JP7103458B2 - タイヤ用ゴム組成物及びタイヤ - Google Patents
タイヤ用ゴム組成物及びタイヤ Download PDFInfo
- Publication number
- JP7103458B2 JP7103458B2 JP2021023482A JP2021023482A JP7103458B2 JP 7103458 B2 JP7103458 B2 JP 7103458B2 JP 2021023482 A JP2021023482 A JP 2021023482A JP 2021023482 A JP2021023482 A JP 2021023482A JP 7103458 B2 JP7103458 B2 JP 7103458B2
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- mass
- mol
- rubber composition
- parts
- rubber
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Active
Links
Landscapes
- Tires In General (AREA)
- Compositions Of Macromolecular Compounds (AREA)
Description
本発明は、タイヤ用ゴム組成物及びタイヤに関する。
タイヤには、低燃費性の向上が求められている。
例えば、特許文献１には、所定の２種類のシリカを所定量含有することで、低燃費性を向上できるゴム組成物が開示されている。
例えば、特許文献１には、所定の２種類のシリカを所定量含有することで、低燃費性を向上できるゴム組成物が開示されている。
本発明者は、鋭意検討した結果、従来の技術では、低燃費性及び耐摩耗性の経年劣化を抑制することについては改善の余地があることが判明した。
本発明は、本発明者が見出した新たな前記課題を解決し、低燃費性及び耐摩耗性の経年劣化抑制性能に優れるタイヤ用ゴム組成物及び空気入りタイヤを提供することを目的とする。
本発明は、本発明者が見出した新たな前記課題を解決し、低燃費性及び耐摩耗性の経年劣化抑制性能に優れるタイヤ用ゴム組成物及び空気入りタイヤを提供することを目的とする。
本発明は、スチレンブタジエンゴム及びポリブタジエンの合計含有量が９０質量％以上であるゴム成分と、充填剤と、加硫剤とを含むゴム組成物であって、
スチレンブタジエンゴムのブタジエン部分とポリブタジエンとを併せて見たときに、ゴム組成物全体において、ブタジエンに基づく構成単位の含有量を１００モル％として、ビニル量が５３モル％以上であるタイヤ用ゴム組成物に関する。
スチレンブタジエンゴムのブタジエン部分とポリブタジエンとを併せて見たときに、ゴム組成物全体において、ブタジエンに基づく構成単位の含有量を１００モル％として、ビニル量が５３モル％以上であるタイヤ用ゴム組成物に関する。
上記ビニル量が５５モル％以上ことが好ましく、６０モル％以上であることがより好ましく、６５モル％以上であることが更に好ましく、７０モル％以上であることが特に好ましい。
上記ゴム組成物はゴム成分１００質量部に対して、シリカを８０質量部以上含有することが好ましい。
上記ゴム組成物はスチレンブタジエンゴム及びポリブタジエンを含有することが好ましい。
上記ゴム組成物はシンジオタクチック－１，２－ポリブタジエンを含有することが好ましい。
本発明はまた、上記ゴム組成物を用いたトレッドを有するタイヤに関する。
本発明によれば、スチレンブタジエンゴム及びポリブタジエンの合計含有量が９０質量％以上であるゴム成分と、充填剤と、加硫剤とを含むゴム組成物であって、スチレンブタジエンゴムのブタジエン部分とポリブタジエンとを併せて見たときに、ゴム組成物全体において、ブタジエンに基づく構成単位の含有量を１００モル％として、ビニル量が５３モル％以上であるタイヤ用ゴム組成物であるので、低燃費性及び耐摩耗性の経年劣化抑制性能に優れる。
本発明のタイヤ用ゴム組成物は、スチレンブタジエンゴム及びポリブタジエンの合計含有量が９０質量％以上であるゴム成分と、充填剤と、加硫剤とを含むゴム組成物であって、
スチレンブタジエンゴムのブタジエン部分とポリブタジエンとを併せて見たときに、ゴム組成物全体において、ブタジエンに基づく構成単位の含有量を１００モル％として、ビニル量が５３モル％以上である。これにより、低燃費性の経年劣化抑制性能及び耐摩耗性の経年劣化抑制性能を改善できる。
スチレンブタジエンゴムのブタジエン部分とポリブタジエンとを併せて見たときに、ゴム組成物全体において、ブタジエンに基づく構成単位の含有量を１００モル％として、ビニル量が５３モル％以上である。これにより、低燃費性の経年劣化抑制性能及び耐摩耗性の経年劣化抑制性能を改善できる。
上記タイヤ用ゴム組成物は前述の効果が得られるが、このような作用効果が得られる理由は必ずしも明らかではないが、以下のように推察される。
上記タイヤ用ゴム組成物は、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、ポリブタジエン（ＢＲ）を主体とするゴム成分を含有し、スチレンブタジエンゴムのブタジエン部分とポリブタジエンとを併せて見たときに、ゴム組成物全体において、ブタジエンに基づく構成単位の含有量を１００モル％として、ビニル量（以下においては、ゴム組成物のビニル量とも言う）が５３モル％以上である。
ここで、ブタジエンに基づく構成単位として、シス－１，４結合単位、トランス－１，４結合単位、ビニル－１，２結合単位が存在する。そして、シス－１，４結合単位、トランス－１，４結合単位では主鎖中に二重結合が存在する一方、ビニル－１，２結合単位では主鎖中に二重結合が存在しない。
また、上記ゴム組成物のビニル量は、スチレンブタジエンゴム及びポリブタジエン由来のブタジエンに基づく構成単位の合計含有量を１００モル％とした場合のビニル－１，２結合単位の含有量を意味し、後述するゴム組成物のトランス量は、スチレンブタジエンゴム及びポリブタジエン由来のブタジエンに基づく構成単位の合計含有量を１００モル％とした場合のトランス－１，４結合単位の含有量を意味し、後述するゴム組成物のシス量は、スチレンブタジエンゴム及びポリブタジエン由来のブタジエンに基づく構成単位の合計含有量を１００モル％とした場合のシス－１，４結合単位の含有量を意味する。
上記ゴム組成物のビニル量を５３モル％以上とすることにより、ポリマー主鎖中の二重結合量が減少し、オゾンアタックによるポリマー分子鎖が切断される確率が減少し、低燃費性及び耐摩耗性の経年劣化を抑制することができる。
上記の通り、上記タイヤ用ゴム組成物は、スチレンブタジエンゴム、ポリブタジエンを主体とするゴム成分を含有し、上記ゴム組成物のビニル量を５３モル％以上とすることにより、低燃費性の経年劣化抑制性能及び耐摩耗性の経年劣化抑制性能を改善できる。
また、ビニル量が高いため、シランカップリング剤と結合出来る部位がポリマー鎖中に豊富に存在することとなり、シリカ－カップリング剤－ポリマーの未反応率を抑えることができる。そのため、低燃費性及び耐摩耗性をより改善できる。
上記タイヤ用ゴム組成物は、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、ポリブタジエン（ＢＲ）を主体とするゴム成分を含有し、スチレンブタジエンゴムのブタジエン部分とポリブタジエンとを併せて見たときに、ゴム組成物全体において、ブタジエンに基づく構成単位の含有量を１００モル％として、ビニル量（以下においては、ゴム組成物のビニル量とも言う）が５３モル％以上である。
ここで、ブタジエンに基づく構成単位として、シス－１，４結合単位、トランス－１，４結合単位、ビニル－１，２結合単位が存在する。そして、シス－１，４結合単位、トランス－１，４結合単位では主鎖中に二重結合が存在する一方、ビニル－１，２結合単位では主鎖中に二重結合が存在しない。
また、上記ゴム組成物のビニル量は、スチレンブタジエンゴム及びポリブタジエン由来のブタジエンに基づく構成単位の合計含有量を１００モル％とした場合のビニル－１，２結合単位の含有量を意味し、後述するゴム組成物のトランス量は、スチレンブタジエンゴム及びポリブタジエン由来のブタジエンに基づく構成単位の合計含有量を１００モル％とした場合のトランス－１，４結合単位の含有量を意味し、後述するゴム組成物のシス量は、スチレンブタジエンゴム及びポリブタジエン由来のブタジエンに基づく構成単位の合計含有量を１００モル％とした場合のシス－１，４結合単位の含有量を意味する。
上記ゴム組成物のビニル量を５３モル％以上とすることにより、ポリマー主鎖中の二重結合量が減少し、オゾンアタックによるポリマー分子鎖が切断される確率が減少し、低燃費性及び耐摩耗性の経年劣化を抑制することができる。
上記の通り、上記タイヤ用ゴム組成物は、スチレンブタジエンゴム、ポリブタジエンを主体とするゴム成分を含有し、上記ゴム組成物のビニル量を５３モル％以上とすることにより、低燃費性の経年劣化抑制性能及び耐摩耗性の経年劣化抑制性能を改善できる。
また、ビニル量が高いため、シランカップリング剤と結合出来る部位がポリマー鎖中に豊富に存在することとなり、シリカ－カップリング剤－ポリマーの未反応率を抑えることができる。そのため、低燃費性及び耐摩耗性をより改善できる。
上記タイヤ用ゴム組成物は、スチレンブタジエンゴムのブタジエン部分とポリブタジエンとを併せて見たときに、ゴム組成物全体において、ブタジエンに基づく構成単位の含有量を１００モル％として、ビニル量（ゴム組成物のビニル量）が５３モル％以上であり、好ましくは５５モル％以上、より好ましくは６０モル％以上、更に好ましくは６５モル％以上、特に好ましくは７０モル％以上、最も好ましくは７３モル％以上、より最も好ましくは７５モル％以上であり、好ましくは９０モル％以下、より好ましくは８５モル％以下である。上記範囲内であると、効果がより好適に得られる。
上記タイヤ用ゴム組成物は、スチレンブタジエンゴムのブタジエン部分とポリブタジエンとを併せて見たときに、ゴム組成物全体において、ブタジエンに基づく構成単位の含有量を１００モル％として、トランス量（ゴム組成物のトランス量）は、好ましくは５モル％以上、より好ましくは１０モル％以上、更に好ましくは１５モル％以上であり、好ましくは８０モル％以下、より好ましくは７５モル％以下、更に好ましくは４０モル％以下、特に好ましくは３５モル％以下、最も好ましくは３０モル％以下である。上記範囲内であると、効果がより好適に得られる。
