JP7078805B2 - 剥離コーティングを調製するための組成物 - Google Patents

Description

関連出願の相互参照
本出願は、２０１９年１２月２日に出願された、米国仮特許出願第６２／９４２，６８７号の優先権及び全ての利点を主張するものであり、その内容が、参照により本明細書に組み込まれる。

本開示は、一般に、組成物に関し、より具体的には、剥離コーティング組成物のための添加剤組成物、剥離コーティング組成物、及び関連する方法に関する。

シリコーン組成物は、技術分野において既知であり、非常に多くの産業及び最終使用用途において使用されている。このような最終使用用途の１つは、そこから接着剤を除去することができる剥離コーティング又は剥離ライナーを形成することである。例えば、シリコーン組成物を使用して、紙等の様々な基材をコーティングして、感圧型接着剤（例えばテープ）を積層するための剥離ライナーを得てもよい。このようなシリコーン組成物は、典型的には、付加硬化性である。

従来の剥離ライナーは、典型的には、ヒドロシリル化反応触媒の存在下で、不飽和炭化水素基を有するオルガノポリシロキサンと、オルガノハイドロジェンポリシロキサンとの付加反応（又はヒドロシリル化）によって形成される。ある種の用途では、剥離ライナーは、コーティングプロセスを介して、高速で形成される。しかし、剥離ライナーを調製するこのようなプロセスの間、多くの場合、ミストが生じる。剥離ライナーの性能特性に影響を与えることなく、このようなミストの形成を最小限に抑えることが望ましい。

剥離コーティング組成物用の添加剤組成物を調製する方法（「調製方法」）を開示する。調製方法は、（Ａ）式

zzzImage1zzz
［式中、下付き文字ｎは２～２０００、各Ｒ^１は、独立に、一価炭化水素基及び一価ハロゲン化炭化水素基からなる群から選択される］のヒドロキシル末端ポリジオルガノシロキサン、及び（Ｂ）式（ＲＨＳｉＯ_２／２）_ｖ［式中、下付き文字ｖは、３～１２であり、各Ｒは、独立に選択される一価炭化水素基である］の環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサンと共に、（Ｃ）ホウ素含有ルイス酸の存在下で、反応させることによって、直鎖ポリジオルガノシロキサン部分により相互結合した環状ＳｉＨ官能性分岐基を有するポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物（「分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物）を調製することを含む。ある種の実施形態では、調製方法は、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物を、式Ｈ_ｘＲ_３－ｘＳｉＯ（ＳｉＲ_２Ｏ）_ｙ（ＳｉＲＨＯ）_ｚＳｉＲ_３－ｘ’Ｈ_ｘ’［式中、Ｒは上で定義されており、下付き文字ｘ及びｘ’は、それぞれ独立に、０又は１であり、下付き文字ｙは、０～２５０であり、下付き文字ｚは、０～２５０であり、但しｙ＋ｚ≧１である］を有する（Ｄ）ポリオルガノハイドロジェンシロキサン希釈剤と組み合わせることも含む。

剥離コーティングを形成するための組成物（「剥離コーティング組成物」）も開示する。剥離コーティング組成物は、添加剤組成物、少なくとも２個のケイ素結合エチレン性不飽和基を含むオルガノポリシロキサン、及びヒドロシリル化触媒を含む。剥離コーティング組成物の調製方法も開示する。

基材上に配置した剥離コーティングを含むコーティングされた基材を調製する方法（「コーティング方法」）、並びにコーティング方法に従って形成したたコーティングされた基材を調製する方法も開示する。

直鎖ポリジオルガノシロキサン部分により相互結合した環状ＳｉＨ官能性分岐基を有するポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物（「分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物）を含む添加剤組成物の調製方法を提供する。分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物は、剥離コーティング組成物等の硬化性組成物において有用である。

調製方法は、（Ａ）式

zzzImage2zzz
［式中、下付き文字ｎは２～２，０００であり、各Ｒ^１は、独立に、一価炭化水素基及び一価ハロゲン化炭化水素基からなる群から選択される］のヒドロキシル末端ポリジオルガノシロキサン、及び式（ＲＨＳｉＯ_２／２）_ｖ［式中、下付き文字ｖは、３～１２であり、各Ｒは、独立に選択される一価炭化水素基である］の環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサンを、（Ｃ）ホウ素含有ルイス酸の存在下で、共に反応させることによって、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物を調製することを含む。

ヒドロキシル末端ポリジオルガノシロキサン（Ａ）、環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン（Ｂ）、及びホウ素含有ルイス酸（Ｃ）は、調製方法の「構成要素」として本明細書で集合的に表すことができる（すなわち、それぞれ「構成要素（Ａ）」、「構成要素（Ｂ）」、「構成要素（Ｃ）」等）、調製方法において使用できる追加構成要素と共に、続いて下に記載される。

上で紹介した通り、構成要素（Ａ）は、式

zzzImage3zzz
［式中、下付き文字ｎは、２～２，０００であり、各Ｒ^１は、独立に、一価炭化水素基及び一価ハロゲン化炭化水素基からなる群から選択される］のヒドロキシル末端ポリジオルガノシロキサンである。

上の構成要素（Ａ）の式に関して、下付き文字ｎは、２以上２，０００以下である。ある種の実施形態では、下付き文字ｎは、２～１０００、例えば、２～７５０、あるいは２～５００、あるいは３０～５００、あるいは５０～５００、あるいは１００～５００である。いくつかの実施形態では、下付き文字ｎは、３０～２０００、あるいは５０～２０００、あるいは１００～２０００、あるいは１００～１０００である。ある種の実施形態では、下付き文字ｎは、２≦ｎ≦１，０００、あるいは５≦ｎ≦９００、あるいは５≦ｎ≦５０、あるいは５≦ｎ≦１５となるような値を有してもよい。特定の実施形態では、下付き文字ｎは、ヒドロキシル末端ポリジオルガノシロキサン１分子当たり、２～２０の平均値、例えば２～１８、あるいは４～１８、あるいは４～１６、あるいは６～１６、あるいは６～１４、あるいは８～１４、あるいは８～１２の平均値である。

上の構成要素（Ａ）の式に続いて関連して、各Ｒ^１は、独立に、一価炭化水素基又は一価ハロゲン化炭化水素基（すなわち、非置換又はハロ置換ヒドロカルビル基）である。好適なヒドロカルビル基は独立して、直鎖状、分岐状、環状、又はこれらの組合わせであってよい。環状ヒドロカルビル基は、アリール基、及び飽和又は非共役環状基を包含する。環状ヒドロカルビル基は独立して、単環式又は多環式であってよい。直鎖状及び分岐状ヒドロカルビル基は独立して、飽和又は不飽和であってよい。直鎖及び環状ヒドロカルビル基の組合わせの一例は、アラルキル基である。ヒドロカルビル基の一般的な例としては、アルキル基、アリール基、アルケニル基、ハロカーボン基等、並びに誘導体、修飾体、及びこれら組合わせが挙げられる。好適なアルキル基の例としては、メチル、エチル、プロピル（例えば、イソプロピル及び／又はｎ－プロピル）、ブチル（例えば、イソブチル、ｎ－ブチル、ｔｅｒｔ－ブチル、及び／又はｓｅｃ－ブチル）、ペンチル（例えば、イソペンチル、ネオペンチル、及び／又はｔｅｒｔ－ペンチル）、ヘキシル、ヘキサデシル、オクタデシル、並びに６～１８個の炭素原子を有する分岐飽和炭化水素基が挙げられる。好適な非共役環状基の例としては、シクロブチル基、シクロヘキシル基、及びシシロヘプチル基が挙げられる。好適なアリール基の例としては、フェニル、トリル、キシリル、ナフチル、ベンジル、及びジメチルフェニルが挙げられる。好適なアルケニル基の例としては、ビニル基、アリル基、プロペニル基、イソプロペニル基、ブテニル基、イソブテニル基、ペンテニル基、ヘプテニル基、ヘキセニル基、オクテニル基、ヘキサデセニル基、オクタデセニル基、及びシクロヘキセニル基が挙げられる。好適な一価ハロゲン化炭化水素基（すなわち、ハロカーボン基）の例としては、ハロゲン化アルキル基、アリール基、及びこれらの組合わせが挙げられる。ハロゲン化アルキル基の例としては、１個又は複数の水素原子が、Ｆ又はＣｌ等のハロゲン原子で置き換えられる、上述のアルキル基が挙げられる。ハロゲン化アルキル基の特定の例としては、フルオロメチル、２－フルオロプロピル、３，３，３－トリフルオロプロピル、４，４，４－トリフルオロブチル、４，４，４，３，３－ペンタフルオロブチル、５，５，５，４，４，３，３－ヘプタフルオロペンチル、６，６，６，５，５，４，４，３，３－ノナフルオロヘキシル、及び８，８，８，７，７－ペンタフルオロオクチル、２，２－ジフルオロシクロプロピル、２，３－ジフルオロシクロブチル、３，４－ジフルオロシクロヘキシル、及び３，４－ジフルオロ－５－メチルシクロヘプチル、クロロメチル、クロロプロピル、２－ジクロロシクロプロピル、及び２，３－ジクロロシクロペンチル、並びにそれらの誘導体が挙げられる。ハロゲン化アリール基の例としては、１個又は複数の水素原子が、Ｆ又はＣｌ等のハロゲン原子で置き換えられる、上述のアリール基が挙げられる。ハロゲン化アリール基の具体例には、クロロベンジル及びフルオロベンジル基が挙げられる。

ある種の実施形態では、各Ｒ^１は、独立に、１～２０個の炭素原子を有するアルキル基（例えば、メチル基、エチル基、及びプロピル基（すなわち、ｎ－プロピル基及びイソプロピル基）等）、２～２０個の炭素原子を有するアルケニル基（例えば、ビニル基、アリル基、及びヘキセニル基等）、６～２０個の炭素原子を有するアリール基（例えば、フェニル基等）、及び１～２０個の炭素原子を有するハロゲン化アルキル基（例えば、クロロメチル基、クロロプロピル基、及びトリフルオロプロピル基等）から選択される。特定の実施形態では、各Ｒ^１は、独立に、メチル基、ビニル基、フェニル基、及びトリフルオロプロピル基からなる群から選択される。

構成要素（Ａ）としての使用に好適なヒドロキシル末端ポリジオルガノシロキサンは、対応するオルガノハロシラン又は環状ポリジオルガノシロキサンの加水分解及び縮合又は環状ポリジオルガノシロキサンの平衡化等の技術分野において既知の方法によって調製することができる。例示的なヒドロキシル末端ポリジオルガノシロキサンは、ヒドロキシル末端ポリジメチルシロキサンである。好適なヒドロキシル末端ポリジメチルシロキサンは、例えば、Ｄｏｗ Ｓｉｌｉｃｏｎｅｓ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｍｉｄｌａｎｄ，Ｍｉｃｈｉｇａｎ，ＵＳＡ）、Ｇｅｌｅｓｔ Ｉｎｃ．（Ｍｏｒｒｉｓｖｉｌｌｅ，Ｐｅｎｎｓｙｌｖａｎｉａ，ＵＳＡ）から市販されており、これにはＤＭＳ－Ｓ１２、ＤＭＳ－Ｓ１４、ＤＭＳ－Ｓ１５、ＤＭＳ－Ｓ２１、ＤＭＳ－Ｓ２７、ＤＭＳ－Ｓ４１、ＤＭＳ－Ｓ３２、ＤＭＳ－Ｓ３３、ＤＭＳ－Ｓ３５、ＤＭＳ－Ｓ４２、及びＤＭＳ－Ｓ４５と称されるもの、又は別に示されるものを含む。

上で紹介した通り、構成要素（Ｂ）は、式（ＲＨＳｉＯ_２／２）_ｖ［式中、下付き文字ｖは３～１２であり、各Ｒは、独立に選択される一価炭化水素基である］の環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサンである。一価炭化水素基は、Ｒ^１として上述されている。

上の構成要素（Ｂ）の式に関して、環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサンが、ポリオルガノハイドロジェンシロキサンの環状構造中に、３～１２のシロキシ単位を有するように、下付き文字ｖは、３～１２である。ある種の実施形態では、下付き文字ｖは、４～１０、例えば、４～８、あるいは４～６である。ある種の実施形態では、下付き文字ｖは、４～１０の平均値、例えば、４～８、あるいは４～６、あるいは４～５の平均値、あるいは４であってよい。

引き続き上の構成要素（Ｂ）の式に関して、Ｒは、独立して、下付き文字ｖによって示される各単位における一価炭化水素基から選択される。Ｒに好適な炭化水素基の例としては、上にＲ^１に関して記載したヒドロカルビル基が挙げられる。ある種の実施形態では、各Ｒは、独立に、１～６個の炭素原子を有するアルキル基から選択される。これらの又は他の実施形態では、各Ｒは、独立に、メチル、エチル、及びプロピルから選択される。

特定の実施形態では、各Ｒは、メチルであり、環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン（Ｂ）は以下の式

zzzImage4zzz
［式中、ｖ’＝ｖ－３（すなわち、ｖ’は０～９）である］を有する。いくつかのこのような実施形態では、ｖ’は１～３、例えば１、２、又は３である。ある種の実施形態では、ｖ’は１～３の平均値、例えば、１、２、又は３の平均値を有する。

構成要素（Ｂ）に好適な環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサンの例としては、テトラメチルシクロテトラシロキサン、ペンタメチルシクロペンタシロキサン、ヘキサメチルシクロヘキサシロキサン、及びそれらの２個以上の組合わせが挙げられる。好適な環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサンは、技術分野において既知であり、例えば、Ｄｏｗ Ｓｉｌｉｃｏｎｅｓ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｍｉｄｌａｎｄ，Ｍｉｃｈｉｇａｎ，ＵＳＡ）から市販されている。

上に紹介した通り、構成要素（Ｃ）は、ホウ素含有ルイス酸である。ホウ素含有ルイス酸の特定の又は限定された機能のいずれも示唆することなく、構成要素（Ｃ）は、「触媒（Ｃ）」と示されてもよい。好適なホウ素含有ルイス酸の例としては、一般式Ｂ（Ｘ）_３［式中、各Ｘは、独立に、Ｒ^１、ハロゲン原子（例えば、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｆ）、ヒドロキシル基、又は式－ＯＲ^１のアルコキシル基であり、Ｒ^１は上で定義されている］等の三価ホウ素化合物が挙げられる。いくつかの実施形態では、構成要素（Ｃ）は、１分子当たり少なくとも１個のペルフルオロアリール基、例えば１分子当たり、１～３個、あるいは２～３個、あるいは３個のペルフルオロアリール基を有する三価ホウ素化合物である。このような実施形態では、ペルフルオロアリール基は、６～１２個の炭素原子、例えば６～１０個、又は６個の炭素原子を有してもよい。

いくつかの実施形態では、ホウ素含有ルイス酸は、（Ｃ_５Ｆ_４）（Ｃ_６Ｆ_５）_２Ｂ；（Ｃ_５Ｆ_４）_３Ｂ；（Ｃ_６Ｆ_５）ＢＦ_２；ＢＦ（Ｃ_６Ｆ_５）_２；Ｂ（Ｃ_６Ｆ_５）_３；ＢＣｌ_２（Ｃ_６Ｆ_５）；ＢＣｌ（Ｃ_６Ｆ_５）_２；Ｂ（Ｃ_６Ｈ_５）（Ｃ_６Ｆ_５）_２；Ｂ（Ｃ_６Ｈ_５）_２（Ｃ_６Ｆ_５）；［Ｃ_６Ｈ_４（ｍＣＦ_３）］_３Ｂ；［Ｃ_６Ｈ_４（ｐＯＣＦ_３）］_３Ｂ；（Ｃ_６Ｆ_５）Ｂ（ＯＨ）_２；（Ｃ_６Ｆ_５）_２ＢＯＨ；（Ｃ_６Ｆ_５）_２ＢＨ；（Ｃ_６Ｆ_５）ＢＨ_２；（Ｃ_７Ｈ_１１）Ｂ（Ｃ_６Ｆ_５）_２；（Ｃ_８Ｈ_１４）Ｂ（Ｃ_６Ｆ_５）；（Ｃ_６Ｆ_５）_２Ｂ（ＯＣ_２Ｈ_５）；（Ｃ_６Ｆ_５）_２Ｂ－ＣＨ_２ＣＨ_２Ｓｉ（ＣＨ_３）、及びこれらの組合わせからなる群から選択してもよい。特定の実施形態では、ホウ素含有ルイス酸触媒は、式Ｂ（Ｃ_６Ｆ_５）_３のトリス（ペンタフルオロフェニル）ボランである。

好適なホウ素含有ルイス酸は、例えば、Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ Ｓｉｇｍａ（Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ、Ｍｉｓｓｏｕｒｉ、ＵＳＡ）から市販されている。構成要素（Ｃ）の量は、使用される他の出発物質の種類及び量（例えば、構成要素（Ａ）の量、構成要素（Ｂ）の量、（Ａ）：（Ｂ）の比等）によって決定されるであろう。いくつかの実施形態では、構成要素（Ｃ）は、調製方法で使用される、構成要素（Ａ）、（Ｂ）、及び（Ｃ）の合計重量に基づいて、５０ｐｐｍ～６０００ｐｐｍの量で存在してもよい。ある種の実施形態では、構成要素（Ｃ）は、使用される構成要素（Ａ）、（Ｂ）、及び（Ｃ）の合計重量に基づいて、５０ｐｐｍ～６００ｐｐｍの量で使用してもよい。

使用される構成要素（Ａ）及び（Ｂ）の量は、構成要素（Ａ）のＯＨ含有量及び構成要素（Ｂ）のケイ素結合水素（ＳｉＨ）含有量を含む様々な要因によって決定される。ある種の実施形態では、構成要素（Ａ）及び（Ｂ）は、１：２～１：４０の構成要素（Ａ）のＯＨと構成要素（Ｂ）のＳｉＨとのモル比（ＯＨ：ＳｉＨ）、例えば、１：４～１：３０、あるいは１：５～１：２０、あるいは１：５～１：１０のＯＨ：ＳｉＨを提供するのに十分な量で使用される。いくつかの実施形態では、構成要素（Ａ）及び（Ｂ）は、２：１～４０：１の構成要素（Ａ）と（Ｂ）との重量比（重量／重量）、例えば、４：１～３０：１、あるいは５：１～２０：１、あるいは５：１～１０：１の（Ａ）：（Ｂ）を提供するのに十分な量で使用される。

分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物（すなわち、構成要素（Ａ）、（Ｂ）、及び（Ｃ））を調製するための構成要素は、以下に更に記載するように、無溶媒（すなわち、溶媒、担体ビヒクル、分散剤等が存在しない）、あるいは溶媒又は希釈剤等の担体ビヒクル中に配置される等のいずれの形態でも独立に使用してもよい。担体ビヒクルが使用される場合、選択した特定の構成要素（Ａ）、（Ｂ）、及び（Ｃ）に基づいて選択することになる。構成要素（Ａ）、（Ｂ）、及び（Ｃ）のいずれかの構成要素は、任意の他の構成要素と組み合わせる前、間、又は後に、使用されるならば、担体ビヒクルと組み合わせてもよいことが理解されるであろう。ある種の実施形態では、構成要素（Ａ）、（Ｂ）、及び（Ｃ）のうち１つ又は複数は、構成要素のうち１つ又は複数の他のものと組み合わせる前に、担体ビヒクルを含まないか、あるいは実質的に含まない。

ある種の実施形態では、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物を調製することは、溶媒の存在下で、構成要素（Ａ）、（Ｂ）、及び（Ｃ）を組み合わせること含む。溶媒により、構成要素（Ｃ）ホウ素含有ルイス酸等のある種の出発物質の導入を促進することができる。本明細書で使用される溶媒は、出発物質（すなわち、構成要素（Ａ）、（Ｂ）、及び（Ｃ））の流動化を助けるが、これらの出発物質のいずれとも本質的に反応しない。溶媒は、出発物質の可溶性、揮発性（すなわち、溶媒の蒸気圧）、使用される調製方法のパラメータ等に基づいて選択されるであろう。可溶性は、構成要素（Ａ）、（Ｂ）、及び（Ｃ）を溶解及び／又は分散させるのに十分な溶媒を指す。

ある種の実施形態では、溶媒は、炭化水素溶媒である。炭化水素溶媒の例としては、芳香族炭化水素（例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン等）、脂肪族炭化水素（例えば、ヘプタン、ヘキサン、オクタン等）、ハロゲン化炭化水素（例えば、ジクロロメタン、１，１，１－トリクロロエタン、塩化メチレン等）等、並びに誘導体、修飾体、及びこれらの組合わせが挙げられる。

