ましい。また、底上部３２２１の距離Ｈ２２’が、Ｈ２２’≦５．０［ｍｍ］の範囲にあることが好ましい。したがって、底上部３２２１の距離Ｈ２２’が周方向主溝２の最大溝深さＨｇに対して非常に浅く設定される。

距離Ｈ２２’は、センター屈曲溝３２２の最小溝深さに相当し、トレッド踏面からセンター屈曲溝３２２の底上部３２２１の頂面までの距離の最小値として測定される。

また、図３において、センター屈曲溝３２２の底上部３２２１のタイヤ幅方向への延在長さＬ２２’が、センター陸部３２の接地幅Ｗｂ２に対して０．２０≦Ｌ２２’／Ｗｂ２≦０．３５の範囲にあることが好ましい。

底上部３２２１の延在長さＬ２２’は、底上部３２２１の距離Ｈ２２’が上記比Ｈ２２’／Ｈｇの条件を満たす領域にて測定される。

また、図３の構成では、センター屈曲溝３２２が、ステップ形状を有し、その両端部の溝中心線が周方向主溝２および後述する周方向細溝３２３の溝中心線に対して直交して開口している。そして、センター屈曲溝３２２が、そのステップ形状の左右の直線部に底上部３２２１をそれぞれ有している。これにより、周方向主溝２に対するセンター屈曲溝３２２の開口部が第一の底上部３２２１により補強され、また、周方向細溝３２３に対するセンター屈曲溝３２２の開口部が第二の底上部３２２１により補強されている。これにより、センター陸部３２の剛性が確保されている。

周方向細溝３２３は、図２に示すように、センター陸部３２の中央部に配置されて、タイヤ周方向に延在する。図２の構成では、単一かつストレート形状の周方向細溝３２３が、タイヤ赤道面ＣＬ上に配置されている。しかし、これに限らず、周方向細溝３２３がタイヤ赤道面ＣＬから外れた位置に配置されても良い（図示省略）。具体的には、図３において、センター陸部３２の一方のエッジ部から周方向細溝３２３までのタイヤ幅方向の距離（図中の寸法記号省略）が、センター陸部３２の接地幅Ｗｂ２に対して４０［％］以上６０［％］以下の範囲にあれば良い。

また、図３において、周方向細溝３２３の溝幅Ｗ２３が、２．５［ｍｍ］≦Ｗ２３≦７．５［ｍｍ］の範囲にあることが好ましく、４．０［ｍｍ］≦Ｗ２３≦６．０［ｍｍ］の範囲にあることがより好ましい。また、図３に示すように、周方向細溝３２３が、後述する屈曲点の拡幅部３２３２を除外した領域にて、略一定の溝幅を有することが好ましい。具体的には、上記領域における周方向細溝３２３の溝幅Ｗ２３の最大値Ｗ２３_maxと最小値Ｗ２３_minとの比が、１．００≦Ｗ２３_max／Ｗ２３_min≦１．１０の範囲にあることが好ましい。

また、図４において、周方向細溝３２３の最大溝深さＨ２３が、周方向主溝２の最大溝深さＨｇに対して０．７０≦Ｈ２３／Ｈｇ≦０．９０の範囲にあることが好ましく、０．７５≦Ｈ２３／Ｈｇ≦０．８５の範囲にあることがより好ましい。また、周方向細溝３２３の溝深さＨ２３が、３５［ｍｍ］≦Ｈ２３の範囲にあることが好ましい。したがって、周方向細溝３２３の溝深さＨ２３がセンター細浅溝３２１の溝深さＨ２１よりも深く設定される。

また、図３および図５に示すように、周方向細溝３２３が、センター屈曲溝３２２との接続部に底上部３２３１を有する。また、トレッド踏面から周方向細溝３２３の底上部３２３１の頂面までの距離Ｈ２３’が、センター屈曲溝３２２の溝深さＨ２２に対して０．０４０≦Ｈ２３’／Ｈ２２≦０．０７５の範囲にあることが好ましく、０．０５０≦Ｈ２３’／Ｈ２２≦０．０７０の範囲にあることがより好ましい。また、図３および図４に示すように、周方向細溝３２３の底上部３２３１が、周方向細溝３２３とセンター細浅溝３２１との接続部から外れた位置に配置される。