上記タイヤ用ゴム組成物は、スチレンブタジエンゴムのブタジエン部分とポリブタジエンとを併せて見たときに、ゴム組成物全体において、ブタジエンに基づく構成単位の含有量を１００モル％として、シス量（ゴム組成物のシス量）は、好ましくは３モル％以上、より好ましくは５モル％以上、更に好ましくは７モル％以上であり、好ましくは４０モル％以下、より好ましくは３５モル％以下、更に好ましくは３０モル％以下、特に好ましくは２０モル％以下である。上記範囲内であると、効果がより好適に得られる。
なお、上記ゴム組成物のビニル量、上記ゴム組成物のトランス量、上記ゴム組成物のシス量は、使用するＳＢＲ、ＢＲを適宜組み合わせることにより達成できる。
例えば、ビニル量の多いＳＢＲ、トランス量の多いＢＲ、ビニル量の多いＢＲ等を組み合わせればよい。
例えば、ビニル量の多いＳＢＲ、トランス量の多いＢＲ、ビニル量の多いＢＲ等を組み合わせればよい。
以下、上記ゴム組成物に使用可能な薬品について説明する。
上記タイヤ用ゴム組成物は、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）及び／又はポリブタジエン（ＢＲ）を含有するが、効果がより好適に得られるという理由から、ＳＢＲ及びＢＲを含有することが好ましい。
ＳＢＲとしては特に限定されず、例えば、乳化重合ＳＢＲ（Ｅ－ＳＢＲ）、溶液重合ＳＢＲ（Ｓ－ＳＢＲ）等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
ＳＢＲのスチレン量は、好ましくは１０質量％以上、より好ましくは１５質量％以上、更に好ましくは２０質量％以上、特に好ましくは２５質量％以上であり、また、好ましくは５０質量％以下、より好ましくは４０質量％以下、更に好ましくは３５質量％以下、特に好ましくは３０質量％以下である。上記範囲内であると、効果がより好適に得られる傾向がある。
ＳＢＲのビニル量は、好ましくは３０モル％以上、より好ましくは３５モル％以上、更に好ましくは４０モル％以上、特に好ましくは５０モル％以上、最も好ましくは６０モル％以上、より最も好ましくは６５モル％以上であり、また、好ましくは８０モル％以下、より好ましくは７５モル％以下である。上記範囲内であると、効果がより好適に得られる傾向がある。
ビニル量が上記範囲内（多量）のＳＢＲを用いることで、シランカップリング剤と結合出来る部位がポリマー鎖中に豊富に存在することとなり、シリカ－カップリング剤－ポリマーの未反応率を抑えることができる。そのため、低燃費性及び耐摩耗性をより改善できる。
ビニル量が上記範囲内（多量）のＳＢＲを用いることで、シランカップリング剤と結合出来る部位がポリマー鎖中に豊富に存在することとなり、シリカ－カップリング剤－ポリマーの未反応率を抑えることができる。そのため、低燃費性及び耐摩耗性をより改善できる。
ＳＢＲのトランス量は、好ましくは５モル％以上、より好ましくは１０モル％以上、更に好ましくは１５モル％以上であり、また、好ましくは９０モル％以下、より好ましくは８５モル％以下、更に好ましくは６０モル％以下、特に好ましくは５５モル％以下、最も好ましくは４０モル％以下、より最も好ましくは３０モル％以下、更に最も好ましくは２５モル％以下である。上記範囲内であると、効果がより好適に得られる傾向がある。
ＳＢＲのシス量は、好ましくは３モル％以上、より好ましくは５モル％以上、更に好ましくは１０モル％以上であり、また、好ましくは４０モル％以下、より好ましくは３０モル％以下、更に好ましくは２５モル％以下、特に好ましくは２０モル％以下である。上記範囲内であると、効果がより好適に得られる傾向がある。
本明細書において、ＳＢＲのビニル量、トランス量、シス量は、それぞれ、ＳＢＲ中に含まれるブタジエンに基づく構成単位の含有量を１００モル％とした場合の量を意味する。
ＳＢＲは、非変性ＳＢＲでもよいし、変性ＳＢＲでもよい。
変性ＳＢＲとしては、シリカ等の充填剤と相互作用する官能基を有するＳＢＲであればよく、例えば、ＳＢＲの少なくとも一方の末端を、上記官能基を有する化合物（変性剤）で変性された末端変性ＳＢＲ（末端に上記官能基を有する末端変性ＳＢＲ）や、主鎖に上記官能基を有する主鎖変性ＳＢＲや、主鎖及び末端に上記官能基を有する主鎖末端変性ＳＢＲ（例えば、主鎖に上記官能基を有し、少なくとも一方の末端を上記変性剤で変性された主鎖末端変性ＳＢＲ）や、分子中に２個以上のエポキシ基を有する多官能化合物により変性（カップリング）され、水酸基やエポキシ基が導入された末端変性ＳＢＲ等が挙げられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
変性ＳＢＲとしては、シリカ等の充填剤と相互作用する官能基を有するＳＢＲであればよく、例えば、ＳＢＲの少なくとも一方の末端を、上記官能基を有する化合物（変性剤）で変性された末端変性ＳＢＲ（末端に上記官能基を有する末端変性ＳＢＲ）や、主鎖に上記官能基を有する主鎖変性ＳＢＲや、主鎖及び末端に上記官能基を有する主鎖末端変性ＳＢＲ（例えば、主鎖に上記官能基を有し、少なくとも一方の末端を上記変性剤で変性された主鎖末端変性ＳＢＲ）や、分子中に２個以上のエポキシ基を有する多官能化合物により変性（カップリング）され、水酸基やエポキシ基が導入された末端変性ＳＢＲ等が挙げられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
上記官能基としては、例えば、アミノ基、アミド基、シリル基、アルコキシシリル基、イソシアネート基、イミノ基、イミダゾール基、ウレア基、エーテル基、カルボニル基、オキシカルボニル基、メルカプト基、スルフィド基、ジスルフィド基、スルホニル基、スルフィニル基、チオカルボニル基、アンモニウム基、イミド基、ヒドラゾ基、アゾ基、ジアゾ基、カルボキシル基、ニトリル基、ピリジル基、アルコキシ基、水酸基、オキシ基、エポキシ基等が挙げられる。なお、これらの官能基は、置換基を有していてもよい。なかでも、アミノ基（好ましくはアミノ基が有する水素原子が炭素数１～６のアルキル基に置換されたアミノ基）、アルコキシ基（好ましくは炭素数１～６のアルコキシ基）、アルコキシシリル基（好ましくは炭素数１～６のアルコキシシリル基）、アミド基が好ましい。
ＳＢＲとしては、例えば、住友化学（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等により製造・販売されているＳＢＲを使用することができる。
ゴム成分１００質量％中のＳＢＲの含有量は、１０質量％以上であり、好ましくは２０質量％以上、より好ましくは４０質量％以上、更に好ましくは６０質量％以上、特に好ましくは７０質量％以上であり、１００質量％であってもよいが、好ましくは９０質量％以下、より好ましくは８５質量％以下、更に好ましくは８０質量％以下である。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
ポリブタジエン（ＢＲ）としては特に限定されず、タイヤ工業において一般的なものを使用でき、例えば、高シス含量のハイシスＢＲ、低シス含量のローシスＢＲ、シンジオタクチックポリブタジエン結晶を含有するＢＲ、希土類系触媒を用いて合成したＢＲ（希土類ＢＲ）等を使用できる。また、シンジオタクチック－１，２－ポリブタジエン等の結晶性ＢＲも使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
また、ＢＲは、非変性ＢＲでもよいし、変性ＢＲでもよい。変性ＢＲとしては、前述の官能基が導入された変性ＢＲが挙げられる。好ましい態様は変性ＳＢＲの場合と同様である。
ＢＲとしては、例えば、宇部興産（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等の製品を使用できる。
なかでも、トランス量４５モル％以上のＢＲ１、シンジオタクチック－１，２－ポリブタジエン（ＢＲ２）が好ましく、シンジオタクチック－１，２－ポリブタジエン（ＢＲ２）がより好ましい。また、トランス量４５モル％以上のＢＲ１と、シンジオタクチック－１，２－ポリブタジエン（ＢＲ２）との併用も好ましい。
特に、シンジオタクチック－１，２－ポリブタジエンを配合することで、ポリマー主鎖中の二重結合量が減少し、オゾンアタックによるポリマー分子鎖が切断される確率が減少し、低燃費性及び耐摩耗性の経年劣化をより好適に抑制することができる。従来から、シンジオタクチックポリブタジエン結晶を含有するＢＲ（例えば、宇部興産（株）性のＶＣＲ）も使用されているが、該ＢＲの主鎖はシス－１，４結合である一方、シンジオタクチック－１，２－ポリブタジエン（ＢＲ２）では、主鎖がビニル－１，２結合である点で、低燃費性及び耐摩耗性の経年劣化をより好適に抑制することができる。
特に、シンジオタクチック－１，２－ポリブタジエンを配合することで、ポリマー主鎖中の二重結合量が減少し、オゾンアタックによるポリマー分子鎖が切断される確率が減少し、低燃費性及び耐摩耗性の経年劣化をより好適に抑制することができる。従来から、シンジオタクチックポリブタジエン結晶を含有するＢＲ（例えば、宇部興産（株）性のＶＣＲ）も使用されているが、該ＢＲの主鎖はシス－１，４結合である一方、シンジオタクチック－１，２－ポリブタジエン（ＢＲ２）では、主鎖がビニル－１，２結合である点で、低燃費性及び耐摩耗性の経年劣化をより好適に抑制することができる。
ＢＲ１のトランス量は、好ましくは４５モル％以上、より好ましくは５０モル％以上である。また、上記トランス量は、好ましくは７０モル％以下、より好ましくは６０モル％以下、更に好ましくは５５モル％以下である。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
ＢＲ１のビニル量は、好ましくは２０モル％以下、より好ましくは１５モル％以下である。また、上記ビニル量は、好ましくは５モル％以上、より好ましくは１０モル％以上である。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
ＢＲ１のシス量は、好ましくは２０モル％以上、より好ましくは３０モル％以上である。また、上記シス量は、好ましくは５０モル％以下、より好ましくは４０モル％以下である。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