溶媒の量は、選択した溶媒の種類、使用される構成要素（Ａ）、（Ｂ）、及び（Ｃ）の量及び種類等を含む様々な要因により決定する。典型的には、溶媒の量は、構成要素（Ａ）、（Ｂ）、及び（Ｃ）の合計重量に基づいて、０．１～９９重量％の範囲でもよい。いくつかの実施形態では、溶媒は、構成要素（Ａ）、（Ｂ）、及び（Ｃ）の合計重量に基づいて、１～９９重量％、例えば２～９９、あるいは２～９５、あるいは２～９０、あるいは２～８０、あるいは２～７０、あるいは２～６０、あるいは２～５０重量％の量で使用される。

（Ｃ）の存在下で、構成要素（Ａ）及び（Ｂ）を組み合わせると、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物が調製される。本明細書の説明を考慮すると理解されるように、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサンは、直鎖ポリジオルガノシロキサン部分（すなわち、構成要素（Ａ）に由来する）によって相互結合した環状ＳｉＨ－官能性分岐基（すなわち、構成要素（Ｂ）に由来するシロキサン環）を含む。

例えば、ある種の実施形態では、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物は、以下の平均単位式
［（ＨＲＳｉＯ_２／２）_ａ（－ＲＳｉＯ_２／２）_ｂ］_ｃ［Ｏ－（Ｒ^１ _２ＳｉＯ_２／２）_ｎ］_ｄ
［式中、下付き文字ａは、０～１０であり、下付き文字ｂは、１～４であり、但し、ａ＋ｂ＝ｖであり、０＜ｃ＜１及び０＜ｄ＜１であり、但し、ｃ＞ｄであり、式中、Ｒ、Ｒ^１、及びｖは上に定義した通りである］を有する。この単位式では、下付き文字ｃによって示される部分は、環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン（Ｂ）から誘導される環状分岐基であり、下付き文字ｄによって示される部分は、ヒドロキシル末端ポリジオルガノシロキサン（Ａ）から誘導される直鎖部分である。より具体的には、下付き文字ｂによって示されるシロキシ単位は、環状分岐基の骨格の一部であり、直鎖部分に結合している、分岐基を表す。したがって、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物は、以下の平均単位式
［（ＨＲＳｉＯ_２／２）_ａ（ＲＳｉＯ_３／２）_ｂ］_ｃ［（Ｒ^１ _２ＳｉＯ_２／２）_ｎ］_ｄ
［式中、下付き文字ｂによって示されるシロキシ単位は、先に表した平均単位式におけるＤシロキシ単位とは反対に、代わりにＴシロキシ単位として示す］によっても示すことができることを理解されたい。いずれかの場合、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物は、上に記載したように、直鎖部分によって結合した環状基を含むことを理解されたい。

環状分岐基及び直鎖部分の数、並びにこれらの間の比は異なっていてもよい。典型的には、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物は、下付き文字ｃ（すなわち、環状分岐基）によって示される、平均して少なくとも３つの部分を含む。しかし、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物は、１分子当たり、平均して３個を超える環状分岐基を有してもよい。上の平均単位式で使用されるように、下付き文字ｃ及びｄはそれぞれ、ｃ＋ｄ＝１のように、モル分率を表すことができることを理解されたい。しかし、ある種の実施形態では、下付き文字ｃ及びｄは、代わりに、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物中の環状基及び直鎖部分の特定の数をそれぞれ表すことができる。例えば、ある種の実施形態では、下付き文字ｃは２～１００、例えば、３～１００、あるいは３～５０、あるいは３～２５、あるいは４～２５である。これらの又は他の実施形態では、上の定義に従って、下付き文字ｄは１～１００、例えば、２～９９、あるいは２～５０、あるいは２～２５、あるいは３～２５である。特定の実施形態では、下付き文字ｃは３～１５、例えば、３～１０、あるいは３～８、あるいは４～８でもよい。これらの又は他の実施形態では、下付き文字ｄは２～１４，例えば２～９、あるいは２～７、あるいは３～７である。

ある種の実施形態では、調製方法はまた、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物を、式Ｈ_ｘＲ_３－ｘＳｉＯ（ＳｉＲ_２Ｏ）_ｙ（ＳｉＲＨＯ）_ｚＳｉＲ_３－ｘ’Ｈ_ｘ’［式中、Ｒは上で定義され、下付き文字ｘ及びｘ’は、それぞれ独立に、０又は１であり、下付き文字ｙは０～２５０であり、下付き文字ｚは０～２５０であり、但し、ｙ＋ｚ≧１であり、ｚ＝０である場合、ｘ及びｘ’は共に１である］を有する（Ｄ）ポリオルガノハイドロジェンシロキサン希釈剤と組み合わせることを含む。ポリオルガノハイドロジェンシロキサン希釈剤（Ｄ）は、また、本明細書において「希釈剤（Ｄ）」又は「構成要素（Ｄ）」と表してもよい。

上の構成要素（Ｄ）の式から理解されるように、希釈剤は、１分子当たり、平均して少なくとも２個のケイ素結合水素原子を有する直鎖ポリオルガノハイドロジェンシロキサンを含むか、あるいはそのものである。したがって、希釈剤（Ｄ）は架橋剤として有用であり、例えば、コーティング（例えば、剥離コーティング）を形成する場合、他の化合物及び／又は構成要素のエチレン性不飽和基と反応する。

上の構成要素（Ｄ）の式に関して、下付き文字ｙ及びｚは、独立して、０～１００である。ある種の実施形態では、下付き文字ｙ及びｚは、独立して、０～１００、あるいは０～５０、あるいは０～３０である。特定の実施形態では、ｙ＋ｚ＝２５０、あるいは１００、あるいは７５、あるいは５０、あるいは３０である。特定の実施形態では、下付き文字ｙ及びｚのうちの１つは０であり、他方は、１～１００、あるいは１～５０、あるいは１～３０の平均値である。特定の実施形態では、下付き文字ｙ及びｚのうちの１つは０であり、他方は、２～１００、あるいは２～５０、あるいは２～３０、あるいは５～３０の平均値である。

ある種の実施形態では、希釈剤（Ｄ）のポリオルガノハイドロジェンシロキサンは、ペンダントケイ素結合水素原子を含む。これらの実施形態では、ポリオルガノハイドロジェンシロキサンは、ジメチル、メチル－ハイドロジェンポリシロキサンでもよく、平均式
（ＣＨ_３）_３ＳｉＯ［（ＣＨ_３）_２ＳｉＯ］_ｙ［（ＣＨ_３）ＨＳｉＯ］_ｚＳｉ（ＣＨ_３）_３
［式中、下付き文字ｙ及びｚは、上で定義される］を有するジメチル、メチル－ハイドロジェンポリシロキサンであってもよい。上の例示的式において、下付き文字ｙによって示されるジメチルシロキシ単位、及び下付き文字ｚによって示されるメチルハイドジェンシロキシ単位は、無作為又はブロック形態で存在できること、並びにメチル基を、不飽和の脂肪を含まない任意の他の炭化水素基で置換できる（すなわち、示されるメチル基が、Ｒに関して上で定義した他の好適な基を表すものとして理解されるため）ことを、当業者であれば理解する。

いくつかの実施形態では、希釈剤（Ｄ）のポリオルガノハイドロジェンシロキサンは、末端ケイ素結合水素原子を含む。これらの実施形態では、ポリオルガノハイドロジェンシロキサンは、平均式
Ｈ（ＣＨ_３）_２ＳｉＯ［（ＣＨ_３）_２ＳｉＯ］_ｙＳｉ（ＣＨ_３）_２Ｈ
［式中、下付き文字ｙは、上で定義した通りである］を有するＳｉＨ末端ジメチルポリシロキサンであってもよい。ＳｉＨ末端ジメチルポリシロキサンは、単独で使用、又は上述のジメチル、メチル－ハイドロジェンポリシロキサンと組み合わせて使用してもよい。希釈剤（Ｄ）がこのような混合物を含む場合、混合物中の各オルガノハイドロジェンシロキサンの相対量は異なっていてもよい。当業者であれば、上の例示的な式における、任意のメチル基が、上に記載した脂肪族不飽和を含まない任意の他の炭化水素基で置換されてもよいことも理解する。

特定の実施形態では、希釈剤（Ｄ）のポリオルガノハイドロジェンシロキサンは、ペンダントケイ素結合水素原子及び末端ケイ素結合水素原子の両方を含む。

我々とって、又は希釈剤（Ｄ）として好適なポリオルガノハイドロジェンシロキサンの特定の例としては、以下のもの、ジメチルハイドロジェンシロキシ末端ポリ（ジメチル／メチルハイドロジェン）シロキサンコポリマー、ジメチルハイドロジェンシロキシ末端ポリメチルハイドロジェンシロキサン、トリメチルシロキシ末端ポリ（ジメチル／メチルハイドロジェン）シロキサンコポリマートリメチルシロキシ末端ポリメチルハイドロジェンシロキサン、及びこれらの組合わせが挙げられる。好適なポリオルガノハイドロジェンシロキサンは、Ｄｏｗ Ｓｉｌｉｃｏｎｅｓ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｍｉｄｌａｎｄ，Ｍｉｃｈｉｇａｎ，ＵＳＡ）から市販されている。我々にとって、又は希釈剤（Ｄ）として好適なポリオルガノハイドロジェンシロキサンの他の例としては、上で規定した要件及び条件を満たすある種の有機ケイ素化合物に関して以下に記載するものを含む。

希釈剤（Ｄ）は、構造、分子量、ケイ素原子に結合した一価基、及びシリコン結合水素原子の含有量等の、少なくとも１つの特性が異なる、組合わせ又は２つ以上の異なるオルガノハイドロジェンシロキサンを含んでもよい。組成物は、使用される分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物の種類及び／又は量、添加剤組成物の所望される性質等に基づいて選択される、任意の量の希釈剤（Ｄ）を含んでもよい。例えば、ある種の実施形態では、希釈剤（Ｄ）は、オルガノハイドロジェンシロキサン中のケイ素結合水素原子と別の構成要素（例えば、以下に記載されるもの）中のケイ素結合エチレン性不飽和基とのモル比が、１：１～５：１、あるいは１．１：１～３．１になるような量で使用される。

上で紹介したしたように、調製方法は、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物を、ポリオルガノハイドロジェンシロキサン希釈剤（Ｄ）と組み合わせることを含んでもよい。しかし、ある種の実施形態では、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物を、（Ｄ）オルガノポリシロキサン希釈剤の存在下で調製して、添加剤組成物を得る。したがって、構成要素（Ｃ）の存在下で、構成要素（Ａ）及び（Ｂ）を、一定時間組み合わせて、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物を調製して、次いで（Ｄ）オルガノポリシロキサン希釈剤と組み合わせることを理解されたい。あるいは、構成要素（Ｃ）及び希釈剤（Ｄ）の存在下で、構成要素（Ａ）及び（Ｂ）を組み合わせて、希釈剤（Ｄ）を含む混合物中で、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物を調製してもよい。

ある種の実施形態では、構成要素（Ｃ）及び溶媒の存在下で、構成要素（Ａ）及び（Ｂ）を一定時間組み合わせて、溶媒中に分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物を含む反応混合物を調製する。いくつかのこのような実施形態では、希釈剤（Ｄ）はまた、反応混合物中に存在してもよく、すなわち、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物を調製している際に存在してもよい。他のこのような実施形態では、溶媒中に分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物を含む反応混合物は、希釈剤（Ｄ）と組み合わされる。このような実施形態のいずれかにおいて、調製方法は、反応混合物から溶媒を除去して（例えば、ストリッピングによって）、無溶媒組成物（すなわち、溶媒を含まない、あるいは実質的に含まない）として、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物及び希釈剤を含有する添加剤組成物を得ることを更に含む。このように調製した添加剤組成物は、以下に記載されるように、無溶媒剥離コーティング組成物等の無溶媒組成物において有用である。

調製方法の１つ又は複数の工程は、５～７５℃、例えば５～７５、あるいは５～７０、あるいは１０～７０、あるいは１５～７０、あるいは２０～７０、あるいは２０～６０、あるいは２０～５０、あるいは２０～３５、あるいは２０～３０℃の温度で実施することができる。例えば、ある種の実施形態では、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物を調製することは、構成要素（Ａ）、（Ｂ）、及び（Ｃ）を組み合わせて、反応混合物を形成することと、５～７０℃、例えば５～６５、あるいは１０～６０、あるいは１５～５０、あるいは２０～３５℃の温度で、反応混合物を加熱／維持することとを含む。理論に束縛されるものではないが、本方法、特に工程１を、比較的低温（例えば、≦９０℃、あるいは≦８０℃、あるいは≦７０℃、あるいは≦５０℃）で実施することにより、反応速度、収率、又はその両方の改善をもたらすことができると考えられる。

分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物を調製する際に使用される構成要素（すなわち、構成要素（Ａ）、（Ｂ）、及び（Ｃ）、反応中に存在する場合、溶媒、及び希釈剤（Ｄ））のうち１つ又は複数は、白金族金属触媒を含まない、あるいは実質的に含まなくてもよい。本明細書において、「含まない」には、何も含まないこと、あるいはＧＣによって検出できない量であること、あるいは本明細書に記載の方法によって作製された分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物を含む剥離コーティング組成物から調製した剥離コーティングの性能問題を引き起こすのに不十分な量であることが含まれる。

添加剤組成物は、他の構成要素と組み合わせて、硬化性（例えば、ヒドロシリル化によって）である組成物、すなわち、「硬化性組成物」を得ることができ、この硬化性組成物を、続いて硬化させて、剥離コーティング（例えば、剥離コーティング又は剥離ライナー）を得ることができる。

添加剤組成物の特定の形態は、選択される他の構成要素の種類、形成される硬化性組成物の種類等によって決定されるであろう。例えば、ある種の実施形態では、添加剤組成物は、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物及び希釈剤（Ｄ）（すなわち、無溶媒形態で）から本質的に構成される、あるいは構成される。このような実施形態では、無溶媒剥離コーティング及び溶媒が所望されない／好ましくない他の組成物を調製するために、添加剤組成物を使用してもよい。他の実施形態では、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物及び溶媒を含む反応混合物を、希釈剤（Ｄ）と共に調製又は組み合わせて、結果として、溶媒系組成物として添加剤組成物を調製する。このような実施形態では、１つ又は複数の追加構成要素（例えば、下記のポリマー／樹脂構成要素等）を溶媒系添加剤組成物と組み合わせて、溶媒系硬化性組成物を調製することができる。いくつかのこのような実施形態では、以下に詳細を更に記載するように、添加剤組成物を、油相又はシリコーン相中で、追加構成要素と調合して、エマルジョン等の二相組成物を調製してもよい。あるいは、このような追加構成要素を、溶媒系添加剤組成物と組み合わせ、続いて溶媒を除去して、ベース組成物を調製して、希釈剤（Ｄ）を含まない、上述のもの等の無溶媒コーティング組成物を調製することができる。

希釈剤（Ｄ）の存在の有無は、上述の添加剤組成物の溶媒適合性だけではなく、添加剤組成物の粘度にも影響を及ぼすことが理解されるであろう。特に、希釈剤の存在により、無溶媒用途に好適な低粘度組成物としての添加剤組成物が提供される。希釈剤が存在しないことにより、別の機能性構成要素と組み合わせた後、溶媒を除去しない限り、溶媒系用途に好適な高粘度組成物としての添加剤組成物が提供される。後者の場合、添加剤組成物は、無溶媒用途のための高粘度組成物として提供される。

上で紹介したように、硬化性組成物は、１つ又は複数の追加構成要素を添加剤組成物と組み合わせることによって調製できる。硬化性組成物は、剥離コーティング（すなわち、剥離コーティング組成物）を調製するための組成物として調合してもよい。

一般に、硬化性組成物は、（Ｉ）上述の添加剤組成物、（ＩＩ）少なくとも２個のケイ素結合エチレン性不飽和基を含むオルガノポリシロキサン、及び（ＩＩＩ）ヒドロシリル化触媒を含む。追加構成要素は、続いて以下で説明され、単に「構成要素（ＩＩ）」、「構成要素（ＩＩＩ）」等のように示すことができる。

硬化性組成物が、構成要素（Ｉ）及び（ＩＩ）から本質的になる、あるいはなる場合、すなわち、いずれの触媒も架橋剤も存在しない場合、組成物は、希釈剤を含まない溶媒系添加剤組成物に関する、上述のベース組成物のように、「ベース組成物」として示すことができる。ベース組成物は、典型的には、他の構成要素と組み合わせて、一般的にはヒドロシリル化を介して硬化性である組成物を得て、この組成物を硬化して、剥離コーティングを得ることができる。言い換えれば、ベース組成物は、典型的には、他の構成要素と組み合わせて、硬化性組成物を得て、この硬化性組成物は剥離コーティング又は剥離ライナーを形成するために使用できる。したがって、用語「剥離コーティング組成物」は、本明細書では、ベース組成物又は硬化性組成物自体を示すために使用され、特に、硬化性組成物が、複数部型組成物として提供される場合（すなわち、結果的に各部分を「剥離コーティング組成物」とすることができる場合）に使用される。

オルガノポリシロキサン（ＩＩ）は、１分子当たり、平均して少なくとも２個のケイ素結合エチレン性不飽和基を有する。ある種の実施形態では、オルガノポリシロキサン（ＩＩ）は、１分子当たり、平均して少なくとも２個の末端脂肪族不飽和を有するケイ素結合基を有する。このオルガノポリシロキサン（ＩＩ）は、直鎖、分岐、部分的に分岐、環状、樹脂状（すなわち、三次元網目構造を有する）であってもよく、又は異なる構造組合わせを含んでいてもよい。

一般に、オルガノポリシロキサン（ＩＩ）は、平均式Ｒ^４ _ａＳｉＯ_{（４－ａ）／２}［式中、Ｒ^４は、それぞれ独立に、一価炭化水素基又は一価ハロゲン化炭化水素基から選択され、但し、各分子において、Ｒ^４のうちの少なくとも２個は脂肪族不飽和を含み、下付き文字ａは、０＜ａ≦３．２となるように選択される］を有してもよい。Ｒ^４に好適な一価炭化水素基及び一価ハロゲン化炭化水素基は、Ｒ^１について上に記載した通りである。オルガノポリシロキサン（ＩＩ）についての上述の平均式は、あるいは（Ｒ^４ _３ＳｉＯ_１／２）_ｂ（Ｒ^４ _２ＳｉＯ_２／２）_ｃ（Ｒ^４ＳｉＯ_３／２）_ｄ（ＳｉＯ_４／２）_ｅ［式中、Ｒ^４は、上で定義され、下付き文字ｂ、ｃ、ｄ、及びｅは、それぞれ独立に、≧０～≦１であり、但し、数量（ｂ＋ｃ＋ｄ＋ｅ）＝１である］として記載してもよい。当業者であれば、このようなＭ、Ｄ、Ｔ、及びＱ単位、並びにそれらのモル分率が、上述の平均式中の下付き文字ａにどのように影響するかを理解する。Ｔ単位（下付き文字ｄによって示される）、Ｑ単位（下付き文字ｅによって示される）、又はその両方は、典型的には、ポリオルガノシロキサン樹脂中に存在し、一方、下付き文字ｃによって示されるＤ単位は、典型的には、ポリオルガノシロキサンポリマー中に存在する（及びまた、ポリオルガノシロキサン樹脂又は分岐状ポリオルガノシロキサン中に存在してもよい）。

ある種の実施形態では、オルガノポリシロキサン（ＩＩ）は、実質的に直鎖、あるいは直鎖であってもよい。実質的に直鎖のオルガノポリシロキサンは、平均式Ｒ^４ _ａ’ＳｉＯ_{（４－ａ’）／２}［式中、各Ｒ^４は上で定義した通りであり、下付き文字ａ’は、１．９≦ａ’≦２．２となるように選択される］を有してもよい。

２５℃において、実質的に直鎖である構成要素（ＩＩ）のオルガノポリシロキサンは、流動性液体であってもよく、又は未硬化ゴムの形態を有してもよい。実質的に直鎖のオルガノポリシロキサンは、２５℃で、１０ｍＰａ・ｓ～３０，０００，０００ｍＰａ・ｓ、あるいは１０ｍＰａ・ｓ～１０，０００ｍＰａ・ｓ、あるいは１００ｍＰａ・ｓ～１，０００，０００ｍＰａ・ｓ、あるいは１００ｍＰａ・ｓ～１００，０００ｍＰａ・ｓの粘度を有してもよい。粘度は、実質的に直鎖のポリオルガノポリシロキサンの粘度に対して適切に選択されたスピンドルを備えたＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ ＬＶ ＤＶ－Ｅ粘度計、すなわちＲＶ－１～ＲＶ－７を介して、２５℃で測定することができる。

