JP6698366B2 - 肢体トレーニング器具 - Google Patents

Description

本発明は、腕や脚といった肢体に装着され、肢体に負荷を与える肢体トレーニング器具に関する。

従来、ベルトの内部に錘（おもり）を収容し、ベルトの両端部の面ファスナーを利用して腕や脚といった肢体に巻き付けて装着する肢体トレーニング器具が知られている（例えば、特許文献１参照）。肢体トレーニング器具を装着した状態で走行（ランニング、ジョギング）や歩行（ウォーキング）等を行い、肢体を振ったり（回動させたり）することで、錘の重量により肢体に負荷を与え、肢体の筋力をアップさせて、トレーニングを行うことができる。

ところで、肢体トレーニング器具を装着した肢体を回動させたりする場合、肉体的負荷の他、精神的負荷が掛かり易い。詳述すると、肢体トレーニング器具を装着した肢体を回動させたりする場合、使用者は無意識のうちに、肢体トレーニング器具の移動について方向性、速度、規則性（リズム）等を調整（矯正）している。これらは、無意識による調整を行う点で精神的負荷を与えており、また、調整が不完全な場合には、不必要な肉体的負荷も与える。その結果、使用者の疲労や故障を起こしやすくもなり、弊害が多い。

実用新案登録第３０７０１７５号公報

もし、前述のような不必要な精神的負荷や肉体的負荷を低減できれば、効率的に肢体のトレーニングを行うことができる。従って、使用者の不必要な精神的負荷や肉体的負荷が少なく、効率的に肢体のトレーニングを行うことができる肢体トレーニング器具が望まれている。

本発明は、使用者の不必要な精神的負荷や肉体的負荷が少なく、効率的に肢体のトレーニングを行うことができる肢体トレーニング器具を提供することを目的とする。

本発明は、肢体に装着可能な装着本体部と、前記装着本体部に取り付けられる第１錘体及び第２錘体と、を備え、肢体に装着した装着状態で前記第１錘体及び前記第２錘体の重量により肢体に負荷を与える肢体トレーニング器具であって、前記装着状態において肢体の長手方向中心軸に直交する直交方向に視た場合に、前記第１錘体と前記第２錘体とは実質的に点対称の位置関係にある、肢体トレーニング器具に関する。

また、前記装着本体部は、前記中心軸に沿う軸方向において、前記第１錘体が配置される第１錘体配置領域と、前記第２錘体が配置される第２錘体配置領域と、前記第１錘体配置領域と前記第２錘体配置領域との間の中間領域と、に区分されており、前記中間領域は、伸縮性を有していてもよい。

また、前記中間領域は、親指を貫通させるための貫通開口を有していてもよい。

また、前記第１錘体配置領域と前記第２錘体配置領域と前記中間領域とは、連結又は分離自在に構成されていてもよい。

また、前記第１錘体配置領域は第１袋部を備え、前記第２錘体配置領域は第２袋部を備え、前記第１錘体は前記第１袋部に収容され、前記第２錘体は前記第２袋部に収容されてもよい。

また、前記第１錘体配置領域及び前記中間領域は、互いに係合するファスナーをそれぞれ備え、前記第２錘体配置領域及び前記中間領域は、互いに係合するファスナーをそれぞれ備えていてもよい。

また、前記装着本体部は、帯状の帯状本体と、前記帯状本体の一方の側面側に配置される第１袋部及び第２袋部と、を備え、前記第１錘体は前記第１袋部に収容され、前記第２錘体は前記第２袋部に収容されてもよい。

また、前記装着本体部は、前記帯状本体の長手方向両端部の近傍それぞれに、互いに係合するファスナーをそれぞれ備えていてもよい。

また、前記装着状態において前記直交方向に視て、前記肢体トレーニング器具を４つの象限に区画した場合に、前記第１錘体は４つの象限のうちの１つの象限のみに含まれ、前記第２錘体は４つの象限のうちの他の１つの象限のみに含まれていてもよい。