シンジオタクチック－１，２－ポリブタジエン（ＳＰＢ、ＢＲ２）のビニル量は、好ましくは８０モル％以上、より好ましくは８５モル％以上、更に好ましくは９０モル％以上、特に好ましくは９３モル％以上であり、１００モル％であってもよい。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
ＢＲ２のトランス量、シス量は、それぞれ、好ましくは６モル％以下、より好ましくは３モル％以下であり、０モル％であってもよい。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
ＢＲ２の融点は、特に限定されないが、好ましくは８０℃以上、より好ましくは１００℃以上、更に好ましくは１０５℃以上であり、好ましくは１８０℃以下、より好ましくは１５０℃以下、更に好ましくは１３０℃以下である。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
ここで、本明細書において、ＢＲの融点は、ＪＩＳ Ｋ７１２１に準拠して測定されるＤＳＣ曲線の融解ピーク温度である。
ここで、本明細書において、ＢＲの融点は、ＪＩＳ Ｋ７１２１に準拠して測定されるＤＳＣ曲線の融解ピーク温度である。
ＢＲ２の結晶化度は、特に限定されないが、好ましくは１５％以上、より好ましくは２５％以上であり、好ましくは５０％以下、より好ましくは４０％以下である。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
ここで、本明細書において、結晶化度は、結晶化度０％の１，２－ポリブタジエンの密度を０．８８９ｇ／ｃｍ３、結晶化度１００％の１，２－ポリブタジエンの密度を０．９６３ｇ／ｃｍ３として、水中置換法により測定した密度から換算した値である。
ここで、本明細書において、結晶化度は、結晶化度０％の１，２－ポリブタジエンの密度を０．８８９ｇ／ｃｍ３、結晶化度１００％の１，２－ポリブタジエンの密度を０．９６３ｇ／ｃｍ３として、水中置換法により測定した密度から換算した値である。
ゴム成分１００質量％中のＢＲの含有量は、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上、更に好ましくは１５質量％以上、特に好ましくは２０質量％以上であり、また、好ましくは８０質量％以下、より好ましくは６０質量％以下、更に好ましくは４０質量％以下、特に好ましくは３０質量％以下である。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
ゴム成分１００質量％中の上記ＢＲ１の含有量は、好ましくは５質量％以上、より好ましくは８質量％以上であり、好ましくは５０質量％以下、より好ましくは３５質量％以下である。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
ゴム成分１００質量％中の上記ＢＲ２（ＳＰＢ）の含有量は、好ましくは５質量％以上、より好ましくは８質量％以上であり、好ましくは５０質量％以下、より好ましくは３５質量％以下である。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
ゴム成分１００質量％中のＳＢＲ、ＢＲの合計含有量は、９０質量％以上であり、好ましくは９５質量％以上、より好ましくは９８質量％以上であり、１００質量％であってもよい。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
ＳＢＲ、ＢＲ以外に使用可能なゴム成分としては、例えば、イソプレン系ゴム、スチレンイソプレンブタジエンゴム（ＳＩＢＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）等のジエン系ゴムが挙げられる。ゴム成分は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、ジエン系ゴムが好ましく、イソプレン系ゴムがより好ましい。
ここで、ゴム成分は、重量平均分子量（Ｍｗ）が１５万以上が好ましく、より好ましくは３５万以上のゴムである。Ｍｗの上限は特に限定されないが、好ましくは４００万以下、より好ましくは３００万以下である。
イソプレン系ゴムとしては、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、改質ＮＲ、変性ＮＲ、変性ＩＲ等が挙げられる。ＮＲとしては、例えば、ＳＩＲ２０、ＲＳＳ♯３、ＴＳＲ２０等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。ＩＲとしては、特に限定されず、例えば、ＩＲ２２００等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。改質ＮＲとしては、脱タンパク質天然ゴム（ＤＰＮＲ）、高純度天然ゴム（ＵＰＮＲ）等、変性ＮＲとしては、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）、水素添加天然ゴム（ＨＮＲ）、グラフト化天然ゴム等、変性ＩＲとしては、エポキシ化イソプレンゴム、水素添加イソプレンゴム、グラフト化イソプレンゴム等、が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、ＮＲが好ましい。
なお、本明細書において、重量平均分子量（Ｍｗ）、数平均分子量（Ｍｎ）は、ゲルパーミエーションクロマトグラフ（ＧＰＣ）（東ソー（株）製ＧＰＣ－８０００シリーズ、検出器：示差屈折計、カラム：東ソー（株）製のＴＳＫＧＥＬ ＳＵＰＥＲＭＵＬＴＩＰＯＲＥ ＨＺ－Ｍ）による測定値を基に標準ポリスチレン換算により求めることができる。
また、シス量、ビニル量、トランス量は、１３Ｃ－ＮＭＲ測定によって測定できる。また、スチレン量は、１Ｈ－ＮＭＲ測定によって測定できる。
なお、上記ゴム組成物のビニル量、上記ゴム組成物のトランス量、上記ゴム組成物のシス量は、１３Ｃ－ＮＭＲ測定によってゴム組成物を直接測定してもよく、原料ゴムについて測定したビニル量、トランス量、シス量から、配合量に応じた比例計算により、算出してもよい。
また、シス量、ビニル量、トランス量は、１３Ｃ－ＮＭＲ測定によって測定できる。また、スチレン量は、１Ｈ－ＮＭＲ測定によって測定できる。
なお、上記ゴム組成物のビニル量、上記ゴム組成物のトランス量、上記ゴム組成物のシス量は、１３Ｃ－ＮＭＲ測定によってゴム組成物を直接測定してもよく、原料ゴムについて測定したビニル量、トランス量、シス量から、配合量に応じた比例計算により、算出してもよい。
上記ゴム組成物は、充填剤（補強性充填剤）を含有する。
充填剤としては特に限定されないが、例えば、シリカ、カーボンブラック、炭酸カルシウム、タルク、アルミナ、クレー、水酸化アルミニウム、マイカ等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、シリカ、カーボンブラックが好ましく、シリカがより好ましい。また、シリカとカーボンブラックを併用することも好ましい。
充填剤としては特に限定されないが、例えば、シリカ、カーボンブラック、炭酸カルシウム、タルク、アルミナ、クレー、水酸化アルミニウム、マイカ等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、シリカ、カーボンブラックが好ましく、シリカがより好ましい。また、シリカとカーボンブラックを併用することも好ましい。
充填剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは２０質量部以上、より好ましくは４０質量部以上、更に好ましくは６０質量部以上であり、また、好ましくは２００質量部以下、より好ましくは１８０質量部以下、更に好ましくは１６０質量部以下、特に好ましくは１３０質量部以下、最も好ましくは１１０質量部以下である。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
カーボンブラックとしては、特に限定されず、Ｎ１３４、Ｎ１１０、Ｎ２２０、Ｎ２３４、Ｎ２１９、Ｎ３３９、Ｎ３３０、Ｎ３２６、Ｎ３５１、Ｎ５５０、Ｎ７６２等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、好ましくは８０ｍ２／ｇ以上、より好ましくは１００ｍ２／ｇ以上であり、また、好ましくは２００ｍ２／ｇ以下、より好ましくは１５０ｍ２／ｇ以下、更に好ましくは１２５ｍ２／ｇ以下である。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
なお、本明細書において、カーボンブラックのＮ２ＳＡは、ＪＩＳ Ｋ６２１７－２：２００１に準拠して測定される値である。
なお、本明細書において、カーボンブラックのＮ２ＳＡは、ＪＩＳ Ｋ６２１７－２：２００１に準拠して測定される値である。
カーボンブラックとしては、例えば、旭カーボン（株）、キャボットジャパン（株）、東海カーボン（株）、三菱化学（株）、ライオン（株）、新日化カーボン（株）、コロンビアカーボン社等の製品を使用できる。
カーボンブラックの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは３質量部以上であり、また、好ましくは８０質量部以下、より好ましくは５０質量部以下、更に好ましくは３０質量部以下、特に好ましくは２０質量部以下、最も好ましくは１０質量部以下である。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
シリカとしては、例えば、乾式法シリカ（無水ケイ酸）、湿式法シリカ（含水ケイ酸）等が挙げられるが、シラノール基が多いという理由から、湿式法シリカが好ましい。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
シリカの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、４０ｍ２／ｇ以上、好ましくは７０ｍ２／ｇ以上、より好ましくは８０ｍ２／ｇ以上、更に好ましくは１４０ｍ２／ｇ以上、特に好ましくは１６０ｍ２／ｇ以上である。また、上記Ｎ２ＳＡは、好ましくは６００ｍ２／ｇ以下、より好ましくは３００ｍ２／ｇ以下、更に好ましくは２５０ｍ２／ｇ以下、特に好ましくは２００ｍ２／ｇ以下である。上記範囲内であると、効果がより好適に得られる傾向がある。