オルガノポリシロキサン（ＩＩ）が実質的に直鎖、又は直鎖である場合、オルガノポリシロキサン（ＩＩ）は、平均単位式（Ｒ^６Ｒ^５ _２ＳｉＯ_１／２）_ａａ（Ｒ^６Ｒ^５ＳｉＯ_２／２）_ｂｂ（Ｒ^６ _２ＳｉＯ_２／２）_ｃｃ（Ｒ^５ _３ＳｉＯ_１／２）_ｄｄ［式中、各Ｒ^５は、独立に選択された、脂肪族不飽和を含まない一価炭化水素基、又は脂肪族不飽和を含まない一価ハロゲン化炭化水素基であり、各Ｒ^６は、独立に、アルケニル及びアルキニルからなる群から選択され、下付き文字ａａは、０、１、又は２であり、下付き文字ｂｂは０以上であり、下付き文字ｃｃは１以上であり、下付き文字ｄｄは、０、１、又は２であり、但し、数量（ａａ＋ｄｄ）≧２、数量（ａａ＋ｄｄ）＝２であり、但し、数量（ａａ＋ｂｂ＋ｃｃ＋ｄｄ）は、３～２，０００である］を有してもよい。あるいは、下付き文字ｃｃ≧０である。あるいは、下付き文字ｂｂ≧２である。あるいは、数量（ａａ＋ｄｄ）は、２～１０、あるいは２～８、あるいは２～６である。あるいは、下付き文字ｃｃは、０～１，０００、あるいは１～５００、あるいは１～２００である。あるいは、下付き文字ｂｂは、２～５００、あるいは２～２００、あるいは２～１００である。

Ｒ^５の一価炭化水素基は、１～６個の炭素原子を有するアルキル基、６～１０個の炭素原子を有するアリール基、１～６個の炭素原子を有するハロゲン化アルキル基、６～１０個の炭素原子を有するハロゲン化アリール基、７～１２個の炭素原子を有するアラルキル基、又は７～１２個の炭素原子を有するハロゲン化アラルキル基によって例示され、ここでアルキル、アリール、及びハロゲン化アルキルは本明細書に記載の通りである。あるいは、各Ｒ^５はアルキル基である。あるいは、各Ｒ^５は、独立に、メチル、エチル、又はプロピルである。Ｒ^５の各例が、同一でも異なってもよい。あるいは、各Ｒ^５はメチル基である。

Ｒ^６の脂肪族不飽和一価炭化水素基は、ヒドロシリル化反応を行うことが可能である。Ｒ^６に好適な脂肪族不飽和炭化水素基は、本明細書で定義される通りの、ビニル、アリル、ブテニル、及びヘキセニルによって例示されるアルケニル基、並びに本明細書で定義される通りの、エチニル及びプロピニルによって例示されるアルキニル基によって例示される。あるいは、各Ｒ^６は、ビニル又はヘキセニルでもよい。あるいは、各Ｒ^６は、ビニル基である。オルガノポリシロキサン（ＩＩ）のアルケニル又はアルキニルの含有量は、オルガノポリシロキサン（ＩＩ）の重量に基づいて、０．１％～１％、あるいは０．２％～０．５％であってよい。

オルガノポリシロキサン（ＩＩ）が実質的に直鎖、あるいは直鎖である場合、少なくとも２個の脂肪族不飽和基は、ペンダント位、末端位、又はペンダント及び末端の位置の両方でケイ素原子に結合することができる。特定の例として、オルガノポリシロキサン（ＩＩ）は、ペンダントケイ素結合脂肪族不飽和基を有してもよく、平均式［（ＣＨ_３）_３ＳｉＯ_１／２］_２［（ＣＨ_３）_２ＳｉＯ_２／２］_ｃｃ［（ＣＨ_３）ＶｉＳｉＯ_２／２］_ｂｂ［式中、下付き文字ｂｂ及びｃｃは上で定義され、Ｖｉはビニル基を示す］を含む。この平均式に関して、任意のメチル基が、異なる一価炭化水素基（アルキル又はアリール等）で置換されてもよく、任意のビニル基が、異なる脂肪族不飽和一価炭化水素基（アリル又はヘキセニル等）で置換されてもよい。あるいは、１分子当たり平均して少なくとも２個のケイ素結合脂肪族不飽和基を有するポリオルガノシロキサンの具体例として、オルガノポリシロキサン（ＩＩ）は、平均式Ｖｉ（ＣＨ_３）_２ＳｉＯ［（ＣＨ_３）_２ＳｉＯ］_ｃｃＳｉ（ＣＨ_３）_２Ｖｉ［式中、下付き文字ｃｃ及びＶｉは上で定義されている］を有してもよい。ケイ素結合ビニル基末端ジメチルポリシロキサンは、単独で使用してもよく、又は上にオルガノポリシロキサン（ＩＩ）として開示した、ジメチル、メチル－ビニルポリシロキサンと組み合わせて使用してもよい。この平均式に関して、任意のメチル基が、異なる一価炭化水素基で置換されてもよく、任意のビニル基が、任意の末端脂肪族不飽和一価炭化水素基で置換されてもよい。少なくとも２個のケイ素結合脂肪族不飽和基がペンダント及び末端の両方であってもよいため、オルガノポリシロキサン（ＩＩ）は、あるいは、平均単位式
［Ｖｉ（ＣＨ_３）_２ＳｉＯ_１／２］_２［（ＣＨ_３）_２ＳｉＯ_２／２］_ｃｃ［（ＣＨ_３）ＶｉＳｉＯ_２／２］_ｂｂ
［式中、下付き文字ｂｂ及びｃｃ並びにＶｉは、上で定義されている］を有してもよい。

オルガノポリシロキサン（ＩＩ）が、実質的に直鎖のポリオルガノシロキサンである場合、オルガノポリシロキサン（ＩＩ）は、分子両末端ジメチルビニルシロキシ基封鎖ジメチルポリシロキサン、分子両末端ジメチルビニルシロキシ基封鎖メチルフェニルポリシロキサン、分子両末端ジメチルビニルシロキシ基封鎖、メチルフェニルシロキサン及びジメチルシロキサンのコポリマー、分子両末端ジメチルビニルシロキシ基封鎖、メチルビニルシロキサン及びメチルフェニルシロキサンのコポリマー、分子両末端ジメチルビニルシロキシ基封鎖、メチルビニルシロキサン、メチルフェニルシロキサン及びジフェニルシロキサンのコポリマー、分子両末端ジメチルビニルシロキシ基封鎖、メチルビニルシロキサン、メチルフェニルシロキサン及びジメチルシロキサンのコポリマー、分子両末端トリメチルシロキシ基封鎖、メチルビニルシロキサン及びメチルフェニルシロキサンのコポリマー、分子両末端トリメチルシロキシ基封鎖メチルビニルシロキサン及びジフェニルシロキサンのコポリマー、並びに分子両末端トリメチルシロキシ基封鎖、メチルビニルシロキサン、メチルフェニルシロキサン及びジメチルシロキサンのコポリマーによって例示することができる。

ある種の実施形態では、オルガノポリシロキサン（ＩＩ）は、実質的に直鎖、あるいは直鎖のポリオルガノシロキサンを含んでもよく、以下のものからなる群から選択される。
ｉ）ジメチルビニルシロキシ末端ポリジメチルシロキサン、
ｉｉ）ジメチルビニルシロキシ末端ポリ（ジメチルシロキサン／メチルビニルシロキサン）、
ｉｉｉ）ジメチルビニルシロキシ末端ポリメチルビニルシロキサン、
ｉｖ）トリメチルシロキシ末端ポリ（ジメチルシロキサン／メチルビニルシロキサン）、
ｖ）トリメチルシロキシ末端ポリメチルビニルシロキサン、
ｖｉ）ジメチルビニルシロキシ末端ポリ（ジメチルシロキサン／メチルビニルシロキサン）、
ｖｉｉ）ジメチルビニルシロキシ末端ポリ（ジメチルシロキサン／メチルフェニルシロキサン）、
ｖｉｉｉ）ジメチルビニルシロキシ末端ポリ（ジメチルシロキサン／ジフェニルシロキサン）、
ｉｘ）フェニル，メチル，ビニル－シロキシ末端ポリジメチルシロキサン、
ｘ）ジメチルヘキセニルシロキシ末端ポリジメチルシロキサン、
ｘｉ）ジメチルヘキセニルシロキシ末端ポリ（ジメチルシロキサン／メチルヘキセニルシロキサン）、
ｘｉｉ）ジメチルヘキセニルシロキシ末端ポリメチルヘキセニルシロキサン、
ｘｉｉｉ）トリメチルシロキシ末端ポリ（ジメチルシロキサン／メチルヘキセニルシロキサン）、
ｘｉｖ）トリメチルシロキシ末端ポリメチルヘキセニルシロキサン、
ｘｖ）ジメチルヘキセニルシロキシ末端ポリ（ジメチルシロキサン／メチルヘキセニルシロキサン）、
ｘｖｉ）ジメチルビニルシロキシ末端ポリ（ジメチルシロキサン／メチルヘキセニルシロキサン）及び
ｘｖｉｉ）（ｉ）～（ｘｖｉ）の任意の組合わせ。

いくつかの実施形態では、オルガノポリシロキサン（ＩＩ）は、樹脂性ポリオルガノシロキサンを含んでもよい。樹脂状ポリオルガノシロキサンは、平均式Ｒ^４ _ａ”ＳｉＯ_{（４－ａ”）／２}［式中、各Ｒ^４は、独立に、上に定義したように選択され、下付き文字ａ”は、０．５≦ａ”≦１．７となるように選択される］を有してもよい。

樹脂状ポリオルガノシロキサンは、分岐状又は三次元網目状の分子構造を有する。２５℃で、樹脂状ポリオルガノシロキサンは、液体の形態であっても固体の形態であってもよい。あるいは、樹脂状ポリオルガノシロキサンは、Ｔ単位のみを含むポリオルガノシロキサン、Ｔ単位を他のシロキシ単位（例えば、Ｍ、Ｄ、及び／又はＱシロキシ単位）と組み合わせて含むポリオルガノシロキサン、又はＱ単位を他のシロキシ単位（すなわち、Ｍ、Ｄ、及び／又はＴシロキシ単位）と組み合わせて含むポリオルガノシロキサンによって例示することができる。典型的には、樹脂状ポリオルガノシロキサンは、Ｔ単位及び／又はＱ単位を含む。樹脂状ポリオルガノシロキサンの具体例としては、ビニル末端シルセスキオキサン（すなわち、Ｔ樹脂）及びビニル末端ＭＤＱ樹脂が挙げられる。特定の実施形態では、（ＩＩ）オルガノポリシロキサンは、Ｍシロキシ単位に、ケイ素結合エチレン性不飽和基を有する分岐オルガノポリシロキサンを含む。

ある種の実施形態では、オルガノポリシロキサン（ＩＩ）は、分岐状シロキサン、シルセスキオキサン、又は分岐状シロキサン及び分岐状シルセスキオキサンの両方を含んでもよい。

オルガノポリシロキサン（ＩＩ）が、異なるオルガノポリシロキサンのブレンドを含む場合、ブレンドは、物理的ブレンド又は混合物であってもよい。例えば、オルガノポリシロキサン（ＩＩ）が、分岐状シロキサン及びシルセスキオキサンを含む場合、分岐のシロキサン及びシルセスキオキサンは、分岐シロキサンの量及びシルセスキオキサンの量の合計が１００重量部となるような量で、剥離コーティング組成物に存在する全ての構成要素の合計重量に基づいて、他方に対して存在する。分岐状シロキサンは、５０～１００重量部の量で存在してもよく、シルセスキオキサンは、０～５０重量部の量で存在してもよい。あるいは、分岐状シロキサンは、５０～９０重量部の量で存在してもよく、シルセスキオキサンは、１０～５０重量部の量で存在してもよい。あるいは、分岐状シロキサンは、５０～８０重量部の量で存在してもよく、シルセスキオキサンは、２０～５０重量部の量で存在してもよい。あるいは、分岐状シロキサンは、５０～７６重量部の量で存在してもよく、シルセスキオキサンは、２４～５０重量部の量で存在してもよい。あるいは、分岐状シロキサンは、５０～７０重量部の量で存在してもよく、シルセスキオキサンは、３０～５０重量部の量で存在してもよい。

オルガノポリシロキサン（ＩＩ）の分岐状シロキサンは、単位式（Ｒ^７ _３ＳｉＯ_１／２）_ｐ（Ｒ^８Ｒ^７ _２ＳｉＯ_１／２）_ｑ（Ｒ^７ _２ＳｉＯ_２／２）_ｒ（ＳｉＯ_４／２）_ｓ［式中、各Ｒ^７は、独立に、脂肪族不飽和を含まない一価炭化水素基、又は脂肪族不飽和を含まない一価ハロゲン化炭化水素基であり、各Ｒ^８は、アルケニル基又はアルキニル基であり、これらは両方とも上に記載した通りであり、下付き文字ｐ≧０であり、下付き文字ｑ＞０であり、１５≧ｒ≧９９５であり、下付き文字ｓ＞０である。］を含んでもよい。

上述の単位式では、下付き文字ｐ≧０である。下付き文字ｑ＞０である。あるいは、下付き文字ｑ≧３である。下付き文字ｒは、１５～９９５である。下付き文字ｓ＞０である。あるいは、下付き文字ｓ≧１である。あるいは、下付き文字ｐについては、２２≧ｐ≧０、あるいは、２０≧ｐ≧０、あるいは、１５≧ｐ≧０、あるいは、１０≧ｐ≧０、あるいは、５≧ｐ≧０である。あるいは、下付き文字ｑについては、２２≧ｑ＞０、あるいは、２２≧ｑ≧４、あるいは、２０≧ｑ＞０、あるいは、１５≧ｑ＞１、あるいは、１０≧ｑ≧２、あるいは、１５≧ｑ≧４である。あるいは、下付き文字ｒについては、８００≧ｒ≧１５、あるいは、４００≧ｒ≧１５である。あるいは、下付き文字ｓについては、１０≧ｓ＞０、あるいは、１０≧ｓ≧１、あるいは、５≧ｓ＞０、あるいは、ｓ＝１である。あるいは、下付き文字ｓは、１又は２である。あるいは、下付き文字ｓ＝１である場合、下付き文字ｐは０であってもよく、下付き文字ｑは４であってもよい。

オルガノポリシロキサン（ＩＩ）の分岐状シロキサンは、式（Ｒ^７ _２ＳｉＯ_２／２）_ｍ［式中、下付き文字ｍは、それぞれ独立に、２～１００である］の少なくとも２個のポリジオルガノシロキサン鎖を有してもよい。あるいは、分岐状シロキサンは、式（Ｒ^７ _２ＳｉＯ_２／２）_ｏ［式中、下付き文字ｏは、それぞれ独立に、１～１００である］の４個のポリジオルガノシロキサン鎖に結合した式（ＳｉＯ_４／２）の少なくとも一単位を含んでもよい。あるいは、分岐状シロキサンは、式、

zzzImage5zzz
［式中、下付き文字ｕは、０又は１であり、下付き文字ｔは、それぞれ独立に、０～９９５、あるいは１５～９９５、あるいは０～１００であり、上に記載したように、各Ｒ^９は、独立に選択された一価炭化水素基であり、各Ｒ^７は、独立に選択された、脂肪族不飽和を含まない一価炭化水素基、又は脂肪族不飽和を含まない一価ハロゲン化炭化水素基であり、各Ｒ^８は、上に記載したように、それぞれ独立に、アルケニル及びアルキニルからなる群から選択される］を有してもよい。好適な分岐状シロキサンは、米国特許第６，８０６，３３９号及び米国特許出願公開第２００７／０２８９４９５号に開示されているものによって例示される。

オルガノポリシロキサン（ＩＩ）のシルセスキオキサンは、単位式（Ｒ^７ _３ＳｉＯ_１／２）_ｉ（Ｒ^８Ｒ^７ _２ＳｉＯ_１／２）_ｆ（Ｒ^７ _２ＳｉＯ_２／２）_ｇ（Ｒ^７ＳｉＯ_３／２）_ｈ［式中、Ｒ^７及びＲ^８は上に記載した通りであり、下付き文字ｉ≧０であり、下付き文字ｆ＞０であり、下付き文字ｇは、１５～９９５であり、下付き文字ｈ＞０である］を有してもよい。下付き文字ｉは、０～１０であってもよい。あるいは、下付き文字ｉについて、１２≧ｉ≧０、あるいは、１０≧ｉ≧０、あるいは、７≧ｉ≧０、あるいは、５≧ｉ≧０、あるいは、３≧ｉ≧０である。

あるいは、下付き文字ｆ≧１である。あるいは、下付き文字ｆ≧３である。あるいは、下付き文字ｆについて、１２≧ｆ＞０、あるいは、１２≧ｆ≧３、あるいは、１０≧ｆ＞０、あるいは、７≧ｆ＞１、あるいは、５≧ｆ≧２、あるいは、７≧ｆ≧３である。あるいは、下付き文字ｇについて、８００≧ｇ≧１５、あるいは、４００≧ｇ≧１５である。あるいは、下付き文字ｈ≧１である。あるいは、下付き文字ｈは、１～１０である。あるいは、下付き文字ｈについて、１０≧ｈ＞０、あるいは、５≧ｈ＞０、あるいは、ｈ＝１である。あるいは、下付き文字ｈは、１～１０であり、あるいは、下付き文字ｈは、１又は２である。あるいは、下付き文字ｈ＝１の場合、下付き文字ｆは３であってもよく、下付き文字ｉは０であってもよい。下付き文字ｆの値は、単位式（ｉｉ－ＩＩ）のシルセスキオキサンが、シルセスキオキサンの重量に基づいて、０．１重量％～１重量％、あるいは０．２重量％～０．６重量％のアルケニル含有量となるのに十分であってもよい。好適なシルセスキオキサンは、米国特許第４，３７４，９６７号に開示されているものによって例示される。

上で紹介したように、オルガノポリシロキサン（ＩＩ）は、構造、分子量、ケイ素原子に結合した一価基、及び脂肪族不飽和基の含有量等の少なくとも１つの特性が異なる、組合わせ又は２つ以上の異なるポリオルガノシロキサンを含んでもよい。剥離コーティング組成物は、組成物の総重量に基づいて、６０～９９．５重量％、あるいは６０～９８重量％、あるいは６０～９５重量％、あるいは７０～９５重量％、あるいは７５～９５重量％の量で、オルガノポリシロキサン（ＩＩ）を含んでもよい。例えば、特定の実施形態では、剥離コーティング組成物は、組成物の総重量に基づいて、８０～９９重量％の量で、（ＩＩ）オルガノポリシロキサンを含む。

ある種の実施形態では、剥離コーティング組成物は、ヒドロシリル化反応触媒（すなわち、「触媒（ＩＩＩ）」）を更に含む。触媒（ＩＩＩ）は、限定されず、ヒドロシリル化反応を触媒するための任意の既知のヒドロシリル化反応触媒でもよい。異なるヒドロシリル化反応触媒の組合わせを使用してもよい。

ある種の実施形態では、触媒（ＩＩＩ）は、第ＶＩＩＩ族～第ＸＩ族の遷移金属を含む。第ＶＩＩＩ族～第ＸＩ族遷移金属には、最新のＩＵＰＡＣ命名法を参照する。第ＶＩＩＩ族遷移金属は、鉄（Ｆｅ）、ルテニウム（Ｒｕ）、オスミウム（Ｏｓ）、及びハシウム（Ｈｓ）であり、第ＩＸ族遷移金属は、コバルト（Ｃｏ）、ロジウム（Ｒｈ）、及びイリジウム（Ｉｒ）であり、第Ｘ族遷移金属は、ニッケル（Ｎｉ）、パラジウム（Ｐｄ）、及び白金（Ｐｔ）であり、第ＸＩ族遷移金属は、銅（Ｃｕ）、銀（Ａｇ）、及び金（Ａｕ）である。これらの組合わせ、これらの錯体（例えば、有機金属錯体）、及びこのような金属の別の形態を、触媒（ＩＩＩ）として使用してもよい。

触媒（ＩＩＩ）に好適な触媒の更なる例としては、レニウム（Ｒｅ）、モリブデン（Ｍｏ）、第ＩＶ族遷移金属（すなわち、チタン（Ｔｉ）、ジルコニウム（Ｚｒ）、及び／又はハフニウム（Ｈｆ））、ランタニド、アクチニド、並びに第Ｉ族及び第ＩＩ族金属錯体（例えば、カルシウム（Ｃａ）、カリウム（Ｋ）、ストロンチウム（Ｓｒ）等を含むもの）が挙げられる。これらの組合わせ、これらの錯体（例えば、有機金属錯体）、及びこのような金属の別の形態を、触媒（ＩＩＩ）として使用してもよい。