また、図３および図５に示すように、周方向細溝３２３の底上部３２３１が、センター屈曲溝３２２の底上部３２２１に対して連結される。これにより、センター陸部３２の剛性がさらに高まる。また、トレッド踏面から周方向細溝３２３の底上部３２３１の頂面までの距離Ｈ２３’が、センター屈曲溝３２２の底上部３２２１の距離Ｈ２２’に対して０．９０≦Ｈ２３’／Ｈ２２’≦１．１０の範囲にあることが好ましく、０．９５≦Ｈ２３’／Ｈ２２’≦１．０５の範囲にあることがより好ましい。したがって、周方向細溝３２３の底上部３２３１の頂面とセンター屈曲溝３２２の底上部３２２１の頂面とが、略同一の深さ位置にある。

［センター屈曲溝および周方向細溝の拡幅部］
図６は、図３に記載したセンター屈曲溝３２２および周方向細溝３２３の拡幅部３２２２、３２３２を示す拡大図である。同図は、センター屈曲溝３２２と周方向細溝３２３との接続部の拡大平面図を示している。

図３および図６に示すように、センター屈曲溝３２２は、その屈曲形状の屈曲点に拡幅部３２２２を有する。拡幅部３２２２は、トレッド平面視にて円形状を有し、センター屈曲溝３２２の溝幅を拡幅する。また、図３の構成では、拡幅部３２２２が、センター屈曲溝３２２の底上部３２２１の立ち上げ部（深い溝部との境界部）に形成されている。また、拡幅部３２２２の径φ１が、同位置におけるセンター屈曲溝３２２の溝幅Ｗ２２に対して１．０５≦φ１／Ｗ２２≦１．４０の関係を有することが好ましい。

また、図３および図６に示すように、周方向細溝３２３が、周方向細溝３２３の底上部３２３１の立ち上げ部（深い溝部との境界部）に、拡幅部３２３２を有する。拡幅部３２２２は、トレッド平面視にて円形状を有し、センター屈曲溝３２２の溝幅を拡幅する。また、拡幅部３２３２の径φ２が、同位置における周方向細溝３２３の溝幅Ｗ２３に対して１．０５≦φ２／Ｗ２２≦１．４０の関係を有することが好ましい。

［ショルダー陸部］
図７は、図２に記載した空気入りタイヤの要部を示す拡大図である。同図は、ショルダー細浅溝３１１およびセンター細浅溝３２１の周方向主溝２に対する開口位置の拡大平面図を示している。

図２に示すように、ショルダー陸部３１は、複数のショルダー細浅溝３１１と、複数のショルダー屈曲溝３１２とを備える。

ショルダー細浅溝３１１は、ショルダー陸部３１をタイヤ幅方向に貫通して、ショルダー陸部３１の周方向主溝２側のエッジ部およびタイヤ接地端Ｔに開口する。また、複数のショルダー細浅溝３１１が、タイヤ周方向に所定間隔で配列される。また、図２の構成では、ショルダー細浅溝３１１が、直線形状を有している。しかし、これに限らず、ショルダー細浅溝３１１が、緩やかに湾曲した円弧形状あるいはＳ字形状を有しても良い（図示省略）。

また、ショルダー細浅溝３１１の溝幅Ｗ１１（図中の寸法記号省略）が、２．５［ｍｍ］≦Ｗ１１≦７．５［ｍｍ］の範囲にある。また、図２に示すように、ショルダー細浅溝３１１がタイヤ周方向に対して傾斜しつつタイヤ幅方向に延在する。また、ショルダー細浅溝３１１の傾斜角θ１１（図中の寸法記号省略）が、６５［deg］≦θ１１≦９０［deg］の範囲にある。ショルダー細浅溝３１１の溝深さＨ１１（図中の寸法記号省略）が、周方向主溝２の最大溝深さＨｇに対して０．０２５≦Ｈ１１／Ｈｇ≦０．１５０の範囲にある。また、ショルダー細浅溝３１１の溝幅Ｗ１１、傾斜角θ１１および溝深さＨ１１が、センター細浅溝３２１の溝幅Ｗ２１、傾斜角θ２１および溝深さＨ２１に対して同一であることが好ましい。