なお、シリカのＮ２ＳＡは、ＡＳＴＭ Ｄ３０３７－８１に準じてＢＥＴ法で測定される値である。
なお、シリカのＮ２ＳＡは、ＡＳＴＭ Ｄ３０３７－８１に準じてＢＥＴ法で測定される値である。
シリカとしては、例えば、デグッサ社、ローディア社、東ソー・シリカ（株）、ソルベイジャパン（株）、（株）トクヤマ等の製品を使用できる。
シリカの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは５質量部以上、より好ましくは１０質量部以上、更に好ましくは２０質量部以上、特に好ましくは４０質量部以上、最も好ましくは６０質量部以上、より好ましくは８０質量部以上、更に好ましくは９０質量部以上、特に好ましくは１００質量部以上であり、また、好ましくは２００質量部以下、より好ましくは１８０質量部以下、更に好ましくは１６０質量部以下、特に好ましくは１４０質量部以下である。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
上記ゴム組成物において、充填剤（補強性充填剤）１００質量％中のシリカの含有量は、好ましくは３０質量％以上、より好ましくは５０質量％以上、更に好ましくは７０質量％以上、特に好ましくは８５質量％以上、最も好ましくは９０質量％以上であり、１００質量％であってもよい。上記範囲内であると、効果がより好適に得られる傾向がある。
上記ゴム組成物がシリカを含有する場合、更にシランカップリング剤を含有することが好ましい。
シランカップリング剤としては、特に限定されず、例えば、ビス（３－トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２－トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４－トリエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３－トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２－トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（２－トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４－トリメトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３－トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２－トリエトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４－トリエトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３－トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２－トリメトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４－トリメトキシシリルブチル）ジスルフィド、３－トリメトキシシリルプロピル－Ｎ，Ｎ－ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２－トリエトキシシリルエチル－Ｎ，Ｎ－ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３－トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、などのスルフィド系、３－メルカプトプロピルトリメトキシシラン、２－メルカプトエチルトリエトキシシランなどのメルカプト系、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシランなどのビニル系、３－アミノプロピルトリエトキシシラン、３－アミノプロピルトリメトキシシランなどのアミノ系、γ－グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ－グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、などのグリシドキシ系、３－ニトロプロピルトリメトキシシラン、３－ニトロプロピルトリエトキシシランなどのニトロ系、３－クロロプロピルトリメトキシシラン、３－クロロプロピルトリエトキシシランなどのクロロ系などがあげられる。市販されているものとしては、例えば、デグッサ社、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社、信越シリコーン（株）、東京化成工業（株）、アヅマックス（株）、東レ・ダウコーニング（株）等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、効果がより良好に得られる傾向がある点から、スルフィド系シランカップリング剤が好ましく、ビス（３－トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィドなどのジスルフィド結合を有するジスルフィド系シランカップリング剤がより好ましい。
シランカップリング剤としては、特に限定されず、例えば、ビス（３－トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２－トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４－トリエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３－トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２－トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（２－トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４－トリメトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３－トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２－トリエトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４－トリエトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３－トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２－トリメトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４－トリメトキシシリルブチル）ジスルフィド、３－トリメトキシシリルプロピル－Ｎ，Ｎ－ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２－トリエトキシシリルエチル－Ｎ，Ｎ－ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３－トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、などのスルフィド系、３－メルカプトプロピルトリメトキシシラン、２－メルカプトエチルトリエトキシシランなどのメルカプト系、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシランなどのビニル系、３－アミノプロピルトリエトキシシラン、３－アミノプロピルトリメトキシシランなどのアミノ系、γ－グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ－グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、などのグリシドキシ系、３－ニトロプロピルトリメトキシシラン、３－ニトロプロピルトリエトキシシランなどのニトロ系、３－クロロプロピルトリメトキシシラン、３－クロロプロピルトリエトキシシランなどのクロロ系などがあげられる。市販されているものとしては、例えば、デグッサ社、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社、信越シリコーン（株）、東京化成工業（株）、アヅマックス（株）、東レ・ダウコーニング（株）等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、効果がより良好に得られる傾向がある点から、スルフィド系シランカップリング剤が好ましく、ビス（３－トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィドなどのジスルフィド結合を有するジスルフィド系シランカップリング剤がより好ましい。
シランカップリング剤の含有量は、シリカ１００質量部に対して、好ましくは３質量部以上、より好ましくは６質量部以上であり、また、好ましくは２０質量部以下、より好ましくは１５質量部以下、更に好ましくは１０質量部以下である。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
上記ゴム組成物は、架橋剤（加硫剤）として硫黄を含有することが好ましい。
硫黄としては、ゴム工業において一般的に用いられる粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄、可溶性硫黄などが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
硫黄以外の加硫剤としては、例えば、有機過酸化物等が挙げられる。
硫黄としては、ゴム工業において一般的に用いられる粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄、可溶性硫黄などが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
硫黄以外の加硫剤としては、例えば、有機過酸化物等が挙げられる。
硫黄としては、例えば、鶴見化学工業（株）、軽井沢硫黄（株）、四国化成工業（株）、フレクシス社、日本乾溜工業（株）、細井化学工業（株）等の製品を使用できる。