触媒（ＩＩＩ）は、任意の好適な形態であってよい。例えば、触媒（ＩＩＩ）は固体であってもよく、その例としては、白金系触媒、パラジウム系触媒、及び類似した貴金属系触媒、並びにまたニッケル系触媒が挙げられる。それらの具体例としては、ニッケル、パラジウム、白金、ロジウム、コバルト、及び類似した元素、並びにまた白金－パラジウム、ニッケル－銅－クロム、ニッケル－銅－亜鉛、ニッケル－タングステン、ニッケル－モリブデン、及び複数の金属の組合わせを含む類似した触媒が挙げられる。固体触媒の更なる例としては、Ｃｕ－Ｃｒ、Ｃｕ－Ｚｎ、Ｃｕ－Ｓｉ、Ｃｕ－Ｆｅ－ＡＩ、Ｃｕ－Ｚｎ－Ｔｉ、及び同様の銅含有触媒等が挙げられる。

触媒（ＩＩＩ）は、固体担体中又は固体担体上にあってもよい。担体の例としては、活性炭、シリカ、シリカアルミナ、アルミナ、ゼオライト、及びその他の無機粉末／粒子（例えば硫酸ナトリウム）等が挙げられる。触媒（ＩＩＩ）はまた、ビヒクル、例えば、触媒（ＩＩＩ）を可溶化する溶媒、あるいは触媒（ＩＩＩ）を単に担持するが可溶化しないビヒクル中に配置してもよい。このようなビヒクルは、技術分野において既知である。

特定の実施形態では、触媒（ＩＩＩ）は白金を含む。これらの実施形態では、触媒（ＩＩＩ）は、例えば、白金黒、塩化白金酸、塩化白金酸六水和物、塩化白金酸と一価アルコールとの反応生成物、白金ビス（エチルアセトアセテート）、白金ビス（アセチルアセトナート）、塩化白金等の化合物、及びこのような化合物とオレフィン又はオルガノポリシロキサンとの錯体、並びにマトリックス又はコアシェル型化合物内にマイクロカプセル化された白金化合物により例示される。マイクロカプセル化ヒドロシリル化触媒及びその調製方法も、全体が参照により本明細書に組み込まれている、米国特許第４，７６６，１７６号及び同第５，０１７，６５４号で例示されるように、技術分野において既知である。

触媒（ＩＩＩ）として使用するのに好適なオルガノポリシロキサン白金錯体としては、１，３－ジエテニル－１，１，３，３－テトラメチルジシロキサン白金錯体が挙げられる。これらの錯体は、樹脂マトリックス中にマイクロカプセル化されていてもよい。あるいは、触媒（ＩＩＩ）は、１，３－ジエテニル－１，１，３，３－テトラメチルジシロキサン白金錯体を含んでもよい。触媒（ＩＩＩ）は、塩化白金酸を、ジビニルテトラメチルジシロキサン等の脂肪族不飽和有機ケイ素化合物、又はアルケン－白金－シリル錯体と反応させることを含む方法によって調製することができる。アルケン－白金－シリル錯体は、例えば、０．０１５モルの（ＣＯＤ）ＰｔＣｌ_２を、０．０４５モルのＣＯＤ及び０．０６１２モルのＨＭｅＳｉＣｌ_２と混合することによって調製することができる。

また、触媒（ＩＩＩ）はまた、又は別の方法として、照射及び／又は加熱により硬化を開始することができる、光活性化可能ヒドロシリル化反応触媒であってもよい。光活性化可能ヒドロシリル化反応触媒は、特に、１５０～８００ナノメートル（ｎｍ）の波長を有する放射線に曝露すると、ヒドロシリル化反応を触媒することができる、任意のヒドロシリル化触媒であってもよい。

触媒（ＩＩＩ）に好適な光活性化可能ヒドロシリル化反応触媒の具体例としては、白金（ＩＩ）ビス（２，４－ペンタンジオエート）、白金（ＩＩ）ビス（２，４－ヘキサンジオエート）、白金（ＩＩ）ビス（２，４－ヘプタンジオエート）、白金（ＩＩ）ビス（１－フェニル－１，３－ブタンジオエート）、白金（ＩＩ）ビス（１，３－ジフェニル－１，３－プロパンジオエート）、白金（ＩＩ）ビス（１，１，１，５，５，５－ヘキサフルオロ－２，４－ペンタンジオエート）等の、白金（ＩＩ）β－ジケトネート錯体；（Ｃｐ）トリメチル白金、（Ｃｐ）エチルジメチル白金、（Ｃｐ）トリエチル白金、（クロロ－Ｃｐ）トリメチル白金、及び（トリメチルシリル－Ｃｐ）トリメチル白金等であって、Ｃｐがシクロペンタジエニルを表す、（h－シクロペンタジエニル）トリアルキル白金錯体；［Ｐｔ［Ｃ_６Ｈ_５ＮＮＮＯＣＨ_３］_４、Ｐｔ［ｐ－ＣＮ－Ｃ_６Ｈ_４ＮＮＮＯＣ_６Ｈ_１１］_４、Ｐｔ［ｐ－Ｈ_３ＣＯＣ_６Ｈ_４ＮＮＮＯＣ_６Ｈ_１１］_４、Ｐｔ［ｐ－ＣＨ_３（ＣＨ_２）_ｘ－Ｃ_６Ｈ_４ＮＮＮＯＣＨ_３］_４、１，５－シクロオクタジエンＰｔ［ｐ－ＣＮ－Ｃ_６Ｈ_４ＮＮＮＯＣ_６Ｈ_１１］_２、１，５－シクロオクタジエンＰｔ［ｐ－ＣＨ_３Ｏ－Ｃ_６Ｈ_４ＮＮＮＯＣＨ_３］_２、［（Ｃ_６Ｈ_５）_３Ｐ］_３Ｒｈ［ｐ－ＣＮ－Ｃ_６Ｈ_４ＮＮＮＯＣ_６Ｈ_１１］、及びＰｄ［ｐ－ＣＨ_３（ＣＨ_２）_ｘ－Ｃ_６Ｈ_４ＮＮＮＯＣＨ_３］_２［式中、ｘは１、３、５、１１、又は１７である］等のトリアゼンオキシド－遷移金属錯体；（h^４－１，５－シクロオクタジエニル）ジフェニル白金、（h^４－１，３，５，７－シクロオクタテトラエニル）ジフェニル白金、（h^４－２，５－ノルボラジエニル）ジフェニル白金、（h^４－１，５－シクロオクタジエニル）ビス－（４－ジメチルアミノフェニル）白金、（h^４－１，５－シクロオクタジエニル）ビス－（４－アセチルフェニル）白金、及び（h^４－１，５－シクロオクタジエニル）ビス－（４－トリフルオロメチルフェニル）白金等の、（h－ジオレフィン）（σ－アリール）白金錯体が挙げられるが、これらに限定されない。典型的には、光活性化可能ヒドロシリル化反応触媒は、Ｐｔ（ＩＩ）β－ジケトネート錯体であり、より典型的には、触媒は、白金（ＩＩ）ビス（２，４－ペンタンジオエート）である。

触媒（ＩＩＩ）は、触媒量、すなわち、所望の条件でその硬化を促進するのに十分な量又は分量で剥離コーティング組成物中に存在する。ヒドロシリル化反応触媒は、単一ヒドロシリル化反応触媒、又は２種以上の異なるヒドロシリル化反応触媒を含む混合物とすることができる。

触媒（ＩＩＩ）の触媒量は、＞０．０１ｐｐｍ～１０，０００ｐｐｍ；あるいは、＞１，０００ｐｐｍ～５，０００ｐｐｍであってもよい。あるいは、触媒（ＩＩＩ）の典型的な触媒量は、０．１ｐｐｍ～５，０００ｐｐｍ、あるいは１ｐｐｍ～２，０００ｐｐｍ、あるいは＞０～１，０００ｐｐｍである。あるいは、触媒（ＩＩＩ）の触媒量は、剥離コーティング組成物の総重量に基づいて、０．０１ｐｐｍ～１，０００ｐｐｍ、あるいは０．０１ｐｐｍ～１００ｐｐｍ、あるいは２０ｐｐｍ～２００ｐｐｍ、あるいは０．０１ｐｐｍ～５０ｐｐｍの白金族金属であってもよい。

剥離コーティング組成物は、（ＩＶ）ヒドロシリル化反応阻害剤、（Ｖ）アンカー添加剤、（ＶＩ）ミスト防止添加剤、（ＶＩＩ）剥離改質剤、（ＶＩＩＩ）ビヒクル、及び／又は（ＶＩＸ）架橋剤等の追加構成要素を含んでもよい。

ある種の実施形態では、剥離コーティング組成物は、ヒドロシリル化反応阻害剤（すなわち、「阻害剤（ＩＶ）」）を更に含む。阻害剤（ＩＶ）は、同じ出発物質を含有するが阻害剤（ＩＶ）を省略した組成物と比較した場合の、剥離コーティング組成物の反応速度又は硬化速度を変更するために使用することができる。阻害剤（ＩＶ）は、アセチレン系アルコール、例えばメチルブチノール、エチニルシクロヘキサノール、ジメチルヘキシノール、３，５－ジメチル－１－ヘキシン－３－オール、１－ブチン－３－オール、１－プロピン－３－オール、２－メチル－３－ブチン－２－オール、３－メチル－１－ブチン－３－オール、３－メチル－１－ペンチン－３－オール、３－フェニル－１－ブチン－３－オール、４－エチル－１－オクチン－３－オール、１－エチニル－１－シクロヘキサノール、及びこれらの組合わせ；シクロアルケニルシロキサン、例えば１，３，５，７－テトラメチル－１，３，５，７－テトラビニルシクロテトラシロキサン、１，３，５，７－テトラメチル－１，３，５，７－テトラヘキセニルシクロテトラシロキサンにより例示されるメチルビニルシクロシロキサン、及びこれらの組合わせ；エン－イン化合物、例えば３－メチル－３－ペンテン－１－イン、３，５－ジメチル－３－ヘキセン－１－イン；トリアゾール、例えばベンゾトリアゾール；ホスフィン；メルカプタン；ヒドラジン；アミン、例えばテトラメチルエチレンジアミン；ジアルキルフマレート、ジアルケニルフマレート、ジアルコキシアルキルフマレート、マレエート、例えばジアリルマレエート；ニトリル；エーテル；一酸化炭素；アルケン、例えばシクロオクタジエン、ジビニルテトラメチルジシロキサン；アルコール、例えばベンジルアルコール；並びにこれらの組合わせにより例示される。あるいは、阻害剤（ＩＶ）は、アセチレン系アルコール（例えば、１－エチニル－１－シクロヘキサノール）、及びマレエート（例えば、ジアリルマレエート、ビスマレエート、又はｎ－プロピルマレエート）、並びにこれらの２つ以上の組合わせからなる群から選択することができる。

いくつかの実施形態では、阻害剤（ＩＶ）は、シリル化アセチレン系化合物でもよい。理論に束縛されるものではないが、上述のシリル化アセチレン系化合物を含有しない組成物又は有機アセチレン系アルコール阻害剤を含有する組成物のヒドロシリル化による反応生成物と比較した場合、シリル化アセチレン系化合物を添加することによって、剥離コーティング組成物のヒドロシリル化反応から調製される反応生成物の黄変が低減すると考えられる。

シリル化アセチレン系化合物は、（３－メチル－１－ブチン－３－オキシ）トリメチルシラン、（（１，１－ジメチル－２－プロピニル）オキシ）トリメチルシラン、ビス（３－メチル－１－ブチン－３－オキシ）ジメチルシラン、ビス（３－メチル－１－ブチン－３－オキシ）シランメチルビニルシラン、ビス（（１，１－ジメチル－２－プロピニル）オキシ）ジメチルシラン、メチル（トリス（１，１－ジメチル－２－プロピニルオキシ））シラン、メチル（トリス（３－メチル－１－ブチン－３－オキシ））シラン、（３－メチル－１－ブチン－３－オキシ）ジメチルフェニルシラン、（３－メチル－１－ブチン－３－オキシ）ジメチルヘキセニルシラン、（３－メチル－１－ブチン－３－オキシ）トリエチルシラン、ビス（３－メチル－１－ブチン－３－オキシ）メチルトリフルオロプロピルシラン、（３，５－ジメチル－１－ヘキシン－３－オキシ）トリメチルシラン、（３－フェニル－１－ブチン－３－オキシ）ジフェニルメチルシラン、（３－フェニル－１－ブチン－３－オキシ）ジメチルフェニルシラン、（３－フェニル－１－ブチン－３－オキシ）ジメチルビニルシラン、（３－フェニル－１－ブチン－３－オキシ）ジメチルヘキセニルシラン、（シクロヘキシル－１－エチン－１－オキシ）ジメチルヘキセニルシラン、（シクロヘキシル－１－エチン－１－オキシ）ジメチルビニルシラン、（シクロヘキシル－１－エチン－１－オキシ）ジフェニルメチルシラン、（シクロヘキシル－１－エチン－１－オキシ）トリメチルシラン、及びこれらの組合わせにより例示される。あるいは、阻害剤（ＩＶ）は、メチル（トリス（１，１－ジメチル－２－プロピニルオキシ））シラン、（（１，１－ジメチル－２－プロピニル）オキシ）トリメチルシラン、又はこれらの組合わせによって例示される。阻害剤（ＩＶ）として有用なシリル化アセチレン系化合物は、技術分野において既知の方法、例えば、上述のアセチレン系アルコールを、酸受容体の存在下でクロロシランと反応させて、シリル化することによって調製してもよい。

剥離コーティング組成物中に存在する阻害剤（ＩＶ）の量は、組成物の所望の可使時間、剥離コーティング組成物が一部型剥離コーティング組成物であるか又は複数部型剥離コーティング組成物であるか、使用される特定の阻害剤、並びに構成要素（Ｉ）～（ＶＩＩＩ）の選択及び量を含む、様々な要因によって決定される。しかし、阻害剤（ＩＶ）が存在する場合の量は、組成物の合計重量に基づいて、０％～１％、あるいは０％～５％、あるいは０．００１％～１％、あるいは０．０１％～０．５％、あるいは０．００２５～０．０２５であってよい。

ある種の実施形態では、剥離コーティング組成物は、アンカー添加剤（Ｖ）を更に含む。好適なアンカー添加剤は、ビニルアルコキシシランとエポキシ官能性アルコキシシランとの反応生成物；ビニルアルコキシシランとエポキシ官能性アルコキシシランとの反応生成物；並びに１分子当たり少なくとも１個の脂肪族不飽和炭化水素基及び少なくとも１つの加水分解性基を有するポリオルガノシロキサンとエポキシ官能性アルコキシシランの組合わせ（例えば、物理的なブレンド及び／又は反応生成）（例えば、ヒドロキシ末端ビニル官能性ポリジメチルシロキサンとグリシドキシプロピルトリメトキシシランとの組合わせ）により例示される。あるいは、アンカー添加剤は、ポリオルガノシリケート樹脂を含んでもよい。好適なアンカー添加剤及び調製方法は、例えば、米国特許第９，５６２，１４９号、米国特許出願公開第２００３／００８８０４２号、第２００４／０２５４２７４号、及び第２００５／００３８１８８号、並びに欧州特許第０５５６０２３号によって開示される。

好適なアンカー添加剤の更なる例としては、遷移金属キレート、アルコキシシラン等のハイドロカルボノオキシシラン、アルコキシシランとヒドロキシ官能性ポリオルガノシロキサンとの組合わせ、又はこれらの組合わせが挙げられる。アンカー添加剤（Ｖ）は、エポキシ基、アセトキシ基、又はアクリレート基等の接着促進基を有する少なくとも１つの置換基を有するシランでもよい。接着促進基は、追加的又は代替的に、触媒（ＩＩＩ）に影響を及ぼさない任意の加水分解性基でもよい。あるいは、アンカー添加剤（Ｖ）は、そのようなシラン、例えば、接着促進基を有するオルガノポリシロキサンの部分縮合物を含んでもよい。あるいは、アンカー添加剤（Ｖ）は、アルコキシシランとヒドロキシ官能性ポリオルガノシロキサンとの組合わせを含んでもよい。

いくつかの実施形態では、アンカー添加剤（Ｖ）は、不飽和又はエポキシ官能性化合物を含んでもよい。アンカー添加剤（Ｖ）は、不飽和又はエポキシ官能性アルコキシシランを含んでもよい。例えば、官能性アルコキシシランは、少なくとも１個の不飽和有機基又はエポキシ官能性有機基を含むことができる。エポキシ官能性有機基は、３－グリシドキシプロピル及び（エポキシシクロヘキシル）エチルによって例示される。不飽和有機基は、３－メタクリロイルオキシプロピル、３－アクリロイルオキシプロピル、及び不飽和一価炭化水素基、例えば、ビニル、アリル、ヘキセニル、ウンデシレニルによって例示される。不飽和化合物の具体例１つは、ビニルトリアセトキシシランである。

好適なエポキシ官能性アルコキシシランの具体例としては、３－グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、３－グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、（エポキシシクロヘキシル）エチルジメトキシシラン、（エポキシシクロヘキシル）エチルジエトキシシラン及びこれらの組合わせが挙げられる。好適な不飽和アルコキシシランの例としては、ビニルトリメトキシシラン、アリルトリメトキシシラン、アリルトリエトキシシラン、ヘキセニルトリメトキシシラン、ウンデシレニルトリメトキシシラン、３－メタクリロイルオキシプロピルトリメトキシシラン、３－メタクリロイルオキシプロピルトリエトキシシラン、３－アクリロイルオキシプロピルトリメトキシシラン、３－アクリロイルオキシプロピルトリエトキシシラン、及びこれらの組合わせが挙げられる。

また、アンカー添加剤（Ｖ）は、これらの化合物の１つ又は複数の反応生成物又は部分反応生成物を含んでもよい。例えば、特定の実施形態では、アンカー添加剤（Ｖ）は、ビニルトリアセトキシシランと３－グリシドキシプロピルトリメトキシシランとの反応生成物又は部分反応生成物を含んでもよい。あるいは、又は加えて、アンカー添加剤（Ｖ）は、アルコキシ又はアルケニル官能性シロキサンを含んでもよい。

ある種の実施形態では、アンカー添加剤（Ｖ）は、上述の、ヒドロキシ末端ポリオルガノシロキサンとエポキシ官能性アルコキシシランとの反応生成物等のエポキシ官能性シロキサン、又はヒドロキシ末端ポリオルガノシロキサンとエポキシ官能性アルコキシシランとの物理的ブレンドを含んでもよい。アンカー添加剤（Ｖ）は、エポキシ官能性アルコキシシランとエポキシ官能性シロキサンとの組合わせを含んでもよい。例えば、アンカー添加剤（Ｖ）は、３－グリシドキシプロピルトリメトキシシラン及びヒドロキシ末端メチルビニルシロキサンと３－グリシドキシプロピルトリメトキシシランとの反応生成物の混合物、又は３－グリシドキシプロピルトリメトキシシランとヒドロキシ末端メチルビニルシロキサンとの混合物、又は３－グリシドキシプロピルトリメトキシシランとヒドロキシ末端メチルビニル／ジメチルシロキサンコポリマーとの混合物によって例示される。

いくつかの実施形態では、アンカー添加剤（Ｖ）は、遷移金属キレートを含んでもよい。好適な遷移金属キレートとしては、チタネート、ジルコニウムアセチルアセトネート等のジルコネート、アルミニウムアセチルアセトネート等のアルミニウムキレート、及びこれらの組合わせが挙げられる。あるいは、アンカー添加剤（Ｖ）は、遷移金属キレートとアルコキシシランとの組合わせ、例えば、グリシドキシプロピルトリメトキシシランとアルミニウムキレート又はジルコニウムキレートとの組合わせを含んでもよい。

剥離コーティング組成物に存在するアンカー添加剤（Ｖ）を使用する場合の特定の量は、基材の種類及びプライマーを使用の有無を含む様々な要因によって決定される。ある種の実施形態では、アンカー添加剤（Ｖ）は、構成要素（ＩＩ）の１００重量部当たり、０～２重量部の量で組成物中に存在する。あるいは、アンカー添加剤（Ｖ）は、構成要素（ＩＩ）の１００重量部当たり、０．０１～２重量部の量で組成物中に存在する。