また、図２の構成では、左右のショルダー陸部３１、３１のショルダー細浅溝３１１が、センター細浅溝３２１の延長線上に配置されている。このため、すべての陸部３１、３２のショルダー細浅溝３１１およびセンター細浅溝３２１が同一直線上に配置されて、タイヤ接地領域の全体を横断する長尺な細浅溝（３１１、３２１）が形成されている。これにより、ショルダー細浅溝３１１およびセンター細浅溝３２１によるトレッド踏面の冷却作用が高まり、タイヤの耐発熱性が向上する。

また、図７に示すように、ショルダー細浅溝３１１が、センター細浅溝３２１の延長線に対してタイヤ周方向に若干オフセットして配置されても良い。具体的に、ショルダー細浅溝３１１の延長線およびセンター細浅溝３２１の延長線と周方向主溝２の溝中心線との交点の距離Ｄｏ（図７参照）が、センター細浅溝３２１のピッチ長Ｐ２１（図３参照）に対して０≦Ｄｏ／Ｐ２１≦０．０５の範囲にあれば、ショルダー細浅溝３１１がセンター細浅溝３２１の延長線上に配置されているといえる。

ショルダー屈曲溝３１２は、図２に示すように、屈曲形状あるいは湾曲形状を有し、ショルダー陸部３１をタイヤ幅方向に貫通して、ショルダー陸部３１の周方向主溝２側のエッジ部およびタイヤ接地端Ｔに開口する。また、複数のショルダー屈曲溝３１２が、タイヤ周方向に所定間隔で配列される。また、図２の構成では、ショルダー屈曲溝３１２が、２つの屈曲点を有するステップ形状を有している。しかし、これに限らず、ショルダー屈曲溝３１２が、２つの変曲点を有するＳ字形状を有しても良い（図示省略）。

また、ショルダー屈曲溝３１２の溝幅Ｗ１２（図中の寸法記号省略）が、２．５［ｍｍ］≦Ｗ１２≦７．５［ｍｍ］の範囲にある。また、ショルダー屈曲溝３１２の最大溝深さＨ１２（図中の寸法記号省略）が、周方向主溝２の最大溝深さＨｇに対して０．０２５≦Ｈ１２／Ｈｇ≦０．１５０の範囲にある。また、ショルダー陸部３１のショルダー屈曲溝３１２の溝幅Ｗ１２および最大溝深さＨ１２が、センター陸部３２のセンター細浅溝３２１の溝幅Ｗ２１および溝深さＨ２１に対して同一であることが好ましい。

［変形例］
図８～図１０は、図２に記載した空気入りタイヤの変形例を示す説明図である。これらの図において、図２に記載した構成要素と同一の構成要素には、同一の符号を付し、その説明を省略する。

図２の構成では、上記のように、ショルダー陸部３１が、複数のショルダー細浅溝３１１および複数のショルダー屈曲溝３１２を備えている。かかる構成では、ショルダー細浅溝３１１およびショルダー屈曲溝３１２により、トレッド踏面が効果的に冷却されて、タイヤの耐発熱性が向上する点で好ましい。

しかし、これに限らず、図８に示すように、ショルダー細浅溝３１１およびショルダー屈曲溝３１２が省略されても良い。図８の構成では、ショルダー陸部３１が溝を有しておらず、タイヤ周方向に連続した踏面を有している。

また、図２および図８の構成では、上記のように、センター陸部３２が周方向細溝３２３を備え、センター屈曲溝３２２が周方向細溝３２３に区画された左右の領域にそれぞれ配置されている。また、タイヤ幅方向に隣り合うセンター屈曲溝３２２、３２２が、周方向細溝３２３に対して相互に異なる位置で開口している。かかる構成では、周方向細溝３２３の冷却作用により、タイヤの耐発熱性能が向上する点で好ましい。