加硫剤（好ましくは硫黄）の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．１質量部以上、より好ましくは０．２質量部以上、更に好ましくは０．３質量部以上、特に好ましくは０．５質量部以上であり、また、好ましくは５質量部以下、より好ましくは３質量部以下、更に好ましくは２質量部以下、特に好ましくは１．５質量部以下である。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
上記ゴム組成物は、加硫促進剤を含有することが好ましい。
加硫促進剤としては、２－メルカプトベンゾチアゾール、ジ－２－ベンゾチアゾリルジスルフィド、Ｎ－シクロヘキシル－２－ベンゾチアジルスルフェンアミド等のチアゾール系加硫促進剤；テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラベンジルチウラムジスルフィド（ＴＢｚＴＤ）、テトラキス（２－エチルヘキシル）チウラムジスルフィド（ＴＯＴ－Ｎ）等のチウラム系加硫促進剤；Ｎ－シクロヘキシル－２－ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ－ｔ－ブチル－２－ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ－オキシエチレン－２－ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ－オキシエチレン－２－ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ’－ジイソプロピル－２－ベンゾチアゾールスルフェンアミド等のスルフェンアミド系加硫促進剤；ジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、オルトトリルビグアニジン等のグアニジン系加硫促進剤を挙げることができる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、スルフェンアミド系加硫促進剤、グアニジン系加硫促進剤が好ましく、スルフェンアミド系加硫促進剤、グアニジン系加硫促進剤の併用がより好ましい。
加硫促進剤としては、２－メルカプトベンゾチアゾール、ジ－２－ベンゾチアゾリルジスルフィド、Ｎ－シクロヘキシル－２－ベンゾチアジルスルフェンアミド等のチアゾール系加硫促進剤；テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラベンジルチウラムジスルフィド（ＴＢｚＴＤ）、テトラキス（２－エチルヘキシル）チウラムジスルフィド（ＴＯＴ－Ｎ）等のチウラム系加硫促進剤；Ｎ－シクロヘキシル－２－ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ－ｔ－ブチル－２－ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ－オキシエチレン－２－ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ－オキシエチレン－２－ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ’－ジイソプロピル－２－ベンゾチアゾールスルフェンアミド等のスルフェンアミド系加硫促進剤；ジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、オルトトリルビグアニジン等のグアニジン系加硫促進剤を挙げることができる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、スルフェンアミド系加硫促進剤、グアニジン系加硫促進剤が好ましく、スルフェンアミド系加硫促進剤、グアニジン系加硫促進剤の併用がより好ましい。
加硫促進剤としては、例えば、川口化学（株）、大内新興化学（株）、ラインケミー社製等の製品を使用できる。
加硫促進剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１質量部以上、更に好ましくは２質量部以上であり、また、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは５質量部以下である。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
上記ゴム組成物は、樹脂を含有してもよい。
樹脂としては、特に限定されないが、例えば、固体状のアルキルフェノール系樹脂、スチレン系樹脂、クマロンインデン樹脂、テルペン系樹脂、ロジン系樹脂、アクリル系樹脂、ジシクロペンタジエン系樹脂（ＤＣＰＤ系樹脂）等が挙げられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
樹脂としては、特に限定されないが、例えば、固体状のアルキルフェノール系樹脂、スチレン系樹脂、クマロンインデン樹脂、テルペン系樹脂、ロジン系樹脂、アクリル系樹脂、ジシクロペンタジエン系樹脂（ＤＣＰＤ系樹脂）等が挙げられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
樹脂としては、例えば、丸善石油化学（株）、住友ベークライト（株）、ヤスハラケミカル（株）、東ソー（株）、Ｒｕｔｇｅｒｓ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社、ＢＡＳＦ社、アリゾナケミカル社、日塗化学（株）、（株）日本触媒、ＪＸエネルギー（株）、荒川化学工業（株）、田岡化学工業（株）等の製品を使用できる。
樹脂の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１質量部以上、より好ましくは３質量部以上、更に好ましくは５質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは８０質量部以下、より好ましくは５０質量部以下、更に好ましくは２０質量部以下である。
上記ゴム組成物は、軟化剤を含んでもよい。
軟化剤としては特に限定されないが、オイル、液状ジエン系重合体などが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
軟化剤としては特に限定されないが、オイル、液状ジエン系重合体などが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
オイルとしては、例えば、プロセスオイル、植物油脂、又はその混合物が挙げられる。プロセスオイルとしては、例えば、パラフィン系プロセスオイル、アロマ系プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイルなどを用いることができる。植物油脂としては、ひまし油、綿実油、あまに油、なたね油、大豆油、パーム油、やし油、落花生油、ロジン、パインオイル、パインタール、トール油、コーン油、こめ油、べに花油、ごま油、オリーブ油、ひまわり油、パーム核油、椿油、ホホバ油、マカデミアナッツ油、桐油等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、効果が良好に得られるという理由から、プロセスオイルが好ましく、アロマ系プロセスオイルがより好ましい。
オイルとしては、例えば、出光興産（株）、三共油化工業（株）、（株）ジャパンエナジー、オリソイ社、Ｈ＆Ｒ社、豊国製油（株）、昭和シェル石油（株）、富士興産（株）等の製品を使用できる。
液状ジエン系重合体は、常温（２５℃）で液体状態のジエン系重合体である。
液状ジエン系重合体の重量平均分子量（Ｍｗ）は、好ましくは３．０×１０３以上、より好ましくは４．０×１０３以上であり、好ましくは１．０×１０５以下、より好ましくは１．５×１０４以下である。上記範囲内であると、効果がより好適に得られる。
液状ジエン系重合体の重量平均分子量（Ｍｗ）は、好ましくは３．０×１０３以上、より好ましくは４．０×１０３以上であり、好ましくは１．０×１０５以下、より好ましくは１．５×１０４以下である。上記範囲内であると、効果がより好適に得られる。
液状ジエン系重合体としては、液状スチレンブタジエン共重合体（液状ＳＢＲ）、液状ブタジエン重合体（液状ＢＲ）、液状イソプレン重合体（液状ＩＲ）、液状スチレンイソプレン共重合体（液状ＳＩＲ）などが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、効果がより好適に得られるという理由から、液状ＳＢＲが好ましい。
液状ジエン系重合体としては、例えば、サートマー社、（株）クラレ等の製品を使用できる。
軟化剤（好ましくはオイル）の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは５質量部以上、より好ましくは８質量部以上、更に好ましくは２０質量部以上、特に好ましくは３０質量部以上であり、また、好ましくは８０質量部以下、より好ましくは６５質量部以下、更に好ましくは５５質量部以下である。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。なお、本明細書において、軟化剤の含有量には、ゴム（油展ゴム）に含まれるオイルの量も含まれる。
上記ゴム組成物は、ワックスを含んでもよい。
ワックスとしては、特に限定されず、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス等の石油系ワックス；植物系ワックス、動物系ワックス等の天然系ワックス；エチレン、プロピレン等の重合物等の合成ワックスなどが挙げられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、石油系ワックスが好ましく、パラフィンワックスがより好ましい。
ワックスとしては、特に限定されず、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス等の石油系ワックス；植物系ワックス、動物系ワックス等の天然系ワックス；エチレン、プロピレン等の重合物等の合成ワックスなどが挙げられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、石油系ワックスが好ましく、パラフィンワックスがより好ましい。