ある種の実施形態では、剥離コーティング組成物は、ミスト防止添加剤（ＶＩ）を更に含む。ミスト防止添加剤（ＶＩ）は、構成要素（Ｉ）と区別され、また、組成物が剥離コーティングを調製するために使用される際に、ミスト防止添加剤として機能することができる。ミスト防止添加剤（ＶＩ）、はコーティングプロセス、特に高速コーティング装置によるコーティングプロセスにおけるシリコーンミスト形成を低減又は抑制するために、組成物中で使用してもよい。ミスト防止添加剤（ＶＩ）は、オルガノハイドロジェンケイ素化合物、オキシアルキレン化合物、又は、１分子中に少なくとも３つのケイ素結合アルケニル基を有するオルガノアルケニルシロキサン、及び好適な触媒の反応生成物であってもよい。好適なミスト防止添加剤は、例えば、米国特許出願第２０１１／０２８７２６７号、米国特許第８，７２２，１５３号、米国特許第６，５８６，５３５号及び米国特許第５，６２５，０２３号に開示されている。

剥離コーティング組成物中で使用されるミスト防止添加剤（ＶＩ）の量は、組成物のために選択される他の出発物質の量及び種類を含む様々な要因に応じて異なるであろう。しかし、ミスト防止添加剤（ＶＩ）は、典型的には、組成物の総重量に基づいて、０％～１０％、あるいは０．１％～３％の量で使用される。この量は、構成要素（Ｉ）に関連するものを除外し、構成要素（Ｉ）とは別個であり、異なっているミスト防止添加剤（ＶＩ）にのみ関する。

ある種の実施形態では、剥離コーティング組成物は、剥離力（組成物から形成された剥離コーティングと、感圧型接着剤を含むラベル等の剥離コーティングへの接着物との間の接着力）のレベルを制御する（減少させる）ために、組成物中で使用できる剥離改質剤（ＶＩＩ）を更に含む。必要とされる又は所望の剥離力を有する剥離コーティングは、剥離改質剤（ＶＩＩ）のレベル又は濃度を調節することによって、改質剤を含まない組成物から調合することができる。構成要素（ＶＩＩ）に好適な剥離改質剤の例としては、トリメチルシロキシ末端ジメチル、フェニルメチルシロキサンが挙げられる。あるいは、剥離改質剤（ＶＩＩ）は、ヒドロキシル基又はアルコキシ基を有するオルガノポリシロキサン樹脂と、少なくとも１個のヒドロキシル基又は加水分解性基を有するジオルガノポリシロキサンとの縮合反応生成物であってもよい。好適な剥離改質剤の例は、例えば、米国特許第８，９３３，１７７号及び米国特許出願公開第２０１６／００５３０５６号に開示されている。剥離改質剤（ＶＩＩ）が使用される場合、構成要素（ＩＩ）の１００重量部当たり、０～８５重量部、あるいは２５～８５重量部の量で剥離コーティング組成物中に存在することができる。

ある種の実施形態では、剥離コーティング組成物は、ビヒクル（ＶＩＩＩ）を更に含む。ビヒクル（ＶＩＩＩ）は、典型的には、剥離コーティング組成物の構成要素を可溶化し、また、構成要素が可溶化する場合、ビヒクル（ＶＩＩＩ）は溶媒として示すことができる。好適なビヒクルとしては、直鎖及び環状の両方のシリコーン、有機油、有機溶媒、並びにこれらの混合物が挙げられる。

様々な実施形態では、ビヒクル（ＶＩＩＩ）が剥離コーティング組成物中に存在する場合、有機液体である。有機液体としては、油又は溶媒と考えられるものが挙げられる。有機液体は、芳香族炭化水素、脂肪族炭化水素、３個超の炭素原子を有するアルコール、アルデヒド、ケトン、アミン、エステル、エーテル、グリコール、グリコールエーテル、アルキルハライド、及び芳香族ハライドにより例示されるが、これらに限定されない。炭化水素としては、イソドデカン、イソヘキサデカン、Ｉｓｏｐａｒ Ｌ（Ｃ１１～Ｃ１３）、Ｉｓｏｐａｒ Ｈ（Ｃ１１～Ｃ１２）、水素化ポリデセン、芳香族炭化水素、及びハロゲン化炭化水素が挙げられる。エーテル及びエステルとしては、イソデシルネオペンタノエート、ネオペンチルグリコールヘプタノエート、グリコールジステアレート、ジカプリリルカーボネート、ジエチルヘキシルカーボネート、プロピレングリコールｎ－ブチルエーテル、エチル－３エトキシプロピオネート、プロピレングリコールメチルエーテルアセテート、トリデシルネオペンタノエート、プロピレングリコールメチルエーテルアセテート（ＰＧＭＥＡ）、プロピレングリコールメチルエーテル（ＰＧＭＥ）、オクチルドデシルネオペンタノエート、ジイソブチルアジペート、ジイソプロピルアジペート、プロピレングリコールジカプリレート／ジカプレート、オクチルエーテル、及びオクチルパルミテートが挙げられる。独立した化合物として、又はビヒクル（ＶＩＩＩ）の材料として好適な追加の有機流体としては、脂肪、油、脂肪酸、及び脂肪族アルコールが挙げられる。

ビヒクル（ＶＩＩＩ）は、２５℃で、１～１，０００ｍｍ^２／秒の範囲の粘度を有する、低粘度のオルガノポリシロキサン又は揮発性メチルシロキサン又は揮発性エチルシロキサン又は揮発性メチルエチルシロキサン、例えば、ヘキサメチルシクロトリシロキサン、オクタメチルシクロテトラシロキサン、デカメチルシクロペンタシロキサン、ドデカメチルシクロヘキサシロキサン、オクタメチルトリシロキサン、デカメチルテトラシロキサン、ドデカメチルペンタシロキサン、テトラデカメチルヘキサシロキサン、ヘキサデアメチルヘプタシロキサン、ヘプタメチル－３－｛（トリメチルシリル）オキシ）｝トリシロキサン、ヘキサメチル－３，３，ビス｛（トリメチルシリル）オキシ｝トリシロキサンペンタメチル｛（トリメチルシリル）オキシ｝シクロトリシロキサン、並びにポリジメチルシロキサン、ポリエチルシロキサン、ポリメチルエチルシロキサン、ポリメチルフェニルシロキサン、ポリジフェニルシロキサン、カプリリルメチコン、及びこれらの任意の混合物であってもよく、又は含んでいてもよい。

特定の実施形態では、ビヒクル（ＶＩＩＩ）は以下のものから選択され、ポリアルキルシロキサン；テトラヒドロフラン；ミネラルスピリット；ナフサ；メタノール、エタノール、イソプロパノール、ブタノール、又はｎ－プロパノール等のアルコール；アセトン、メチルエチルケトン、又はメチルイソブチルケトン等のケトン；ベンゼン、トルエン、又はキシレン等の芳香族炭化水素；脂肪族炭化水素（例えばヘプタン、ヘキサン、又はオクタン）；プロピレングリコールメチルエーテル、ジプロピレングリコールメチルエーテル、プロピレングリコールｎ－ブチルエーテル、プロピレングリコールｎ－プロピルエーテル、又はエチレングリコールｎ－ブチルエーテル等のグリコールエーテル；又はこれらの組合わせであってもよい。一実施形態では、組成物がエマルジョンの形態である場合、ビヒクル（ＶＩＩＩ）は、水性媒体又は水を含むことができる、あるいはこれらで構成される。

ビヒクル（ＶＩＩＩ）の量は、選択されるビヒクルの種類並びに剥離コーティング組成物中に存在する他の構成要素の量及び種類を含む様々な要因に応じて決定される。しかし、剥離コーティング組成物中のビヒクル（ＶＩＩＩ）の量は組成物の総重量に基づいて、０％～９９重量％、あるいは２％～５０重量％とすることができる。ビヒクル（ＶＩＩＩ）は、例えば、混合及び送達を補助するために、組成物の調製中に添加してもよい。剥離コーティング組成物から剥離コーティングを調製する前及び／又は同時を含む、剥離コーティング組成物を調製した後、ビヒクル（ＶＩＩＩ）の全て又は一部を任意に除去してもよい。ビヒクル（ＶＩＩＩ）は、添加剤組成物（Ｉ）の分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物を調製するために使用した溶媒と同じであっても異なっていてもよいことを理解されたい。

ある種の実施形態では、剥離コーティング組成物は、架橋剤（ＶＩＸ）を更に含む。架橋剤（ＶＩＸ）が存在する場合、構成要素（Ｉ）の希釈剤（Ｄ）とは区別され、また、剥離コーティングを調製するために組成物が使用される際、架橋剤として機能することができる。存在するならば、（ＶＩＸ）架橋剤は、構成要素（Ｉ）中の希釈剤（Ｄ）を超えて、剥離コーティング組成物中の補助的架橋剤であってもよい。

一般的に、架橋剤（ＶＩＸ）は、１分子当たり、平均して少なくとも２個のケイ素結合水素原子を有する有機ケイ素化合物を含む。コーティング、例えば剥離コーティングを形成する際、有機ケイ素化合物は、典型的には、構成要素（ＩＩ）のエチレン性不飽和基と反応し、有機ケイ素化合物が１分子当たり少なくとも２個のケイ素結合水素原子を含む限り、Ｍ、Ｄ、Ｔ及び／又はＱシロキシ単位の任意の組合わせを含んでもよい。これらのシロキシ単位を様々な方法で組み合わせて、環状、直鎖状、分岐状、及び／又は樹脂状（三次元網状）の構造を形成することができる。有機ケイ素化合物は、Ｍ、Ｄ、Ｔ及び／又はＱ単位の選択に応じて、モノマー、ポリマー、オリゴマー、直鎖状、分岐状、環状、及び／又は樹脂状でもよい。例えば、有機ケイ素化合物は、直鎖状、分岐状、部分的に分岐状、環状、樹脂状（すなわち、三次元網状構造を有する）であってもよく、又は異なる構造の組合わせを含んでもよい。

架橋剤（ＶＩＸ）の有機ケイ素化合物は、上で規定したシロキシ単位に関して、１分子当たり少なくとも２個のケイ素結合水素原子を含むため、有機ケイ素化合物は、ケイ素結合水素原子を含む以下のシロキシ単位、（Ｒ^１ _２ＨＳｉＯ_１／２）、（Ｒ^１Ｈ_２ＳｉＯ_１／２）、（Ｈ_３ＳｉＯ_１／２）、（Ｒ^１ＨＳｉＯ_２／２）、（Ｈ_２ＳｉＯ_２／２）、及び／又は（ＨＳｉＯ_３／２）［式中、各Ｒ^１は、独立に選択され、上で定義される］のいずれか、任意選択的に、ケイ素結合水素原子を含まないシロキシ単位と組み合わせて含むことができる。典型的には、架橋剤（ＶＩＸ）の有機ケイ素化合物は、オルガノハイドロジェンシロキサンを含む。

特定の実施形態では、架橋剤（ＶＩＸ）の有機ケイ素化合物は、実質的に直鎖状、あるいは直鎖状のポリオルガノハイドロジェンシロキサンである。実質的に直鎖状、又は直鎖状のポリオルガノハイドロジェンシロキサンは、単位式（ＨＲ^１０ _２ＳｉＯ_１／２）_ｖ’（ＨＲ^１０ＳｉＯ_２／２）_ｗ’（Ｒ^１０ _２ＳｉＯ_２／２）_ｘ’（Ｒ^１０ _３ＳｉＯ_１／２）_ｙ’［式中、各Ｒ^１０は、独立に選択された一価炭化水素基であり、下付き文字ｖ’は、０、１、又は２であり、下付き文字ｗ’は１以上であり、下付き文字ｘ’は０以上であり、下付き文字ｙ’は、０、１、又は２であり、但し、数量（ｖ’＋ｙ’）＝２、数量（ｖ’＋ｗ’）≧３である］を有する。Ｒ^１０の一価炭化水素基は、Ｒ^１の一価炭化水素基について上に記載したした通りであってもよい。数量（ｖ’＋ｗ’＋ｘ’＋ｙ’）は、２～１，０００であってもよい。ポリオルガノハイドロジェンシロキサンは、以下のものによって例示される：
ｉ）ジメチルハイドロジェンシロキシ末端ポリ（ジメチル／メチルハイドロジェン）シロキサンコポリマー、
ｉｉ）ジメチルハイドロジェンシロキシ末端ポリメチルハイドロジェンシロキサン、
ｉｉｉ）トリメチルシロキシ末端ポリ（ジメチル／メチルハイドロジェン）シロキサンコポリマー、
ｉｖ）トリメチルシロキシ末端ポリメチルハイドロジェンシロキサン、及び／又は
ｖ）ｉ）、ｉｉ）、ｉｉｉ）、ｉｖ）、及びｖ）のうちの２つ以上の組合わせ。好適なポリオルガノハイドロジェンシロキサンは、Ｄｏｗ Ｓｉｌｉｃｏｎｅｓ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｍｉｄｌａｎｄ，Ｍｉｃｈｉｇａｎ，ＵＳＡ）から市販されている。

いくつかの実施形態では、架橋剤（ＶＩＸ）の有機ケイ素化合物は、直鎖であり、ペンダントケイ素結合水素原子を含む。これらの実施形態では、有機ケイ素化合物は、平均式
（ＣＨ_３）_３ＳｉＯ［（ＣＨ_３）_２ＳｉＯ］_ｘ’［（ＣＨ_３）ＨＳｉＯ］_ｗ’Ｓｉ（ＣＨ_３）_３
［式中、ｘ’及びｗ’は、上に定義される］を有するジメチル、メチル－ハイドロジェンポリシロキサンでもよい。当業者であれば、上の例示的な式において、ジメチルシロキシ単位及びメチルハイドロジェンシロキシ単位は、ランダム又はブロック形態で存在してもよく、任意のメチル基を脂肪族不飽和を含まない任意の他の炭化水素基で置換してもよいことを理解する。

ある種の実施形態では、架橋剤（ＶＩＸ）の有機ケイ素化合物は、直鎖状であり、末端ケイ素結合水素原子を含む。これらの実施形態では、有機ケイ素化合物は、平均式
Ｈ（ＣＨ_３）_２ＳｉＯ［（ＣＨ_３）_２ＳｉＯ］_ｘ’Ｓｉ（ＣＨ_３）_２Ｈ
［式中、ｘ’は上に定義した通りである］を有するＳｉＨ末端ジメチルポリシロキサンでもよい。ＳｉＨ末端ジメチルポリシロキサンは、単独で、又は上記開示のジメチル，メチルハイドロジェンポリシロキサンとの組合わせで使用され得る。混合物が使用される場合、混合物中の各オルガノハイドロジェンシロキサンの相対量は変化し得る。当業者であれば、上の例示的な式における任意のメチル基が、脂肪族不飽和を含まない任意の他の炭化水素基で置換されてもよいことを理解する。

特定の実施形態では、架橋剤（ＶＩＸ）の有機ケイ素化合物は、ペンダント及び末端ケイ素結合水素原子の両方を含んでもよい。

いくつかの実施形態では、架橋剤（ＶＩＸ）の有機ケイ素化合物は、アルキルハイドロジェンシクロシロキサン又はアルキルハイドロジェンジアルキルシクロシロキサンコポリマーを含んでもよい。この種の好適なオルガノハイドロジェンシロキサンの具体例としては、（ＯＳｉＭｅＨ）_４、（ＯＳｉＭｅＨ）_３（ＯＳｉＭｅＣ_６Ｈ_１３）、（ＯＳｉＭｅＨ）_２（ＯＳｉＭｅＣ_６Ｈ_１３）_２、及び（ＯＳｉＭｅＨ）（ＯＳｉＭｅＣ_６Ｈ_１３）_３［式中、Ｍｅはメチル（－ＣＨ_３）を表す］が挙げられる。

架橋剤（ＶＩＸ）中又は架橋剤（ＶＩＸ）として使用する（例えば、それらの有機ケイ素化合物中で又は有機ケイ素化合物として）のに好適なオルガノハイドロジェンシロキサンの他の例は、１分子中に少なくとも２個のＳｉＨ含有シクロシロキサン環を有するものである。かかるオルガノハイドロジェンシロキサンは、各シロキサン環上に少なくとも１つのケイ素結合水素（ＳｉＨ）原子を有する、少なくとも２つのシクロシロキサン環を有する任意のオルガノポリシロキサンであってもよい。各シロキサン環における環状シロキシ単位のうちの少なくとも１つが、Ｍシロキシ単位、Ｄシロキシ単位、及び／又はＴシロキシ単位であり得るＳｉＨ単位を１つ含むのであれば、シクロシロキサン環は、少なくとも３つのシロキシ単位（すなわち、シロキサン環を形成するために必要な最少数）を含有し、環状構造を形成するＭ、Ｄ、Ｔ、及び／又はＱシロキシ単位の任意の組合わせであってもよい。これらのシロキシ単位は、それぞれ、その他の置換基がメチルである場合、ＭＨ、ＤＨ、及びＴＨシロキシ単位として表すことができる。

架橋剤（ＶＩＸ）は、構造、分子量、ケイ素原子に結合した一価基、及びケイ素結合水素原子の含有量等の少なくとも１つの特性が異なる、組合わせ又は２つ以上の異なるオルガノハイドロジェンシロキサンを含んでもよい。剥離コーティング組成物は、構成要素（ＶＩＸ）中のケイ素結合水素原子と、構成要素（ＩＩ）中のケイ素結合エチレン性不飽和基とのモル比が、１：１～５：１、あるいは１．１：１～３．１となるような量で、有機ケイ素化合物（複数可）を含んでもよい。ある種の実施形態では、剥離コーティング組成物は、構成要素（Ｉ）及び（ＶＩＸ）中のケイ素結合水素原子と、構成要素（ＩＩ）中のケイ素結合エチレン性不飽和基との合計のモル比が１：１～５：１、あるいは１．１：１～３．１となるのに十分な量で、架橋剤（ＶＩＸ）及び構成要素（Ｉ）を含んでもよい。

例えば、反応性希釈剤、芳香剤、防腐剤、着色剤、染料、顔料、酸化防止剤、熱安定剤、難燃剤、流動制御添加剤、殺生物剤、充填剤（増量及び補強充填剤を含む）、界面活性剤、チキソトロープ剤、ｐＨ緩衝剤等を含む、他の任意構成要素が組成物中に存在してもよい。組成物は、任意の形態であってもよく、組成物に更に組み込まれていてもよい。例えば、組成物は、エマルジョンの形態であってもよく、又はエマルジョンに組み込まれていてもよい。エマルジョンは、水中油型エマルジョン、油中水型エマルジョン、油中シリコーン型エマルジョン等であってもよい。組成物自体は、このようなエマルジョンの連続相又は不連続相であってもよい。

ある種の実施形態では、剥離コーティング組成物及び組成物から形成された剥離コーティングは、微粒子を含まなくてもよく、又は限られた量の微粒子のみ、例えば組成物の０～３０重量％の微粒子（例えば、充填剤及び／又は顔料）を含有してもよい。微粒子は、剥離コーティングを形成するのに使用されるコーティング装置に凝集するか、又はそうでなければアンカーする場合がある。更に、光学的透明性が所望される場合、微粒子は、剥離コーティング及びそれを使用して形成された剥離ライナーの光学的特性、例えば、透明性を妨げる可能性がある。微粒子は、被着体の接着に不利になることがある。

ある種の実施形態では、剥離コーティング組成物は、フルオロオルガノシリコーン化合物を含まない。硬化中、フルオロ化合物は、その表面張力が低いため、組成物の界面又はそれと共に形成された剥離コーティング、及び組成物が適用され、剥離コーティングが形成される基材、例えば組成物／ＰＥＴフィルム界面に急速に移行し得ると考えられる。このような移動は、フッ素含有バリアを作製することによって、基材への剥離コーティング（組成物を硬化させることによって調製される）の付着を防止することができる。バリアを作製することにより、フルオロオルガノシリコーン化合物は、組成物のいずれの構成要素も界面で反応することを防止し、硬化及び関連する特性を定着させることができる。更に、フルオロオルガノシリコーン化合物は、通常、高価である。

剥離コーティング組成物は、構成要素（Ｉ）～（ＩＩＩ）、及びいずれかの任意の構成要素（例えば、上述の構成要素（ＩＶ）～（ＶＩＸ））を、任意の添加順序で、任意にマスターバッチで、任意に剪断下で組み合わせることによって調製することができる。以下により詳細に記載されるように、剥離コーティング組成物は、一部型組成物、二部型構成要素若しくは組成物、又は複数部型組成物であってもよい。例えば、構成要素（Ｉ）及び（ＩＩ）は、剥離コーティング組成物の単一部分であってもよい。以下に記載されるように、組成物が剥離コーティング又はコーティングされた基材を調製するために使用される場合、構成要素（Ｉ）及び（ＩＩ）は、構成要素（ＩＩＩ）及び（ＩＶ）、並びに剥離コーティング組成物を硬化性組成物とするような、いずれかの任意の構成要素と組み合わされる。