しかし、これに限らず、図９および図１０に示すように、周方向細溝３２３が省略されても良い。図９および図１０の構成では、センター細浅溝３２１およびセンター屈曲溝３２２がセンター陸部３２をタイヤ幅方向に貫通することにより、センター陸部３２がタイヤ周方向に区画されている。また、センター細浅溝３２１およびセンター屈曲溝３２２により区画された各領域が、タイヤ幅方向に連続した踏面を有している。かかる構成では、センター陸部３２がタイヤ幅方向に連続した踏面を有するので、センター陸部３２の剛性が増加して、タイヤの耐偏摩耗性能が向上する。また、相互に異なる最大深さＨ２１、Ｈ２２（図４および図５）をもつセンター細浅溝３２１およびセンター屈曲溝３２２がタイヤ周方向に配置されるので、深溝のみが配置される構成と比較して、センター陸部３２の剛性が増加して、タイヤの耐偏摩耗性能が向上する。

［効果］
以上説明したように、この空気入りタイヤ１は、タイヤ周方向に延在する一対の周方向主溝２、２と、周方向主溝２、２に区画されて成る一対のショルダー陸部３１、３１および単一のセンター陸部３２とを備える（図２、図８、図９および図１０参照）。また、センター陸部３２が、センター陸部３２をタイヤ幅方向に貫通する複数のセンター細浅溝３２１を備える。また、センター細浅溝３２１の溝深さＨ２１が、周方向主溝２の最大溝深さＨｇに対して０．０２５≦Ｈ２１／Ｈｇ≦０．１５０の範囲にある（図４参照）。

かかる構成では、（１）単一のセンター陸部３２が配置されることにより、トレッド部の剛性が高まり、車両の横揺れが低減される。これにより、横揺れに起因する偏摩耗が抑制されて、タイヤの耐偏摩耗性能が向上する利点がある。また、（２）センター陸部３２がセンター陸部３２を貫通する複数のセンター細浅溝３２１を備えるので、センター細浅溝３２１の冷却作用により、タイヤの耐発熱性能が向上する利点がある。また、（３）比Ｈ２１／Ｈｇの上記下限により、センター細浅溝３２１の冷却作用が確保され、上記上限により、トレッド部の剛性が確保される利点がある。また、（４）非常に浅い溝深さＨ２１をもつセンター細浅溝３２１が、タイヤ周方向に所定間隔で配置されることにより、センター陸部３２におけるタイヤ新品時からの摩耗進行が均一化される。これにより、タイヤの耐偏摩耗性能が向上する利点がある。

また、この空気入りタイヤ１では、センター細浅溝３２１が、２．５［ｍｍ］以上の溝幅Ｗ２１（図３参照）および５．０［ｍｍ］以下の溝深さＨ２１（図４参照）を有する。これにより、センター細浅溝３２１の溝幅Ｗ２１および溝深さＨ２１が適正に確保される利点がある。

また、この空気入りタイヤ１では、センター細浅溝３２１の溝幅Ｗ２１（図３参照）の最大値Ｗ２１_maxと最小値Ｗ２１_minとの比が、１．００≦Ｗ２１_max／Ｗ２１_min≦１．１０の範囲にある。かかる構成では、センター細浅溝３２１が略一定の溝幅を有するので、センター陸部３２の剛性が均一化されて、タイヤの耐偏摩耗性能が向上する利点がある。

また、この空気入りタイヤ１では、センター陸部３２の接地幅Ｗｂ２が、タイヤ接地幅ＴＷに対して０．３５≦Ｗｂ２／ＴＷ≦０．５０の関係を有する（図２参照）。上記下限、センター陸部３２の接地幅Ｗｂ２が確保されて、装着車両の横揺れに起因するタイヤの耐偏摩耗性能が確保される利点がある。また、上記上限により、左右のショルダー陸部３１、３１の接地幅Ｗｂ２が適正に確保される利点がある。