ワックスとしては、例えば、大内新興化学工業（株）、日本精蝋（株）、精工化学（株）等の製品を使用できる。
ワックスの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．３質量部以上、より好ましくは０．５質量部以上であり、また、好ましくは２０質量部以下、より好ましくは１０質量部以下である。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
上記ゴム組成物は、老化防止剤を含んでもよい。
老化防止剤としては、例えば、フェニル－α－ナフチルアミン等のナフチルアミン系老化防止剤；オクチル化ジフェニルアミン、４，４′－ビス（α，α′－ジメチルベンジル）ジフェニルアミン等のジフェニルアミン系老化防止剤；Ｎ－イソプロピル－Ｎ′－フェニル－ｐ－フェニレンジアミン、Ｎ－（１，３－ジメチルブチル）－Ｎ’－フェニル－ｐ－フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′－ジ－２－ナフチル－ｐ－フェニレンジアミン等のｐ－フェニレンジアミン系老化防止剤；２，２，４－トリメチル－１，２－ジヒドロキノリンの重合物等のキノリン系老化防止剤；２，６－ジ－ｔ－ブチル－４－メチルフェノール、スチレン化フェノール等のモノフェノール系老化防止剤；テトラキス－［メチレン－３－（３′，５′－ジ－ｔ－ブチル－４′－ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン等のビス、トリス、ポリフェノール系老化防止剤などが挙げられる。これらは単独で用いてもよいし、２種類以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、ｐ－フェニレンジアミン系老化防止剤、キノリン系老化防止剤が好ましく、ｐ－フェニレンジアミン系老化防止剤、キノリン系老化防止剤の併用がより好ましい。
老化防止剤としては、例えば、フェニル－α－ナフチルアミン等のナフチルアミン系老化防止剤；オクチル化ジフェニルアミン、４，４′－ビス（α，α′－ジメチルベンジル）ジフェニルアミン等のジフェニルアミン系老化防止剤；Ｎ－イソプロピル－Ｎ′－フェニル－ｐ－フェニレンジアミン、Ｎ－（１，３－ジメチルブチル）－Ｎ’－フェニル－ｐ－フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′－ジ－２－ナフチル－ｐ－フェニレンジアミン等のｐ－フェニレンジアミン系老化防止剤；２，２，４－トリメチル－１，２－ジヒドロキノリンの重合物等のキノリン系老化防止剤；２，６－ジ－ｔ－ブチル－４－メチルフェノール、スチレン化フェノール等のモノフェノール系老化防止剤；テトラキス－［メチレン－３－（３′，５′－ジ－ｔ－ブチル－４′－ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン等のビス、トリス、ポリフェノール系老化防止剤などが挙げられる。これらは単独で用いてもよいし、２種類以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、ｐ－フェニレンジアミン系老化防止剤、キノリン系老化防止剤が好ましく、ｐ－フェニレンジアミン系老化防止剤、キノリン系老化防止剤の併用がより好ましい。
老化防止剤としては、例えば、精工化学（株）、住友化学（株）、大内新興化学工業（株）、フレクシス社等の製品を使用できる。
老化防止剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１質量部以上であり、また、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは５質量部以下である。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
上記ゴム組成物は、ステアリン酸を含有してもよい。
ステアリン酸としては、従来公知のものを使用でき、例えば、日油（株）、ＮＯＦ社、花王（株）、富士フイルム和光純薬（株）、千葉脂肪酸（株）等の製品を使用できる。
ステアリン酸としては、従来公知のものを使用でき、例えば、日油（株）、ＮＯＦ社、花王（株）、富士フイルム和光純薬（株）、千葉脂肪酸（株）等の製品を使用できる。
ステアリン酸の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１質量部以上であり、また、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは５質量部以下である。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
上記ゴム組成物は、酸化亜鉛を含有してもよい。
酸化亜鉛としては、従来公知のものを使用でき、例えば、三井金属鉱業（株）、東邦亜鉛（株）、ハクスイテック（株）、正同化学工業（株）、堺化学工業（株）等の製品を使用できる。
酸化亜鉛としては、従来公知のものを使用でき、例えば、三井金属鉱業（株）、東邦亜鉛（株）、ハクスイテック（株）、正同化学工業（株）、堺化学工業（株）等の製品を使用できる。
酸化亜鉛の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１質量部以上であり、また、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは５質量部以下である。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
上記ゴム組成物には、前記成分の他、タイヤ工業において一般的に用いられている添加剤を更に配合してもよい。これらの添加剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、０．１～２００質量部が好ましい。
上記ゴム組成物は、例えば、前記各成分をオープンロール、バンバリーミキサーなどのゴム混練装置を用いて混練し、その後加硫する方法等により製造できる。
混練条件としては、加硫剤及び加硫促進剤以外の添加剤を混練するベース練り工程では、混練温度は、通常１００～１８０℃、好ましくは１２０～１７０℃である。加硫剤、加硫促進剤を混練する仕上げ練り工程では、混練温度は、通常１２０℃以下、好ましくは８０～１１０℃である。また、加硫剤、加硫促進剤を混練した組成物は、通常、プレス加硫等の加硫処理が施される。加硫温度としては、通常１４０～１９０℃、好ましくは１５０～１８５℃である。加硫時間は、通常５～１５分である。
上記ゴム組成物は、例えば、トレッド（キャップトレッド）、サイドウォール、ベーストレッド、アンダートレッド、クリンチ、ビードエイペックス、ブレーカークッションゴム、カーカスコード被覆用ゴム、インスレーション、チェーファー、インナーライナー等や、ランフラットタイヤのサイド補強層などのタイヤ部材に（タイヤ用ゴム組成物として）用いることができる。なかでも、トレッドに好適に用いられる。
本発明のタイヤ（空気入りタイヤ等）は、上記ゴム組成物を用いて通常の方法によって製造される。すなわち、必要に応じて各種添加剤を配合したゴム組成物を、未加硫の段階でタイヤの各部材（特に、トレッド（キャップトレッド））の形状に合わせて押し出し加工し、タイヤ成型機上にて通常の方法にて成形し、他のタイヤ部材とともに貼り合わせ、未加硫タイヤを形成した後、加硫機中で加熱加圧してタイヤを製造することができる。
上記タイヤとしては、特に限定されず、例えば、空気入りタイヤ、ソリッドタイヤ、エアレスタイヤ等が挙げられる。なかでも、空気入りタイヤが好ましい。
上記タイヤは、乗用車用タイヤ、大型乗用車用、大型ＳＵＶ用タイヤ、トラック・バス用タイヤ、二輪車用タイヤ、競技用タイヤ、スタッドレスタイヤ（冬用タイヤ）、オールシーズンタイヤ、ランフラットタイヤ、航空機用タイヤ、鉱山用タイヤ等として好適に用いられる。
実施例に基づいて、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらのみに限定されるものではない。
以下、実施例、参考例及び比較例で使用した各種薬品について、まとめて説明する。
ＳＢＲ１：日本ゼオン（株）製のＮｉｐｏｌ ＮＳ６１６（スチレン量：２１質量％、シス量：１２モル％、トランス量：２４モル％、ビニル量：６４モル％）
ＳＢＲ２：下記製造例１で作製した変性ＳＢＲ（スチレン量：２６質量％、シス量：１３モル％、トランス量：１５モル％、ビニル量：７２モル％、ゴム固形分１００質量部に対してオイル分３７．５質量部含有）
ＢＲ１：下記製造例２で作製した変性ＢＲ（シス量：３６モル％、トランス量：５２モル％、ビニル量：１２モル％、Ｍｗ：５５万）
ＢＲ２：ＪＳＲ（株）製のＲＢ８４０（シンジオタクチック－１，２－ポリブタジエン、融点：１２６℃、シス量：３モル％、トランス量：３モル％、ビニル量：９４モル％、結晶化度：３６％）
カーボンブラック：三菱化学（株）製のシーストＩ（Ｎ２２０、Ｎ２ＳＡ：１１４ｍ２／ｇ）
シリカ：エボニックデグッサ社製のウラトシルＶＮ３（Ｎ２ＳＡ：１７５ｍ２／ｇ）
ステアリン酸：日油（株）製のステアリン酸「椿」
ワックス：日本精蝋（株）製のオゾエース０３５５
オイル：出光興産（株）製のダイアナプロセスＮＨ－７０Ｓ（アロマ系プロセスオイル）
シランカップリング剤：エボニックデグッサ社製のＳｉ２６６（ビス（３－トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド）
酸化亜鉛：三井金属工業（株）製の酸化亜鉛２種
老化防止剤１：大内新興化学工業（株）製のノクラック６Ｃ（Ｎ－（１，３－ジメチルブチル）－Ｎ’－フェニル－ｐ－フェニレンジアミン）
老化防止剤２：大内新興化学工業（株）製のノクラックＲＤ（ポリ（２，２，４－トリメチル－１，２－ジヒドロキノリン））
５％オイル硫黄：鶴見化学工業（株）製の粉末硫黄（５％オイル含有）
加硫促進剤ＣＺ：住友化学（株）製のソクシノールＣＺ（Ｎ－シクロヘキシル－２－ベンゾチアゾリルスルフェンアミド）
加硫促進剤ＤＰＧ：住友化学（株）製のソクシノールＤ（Ｎ，Ｎ’－ジフェニルグアニジン）
ＳＢＲ１：日本ゼオン（株）製のＮｉｐｏｌ ＮＳ６１６（スチレン量：２１質量％、シス量：１２モル％、トランス量：２４モル％、ビニル量：６４モル％）