また、前記第１錘体と前記第２錘体とは一体的に構成されていてもよい。

本発明によれば、使用者の不必要な精神的負荷や肉体的負荷が少なく、効率的に肢体のトレーニングを行うことができる肢体トレーニング器具を提供することができる。

本発明の第１実施形態の肢体トレーニング器具１を展開状態で示す正面図である。 肢体Ｂに装着した状態の肢体トレーニング器具１を示す斜視図である。 図２に示すＡ−Ａ線断面図である。 図２に示すＢ−Ｂ線断面図である。 装着状態の肢体トレーニング器具１の縦断面図である。 ４象限に区画した錘体３１，３２の位置を模式的に示す図である。 肢体トレーニング器具１を上腕ＢＡ１における肘ＢＡ３の上方に装着した状態で、腕ＢＡを上方に振ったときの挙動を示す図である。 図７の状態から腕ＢＡを下方に振ったときの挙動を示す図である。 （Ａ）は、肢体トレーニング器具１を上腿ＢＬ１における膝ＢＬ３の上方に装着した状態を示す図である。（Ｂ）は、肢体トレーニング器具１を下腿ＢＬ２における膝ＢＬ３の下方に装着した状態を示す図である。（Ｃ）は、肢体トレーニング器具１を下腿ＢＬ２における足首ＢＬ４の上方に装着した状態を示す図である。 （Ａ）は、肢体トレーニング器具１を前腕ＢＡ２における肘ＢＡ３の下方に装着した状態を示す図である。（Ｂ）は、（Ａ）の状態から腕ＢＡを直線状に伸ばした状態を示す図である。 （Ａ）は、肢体トレーニング器具１を下腿ＢＬ２における膝ＢＬ３の下方に装着した状態を示す図である（図９（Ｂ）とは装着方向が異なる）。（Ｂ）は、肢体トレーニング器具１を下腿ＢＬ２における足首ＢＬ４の上方に装着した状態を示す図である（図９（Ｃ）とは装着方向が異なる）。 腕ＢＡを左右方向ＤＢ３に振るために、肢体トレーニング器具１を上腕ＢＡ１における肘ＢＡ３の上方に装着した状態を示す図である。 図２に対応する図であり、（Ａ）は第１−１変形例１Ａを示す斜視図である。（Ｂ）は第１−２変形例１Ｂを示す斜視図である。 図６に対応する図であり、（Ａ）は第１−３変形例１Ｃを示す図であり、（Ｂ）は第１−４変形例１Ｄを示す図である。 本発明の第２実施形態の肢体トレーニング器具１０１を展開状態で示す正面図である。 図１５に示す肢体トレーニング器具１０１を分離した状態で示す正面図である。 図１５に対応する図であり、第２−１変形例１０１Ａを示す図である。 （Ａ）は、第２実施形態の肢体トレーニング器具１０１を、肘ＢＡ３を跨いで腕ＢＡに装着した状態を示す図である。（Ｂ）は、第２−１変形例１０１Ａを、手首ＢＡ４の周辺に装着した状態を示す図である。 （Ａ）〜（Ｃ）は、第２−１変形例１０１Ａを、前腕ＢＡ２における手首ＢＡ４の上方に装着した状態を示す図である。 （Ａ）は、第２実施形態の肢体トレーニング器具１０１を、足首ＢＬ４を跨いで脚ＢＬに装着した状態を示す図である。（Ｂ）は、第２実施形態の肢体トレーニング器具１０１を足ＢＬ５に装着した状態を示す図である。 本発明の第３実施形態の肢体トレーニング器具２０１を展開状態で示す正面図である。

本発明に係る第１実施形態の肢体トレーニング器具１について、図面を参照しつつ具体的に説明する。図１は、本発明の第１実施形態の肢体トレーニング器具１を展開状態で示す正面図である。図２は、肢体Ｂに装着した状態の肢体トレーニング器具１を示す斜視図である。図３は、図２に示すＡ−Ａ線断面図である。図４は、図２に示すＢ−Ｂ線断面図である。図５は、装着状態の肢体トレーニング器具１の縦断面図である。図６は、４象限に区画した錘体３１，３２の位置を模式的に示す図である。