剥離コーティング又はライナーを調製するために調合される場合、剥離コーティング組成物は、構成要素を一緒に混合して、例えば、一部型組成物を調製することができる。しかし、ＳｉＨ官能性（例えば、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン、希釈剤（Ｄ）等）を有する構成要素及び触媒（ＩＩＩ）が、別個の部に、その部分が使用時（例えば、基材への適用直前）に組み合わされるまで保存される、複数部型組成物として、剥離コーティング組成物を調製することが望ましい場合がある。剥離コーティング組成物は、上で記載したように、コーティングされた基材を形成するため使用することができ、剥離コーティングは、基材上、例えば基材の表面上に剥離コーティング組成物を適用及び硬化することによって形成される。

例えば、複数部型硬化性組成物は、添加剤組成物（Ｉ）及びオルガノポリシロキサン（ＩＩ）、並びに任意に存在する場合、アンカー添加剤（Ｖ）、ビヒクル（ＶＩＩＩ）、及び架橋剤（ＶＩＸ）のうち１つ又は複数を含む（Ａ）部と、触媒（ＩＩＩ）、並びに任意に存在する場合、アンカー添加剤（Ｖ）及び／又はビヒクル（ＶＩＩＩ）のうち１つ又は複数を含む（Ｂ）部とを備えてもよい。阻害剤（ＩＶ）が使用される場合、（Ａ）部、（Ｂ）部のいずれか、又は両方に添加してもよい。（Ａ）部及び（Ｂ）部は、１：１～３０：１、あるいは１：１～１０：１、あるいは１：１～５：１、あるいは１：１～２：１の重量比（Ａ）：（Ｂ）で組み合わせてもよい。（Ａ）部及び（Ｂ）部は、例えば、剥離コーティング組成物を調製するために部分を組み合わせる方法、剥離コーティング組成物を基材に適用する方法、及び剥離コーティング組成物を硬化する方法についての説明書と共に、材料一式で提供することができる。アンカー添加剤が使用される場合、（Ａ）部又は（Ｂ）部のいずれかに組み込むことができ、あるいは別個の（第３の）部に添加することができる。

上で紹介したように、様々な実施形態では、剥離コーティング組成物は、エマルジョンとして、その連続相及び不連続相の選択に応じて、例えば、水中油型又は油中水型エマルジョンとして調製されてもよい。これらの実施形態では、ビヒクル（ＶＩＩＩ）は、水性媒体又は水として組成物中に存在する。エマルジョンの油相は、組成物のシリコーン構成要素を含む。ある種の実施形態では、油相は、少なくとも組成物のシリコーン構成要素を担持するための有機油又はシリコーン油を更に含んでもよい。しかし、有機油又はシリコーン油は、エマルジョンを調製するために必要としない。更に、エマルジョンは、異なる構成要素を有する異なるエマルジョンを備える複数部型エマルジョンとすることができ、エマルジョンの複数部は、硬化に関連して組み合わされ、混合される。エマルジョンは、任意の部分に、上述の任意構成要素のいずれかを含むことができる。

有機油は、典型的には、非反応性、又は不活性であり、すなわち、有機油は、組成物の反応性構成要素を硬化することに関連するいずれの反応にも関与しない。典型的には、シリコーン構成要素（例えば、構成要素（Ｉ）、（ＩＩ）、及び存在する場合（ＶＩＸ））は、エマルジョンの水相ではなく油相中に分散し、したがって、ある種の実施形態では、形成されたエマルジョンは、シリコーン－水又はシリコーン油－水エマルジョン（例えば、水中シリコーン型、シリコーン油中水型等）として特性を決定することができる。

ある種の実施形態では、使用される場合の好適な有機油としては、少なくとも構成要素（Ｉ）及び（ＩＩ）を溶解して透明溶液を典型的に形成するもの、並びに少なくとも構成要素（Ｉ）及び（ＩＩ）を組み合わせて、剥離コーティング組成物を形成する前、間及び／又は後の相分離がない、均一な分散を形成できるものが挙げられる。有機油は、例えば以下のもの、直鎖状（例えば、ノルマパラフィン系）鉱油、分岐状（イソパラフィン系）鉱油、及び／又は環状（ナフテン系と示されることもある）鉱油を含む油留分等の炭化水素油であって、油留分中の炭化水素が１分子当たり５～２５個の炭素原子を含み、１２～４０個の炭素原子を含有する液体直鎖又は分岐状パラフィンである炭化水素油、ポリイソブチレン（ＰＩＢ）、トリオクチルホスファート等のホスフェートエステル、ポリアルキルベンゼン、重質アルキレート、ドデシルベンゼン及び他のアルキルアレーン等の直鎖及び／又は分枝鎖アルキルベンゼン、脂肪族モノカルボン酸エステル、８～２５個の炭素原子を含有する直鎖又は分岐アルケンあるいはこれらの混合物等の、直鎖又は分岐モノ不飽和炭化水素、並びに天然油及びそれらの誘導体のいずれか１つ又は組合わせであってもよい。

一実施形態では、有機油は、鉱油留分、天然油、アルキルシクロ脂肪族化合物、ポリアルキルベンゼンを含むアルキルベンゼン、又はこれらの組合わせを含んでもよい。

有機油としての使用に好適なアルキルベンゼン化合物としては、例えば、重質アルキレートアルキルベンゼン及びアルキルシクロ脂肪族化合物が挙げられる。重質アルキレートアルキルベンゼンとしては、例えば、アルキル及び／又は他の置換基により置換されたベンゼン等の、アリール基を有するアルキル置換アリール化合物が挙げられる。更なる例としては、米国特許第４，３１２，８０１号（その全体が参考として組み込まれる）に記載されている増量剤が挙げられる。

鉱油留分、又は任意の他の有機油と組み合わせた鉱油留分の任意の好適な混合物を、有機油として使用してもよい。有機油の更なる例としては、アルキルシクロヘキサン及びパラフィン系炭化水素が挙げられる（直鎖、分枝鎖又は環状であってよい）。環状パラフィン系炭化水素は、一環式及び／又は多環式炭化水素（ナフテン系）であってよい。

別の実施形態では、有機油は天然油を含んでもよい。天然油は、石油由来でない油である。より具体的には、天然油は動物並びに／又は植物性物質（種子及びナッツを含む）に由来する。一般的な天然油としては、脂肪酸の混合物、特に、いくつかの不飽和脂肪酸を含有する混合物のトリグリセリドが挙げられる。あるいは、有機油は、エステル交換植物油、ボイル天然油、吹込天然油、又は濃化油（例えば加熱重合油）等の天然油の誘導体でもよい。天然油は種々の源に由来してよく、例えば、小麦胚芽、ヒマワリ、ブドウ種子、ヒマ、シア、アボカド、オリーブ、ダイズ、スイートアーモンド、ヤシ、菜種、綿実、ヘーゼルナッツ、マカダミア、ホホバ、クロフサスグリ、オオマツヨイグサ、及びこれらの組合わせを含んでよい。

上で例示した液体の代わりに、有機油はワックス等の固体であってもよい。有機油がワックスを含む場合、ワックスは、典型的には、３０～１００℃の融点を有する。ワックスは例えば、石油由来のワックス等の炭化水素ワックス、蜜蝋、ラノリン、タロー、カルナバ、キャンデリラ、トリベヘニン等の、カルボキシルエステルを含むワックス、又は、マンゴーバター、シアバター若しくはカカオバター等の、「バター」と呼ばれる、より柔らかいワックスを含む、植物種子、果物、ナッツ、若しくは穀粒由来のワックスであってよい。あるいは、ワックスはポリエーテルワックス又はシリコーンワックスであってよい。

構成要素（Ｉ）及び（ＩＩ）、並びに任意に構成要素（ＩＩＩ）及び／又は（ＶＩＸ）及び有機油（すなわち、「油相混合物」）を組み合わせることによって形成される混合物は、不均質であっても均質であってもよい。有機油が使用され、鉱油、有機油、及び少なくとも構成要素（Ｉ）及び（ＩＩ）を含む場合、典型的には、混和性であり、すなわち、均質な油相混合物を形成する。対照的に、有機油が天然油を含む場合、有機油及び少なくとも構成要素（Ｉ）及び（ＩＩ）は、一般的に不混和性であり、すなわち、不均質な油相混合物を形成する。有機油が、少なくとも構成要素（Ｉ）及び（ＩＩ）、また、存在する場合、任意に、構成要素（ＩＩＩ）及び／又は（ＶＩＸ）を可溶化あるいは部分的に可溶化するため、有機油は、担体又は溶媒として示してもよい（すなわち、例えば、上述のビヒクル（ＶＩＩＩ）と組み合わせて又はその代わりに使用される場合、構成要素（Ｉ）及び（ＩＩ）が有機油中で可溶化又は溶解するかどうかに応じる）。油相混合物は、任意の混合又は撹拌による添加の任意の順序を含む任意の方法で、形成できる。

典型的には、エマルジョンとしての剥離コーティング組成物の調製は、油相混合物、水性媒体、及び界面活性剤を混合してエマルジョンを形成することを含む。油相混合物は、典型的には、エマルジョンの水性媒体中で不連続相となる。エマルジョンは、例えば、混合、振盪、撹拌等による、剪断を適用することによって形成することができる。

通常、エマルジョンの不連続相は、水性媒体中の粒子として存在する。粒子は液体であり、通常、球状又は他の形状を有してよく、選択した構成成分、及びこれらの相対量に基づいて、種々のサイズを有してよい。例えば、Ｍａｌｖｅｒｎ Ｐａｎａｌｙｔｉｃａｌ Ｌｔｄ（Ｍａｌｖｅｒｎ，ＵＫ）から入手可能なＭａｓｔｅｒｓｉｚｅｒ ３０００粒径分析器を使用して、レーザ回析粒径分析（すなわち、レーザ光散乱）によって、粒径及びエマルジョン粒子の分布曲線を決定することができる。当業者には理解されるように、報告された体積メジアン直径（ＶＭＤ又は「Ｄｖ（０．５）」）は、中間点直径（μｍ）を表し、すなわち、粒子の５０％の直径は中央値より大きく、粒子の５０％は中央値よりも小さい。同様に、報告されたＤｖ（０．９）は、粒子の体積分布の９０％が下回る直径を表し、報告されたＤｖ（０．１）は、粒子の体積分布の１０％が下回る直径を表す。いくつかの実施形態では、剥離コーティング組成物は、１．５μｍ未満、例えば０．３～１．０μｍ、あるいは０．４～０．９μｍのＤｖ（０．５）を含むエマルジョンとして調製される。これらの又は他の実施形態では、エマルジョンは、３．０μｍ未満、例えば０．５～２．５μｍ、あるいは１．２～２．０μｍのＤＶ（０．９）を含む。これらの又は他の実施形態では、エマルジョンは、０．９μｍ未満、例えば０．１～０．７μｍ、あるいは０．２～０．５μｍのＤＶ（０．１）を含む。上述の範囲を超えた粒子径及び分布が使用されてもよく、これらは、例えば、剥離コーティング組成物の所望の特性（例えば、粘度、透明度、透光性等）を考慮して、当業者によって典型的に選択されるであろう。

水性媒体は水を含む。水は任意の供給源からのものであってよく、例えば、蒸留、逆浸透等により精製されてよい。水性媒体は、以下に記載するように、水以外の１つ又は複数の追加構成要素を更に含んでもよい。

界面活性剤は、様々な構成要素を乳化できるか、又はエマルジョンの安定性を改善できる任意の界面活性剤でもよい。例えば、界面活性剤は、１つ又は複数のアニオン性、カチオン性、非イオン性及び／又は両性の界面活性剤、ジメチコンコポリオール等の有機変性シリコーン、グリコールのオキシエチレン化及び／又はオキシプロピレン化エーテル、セテアレス－３０、Ｃ１２～１５パレス－７等の脂肪アルコールのオキシエチレン化及び／又はオキシプロピレン化エーテル、ＰＥＧ－５０ステアレート、ＰＥＧ－４０モノステアレート等のポリエチレングリコールの脂肪酸エステル、スクロースステアレート、スクロースココエート及びソルビタンステアレート等のサッカリドエステル及びエーテルとそれらの混合物、ＤＥＡオレス－１０ホスフェート等のリン酸エステルとそれらの塩、二ナトリウムＰＥＧ－５ラウリルクエン酸スルホサクシネート及び二ナトリウムリシノレアミドＭＥＡスルホサクシネート等のスルホサクシネート、ナトリウムラウリルエーテルサルフェート等のアルキルエーテルサルフェート、イセチオネート、ベタイン誘導体、並びにこれらの混合物を含んでもよい。

ある種の実施形態では、界面活性剤は、アニオン性界面活性剤を含む。アニオン性界面活性剤は、例えば、カルボキシレート（ナトリウム２－（２－ヒドロキシアルキルオキシ）アセテート））、アミノ酸誘導体（Ｎ－アシルグルタメート、Ｎ－アシルグリ－シネート又はアシルサルコシネート）、アルキルサルフェート、アルキルエーテルサルフェート及びそれらのオキシエチレン化誘導体、スルホネート、イセチオネート及びＮ－アシルイセチオネート、タウレート及びＮ－アシルＮ－メチルタウレート、スルホスシネート、アルキルスルホアセテート、ホスフェート及びアルキルホスフェート、ポリペプチド、アルキルポリグリコシド（アシル－Ｄ－ガラクトシドウロネート）のアニオン性誘導体、脂肪酸セッケン、アルカリ金属スルホリシネート、ココナッツオイル酸のスルホン化モノグリセリド等の脂肪酸のスルホン化グリセリルエステル、ナトリウムオレイルイセチアネート等のスルホン化一価アルコールエステル、オレイルメチルタウリドのナトリウム塩等のアミノスルホン酸のアミド、パルミトニトリルスルホネート等の脂肪酸ニトリルのスルホン化生成物、ナトリウムα－ナフタレンスルホネート等のスルホン化芳香炭化水素、ナフタレンスルホン酸とホルムアルデヒドとの縮合生成物、ナトリウムオクタヒドロアントラセンスルホネート、ナトリウムラウリルサルフェート等のアルカリ金属アルキルサルフェート、アンモニウムラウリルサルフェート及びトリエタノールアミンラウリルサルフェート、ナトリウムラウリルエーテルサルフェート等の８個以上のアルキル基を有するエーテルサルフェート、アンモニウムラウリルエーテルサルフェート、ナトリウムアルキルアリールエーテルサルフェート、及びアンモニウムアルキルアリールエーテルサルフェート、８個以上の炭素原子を有する１個又は複数のアルキル基を有するアルキルアリールサルフェート、ヘキシルベンゼンスルホン酸ナトリウム塩、オクチルベンゼンスルホン酸ナトリウム塩、デシルベンゼンスルホン酸ナトリウム塩、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム塩、セチルベンゼンスルホン酸ナトリウム塩、及びミリスチルベンゼンスルホン酸ナトリウム塩によって例示されるアルキルベンゼンスルホン酸アルカリ金属塩、ＣＨ_３（ＣＨ_２）_６ＣＨ_２Ｏ（Ｃ_２Ｈ_４Ｏ）_２ＳＯ_３Ｈ、ＣＨ_３（ＣＨ_２）_７ＣＨ_２Ｏ（Ｃ_２Ｈ_４Ｏ）_３．５ＳＯ_３Ｈ、ＣＨ_３（ＣＨ_２）_８ＣＨ_２Ｏ（Ｃ_２Ｈ_４Ｏ）_８ＳＯ_３Ｈ、ＣＨ_３（ＣＨ_２）_１９ＣＨ_２Ｏ（Ｃ_２Ｈ_４Ｏ）_４ＳＯ_３Ｈ、及びＣＨ_３（ＣＨ_２）_１０ＣＨ_２Ｏ（Ｃ_２Ｈ_４Ｏ）_６ＳＯ_３Ｈを含むポリオキシエチレンアルキルエーテルの硫酸エステル、ナトリウム塩、カリウム塩、及びアルキルナフチルスルホン酸のアミン塩、及びこれらの誘導体を含む。

これらの又は他の実施形態では、界面活性剤はカチオン性界面活性剤を含む。カチオン性界面活性剤としては、例えば、様々な脂肪酸アミン及びアミド並びにそれらの誘導体、並びに脂肪酸アミン及びアミドの塩が挙げられる。脂肪族脂肪酸アミンの例としては、ドデシルアミンアセテート、オクタデシルアミンアセテート、及びタロー脂肪酸のアミンのアセテート、ドデシルアナリン等の脂肪酸を有する芳香族アミンの同族体、ウンデシルイミダゾリン等の脂肪族ジアミンから誘導される脂肪アミド、アスウンデシルイミダゾリン等の脂肪族ジアミンから誘導される脂肪アミド、オレイルアミノジエチルアミン等の二置換アミンから誘導される脂肪アミン、エチレンジアミンの誘導体、タロートリメチルアンモニウムクロリド、ジオクタデシルジメチルアンモニウムクロリド、ジドデシルジメチルアンモニウムクロリド、ジヘキサデシルアンモニウムクロリド、オクチルトリメチルアンモニウムヒドロキシド、ドデシルトリメチルアンモニウムヒドロキシド、及びヘキサデシルトリメチルアンモニウムヒドロキシド等のアルキルトリメチルアンモニウムヒドロキシド、オクチルジメチルアンモニウムヒドロキシド、デシルジメチルアンモニウムヒドロキシド、ジドデシルジメチルアンモニウムヒドロキシド、ジオクタデシルジメチルアンモニウムヒドロキシド等のジアルキルジメチルアンモニウムヒドロキシド、タロートリメチルアンモニウムヒドロキシド、ココナッツオイル、トリメチルアンモニウムヒドロキシド、メチルポリオキシエチレンココアンモニウムクロリド、及びジパルミチルヒドロキシエチルアンモニウムメトサルフェートによって例示される四級アンモニウム化合物及びそれらの塩、β－ヒドロキシエチルステアリルアミド等のアミノアルコール誘導体、長鎖脂肪酸のアミン塩、並びにこれらの混合物が挙げられる。

これらの又は他の実施形態では、界面活性剤は非イオン性界面活性剤を含む。非イオン性界面活性剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル（例えば、ラウリル、イソ－トリデシル、分岐デシル、セチル、ステアリル又はオクチル等）、ポリオキシエチレンアルキルフェノールエーテル、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンソルビタンモノオレエート、ポリオキシエチレンアルキルエステル、ポリオキシエチレンソルビタンアルキルエステル、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ジエチレングリコール、エトキシ化トリメチルノナノール、ポリオキシアルキレングリコール変性ポリシロキサン界面活性剤、ポリオキシアルキレン置換シリコーン（レーキ又はＡＢｎ型）、シリコーンアルカノールアミド、シリコーンエステル、シリコーングリコシド、ジメチコンコポリオール、ポリオールの脂肪酸エステル、例えばソルビトール及びグリセリルモノ－、ジ－、トリ－及びセスキ－オレアートとステアレート、グリセリル並びにポリエチレングリコールラウレート；ポリエチレングリコールの脂肪酸エステル（ポリエチレングリコールモノステアレート及びモノラウレート等）、ソルビトールのポリオキシエチレン化脂肪酸エステル（ステアレート及びオレアート等）、並びにこれらの混合物が挙げられる。