ＳＢＲ２：下記製造例１で作製した変性ＳＢＲ（スチレン量：２６質量％、シス量：１３モル％、トランス量：１５モル％、ビニル量：７２モル％、ゴム固形分１００質量部に対してオイル分３７．５質量部含有）
ＢＲ１：下記製造例２で作製した変性ＢＲ（シス量：３６モル％、トランス量：５２モル％、ビニル量：１２モル％、Ｍｗ：５５万）
ＢＲ２：ＪＳＲ（株）製のＲＢ８４０（シンジオタクチック－１，２－ポリブタジエン、融点：１２６℃、シス量：３モル％、トランス量：３モル％、ビニル量：９４モル％、結晶化度：３６％）
カーボンブラック：三菱化学（株）製のシーストＩ（Ｎ２２０、Ｎ２ＳＡ：１１４ｍ２／ｇ）
シリカ：エボニックデグッサ社製のウラトシルＶＮ３（Ｎ２ＳＡ：１７５ｍ２／ｇ）
ステアリン酸：日油（株）製のステアリン酸「椿」
ワックス：日本精蝋（株）製のオゾエース０３５５
オイル：出光興産（株）製のダイアナプロセスＮＨ－７０Ｓ（アロマ系プロセスオイル）
シランカップリング剤：エボニックデグッサ社製のＳｉ２６６（ビス（３－トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド）
酸化亜鉛：三井金属工業（株）製の酸化亜鉛２種
老化防止剤１：大内新興化学工業（株）製のノクラック６Ｃ（Ｎ－（１，３－ジメチルブチル）－Ｎ’－フェニル－ｐ－フェニレンジアミン）
老化防止剤２：大内新興化学工業（株）製のノクラックＲＤ（ポリ（２，２，４－トリメチル－１，２－ジヒドロキノリン））
５％オイル硫黄：鶴見化学工業（株）製の粉末硫黄（５％オイル含有）
加硫促進剤ＣＺ：住友化学（株）製のソクシノールＣＺ（Ｎ－シクロヘキシル－２－ベンゾチアゾリルスルフェンアミド）
加硫促進剤ＤＰＧ：住友化学（株）製のソクシノールＤ（Ｎ，Ｎ’－ジフェニルグアニジン）
（製造例１）
窒素置換されたオートクレーブ反応器に、シクロヘキサン、テトラヒドロフラン、スチレン、及び１，３－ブタジエンを仕込んだ。反応器の内容物の温度を２０℃に調整した後、ｎ－ブチルリチウムを添加して重合を開始した。断熱条件で重合し、最高温度は８５℃に達した。重合転化率が９９％に達した時点でブタジエンを追加し、更に５分重合させた後、メチルトリメトキシシランを変性剤として加えて１５分間反応を行った。重合反応終了後、２，６－ジ－ｔｅｒｔ－ブチル－ｐ－クレゾールを添加した。次いで、得られた変性スチレンブタジエンゴム１００質量部に対してオイル分（ダイアナプロセスＮＨ－７０Ｓ）３７．５質量部を添加し、スチームストリッピングにより脱溶媒を行い、１１０℃に調温された熱ロールにより乾燥して変性スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ２）を得た。
窒素置換されたオートクレーブ反応器に、シクロヘキサン、テトラヒドロフラン、スチレン、及び１，３－ブタジエンを仕込んだ。反応器の内容物の温度を２０℃に調整した後、ｎ－ブチルリチウムを添加して重合を開始した。断熱条件で重合し、最高温度は８５℃に達した。重合転化率が９９％に達した時点でブタジエンを追加し、更に５分重合させた後、メチルトリメトキシシランを変性剤として加えて１５分間反応を行った。重合反応終了後、２，６－ジ－ｔｅｒｔ－ブチル－ｐ－クレゾールを添加した。次いで、得られた変性スチレンブタジエンゴム１００質量部に対してオイル分（ダイアナプロセスＮＨ－７０Ｓ）３７．５質量部を添加し、スチームストリッピングにより脱溶媒を行い、１１０℃に調温された熱ロールにより乾燥して変性スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ２）を得た。
（製造例２）
窒素雰囲気下、メスフラスコに３－ジメチルアミノプロピルトリメトキシシランを入れ、さらに無水ヘキサンを加えて、末端変性剤を作成した。
充分に窒素置換した耐圧容器にｎ－ヘキサン、ブタジエン、ＴＭＥＤＡを加え、６０℃に昇温した。次に、ブチルリチウムを加えた後、５０℃に昇温させ３時間撹拌した。次に、上記末端変性剤を追加し３０分間撹拌を行った。反応溶液にメタノール及び２，６－ｔｅｒｔ－ブチル－ｐ－クレゾールを添加後、反応溶液をメタノールが入ったステンレス容器に入れて凝集体を回収した。得られた凝集体を２４時間減圧乾燥させ、変性ブタジエンゴム（ＢＲ１）を得た。
窒素雰囲気下、メスフラスコに３－ジメチルアミノプロピルトリメトキシシランを入れ、さらに無水ヘキサンを加えて、末端変性剤を作成した。
充分に窒素置換した耐圧容器にｎ－ヘキサン、ブタジエン、ＴＭＥＤＡを加え、６０℃に昇温した。次に、ブチルリチウムを加えた後、５０℃に昇温させ３時間撹拌した。次に、上記末端変性剤を追加し３０分間撹拌を行った。反応溶液にメタノール及び２，６－ｔｅｒｔ－ブチル－ｐ－クレゾールを添加後、反応溶液をメタノールが入ったステンレス容器に入れて凝集体を回収した。得られた凝集体を２４時間減圧乾燥させ、変性ブタジエンゴム（ＢＲ１）を得た。
（実施例、参考例及び比較例）
表１に示す配合処方（油展ゴムの配合量はゴム固形分の配合量を示す）にしたがい、（株）神戸製鋼所製の１．７Ｌバンバリーミキサーを用いて、硫黄及び加硫促進剤以外の薬品を１５０℃の条件下で４分間混練りし、混練り物を得た。次に、得られた混練り物に硫黄及び加硫促進剤を添加し、オープンロールを用いて、８０℃の条件下で４分間練り込み、未加硫ゴム組成物を得た。更に、得られた未加硫ゴム組成物を１７０℃で１２分間、０．５ｍｍ厚の金型でプレス加硫し、加硫ゴム組成物を得た。
また、得られた未加硫ゴム組成物をトレッドの形状に成形し、他のタイヤ部材とともに貼り合わせて未加硫タイヤを作製し、１７０℃の条件下で１０分間プレス加硫して試験用タイヤ（サイズ：１９５／６５Ｒ１５）を得た。
表１に示す配合処方（油展ゴムの配合量はゴム固形分の配合量を示す）にしたがい、（株）神戸製鋼所製の１．７Ｌバンバリーミキサーを用いて、硫黄及び加硫促進剤以外の薬品を１５０℃の条件下で４分間混練りし、混練り物を得た。次に、得られた混練り物に硫黄及び加硫促進剤を添加し、オープンロールを用いて、８０℃の条件下で４分間練り込み、未加硫ゴム組成物を得た。更に、得られた未加硫ゴム組成物を１７０℃で１２分間、０．５ｍｍ厚の金型でプレス加硫し、加硫ゴム組成物を得た。
また、得られた未加硫ゴム組成物をトレッドの形状に成形し、他のタイヤ部材とともに貼り合わせて未加硫タイヤを作製し、１７０℃の条件下で１０分間プレス加硫して試験用タイヤ（サイズ：１９５／６５Ｒ１５）を得た。
得られた加硫ゴム組成物、試験用タイヤを４０℃のオーブンで６０日静置し、経年劣化後の加硫ゴム組成物、試験用タイヤを得た。
得られた加硫ゴム組成物（新品）、加硫ゴム組成物（経年劣化後）、試験用タイヤ（新品）、試験用タイヤ（経年劣化後）を用いて以下の評価を行った。結果を表１に示す。
＜低燃費性＞
上記加硫ゴム組成物からなるゴムスラブシート（２ｍｍ×１３０ｍｍ×１３０ｍｍ）から測定用試験片を切り出し、粘弾性スペクトロメーターＶＥＳ（（株）岩本製作所製）を用いて、温度５０℃、初期歪１０％、動歪２％、周波数１０Ｈｚの条件下で、測定用試験片のｔａｎδを測定し、参考例２の加硫ゴム組成物（新品）を１００として、下記計算式により、各加硫ゴム組成物の測定結果を指数表示した。指数が大きいほど、低燃費性に優れることを示す。
（低燃費性指数）＝（参考例２の加硫ゴム組成物（新品）のｔａｎδ）／（各加硫ゴム組成物のｔａｎδ）×１００
更に、新品、経年劣化後の各加硫ゴム組成物の評価結果に基づいて、低燃費性維持率を算出した。低燃費性維持率が大きいほど、低燃費性の経年劣化抑制性能に優れることを示す。ここで、低燃費性維持率が８０以上の場合に、良好な低燃費性の経年劣化抑制性能を有していると判断した。
上記加硫ゴム組成物からなるゴムスラブシート（２ｍｍ×１３０ｍｍ×１３０ｍｍ）から測定用試験片を切り出し、粘弾性スペクトロメーターＶＥＳ（（株）岩本製作所製）を用いて、温度５０℃、初期歪１０％、動歪２％、周波数１０Ｈｚの条件下で、測定用試験片のｔａｎδを測定し、参考例２の加硫ゴム組成物（新品）を１００として、下記計算式により、各加硫ゴム組成物の測定結果を指数表示した。指数が大きいほど、低燃費性に優れることを示す。
（低燃費性指数）＝（参考例２の加硫ゴム組成物（新品）のｔａｎδ）／（各加硫ゴム組成物のｔａｎδ）×１００
更に、新品、経年劣化後の各加硫ゴム組成物の評価結果に基づいて、低燃費性維持率を算出した。低燃費性維持率が大きいほど、低燃費性の経年劣化抑制性能に優れることを示す。ここで、低燃費性維持率が８０以上の場合に、良好な低燃費性の経年劣化抑制性能を有していると判断した。
＜耐摩耗性＞
各試験用タイヤ（新品）、試験用タイヤ（経年劣化後）を国産ＦＦ車に装着し、走行距離８０００ｋｍ後のタイヤトレッド部の溝深さを測定し、タイヤ溝深さが１ｍｍ減るときの走行距離を算出し、基準比較例を１００とした時の指数で表示した（耐摩耗性指数）。指数が大きいほど、タイヤ溝深さが１ｍｍ減るときの走行距離が長く、耐摩耗性に優れることを示す。
更に、新品、経年劣化後の各試験用タイヤの評価結果に基づいて、耐摩耗性維持率を算出した。耐摩耗性維持率が大きいほど、耐摩耗性の経年劣化抑制性能に優れることを示す。ここで、耐摩耗性維持率が８０以上の場合に、良好な耐摩耗性の経年劣化抑制性能を有していると判断した。
各試験用タイヤ（新品）、試験用タイヤ（経年劣化後）を国産ＦＦ車に装着し、走行距離８０００ｋｍ後のタイヤトレッド部の溝深さを測定し、タイヤ溝深さが１ｍｍ減るときの走行距離を算出し、基準比較例を１００とした時の指数で表示した（耐摩耗性指数）。指数が大きいほど、タイヤ溝深さが１ｍｍ減るときの走行距離が長く、耐摩耗性に優れることを示す。
更に、新品、経年劣化後の各試験用タイヤの評価結果に基づいて、耐摩耗性維持率を算出した。耐摩耗性維持率が大きいほど、耐摩耗性の経年劣化抑制性能に優れることを示す。ここで、耐摩耗性維持率が８０以上の場合に、良好な耐摩耗性の経年劣化抑制性能を有していると判断した。
表１より、スチレンブタジエンゴム及びポリブタジエンの合計含有量が９０質量％以上であるゴム成分と、充填剤と、加硫剤とを含むゴム組成物であって、スチレンブタジエンゴムのブタジエン部分とポリブタジエンとを併せて見たときに、ゴム組成物全体において、ブタジエンに基づく構成単位の含有量を１００モル％として、ビニル量が５３モル％以上である実施例、参考例は、低燃費性及び耐摩耗性の経年劣化抑制性能に優れることが分かった。
Claims (6)
- スチレンブタジエンゴム及びポリブタジエンの合計含有量が９０質量％以上であるゴム成分と、充填剤と、加硫剤とを含むゴム組成物であって、