図１及び図２に示すように、本発明に係る肢体トレーニング器具１は、腕ＢＡや脚ＢＬといった肢体Ｂに装着されて使用される。使用者は、肢体トレーニング器具１を肢体Ｂに装着した状態（装着状態）で、走行（ランニング、ジョギング）、歩行（ウォーキング）、在宅中や勤務中の筋肉トレーニング、リハビリテーション等を行う。使用者は、肢体Ｂを振ったり（回動させたり）することで、第１錘体３１及び第２錘体３２（後述）の重量により肢体Ｂに負荷を掛け、肢体Ｂの筋力をアップさせて、トレーニングを行うことができる。

説明の便宜上、腕ＢＡについて、手先から上に向かって、手ＢＡ６、手首ＢＡ４、前腕ＢＡ２、肘ＢＡ３、上腕ＢＡ１、付け根ＢＡ５に区分する。また、脚ＢＬについて、足底から上に向かって、足ＢＬ５、足首ＢＬ４、下腿ＢＬ２、膝（ヒザ）ＢＬ３、上腿ＢＬ１に区分する。腕ＢＡ及び脚ＢＬの区分方法には種々有り、例えば、下腿ＢＬ２を脛（スネ）と呼ぶこともある。

図１〜図６に示すように、肢体トレーニング器具１は、肢体Ｂに装着可能な装着本体部２と、装着本体部２に取り付けられる第１錘体３１及び第２錘体３２と、を備える。
装着本体部２は、帯状の帯状本体２３と、第１袋部２１と、第２袋部２２と、第１面ファスナー４１と、第２面ファスナー４２とを備える。

帯状本体２３は、１枚又は複数枚の帯状素材や、付加的に設けられた補強部材からなる。帯状本体２３は、肢体Ｂに当接して巻き付けるものであるため、肌触りがよく、クッション性や伸縮性を有していることが好ましい。

第１袋部２１及び第２袋部２２は、帯状本体２３の一方の側面２３Ａ側に配置されており、帯状本体２３の他方の側面２３Ｂ側には配置されていない。第１袋部２１は第１錘体３１を収容し、第２袋部２２は第２錘体３２を収容する。
第１袋部２１及び第２袋部２２は、帯状本体２３の長手方向ＤＴ２に所定間隔をおいて配列している。また、第１袋部２１及び第２袋部２２は、帯状本体２３の幅方向ＤＴ１に（重複せずに）ずれている。詳述すると、帯状本体２３を幅方向ＤＴ１に二分したときに、第１袋部２１は、二分された一方の領域に配置され、第２袋部２２は、二分された他の領域に配置される。

図３及び図４に示すように、第１袋部２１は、帯状本体２３の一方の側面２３Ａに第１袋形成片２１１が取り付けられることで、袋状に形成されている。第２袋部２２は、帯状本体２３の一方の側面２３Ａに第２袋形成片２１２が取り付けられることで、袋状に形成されている。

第１錘体３１及び第２錘体３２は、錘（物の重さを増すために付け加えるもの）やウエイト（重量物）として機能するものであり、公知の材料からなる。材料としては、１枚又は複数枚の金属（鉛）板や、各種の比重の大きい粒体などが挙げられる。

第１面ファスナー４１は、帯状本体２３の一方の側面２３Ａ側に配置され、第２面ファスナー４２は、帯状本体２３の他方の側面２３Ｂ側に配置される。第１面ファスナー４１及び第２面ファスナー４２は、帯状本体２３の長手方向ＤＴ２の両端部の近傍それぞれに設けられ、互いに係合するファスナーである。第１面ファスナー４１及び第２面ファスナー４２は、帯状本体２３の長手方向ＤＴ２において、第１袋部２１及び第２袋部２２よりも外方に配置される。