また、この空気入りタイヤ１では、センター陸部３２が、屈曲形状あるいは湾曲形状を有すると共に、少なくとも一方の端部にて周方向主溝２に開口するセンター屈曲溝３２２を備える（図２参照）。また、センター屈曲溝３２２の溝深さＨ２２が、周方向主溝２の最大溝深さＨｇに対して０．５０≦Ｈ２２／Ｈｇ≦０．９０の範囲にある（図５参照）。かかる構成では、センター陸部３２がセンター屈曲溝３２２を備えるので、センター屈曲溝３２２の冷却作用により、タイヤの耐発熱性能が向上する利点がある。また、センター屈曲溝３２２の溝深さＨ２２が上記したセンター細浅溝３２１の溝深さＨ２１と比較して深いので、センター屈曲溝３２２の冷却作用により、タイヤの耐発熱性能が効果的に向上する利点がある。

また、この空気入りタイヤ１では、センター屈曲溝３２２が、直線形状（図２参照）、円弧形状あるいはＳ字形状（図示省略）を有する。また、センター屈曲溝３２２のタイヤ幅方向への延在長さＬ２２（図３参照）が、センター陸部３２の接地幅Ｗｂ２に対して０．４５≦Ｌ２２／Ｗｂ２≦０．６５の範囲にある。上記下限により、センター屈曲溝３２２による陸部の冷却作用が確保されて、タイヤの耐発熱性能が確保される利点がある。また、上記上限により、陸部の剛性が確保されて、タイヤの耐偏摩耗性能が確保される利点がある。

また、この空気入りタイヤ１では、センター屈曲溝３２２が、周方向主溝２に対する開口部に底上部３２２１を有する（図３および図５参照）。これにより、センター陸部３２の剛性が確保されて、タイヤの耐偏摩耗性能が向上する利点がある。

また、この空気入りタイヤ１では、トレッド踏面からセンター屈曲溝３２２の底上部３２２１の頂面までの距離Ｈ２２’が、周方向主溝２の最大溝深さＨｇに対して０．０２５≦Ｈ２２’／Ｈｇ≦０．１５０の範囲にある（図５参照）。上記下限により、センター屈曲溝３２２による陸部の冷却作用が確保される利点がある。また、上記上限により、底上部３２２１による陸部の剛性の補強作用が確保される利点がある。

また、この空気入りタイヤ１では、少なくとも１本のセンター細浅溝３２１が、隣り合うセンター屈曲溝３２２、３２２の間に配置される（図２参照）。これにより、陸部の剛性を確保しつつセンター細浅溝３２１およびセンター屈曲溝３２２による陸部の冷却作用を効率的に高め得る利点がある。

また、この空気入りタイヤ１では、センター陸部３２が、タイヤ周方向に延在する周方向細溝３２３を備える（図２参照）。また、周方向細溝３２３の溝深さＨ２３が、周方向主溝２の最大溝深さＨｇに対して０．７０≦Ｈ２３／Ｈｇ≦０．９０の範囲にある。かかる構成では、センター陸部３２が周方向細溝３２３を備えるので、周方向細溝３２３の冷却作用により、タイヤの耐発熱性能が向上する利点がある。また、周方向細溝３２３の溝深さＨ２３が上記したセンター細浅溝３２１の溝深さＨ２１と比較して深いので、周方向細溝３２３の冷却作用により、タイヤの耐発熱性能が効果的に向上する利点がある。

また、この空気入りタイヤ１では、センター陸部３２が、タイヤ周方向に延在する周方向細溝３２３と、屈曲形状あるいは湾曲形状を有すると共に一方の端部にて周方向細溝３２３に開口するセンター屈曲溝３２２とを備える（図２参照）。また、上記した周方向細溝３２３が、センター屈曲溝３２２に対する開口部に底上部３２３１を有する。これにより、センター陸部３２の剛性が確保されて、タイヤの耐偏摩耗性能が向上する利点がある。