これらの又は他の実施形態では、界面活性剤は両性界面活性剤を含む。両性界面活性剤としては、例えば、アミノ酸界面活性剤、ベタイン酸界面活性剤、トリメチルノニルポリエチレングリコールエーテル、及び２，６，８－トリメチル－４－ノニルオキシポリエチレンオキシエタノール（６ＥＯ）（ＯＳｉ Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓ，Ｗｉｔｃｏ Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｅｎｄｉｃｏｔｔ，ＮＹ）によりＴｅｒｇｉｔｏｌ（登録商標）ＴＭＮ－６として販売されている）等の１１～１５個の炭素原子を有する直鎖アルキル基を含有するポリエチレングリコールエーテルアルコール、２，６，８－トリメチル－４－ノニルオキシポリエチレンオキシエタノール（１０ＥＯ）（ＯＳｉ Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓ，Ｗｉｔｃｏ Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｅｎｄｉｃｏｔｔ，ＮＹ）によりＴｅｒｇｉｔｏｌ（登録商標）ＴＭＮ－１０として販売されている）、アルキレン－オキシポリエチレンオキシエタノール（Ｃ_{１１～１５}第二級アルキル，９ＥＯ）（ＯＳｉ Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓ，Ｗｉｔｃｏ Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｅｎｄｉｃｏｔｔ，ＮＹ）によりＴｅｒｇｉｔｏｌ（登録商標）１５－Ｓ－９として販売されている）、アルキレンオキシポリエチレンオキシエタノール（Ｃ_{１１～１５}第二級アルキル、１５ ＥＯ）（ＯＳｉ Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓ，Ｗｉｔｃｏ Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｅｎｄｉｃｏｔｔ，ＮＹ）によりＴｅｒｇｉｔｏｌ（登録商標）１５－Ｓ－１５として販売されている）、オクチルフェノキシポリエトキシエタノール（４０ＥＯ）（Ｒｏｈｍ ａｎｄ Ｈａａｓ Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｐｈｉｌａｄｅｌｐｈｉａ，Ｐａ）からＴｒｉｔｏｎ（登録商標）Ｘ４０５として販売されている）等の様々な量のエチレンオキシド単位を有するオクチルフェノキシポリエトキシエタノール、非イオン性エトキシ化トリデシルエーテル（Ｅｍｅｒｙ Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ（Ｍａｕｌｄｉｎ，Ｓ．Ｃ．）により、一般的な商品名Ｔｒｙｃｏｌとして入手可能）、ジアルキルスルホサクシネートのアルカリ金属塩（Ａｍｅｒｉｃａｎ Ｃｙａｎａｍｉｄ Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｗａｙｎｅ，Ｎ．Ｊ．）から一般的な商品名Ａｅｒｓｏｌとして入手可能）、ポリエトキシ化第四級アンモニウム塩及び第一級脂肪アミンのエチレンオキシド縮合生成物（Ａｒｍａｋ Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｃｈｉｃａｇｏ，Ｉｌｌｉｎｏｉｓ）から商品名Ｅｔｈｏｑｕａｄ，Ｅｔｈｏｍｅｅｎ，又はＡｒｑｕａｄとして入手可能）、ポリオキシアルキレングリコール変性ポリシロキサン、Ｎ－アルキルアミドベタイン及びその誘導体、タンパク質及びその誘導体、グリシン誘導体、スルタイン、アルキルポリアミノカルボキシレート及びアルキルアンホアセテート、並びにこれらの混合物が挙げられる。これらの界面活性剤はまた、異なる商品名で他の供給元から入手してもよい。

当業者であれば、エマルジョン中の構成要素の相対量及びその調製方法を容易に最適化することができる。例えば、剥離コーティング組成物（例えば、硬化性組成物）がエマルジョンの形態である場合、エマルジョンを二部型エマルジョンとして、反応性構成要素及び／又は触媒をそこから分離することができる。いくつかの実施形態では、エマルジョンは、特定の不揮発分（ＮＶＣ：ｎｏｎ－ｖｏｌａｔｉｌｅ ｃｏｎｔｅｎｔ）を含むように調製される。例えば、ＣＥＭ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｍａｔｔｈｅｗｓ，Ｎｏｒｔｈ Ｃａｒｏｌｉｎａ，ＵＳＡ）から入手可能なＳｍａｒｔ Ｓｙｓｔｅｍ５ Ｍｏｉｓｔｕｒｅ ａｎｄ Ｓｏｌｉｄｓ Ａｎａｌｙｚｅｒを使用して、連続マスバランスによるマイクロ波媒介乾燥（すなわち、統合マイクロ波乾燥チャンバ、電子天秤、及び赤外線温度コントローラを含むマイクロプロセッサ制御システム）で試料を評価して、ＮＶＣを決定することができる。当業者には理解されるように、ＮＶＣは、試料乾燥後に残存する固体の重量に基づいて、（重量％で）計算及び報告される。いくつかの実施形態では、剥離コーティング組成物は、２５～６０重量％、例えば３０～５０、あるいは３５～４５、あるいは３９～４３重量％のＮＶＣを含むエマルジョンとして調製される。

硬化性組成物でコーティングされた基材の調製方法は、基材上に組成物を適用、すなわち配置することを含む。本方法は、基材上に硬化性組成物を硬化させ、その結果、基材上に剥離コーティングを形成させて、コーティングされた基材を得ることを更に含む。高温、例えば、５０～１８０℃、あるいは５０～１２０℃、あるいは５０～９０℃で加熱することによって硬化を行って、コーティングされた基材を得ることができる。当業者であれば、硬化性組成物の構成要素及び基材組成物又は構造体の材料の選択を含む様々な要因に応じて、適切な温度を選択することができるであろう。

硬化性組成物は、任意の好適な方法で基材上に配置又は分配することができる。典型的には、硬化性組成物はウェットコーティング技術により、ウェット形態で適用される。硬化性組成物は、ｉ）スピンコーティング；ｉｉ）ブラシコーティング；ｉｉｉ）ドロップコーティング；ｉｖ）スプレーコーティング；ｖ）ディップコーティング；ｖｉ）ロールコーティング；ｖｉｉ）フローコーティング；ｖｉｉｉ）スロットコーティング；ｉｘ）グラビアコーティング；ｘ）メイヤーバーコーティング；又はｘｉ）ｉ）～ｘ）のうちのいずれか２つ以上の組合わせ；によって適用することができる。典型的には、硬化性組成物を基材上に配置することにより、基材上にウェット付着物が生じ、次いで、これが硬化されて、硬化したフィルム、すなわち基材上の硬化性組成物から形成された剥離コーティングを含む、コーティングされた基材を得る。

基材は限定されず、任意の基材であってもよい。硬化したフィルムは、基材から分離可能であってもよく、又はその選択に応じて、物理的及び／又は化学的に基材に結合されていてもよい。基材は、ウェット付着物を硬化するための、一体型ホットプレート又は一体型若しくは独立型の炉にかけられてもよい。基材は、任意選択で、連続的又は非連続的な形状、サイズ、寸法、表面粗さ、及びその他の特性を有してもよい。あるいは、基材は、高温の軟化点温度を有してもよい。しかし、硬化性組成物及び方法は、そのようには限定されない。

あるいは、基材は、熱硬化性及び／又は熱可塑性であってもよいプラスチックを含んでもよい。しかし、基材は、ガラス、金属、セルロース（例えば、紙）、木材、厚紙、板紙、シリコーン、若しくはポリマー材料、又はこれらの組合わせであるか、あるいは含んでいてもよい。

好適な基材の具体例としては、クラフト紙、ポリエチレンコーティングクラフト紙（ＰＥＫコーティング紙）、感熱紙、普通紙等の紙基材；ポリアミド（ＰＡ）等のポリマー基材；ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリトリメチレンテレフタレート（ＰＴＴ）、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、液晶ポリエステル等のポリエステル；ポリエチレン（ＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリブチレン等のポリオレフィン；スチレン樹脂；ポリオキシメチレン（ＰＯＭ）；ポリカーボネート（ＰＣ）；ポリメチレンメタクリレート（ＰＭＭＡ）；ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）；ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）；ポリフェニレンエーテル（ＰＰＥ）；ポリイミド（ＰＩ）；ポリアミドイミド（ＰＡＩ）；ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）；ポリスルホン（ＰＳＵ）；ポリエーテルスルホン；ポリケトン（ＰＫ）；ポリエーテルケトン；ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）；ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）；ポリエーテルケトンケトン（ＰＥＫＫ）；ポリアリレート（ＰＡＲ）；ポリエーテルニトリル（ＰＥＮ）；フェノール樹脂；フェノキシ樹脂；トリアセチルセルロース、ジアセチルセルロース、セロハン等のセルロース；ポリテトラフルオロエチレン等のフッ素化樹脂；ポリスチレン型、ポリオレフィン型、ポリウレタン型、ポリエステル型、ポリアミド型、ポリブタジエン型、ポリイソプレン型、フルオロ型等の熱可塑性エラストマー；並びにこれらのコポリマー及び組合わせが挙げられる。

硬化性組成物、又はウェット付着物は、典型的には、ある時間にわたり、高温で硬化される。時間は、典型的には、硬化性組成物の硬化、すなわち架橋をもたらすのに十分である。時間は、０超～８時間、あるいは０超～２時間、あるいは０超～１時間、あるいは０超～３０分、あるいは０超～１５分、あるいは０超～１０分、あるいは０超～５分、あるいは０超～２分であってもよい。時間は、使用される高温、選択される温度、所望のフィルム厚さ、及び硬化性組成物中の任意の水又はビヒクルの存在の有無を含む、様々な要因に応じて決定される。

硬化性組成物を硬化させる工程は、典型的には、０．１秒～５０秒、あるいは１秒～１０秒、あるいは０．５秒～３０秒の滞留時間を有する。選択される滞留時間は、基材の選択、選択される温度、及びライン速度に応じて異なってもよい。本明細書で使用する時、滞留時間は、硬化性組成物又はウェット付着物が高温にさらされる時間を指す。滞留時間は、硬化性組成物、ウェット付着物、又はその部分的に硬化した反応中間体が、典型的には硬化を開始する高温にさらされなくなった後であっても進行中の硬化がある場合があるので、硬化時間とは区別される。あるいは、コーティングした物品は、オーブン内のコンベヤーベルト上で調製してもよく、滞留時間は、オーブンの長さ（例えばメートル単位）をコンベヤーベルトのライン速度（例えば、メートル／秒）で割ることによって計算することができる。

この時間は、硬化の反復、例えば、第１の硬化及び後硬化に細分でき、第１の硬化は、例えば１時間であり、後硬化は、例えば３時間である。高温は、このような反復において、室温を上回る任意の温度から、独立して選択されてもよく、各反復において同じであってもよい。

ビヒクル（ＶＩＩＩ）の任意の存在及び選択に応じて、組成物を硬化させる工程はまた、乾燥する工程を含んでもよい。例えば、ビヒクル（ＶＩＩＩ）が存在し、水を含む、組成物がエマルジョンの形態である場合、また、硬化工程は、典型的には、エマルジョンから乾燥物を除去するか又は水を除去する。乾燥は、硬化と同時に行われてもよく、又は硬化と分かれていてもよい。

フィルム及びコーティングされた基材の厚さ及び他の寸法に応じて、コーティングされた基材は、反復プロセスを介して形成することができる。例えば、第１の付着物を形成し、第１の高温に第１の時間にわたってさらして、部分的に硬化した付着物を得ることができる。次いで、第２の付着物を、上述の部分的に硬化した付着物上に配置し、第２の高温に第２の時間にわたってさらして、第２の部分的に硬化した付着物を得ることができる。部分的に硬化した付着物はまた、第２の高温に第２の時間にわたってさらされる間に更に硬化する。第３の付着物を、第２の部分的に硬化した付着物上に配置し、第３の高温に第３の時間にわたってさらして、第３の部分的に硬化した付着物を得ることができる。第２の部分的に硬化した付着物はまた、第２の高温に第２の時間にわたってさらされる間に更に硬化する。このプロセスを、コーティングされた物品を所望どおりに構築するために、例えば１～５０回繰り返すことができる。部分的に硬化した層の複合体は、例えば、上述の高温及び時間で、最終後硬化にさらしてもよい。各高温及び時間は独立して選択されてもよく、互いに同じであっても異なっていてもよい。物品が反復プロセスを介して形成される時、各付着物は、独立して選択されてもよく、硬化性組成物において選択される構成要素、それらの量、又は両方が異なってもよい。あるいは、更に、各反復層は、このような反復プロセスにおいて部分的に硬化されるだけではなく、完全に硬化することができる。

あるいは、付着物は、ウェットフィルムを含んでもよい。あるいは、反復プロセスは、部分的に硬化した層の硬化状態に応じて、ウェットオンウェットであってもよい。あるいは、反復プロセスは、ウェットオンドライであってもよい。

基材上に硬化性組成物から形成されたフィルムを備えるコーティングされた基材は、フィルム及び基材の相対厚さ等の様々な寸法を有してもよい。フィルムは、最終使用用途に応じて変化し得る厚さを有する。フィルムは、０超～４，０００μｍ、あるいは０超～３，０００μｍ、あるいは０超～２，０００μｍ、あるいは０超～１，０００μｍ、あるいは０超～５００μｍ、あるいは０超～２５０μｍの厚さを有してもよい。しかし、他の厚さ、例えば、０．１～２００μｍも予想される。例えば、フィルムの厚さは、０．２～１７５μｍ；あるいは、０．５～１５０μｍ；あるいは、０．７５～１００μｍ；あるいは、１～７５μｍ；あるいは、２～６０μｍ；あるいは３～５０μｍ、あるいは、４～４０μｍであってもよい。あるいは、基材がプラスチックである場合、フィルムは、０超～２００μｍ、あるいは０超～１５０μｍ、あるいは０超～１００μｍの厚さを有してもよい。

所望であれば、フィルムは、その最終使用用途に応じて、更なる処理を受けることができる。例えば、フィルムは、酸化付着（例えば、ＳｉＯ_２付着）、レジスト付着、及びパターニング、エッチング、化学ストリッピング、コロナ若しくはプラズマストリッピング、金属被覆、又は金属付着を受けることができる。このような更なる処理技術は、周知である。このような付着は、化学蒸着（低圧化学蒸着、プラズマ誘起化学蒸着、及びプラズマ補助化学蒸着等）、物理蒸着、又は他の真空蒸着技術であってもよい。多くのこのような更なる処理技術は、高温、特に真空蒸着を伴い、優れた熱的安定性を考慮すると、これに対してフィルムは十分に適している。しかし、フィルムの最終用途に応じて、このような更なる処理によりフィルムを使用することができる。

コーティングされた基材は、多様な最終使用用途に使用することができる。例えば、コーティングされた基材は、コーティング用途、包装用途、接着剤用途、繊維用途、布地又は織物用途、建築用途、輸送用途、エレクトロニクス用途、又は電気用途に利用することができる。しかし、硬化性組成物は、コーティングされた基材を調製する以外の最終使用用途、例えばシリコーンゴム等の物品の調製に使用することができる。

あるいは、コーティングされた基材は、例えば、任意のアクリル樹脂型感圧接着剤、ゴム型感圧接着剤、及びシリコーン型感圧接着剤等の感圧接着剤、並びにアクリル樹脂型接着剤、合成ゴム型接着剤、シリコーン型接着剤、エポキシ樹脂型接着剤、及びポリウレタン型接着剤を含む、テープ又は接着剤用の剥離ライナーとして使用することができる。基材の各主表面は、両面テープ又は接着剤のためにその上に配置されたフィルムを有し得る。

剥離コーティング組成物は、例えばスプレー、ドクターブレード、ディッピング、スクリーン印刷等の任意の簡便な手段によって、あるいはロールコータ、例えば、オフセットウェブコータ、キスコーター、又はエッチングされたシリンダーコータによって基材に適用することができる。

本発明の剥離コーティング組成物は、上述のもの等の任意の基材に適用することができる。あるいは、剥離コーティング組成物は、ポリマーフィルム基材、例えばポリエステルフィルム、特にポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルム、ポリエチレンフィルム、ポリプロピレンフィルム、又はポリスチレンフィルムに適用することができる。剥離コーティング組成物は、あるいは、プラスチックコーティング紙、例えば、ポリエチレンでコーティングされた紙、グラシン、スーパーカレンダー紙、又は粘土コーティングクラフトをはじめとする、紙基材に適用することができる。剥離コーティング組成物は、あるいは、金属箔基材、例えばアルミニウム箔に適用することができる。

ある種の実施形態では、コーティングされた基材を調製する方法は、基材上に剥離コーティング組成物を適用又は配置する前に、基材を処理することを更に含んでもよい。基材の処理は、プラズマ処理又はコロナ放電処理等の任意の簡便な手段によって実施することができる。あるいは、基材は、プライマーを適用することによって処理することができる。ある種の例では、剥離コーティング組成物から剥離コーティングを基材上に形成する前に基材が処理される場合、剥離コーティングのアンカーは改善され得る。

剥離コーティング組成物がビヒクル（ＶＩＩＩ）を含む場合、その方法は、ビヒクル（ＶＩＩＩ）を除去することを更に含んでもよく、これは、ビヒクル（ＶＩＩＩ）の全て又は一部を除去するのに十分な時間、５０～１００℃で加熱すること等の任意の従来の手段によって実施することができる。方法は、剥離コーティング組成物を硬化して、基材の表面上に剥離コーティングを形成することを更に含んでもよい。硬化は、１００～２００℃で加熱すること等の任意の従来の手段によって実施してもよい。

製造コータ条件下で、硬化は、１２０℃～１５０℃の空気温度で、１秒～６秒、あるいは１．５秒～３秒の滞留時間で行うことができる。加熱は、例えば、空気循環オーブン又はトンネル炉内で、あるいは加熱されたシリンダーの周囲のコーティングしたフィルムを通すことによって実施することができる。

以下の実施例は、本発明を例示することを意図しており、決して本発明の範囲を限定するものとみなされるべきではない。実施例で使用される特定の構成要素を下の表１に定め、続いて、実施例でも使用される特性決定及び評価の手順を記載する。

核磁気共鳴（Nuclear Magnetic Resonance：ＮＭＲ）分光法
核磁気共鳴（ＮＭＲ）スペクトルを、ケイ素を含まない１０ｍｍのチューブ及びＣＤＣｌ_３／Ｃｒ（ＡｃＡｃ）_３溶媒を使用して、ＮＭＲ ＢＲＵＫＥＲ ＡＶＩＩＩ（４００ＭＨｚ）上で得る。^２９Ｓｉ－ＮＭＲスペクトルの化学シフトを、内部溶媒共鳴を参照し、テトラメチルシランとの関係で報告する。

ゲル透過クロマトグラフィー（Gel Permeation chromatography：ＧＰＣ）
ゲル透過クロマトグラフィー分析は、示差屈折計、オンライン示差粘度計、低角度光散乱（ＬＡＬＳ：１５°及び９０°の検出角度）、及びカラム（２ ＰＬ Ｇｅｌ Ｍｉｘｅｄ Ｃ、Ｖａｒｉａｎ）から構成される三重検出器を備えたＡｇｉｌｅｎｔ １２６０ Ｉｎｆｉｎｉｔｙ ＩＩクロマトグラフ上で実施する。移動相として、トルエン（ＨＰＬＣ ｇｒａｄｅ、Ｂｉｏｓｏｌｖｅ）を、流速１ｍＬ／分で使用する。

動的粘度（Dynamic Viscosity：ＤＶ）
動的粘度（ＤＶ）を、ＳＣ４－２７Ｄを備えたＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ ＤＶ２－Ｔ粘度計で、１０．４ｍＬの体積の試料を用いて、２５℃の温度で測定する。

Ｘ線蛍光（ＸＲＦ）
Ｘ線蛍光（X-Ray Fluorescence：ＸＲＦ）は、Ｒｉｇａｋｕ ＮＥＸ ＱＣ＋ＱＣ１４９９又はＱＣ１７４７ ＸＲＦ分析器上で実施する。

ミスト値評価（ＭＬＥ）
ミスト値評価（ＭＬＥ：Mist Level Evaluation）は、換気システムを備えた密閉チャンバ内に配置された特注の２本式ロールコータを含むミスト評価システムを用いて行う。コータは、ゴム底部ロール（ネオプレン）の上に、積層構成で配置されたトップロール（クロム）を含み、ゴム底部ロールは、試料パンの上に配置され、モータによって駆動する（動作中、１分当たり１０００メートル（ｍ／分）の回転）。各ロールは、直径６インチ及び幅１２インチである。換気システムは、空気を囲われた空間の背壁に引き込むように構成され、空気流（マグネットゲージでの０．２０～０．２５インチの水（すなわち、０．０５～０．０６２ｋＰａ）の速度）を測定／監視するための、囲われた空間の天井に配置されたマグネチックゲージ、ミストを収集するための、コータのトップロール（６インチ）の中心の上方に配置された２つのミスト収集管、各ミスト収集管に接続されたエアロゾルモニタ（ＤｕｓｔＴｒａｋ８５３０、５秒毎にミスト値を記録する）を含む。

試料（６００ｇ）を試料パンに配置し、これを底部ロールの下方に挿入して収集し、フィルムとしてトップロールに移送する。コータは６分間操作され、コータから生成されたミストは、ミスト収集管によって収集され、エアロゾルモニタによって測定する。１２０ｓ～３６０ｓ間で得られたミスト値を平均化し、試料のミスト値（ｍｇ／ｍ^３）として報告する。

ミスト値工業的評価（Mist Level Industrial Evaluation：ＭＬＩＥ）
ミスト値の工業的評価（ＭＬＩＥ）を、クロム鋼及びゴムスリーブ付きロールが交互に積層する構成の５つのローラーを有する、６ロールコーティングヘッドに基づいて、工業用パイロットライン上で実施する。具体的には、２つの底部ロールは共に水平に整列して、コーティングバスが保持されるニップ（すなわち、「第１のニップ」）を形成し、残りのロールは垂直に整列して、コーティングバスと紙表面との間で１つのロールから次のロールへの試料の移動を促進して、上部２つのロールとの間に形成されたニップ（すなわち、「第２のニップ」）でコーティングする。各ロールは、独立に、別個のモータによって駆動する。ミスト収集固定パイプは、第２のニップから２０ｃｍ未満に位置し、エアロゾルモニタ（ＤｕｓｔＴｒａｋ ８５３０）に接続している。