スチレンブタジエンゴムのブタジエン部分とポリブタジエンとを併せて見たときに、ゴム組成物全体において、ブタジエンに基づく構成単位の含有量を１００モル％として、ビニル量が７５～９０モル％であり、
ゴム成分１００質量部に対して、シリカを４０質量部以上含有するタイヤ用ゴム組成物。 - スチレンブタジエンゴムのブタジエン部分とポリブタジエンとを併せて見たときに、ゴム組成物全体において、ブタジエンに基づく構成単位の含有量を１００モル％として、シス量が３～２０モル％である請求項１記載のタイヤ用ゴム組成物。
- ゴム成分１００質量部に対して、シリカを８０質量部以上含有する請求項１又は２に記載のタイヤ用ゴム組成物。
- スチレンブタジエンゴム及びポリブタジエンを含有する請求項１～３のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
- シンジオタクチック－１，２－ポリブタジエンを含有する請求項１～４のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
- 請求項１～５のいずれかに記載のゴム組成物を用いたトレッドを有するタイヤ。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2021023482A JP7103458B2 (ja) | 2021-02-17 | 2021-02-17 | タイヤ用ゴム組成物及びタイヤ |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2021023482A JP7103458B2 (ja) | 2021-02-17 | 2021-02-17 | タイヤ用ゴム組成物及びタイヤ |
Related Parent Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP2019143855A Division JP6849024B2 (ja) | 2019-08-05 | 2019-08-05 | タイヤ用ゴム組成物及びタイヤ |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JP2021080473A JP2021080473A (ja) | 2021-05-27 |
| JP7103458B2 true JP7103458B2 (ja) | 2022-07-20 |
Family
ID=75964268
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP2021023482A Active JP7103458B2 (ja) | 2021-02-17 | 2021-02-17 | タイヤ用ゴム組成物及びタイヤ |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JP7103458B2 (ja) |
Citations (3)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2006307039A (ja) | 2005-04-28 | 2006-11-09 | Sumitomo Rubber Ind Ltd | ゴム組成物およびそれからなる乗用車用ラジアルタイヤ |
| JP2007302813A (ja) | 2006-05-12 | 2007-11-22 | Yokohama Rubber Co Ltd:The | タイヤトレッド用ゴム組成物 |
| JP2017203080A (ja) | 2016-05-10 | 2017-11-16 | 横浜ゴム株式会社 | ゴム組成物およびそれを用いた空気入りタイヤ |
Family Cites Families (1)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPH03220003A (ja) * | 1989-11-28 | 1991-09-27 | Sumitomo Rubber Ind Ltd | 乗用車用ラジアルタイヤ |
-
2021
- 2021-02-17 JP JP2021023482A patent/JP7103458B2/ja active Active
Patent Citations (3)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2006307039A (ja) | 2005-04-28 | 2006-11-09 | Sumitomo Rubber Ind Ltd | ゴム組成物およびそれからなる乗用車用ラジアルタイヤ |
| JP2007302813A (ja) | 2006-05-12 | 2007-11-22 | Yokohama Rubber Co Ltd:The | タイヤトレッド用ゴム組成物 |
| JP2017203080A (ja) | 2016-05-10 | 2017-11-16 | 横浜ゴム株式会社 | ゴム組成物およびそれを用いた空気入りタイヤ |
Also Published As
| Publication number | Publication date |
|---|---|
| JP2021080473A (ja) | 2021-05-27 |
Similar Documents
| Publication | Publication Date | Title |
|---|---|---|
| JPWO2020022322A1 (ja) | ゴム組成物及びタイヤ | |
| JP7215304B2 (ja) | タイヤトレッド用ゴム組成物及びタイヤ | |
| JP6849024B2 (ja) | タイヤ用ゴム組成物及びタイヤ | |
| JP7070016B2 (ja) | タイヤ用ゴム組成物及び空気入りタイヤ | |
| JPWO2020022326A1 (ja) | ゴム組成物及びタイヤ | |
| JPWO2020022325A1 (ja) | ゴム組成物及びタイヤ | |
| JP6838638B1 (ja) | タイヤ用ゴム組成物及びタイヤ | |
| JP7574570B2 (ja) | タイヤ用ゴム組成物及びタイヤ | |
| JP7103458B2 (ja) | タイヤ用ゴム組成物及びタイヤ | |
| JP6874809B2 (ja) | ゴム組成物及びタイヤ | |
| JP7072532B2 (ja) | タイヤ | |
| JP6856096B2 (ja) | タイヤ用ゴム組成物及びタイヤ | |
| JP2022015909A (ja) | タイヤ用ゴム組成物及びタイヤ | |
| JP2022019300A (ja) | タイヤ用ゴム組成物及びタイヤ | |
| JP2022019299A (ja) | タイヤ用ゴム組成物及びタイヤ | |
| JP2021021024A (ja) | ゴム組成物及びタイヤ | |
| JP7585669B2 (ja) | タイヤ用ゴム組成物及びタイヤ | |
| JP7338209B2 (ja) | タイヤトレッド用ゴム組成物及びタイヤ | |
| JP7535840B2 (ja) | ゴム組成物及びタイヤ | |
| JP2021080406A (ja) | タイヤ用ゴム組成物及びタイヤ | |
| JP2023111992A (ja) | 加硫ゴム組成物及びタイヤ | |
| JP2022013111A (ja) | タイヤ用ゴム組成物及びタイヤ | |
| JP2022043616A (ja) | タイヤ用ゴム組成物及びタイヤ | |
| JP2022026506A (ja) | タイヤ用ゴム組成物及びタイヤ | |
| JP2022030558A (ja) | タイヤ用ゴム組成物及びタイヤ |
Legal Events
| Date | Code | Title | Description |
|---|---|---|---|
| A621 | Written request for application examination |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A621 Effective date: 20210217 |
|
| A977 | Report on retrieval |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A971007 Effective date: 20211208 |
|
| A131 | Notification of reasons for refusal |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131 Effective date: 20211214 |
|
| A521 | Request for written amendment filed |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523 Effective date: 20220203 |
|
| TRDD | Decision of grant or rejection written | ||
| A01 | Written decision to grant a patent or to grant a registration (utility model) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A01 Effective date: 20220607 |
|
| A61 | First payment of annual fees (during grant procedure) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A61 Effective date: 20220620 |
|
| R150 | Certificate of patent or registration of utility model |
Ref document number: 7103458 Country of ref document: JP Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150 |