また、この空気入りタイヤ１では、ショルダー陸部３１が、ショルダー陸部３１をタイヤ幅方向に貫通する複数のショルダー細浅溝３１１を備える（図２参照）。また、ショルダー細浅溝３１１の溝深さＨ１１が、周方向主溝２の最大溝深さＨｇに対して０．０２５≦Ｈ１１／Ｈｇ≦０．１５０の範囲にある。かかる構成では、ショルダー陸部３１がショルダー陸部３１を貫通する複数のショルダー細浅溝３１１を備えるので、ショルダー細浅溝３１１の冷却作用により、タイヤの耐発熱性能が向上する利点がある。また、比Ｈ１１／Ｈｇの上記下限により、ショルダー細浅溝３１１の冷却作用が確保され、上記上限により、トレッド部の剛性が確保される利点がある。

また、この空気入りタイヤ１では、ショルダー細浅溝３１１が、センター細浅溝３２１の延長線上にある（図２参照）。これにより、ショルダー細浅溝３１１、３２１によるトレッド踏面の冷却作用が高まり、タイヤの耐発熱性が向上する利点がある。

また、この空気入りタイヤ１では、一対の周方向主溝２が、ストレート形状を有する（図２参照）。また、周方向主溝２の溝幅Ｗｇが、タイヤ接地幅ＴＷに対して０．０５≦Ｗｇ／ＴＷ≦０．１０の範囲にある。かかる構成では、周方向主溝２がストレート形状を有するので、トレッド踏面の冷却作用が高まり、タイヤの耐発熱性が向上する利点がある。

［適用対象］
また、この空気入りタイヤ１は、建設車両用タイヤであり、特に、港湾ストラドルキャリアに装着される建設車両用タイヤであることが好ましい。かかる建設車両用タイヤを適用対象とすることにより、タイヤの耐偏摩耗性能および耐発熱性能の向上作用を効果的に得られる利点がある。

図１１および図１２は、この発明の実施の形態にかかる空気入りタイヤの性能試験の結果を示す図表である。

この性能試験では、複数種類の試験タイヤについて、（１）耐発熱性能および（２）耐偏摩耗性能に関する評価が行われた。また、タイヤサイズ１６００Ｒ２５の試験タイヤがリムサイズ２５×１１．２５－２．０のリムに組み付けられ、この試験タイヤに１０００［ｋＰａ］の内圧およびＪＡＴＭＡの規定荷重の８５［％］が付与される。

（１）耐発熱性能に関する評価では、室内ドラム試験機が用いられ、速度２５［ｋｍ／ｈ］にて４時間走行した後のタイヤの発熱量が測定される。そして、この測定結果に基づいて従来例を基準（１００）とした指数評価が行われる。この評価は、数値が大きいほど好ましい。

（２）耐偏摩耗性能に関する評価では、試験タイヤが、試験車両である港湾ストラドルキャリアの総輪に装着される。そして、試験車両が舗装路を速度２５［ｋｍ／ｈ］にて３０００時間走行した後のタイヤの偏摩耗が観察される。そして、この測定結果に基づいて従来例を基準（１００）とした指数評価が行われる。この評価は、数値が大きいほど好ましい。また、評価が９８以上であれば、耐偏摩耗性能が適正に確保されているといえる。

実施例の試験タイヤは、図２の構成を備え、ストレート形状を有する一対の周方向主溝２、２と、一対のショルダー陸部３１、３１および単一のセンター陸部３２とを備える。また、センター陸部３２が、センター陸部３２を貫通するセンター細浅溝３２１を有する。また、タイヤ接地幅ＴＷが３６０［ｍｍ］であり、周方向主溝２の溝深さＨｇが５０［ｍｍ］である。

従来例の試験タイヤは、実施例１の試験タイヤにおいて、センター陸部が細浅溝を備えておらず、プレーンな踏面を有する。

試験結果が示すように、実施例の試験タイヤでは、タイヤの耐偏摩耗性能を維持しつつ耐発熱性能を向上できることが分かる。

１ 空気入りタイヤ；２ 周方向主溝；１１ ビードコア；１２ ビードフィラー；１３ カーカス層；１４ ベルト層；１４１～１４５ ベルトプライ；１５ トレッドゴム；１６ サイドウォールゴム；１７ リムクッションゴム；３１ ショルダー陸部；３２ センター陸部；３１１ ショルダー細浅溝；３１２ ショルダー屈曲溝；３２１ センター細浅溝；３２２ センター屈曲溝；３２２１ 底上部；３２２２ 拡幅部；３２３ 周方向細溝；３２３１ 底上部；３２３２ 拡幅部