試料は、コーティングバス内に配置され、各ロールは、別々の速度で独立に駆動し、独立した圧力設定を使用して、一緒に押圧されて、コーティングバスから紙表面へのローララインに沿った、コーティングの厚さの段階的な減少を促進する。最上部の２つのロールは、ミスト評価期間の最終的な望ましい速度（例えば、１０００ｍ／分の回転）に近い速度で駆動され、この間、ミスト値を記録し、平均化し、試料のミスト値（ｍｇ／ｍ^３で）として報告する。

硬化性能：抽出可能率
試料組成物の硬化性能は、抽出可能パーセント値（抽出可能％）を決定することによって評価する。具体的には、試料組成物をコーティングし、基材（グラシン紙）上で硬化させて、コーティングされた基材を形成し、直ちに、３つの試料ディスクに切断する（ダイカッター、１．３７５インチ（３．４９ｃｍ））。この試料ディスクは、汚染及び／又は損傷を最小限に抑えるためにピンセットのみによって取り扱う。各試料ディスクをＸＲＦを介して分析して、初期コーティング重量（Ｗ^ｉ _ｓ）を決定し、溶媒（メチルイソブチルケトン、４０ｍＬ）を含有する個々のボトル（１００ｍＬ、蓋で覆う）内に配置して、実験台で３０分間静置する。次いで、各試料ディスクをボトルから取り出し、コーティングした面を上にしてきれいな表面（ティッシュペーパ）に置き、（吸い取り／拭き取りせずに）残留溶媒を蒸発させ、ＸＲＦを介して分析して最終コーティング重量（Ｗ^ｆ _ｓ）を決定する。各試料の抽出可能％は、溶媒浸漬からのコーティング重量における変化率であり、すなわち、式［（Ｗ^ｉ _ｓ－Ｗ^ｆ _ｓ）／Ｗｉ×１００％）を使用して計算する。抽出可能％は、コーティングされた基材から抽出可能なサンプル組成物（例えば、非架橋シリコーン）の非硬化構成要素の量を示し、例えば、抽出可能％が低いほど、高い／良好な硬化性能であることを示す。

硬化性能：アンカー（ＲＯＲ％）
アンカー指数を介して、すなわち、耐摩擦パーセント（ＲＯＲ％）値を決定することによって、サンプル組成物のアンカーを評価する。具体的には、サンプル組成物をコーティングし、基材（グラシン紙）上で硬化させて、コーティングされた基材を形成する。硬化直後に、コーティングされた基材を、２つの試料ディスク切断し（ダイカッター、１．３７５インチ（３．４９ｃｍ））、各試料ディスクをＸＲＦで分析して、初期コーティング重量（Ｗ^ｉ _ａ）を決定する。次いで、自動研磨装置（Ｂｒａｉｖｅ Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ Ｗａｓｈａｂｉｌｉｔｙ Ｔｅｓｔｅｒ）を使用して、荷重（１．９ｋｇ）下で、テーバ式摩耗試験と類似した方法（例えば、ＡＳＴＭ Ｄ４０６０－１９、「Ｓｔａｎｄａｒｄ Ｔｅｓｔ Ｍｅｔｈｏｄ ｆｏｒ Ａｂｒａｓｉｏｎ Ｒｅｓｉｓｔａｎｃｅ ｏｆ Ｏｒｇａｎｉｃ Ｃｏａｔｉｎｇｓ ｂｙ ｔｈｅ Ｔａｂｅｒ Ａｂｒａｓｅｒ」）によって、各試料ディスクをフェルト（Ｉｄｅａｌ Ｆｅｌｔ ｗｈｉｔｅ ｗｏｏｌ ｆｅｌｔ、２”×１７”）と接触させ、続いて、ＸＲＦを介して分析して、最終コーティング重量（Ｗ^ｆ _ａ）を決定する。各試料のＲＯＲ％を、式［Ｗ^ｆ _ｓ／Ｗ^ｉ _ｓ］×１００％）を使用して計算する。ＲＯＲ％は、コーティングが基材にどれほど強力にアンカーしているかを示し、例えば、ＲＯＲ％が高いほど、高い／良好なアンカー、ＲＯＲ％が高いほど良好であることを示す。

硬化性能：エージングしたアンカー（エージングしたＲＯＲ％）
基材（剥離ライナー）を荷重（４０ｌｂｓ）下に置き、一定の湿度（５０％ＲＨ）で、ＲＴで、選択した時間エージングして、エージングした基材を得る。次いで、エージングした基材をアンカー評価のための上の手順で使用して、エージングした基材上の試料組成物を用いて調製したコーティングに対するＲＯＲ％（すなわち、エージングＲＯＲ％）を決定する。

硬化性能：エージングしたＲＯＴアンカー（ＪＲ ＲＯＲ％）
基材（剥離ライナー）を荷重（４０ｌｂｓ）下に置き、６５℃及び相対湿度８５％で選択時間エージングして、Ｊｕｎｇｌｅ Ｒｏｔ（ＪＲ）エージング基材を得る。次いで、ＪＲエージング基材をアンカー評価のために上記の手順で使用して、ＪＲエージングした基材上の試料組成物で調製されたコーティングに対するＲＯＲ％（すなわち、ＪＲ ＲＯＲ％）を決定する。

剥離性能：エージングしたＲＯＴアンカー（ＪＲ ＲＯＲ％）
剥離ライナーにＴｅｓａ ７４７５工業標準試験テープを積層して、積層体とし、これを荷重（４０ｌｂｓ）下に置き、選択時間、一定湿度（５０％ＲＨ）、ＲＴでエージングして、エージングした積層体を得る。Ｉｍａｓｓ ＳＰ－２１００及びＺＰＥ－１１００Ｗ剥離試験システム状で、１８０°の剥離角度で、４つの剥離速度（０．３、１０、１００、及び３００ｍ／分）で、ラベル法からライナーを使用することによって、剥離力試験を実施した。

バルクバスライフ
剥離コーティング組成物（１２０ｇ）の試料を、関連する実施例に記載した出発物質をＲＴで一緒に組み合わせ、混合物を、キャップを有する２５０ｍＬのガラス瓶に移すことによって調製する。キャップで閉めたガラス瓶を、４０℃のウォーターバスで５０～６０分間加熱する。次いで、混合物に触媒を導入し、次いで更に混合した。反応混合物の粘度が４０℃で倍増する時間を、バルクバスライフとして定義する。粘度を、３番スピンドルを用いＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ ＤＶ－ＩＩ粘度計によって測定した。

薄膜のバスライフ
２ｍｉｌ Ｂｉｒｄ Ｂａｒを使用して、１ＭＩＬのＰＥＴフィルム上で、剥離コーティング組成物の試料をコーティングした。得られたフィルムを、５分毎に確認した。フィルムが汚れた時点、又は部分的に硬化した時点を、剥離コーティング組成物の薄膜のバスライフとして定義した。

実施例１～１７：分岐状環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサンを含む添加剤組成物
様々な添加剤組成物を調製する。具体的には、環状ヒドロジェンシロキサン（Ｂ）及び溶媒（Ｅ－１）を、ガラス撹拌シャフト及びテフロン撹拌ブレードを備えるガラス反応器に添加し、続いて溶媒（Ｅ２）に溶解した触媒（Ｃ）を添加する。次いで、ポリジオルガノシロキサン（Ａ）を室温で緩慢添加で添加し、混合物を約２０分間撹拌した。次いで、希釈剤（Ｄ１又はＤ２）を添加し、得られた混合物を６０℃で１時間加熱し、続いて真空下で揮発性構成要素を除去（約１トル；８０℃；１～２時間）して、添加剤組成物（Ｉ－１）～（Ｉ－１７）を得、これを^２９Ｓｉ－ＮＭＲ及びＤＶを介して分析する。実施例８では、添加剤組成物（Ｉ－８）を調製するために、希釈剤又は濃縮剤は使用しない。実施例１～１７のパラメータ及び添加剤組成物Ｉ－１～Ｉ－１７の特性を以下の表２～４に示す。

実施例１８～２６及び比較例１～５：ベース組成物
剥離コーティングを形成するための様々なベース組成物を、上で調製した添加剤組成物及びある種の比較組成物を使用して調製する具体的には、添加剤組成物（Ｉ）又は添加剤（Ｉ－Ｃ）をオルガノポリシロキサン（ＩＩ－１）で所望の重量％に希釈して、ベース組成物（ＢＣ）１～９及び比較組成物（ＣＣ）１～５をそれぞれ得て、上述の手順に従ってミスト値評価（ＭＬＥ）を介して評価する。実施例１８～２６及び比較例１～５の特定の構成要素及びパラメータ、並びにベース組成物（ＢＣ）１～９及び比較組成物（ＣＣ）１～５のＭＬＥの結果を、更に下の表５～７に記載する。

実施例２７～２８：ベース組成物
剥離コーティングを形成するためのベース組成物を、上述の実施例８の添加剤組成物を使用して調製する。具体的には、添加剤組成物（Ｉ－８）を、混合しながら、オルガノポリシロキサン（ＩＩ－１）と所望の重量％で混合し、得られた混合物から揮発物を取り除き、真空下（回転蒸発装置、１２０℃、２時間）でベース組成物（ＢＣ）１０及び１１を調製して、実施例１８～２６及び比較例１～５と併せて分析し、これらを以下の表５～７に記載する。

示されるように、添加剤を使用しない場合（例えば、ＣＣ－１）又は従来のミスト防止添加剤（例えば、ＣＣ－２）を使用する場合を比較して、本発明の組成物は、様々な濃度でミスト値を劇的に低減させる。更に、従来のミスト防止添加剤及び組成物（例えば、ＣＣ－３、ＣＣ－４、及びＣＣ－５）と比較して、本発明の組成物は、改良されたアンチミスト性能を提供する。この改良された性能は、低粘度添加剤組成物（例えば、実施例１８～２６）、及び希釈剤なしで調製された高粘度組成物（例えば、実施例２７～２８）の両方で示される。

実施例２９～３１：硬化性組成物
上の実施例３で調製した添加剤組成物を使用して、様々な硬化性組成物を調製する。具体的には、下の表８に記載される構成要素及びパラメータを使用して、上の手順に従って、添加剤組成物（Ｉ－３）を、硬化性組成物に調合する。

実施例２９～３１の硬化性組成物を使用して、性能評価のために、コーティングされた基材を調製する。具体的には、各硬化性組成物を基材（グラシン紙）上にコーティングし、硬化させて（オーブン温度：１４５℃、滞留時間：１．２秒）、コーティングされた基材を形成し、上の手順に従って、即時抽出可能％、ＲＯＲ％、及びバスライフについて評価する。これらの評価の結果は下記の表９に記載する。

実施例２９～３１の硬化性組成物を、上記の手順に従って、剥離力について更に評価する。剥離力評価の結果を、下記の表１０に示す。

示されるように、本発明の組成物は、低い即時抽出可能性及び高い耐摩擦性によって実証されるように、維持されたアンカーで速い硬化速度を提供する。更に、厳しいエージング条件下での良好なアンカーを示す、Ｊｕｎｇｌｅ Ｒｏｔアンカー試験によって証明されるように、本発明の組成物は、良好なアンカーを提供する。

実施例３２～３４：硬化性組成物
上記の手順に従って、ミスト値工業的評価（ＭＬＩＥ）を介して、様々な硬化性組成物を調製し、評価する。具体的には、下記の表１１に記載されるパラメータに従って、様々な添加剤組成物（Ｉ）を一緒にブレンドして、添加混合物（Additive Mixture：ＡＭ）１～３を得る。

添加剤混合物（ＡＭ）１－３を追加構成要素と組み合わせて（ブレンドして）、ベース組成物（ＢＣ）１２～１４をそれぞれ得る。ベース組成物（ＢＣ）１２～１４の特定の構成要素及びパラメータを、下記の表１２に記載する。

ベース組成物（ＢＣ）１２～１４を使用して、上記の手順に従って、比較用のミスト防止添加剤を含まない組成物（比較例６）と併せて評価される硬化性組成物を調製する。具体的には、更に下記の表１３に記載される特定の構成要素及びパラメータを使用して、硬化性組成物を調合して、最終添加剤濃度１重量％を達成する。次いで、上述の手順を使用して、抽出可能％測定による硬化性能及びＭＬＩＥによるミスチングを介して、各硬化性組成物を評価する。ミスト評価のために、各硬化性組成物は、工業用高速コータのコーティングバス内に配置され、次いで、前述のようにミスト値が記録され、平均化されている間、～１０００ｍ／分のコータ稼働速度で操作される。実施例３２～３４及び比較例６の硬化性組成物の特定の構成要素及びパラメータ、並びにそれらのＭＬＩＥ及び硬化性能の評価の結果を、下記の表１３に記載する。

示されるように、本発明の組成物は、工業コーティング条件下で、著しく改良された性能特性を提供する。具体的には、本発明の組成物は、比較例６に対する実施例３２～３４の硬化性組成物のＭＬＩＥの評価期間中のミスト値における有意な減少によって示されるような、アンチミスト／ミスト低減特性を実証する。更に、本発明の組成物は、比較例６に対する実施例３２～３４の硬化性組成物によって示される抽出可能％の低減によって証明されるように、優れた硬化性能も提供する。

用語の定義及び使用
本明細書で使用される略語は、別途記載されていない場合、下記の表１４に記載される定義を有する。

全ての量、比及び百分率は、特に指示しない限り、重量に基づく。組成物中の全ての出発物質の量は、総計１００重量％である。発明の概要及び要約書は、参照により本明細書に組み込まれる。冠詞「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、それぞれ明細書の文脈によって特に指示されない限り、１つ以上を指す。単数形は、別途記載のない限り、複数形を含む。範囲の開示は、その範囲自体及び範囲内に包含される任意のもの、並びに端点を含む。例えば、２．０～４．０の範囲の開示は、２．０～４．０の範囲だけでなく、２．１、２．３、３．４、３．５、及び４．０も個別に含み、並びに範囲内に包含される任意の他の数も含む。更に、例えば、２．０～４．０の範囲の開示は、例えば、２．１～３．５、２．３～３．４、２．６～３．７、及び３．８～４．０の部分集合、並びにその範囲内に包含される任意の他の部分集合も含む。同様に、マーカッシュ群の開示は、その群全体を含み、そこに包含される任意の個別の要素及び下位群も含む。例えば、マーカッシュ群「水素原子、アルキル基、アルケニル基又はアリール基」の開示には、その要素である個々のアルキル、下位群であるアルキル及びアリール、並びに任意の他の個々の要素及びその中に包含される下位群を包含する。

Claims (10)

1. 剥離コーティング組成物のための添加剤組成物を調製する方法であって、
   （Ａ）式
   

   

   ［式中、下付き文字ｎは、２～２，０００であり、各Ｒ^１は、独立に、一価炭化水素基及び一価ハロゲン化炭化水素基からなる群から選択される］のヒドロキシル末端ポリジオルガノシロキサン、及び
   （Ｂ）式（ＲＨＳｉＯ_２／２）_ｖ
   ［式中、下付き文字ｖは、３～１２であり、各Ｒは、独立に選択された一価炭化水素基である］の環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン
   を共に、
   （Ｃ）ホウ素含有ルイス酸
   の存在下で、反応させて、分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物を調製することと、
   前記分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物を、
   （Ｄ）式
   Ｈ_×Ｒ_３－ｘＳｉＯ（ＳｉＲ_２Ｏ）_ｙ（ＳｉＲＨＯ）_ｚＳｉＲ_３－ｘ’Ｈ_ｘ’
   ［式中、Ｒは上で定義され、下付き文字ｘ及びｘ’は、それぞれ独立に、０又は１であり、下付き文字ｙは０～２５０であり、下付き文字ｚは０～２５０であり、但し、ｙ＋ｚ≧１であり、ｚ＋ｘ＋ｘ’≧２である］を有する、ポリオルガノハイドロジェンシロキサン希釈剤
   と組み合わせて、前記添加剤組成物を調製することと、
   を含む、方法。
2. 下付き文字ｎが、２～１，０００であり、下付き文字ｖが、４～１０であり、各Ｒが、１～６個の炭素原子を有するアルキル基であり、各Ｒ^１が、１～２０個の炭素原子を有するアルキル基、２～２０個の炭素原子を有するアルケニル基、６～２０個の炭素原子を有するアリール基、又は１～２０個の炭素原子を有するハロゲン化アルキル基からなる群から選択される、請求項１に記載の方法。
3. 前記分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物を調製することが、前記（Ａ）ヒドロキシル末端ポリジオルガノシロキサンと前記（Ｂ）環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサンとを、前記（Ｃ）ホウ素含有ルイス酸及び（Ｅ）炭化水素溶媒の存在下で、一定時間組み合わせて、前記（Ｅ）炭化水素溶媒中に、前記分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物を含む反応混合物を調製することを含む、請求項１又は２に記載の方法。
4. 前記方法が、前記（Ｄ）ポリオルガノハイドロジェンシロキサン希釈剤及び前記反応混合物を組み合わせて、ブレンドを調製することと、前記ブレンドから前記（Ｅ）炭化水素溶媒を除去して、前記添加剤組成物を調製することと、とを含む、請求項３に記載の方法。
5. 前記分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物を、前記（Ｄ）ポリオルガノハイドロジェンシロキサン希釈剤の存在下で調製して、前記添加剤組成物を得る、請求項１～３のいずれか一項に記載の方法。
6. 前記分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物が、以下の平均単位式
   ［（ＨＲＳｉＯ_２／２）_ａ（－ＲＳｉＯ_３／２）_ｂ］_ｃ［（Ｒ^１ _２ＳｉＯ_２／２）_ｎ］_ｄ
   ［式中、下付き文字ａは、０～１０であり、下付き文字ｂは，１～４であり、但し、ａ＋ｂ＝ｖであり、ｖは３～１２であり、０＜ｃ＜１００であり、０＜ｄ＜１００であり、但し、ｃ＞ｄである］を有する、
   請求項１～５のいずれか一項に記載の方法。
7. 請求項１～６のいずれか一項に記載の方法に従って調製された、剥離コーティング組成物のための添加剤組成物であって、
   前記分岐環状ポリオルガノハイドロジェンシロキサン化合物が、以下の平均単位式
   ［（ＨＲＳｉＯ _２／２ ） _ａ （－ＲＳｉＯ _３／２ ） _ｂ ］ _ｃ ［（Ｒ ^１ _２ ＳｉＯ _２／２ ） _ｎ ］ _ｄ
   ［式中、下付き文字ａは、０～１０であり、下付き文字ｂは，１～４であり、但し、ａ＋ｂ＝ｖであり、ｖは３～１２であり、各Ｒは、独立に選択された一価炭化水素基であり、各Ｒ ^１ は、独立に、一価炭化水素基及び一価ハロゲン化炭化水素基からなる群から選択され、０＜ｃ＜１００であり、０＜ｄ＜１００であり、但し、ｃ＞ｄである］を有し、
   前記（Ｄ）ポリオルガノハイドロジェンシロキサン希釈剤が、式
   Ｈ _× Ｒ _３－ｘ ＳｉＯ（ＳｉＲ _２ Ｏ） _ｙ （ＳｉＲＨＯ） _ｚ ＳｉＲ _３－ｘ’ Ｈ _ｘ’
   ［式中、Ｒは上で定義され、下付き文字ｘ及びｘ’は、それぞれ独立に、０又は１であり、下付き文字ｙは０～２５０であり、下付き文字ｚは０～２５０であり、但し、ｙ＋ｚ≧１であり、ｚ＋ｘ＋ｘ’≧２である］を有する、添加剤組成物。
8. 剥離コーティング組成物であって、
   （Ｉ）請求項７に記載の添加剤組成物と、
   （ＩＩ）少なくとも２個のケイ素結合エチレン性不飽和基を含むオルガノポリシロキサンと、及び
   （ＩＩＩ）ヒドロシリル化触媒と、
   を含む、剥離コーティング組成物。
9. コーティングされた基材を形成する方法であって、
   基材上に組成物を適用することと、及び
   前記組成物を硬化して、前記基材上に剥離コーティングを得て、それによって前記コーティングされた基材を形成することと
   を含み、
   前記組成物が、請求項８に記載の剥離コーティング組成物である、方法。
10. 基材上に配置された請求項８に記載の剥離コーティング組成物の硬化物を含む、コーティングされた基材。