Claims (18)

1. タイヤ周方向に延在する一対の周方向主溝と、前記周方向主溝に区画されて成る一対のショルダー陸部および単一のセンター陸部とを備える空気入りタイヤであって、
   前記センター陸部が、前記センター陸部をタイヤ幅方向に貫通する複数のセンター細浅溝を備え、
   前記センター細浅溝の溝深さＨ２１が、前記周方向主溝の最大溝深さＨｇに対して０．０２５≦Ｈ２１／Ｈｇ≦０．１５０の範囲にあり、且つ、
   前記センター細浅溝が、２．５［ｍｍ］以上の溝幅Ｗ２１および５．０［ｍｍ］以下の溝深さＨ２１を有することを特徴とする空気入りタイヤ。
2. 前記センター細浅溝の溝幅Ｗ２１の最大値Ｗ２１_maxと最小値Ｗ２１_minとの比が、１．００≦Ｗ２１_max／Ｗ２１_min≦１．１０の範囲にある請求項１に記載の空気入りタイヤ。
3. 前記センター陸部の接地幅Ｗｂ２が、タイヤ接地幅ＴＷに対して０．３５≦Ｗｂ２／ＴＷ≦０．５０の関係を有する請求項１または２に記載の空気入りタイヤ。
4. 前記センター陸部が、屈曲形状あるいは湾曲形状を有すると共に、少なくとも一方の端部にて前記周方向主溝に開口するセンター屈曲溝を備え、且つ、前記センター屈曲溝の溝深さＨ２２が、前記周方向主溝の最大溝深さＨｇに対して０．５０≦Ｈ２２／Ｈｇ≦０．９０の範囲にある請求項１～３のいずれか一つに記載の空気入りタイヤ。
5. 前記センター屈曲溝が、直線形状、円弧形状あるいはＳ字形状を有し、且つ、前記センター屈曲溝のタイヤ幅方向への延在長さＬ２２が、前記センター陸部の接地幅Ｗｂ２に対して０．４５≦Ｌ２２／Ｗｂ２≦０．６５の範囲にある請求項４に記載の空気入りタイヤ。
6. 前記センター屈曲溝が、前記周方向主溝に対する開口部に底上部を有する請求項４または５に記載の空気入りタイヤ。
7. トレッド踏面から前記センター屈曲溝の前記底上部の頂面までの距離Ｈ２２’が、前記周方向主溝の最大溝深さＨｇに対して０．０２５≦Ｈ２２’／Ｈｇ≦０．１５０の範囲にある請求項６に記載の空気入りタイヤ。
8. 少なくとも１本の前記センター細浅溝が、隣り合う前記センター屈曲溝の間に配置される請求項４～７のいずれか一つに記載の空気入りタイヤ。
9. 前記センター陸部が、タイヤ周方向に延在する周方向細溝を備え、且つ、前記周方向細溝の溝深さＨ２３が、前記周方向主溝の最大溝深さＨｇに対して０．７０≦Ｈ２３／Ｈｇ≦０．９０の範囲にある請求項１～８のいずれか一つに記載の空気入りタイヤ。
10. 前記センター陸部が、タイヤ周方向に延在する周方向細溝と、屈曲形状あるいは湾曲形状を有すると共に一方の端部にて前記周方向細溝に開口するセンター屈曲溝とを備え、且つ、前記センター屈曲溝が、前記周方向細溝に対する開口部に底上部を有する請求項１～９のいずれか一つに記載の空気入りタイヤ。
11. 前記ショルダー陸部が、前記ショルダー陸部をタイヤ幅方向に貫通する複数のショルダー細浅溝を備え、且つ、前記ショルダー細浅溝の溝深さＨ１１が、前記周方向主溝の最大溝深さＨｇに対して０．０２５≦Ｈ１１／Ｈｇ≦０．１５０の範囲にある請求項１～１０のいずれか一つに記載の空気入りタイヤ。
12. 前記ショルダー細浅溝が、前記センター細浅溝の延長線上にある請求項１１に記載の空気入りタイヤ。
13. 前記一対の周方向主溝が、ストレート形状を有し、且つ、前記周方向主溝の溝幅Ｗｇが、タイヤ接地幅ＴＷに対して０．０５≦Ｗｇ／ＴＷ≦０．１０の範囲にある請求項１～１２のいずれか一つに記載の空気入りタイヤ。
14. 建設車両用タイヤである請求項１～１３のいずれか一つに記載の空気入りタイヤ。
15. タイヤ周方向に延在する一対の周方向主溝と、前記周方向主溝に区画されて成る一対のショルダー陸部および単一のセンター陸部とを備える空気入りタイヤであって、
    前記センター陸部が、前記センター陸部をタイヤ幅方向に貫通する複数のセンター細浅溝を備え、
    前記センター細浅溝の溝深さＨ２１が、前記周方向主溝の最大溝深さＨｇに対して０．０２５≦Ｈ２１／Ｈｇ≦０．１５０の範囲にあり、
    前記センター陸部が、屈曲形状あるいは湾曲形状を有すると共に、少なくとも一方の端部にて前記周方向主溝に開口するセンター屈曲溝を備え、且つ、
    前記センター屈曲溝の溝深さＨ２２が、前記周方向主溝の最大溝深さＨｇに対して０．５０≦Ｈ２２／Ｈｇ≦０．９０の範囲にあることを特徴とする空気入りタイヤ。
16. タイヤ周方向に延在する一対の周方向主溝と、前記周方向主溝に区画されて成る一対のショルダー陸部および単一のセンター陸部とを備える空気入りタイヤであって、
    前記センター陸部が、前記センター陸部をタイヤ幅方向に貫通する複数のセンター細浅溝を備え、
    前記センター細浅溝の溝深さＨ２１が、前記周方向主溝の最大溝深さＨｇに対して０．０２５≦Ｈ２１／Ｈｇ≦０．１５０の範囲にあり、
    前記センター陸部が、タイヤ周方向に延在する周方向細溝を備え、且つ、
    前記周方向細溝の溝深さＨ２３が、前記周方向主溝の最大溝深さＨｇに対して０．７０≦Ｈ２３／Ｈｇ≦０．９０の範囲にあることを特徴とする空気入りタイヤ。
17. タイヤ周方向に延在する一対の周方向主溝と、前記周方向主溝に区画されて成る一対のショルダー陸部および単一のセンター陸部とを備える空気入りタイヤであって、
    前記センター陸部が、前記センター陸部をタイヤ幅方向に貫通する複数のセンター細浅溝を備え、
    前記センター細浅溝の溝深さＨ２１が、前記周方向主溝の最大溝深さＨｇに対して０．０２５≦Ｈ２１／Ｈｇ≦０．１５０の範囲にあり、
    前記センター陸部が、タイヤ周方向に延在する周方向細溝と、屈曲形状あるいは湾曲形状を有すると共に一方の端部にて前記周方向細溝に開口するセンター屈曲溝とを備え、且つ、
    前記センター屈曲溝が、前記周方向細溝に対する開口部に底上部を有することを特徴とする空気入りタイヤ。
18. タイヤ周方向に延在する一対の周方向主溝と、前記周方向主溝に区画されて成る一対のショルダー陸部および単一のセンター陸部とを備える空気入りタイヤであって、
    前記センター陸部が、前記センター陸部をタイヤ幅方向に貫通する複数のセンター細浅溝を備え、
    前記センター細浅溝の溝深さＨ２１が、前記周方向主溝の最大溝深さＨｇに対して０．０２５≦Ｈ２１／Ｈｇ≦０．１５０の範囲にあり、且つ、
    前記一対の周方向主溝が、ストレート形状を有し、且つ、前記周方向主溝の溝幅Ｗｇが、タイヤ接地幅ＴＷに対して０．０５≦Ｗｇ／ＴＷ≦０．１０の範囲にあることを特徴とする空気入りタイヤ。

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