第１面ファスナー４１は、例えば、オスの面ファスナーからなる。第２面ファスナー４２は、例えば、オスの面ファスナーに係合可能なメスの面ファスナーからなる。なお、第２面ファスナー４２は、帯状本体２３とは別体に設けられずに、帯状本体２３自体（例えば、他方の側面２３Ｂ）をメスの面ファスナーとして利用することもできる。

図２に示すように、第１面ファスナー４１と第２面ファスナー４２とを係合させることで、装着本体部２を環状に形成することができる。第１錘体３１及び第２錘体３２は、環方向ＤＴ４に湾曲している。第１錘体３１及び第２錘体３２は、図１に示す展開状態では直平面状であり且つ図２に示す装着状態では湾曲するものであってもよく、あるいは、図１に示す展開状態で既に湾曲しているものであってもよい。

肢体トレーニング器具１を肢体Ｂ（例えば、腕ＢＡ）に当接させて第１面ファスナー４１と第２面ファスナー４２とを係合させることで、肢体トレーニング器具１を肢体Ｂに巻き付けて装着させることができる。この装着状態において、図２及び図５に示すように、肢体トレーニング器具１の径方向ＤＴ５（肢体Ｂの径方向ＤＢ２）に着目した場合に、帯状本体２３は径方向ＤＴ５の内側に配置され、第１錘体３１及び第２錘体３２は径方向ＤＴ５の外側に配置される。

なお、装着本体部２は、予め環状に形成されていてもよい。その場合、環状の装着本体部２は、肢体Ｂに外挿されて肢体Ｂに装着される。

第１錘体３１及び第２錘体３２の配置位置について詳述する。
図６に示すように、装着状態において肢体Ｂの長手方向の中心軸ＪＢ１（軸方向ＤＢ１）に直交する直交方向ＤＢ２（径方向ＤＴ５）に視た場合に、第１錘体３１と第２錘体３２とは実質的に点対称の位置関係にある。

詳述すると、直交方向ＤＢ２（径方向ＤＴ５）に視た場合における装着本体部２を矩形に仮想したときに、径方向ＤＴ５をＸ軸とし、幅方向ＤＴ１をＹ軸とし、Ｘ軸とＹ軸との交点を原点Ｏとする。この場合のＸ−Ｙ平面は、肢体Ｂを振る（回動させる）方向で形成される仮想平面に平行である。Ｘ軸及びＹ軸により区画される４つの領域を、それぞれ反時計回りに第１象限Ｑ１、第２象限Ｑ２、第３象限Ｑ３及び第４象限Ｑ４とする。具体的には、装着状態において直交方向ＤＢ２（径方向ＤＴ５）に視た場合に、肢体トレーニング器具１を４つの象限（第１象限Ｑ１、第２象限Ｑ２、第３象限Ｑ３、第４象限Ｑ４）に区画したときに、第１錘体３１は４つの象限Ｑ１〜Ｑ４のうちの１つの象限（第２象限Ｑ２）のみに含まれ、第２錘体３２は４つの象限Ｑ１〜Ｑ４のうちの他の１つの象限（第４象限Ｑ４）のみに含まれる。

次に、肢体トレーニング器具１の使用方法及び作用について、図面を参照しながら説明する。図７は、肢体トレーニング器具１を上腕ＢＡ１における肘ＢＡ３の上方に装着した状態で、腕ＢＡを上方に振ったときの挙動を示す図である。図８は、図７の状態から腕ＢＡを下方に振ったときの挙動を示す図である。

図７及び図８に示すように、肢体トレーニング器具１を上腕ＢＡ１における肘ＢＡ３の上方に装着する。この装着状態において、第１錘体３１は、使用者Ｍの前方且つ上方に配置しており、第２錘体３２は、使用者Ｍの後方且つ下方に配置している。なお、この場合の前後上下方向は、腕ＢＡを下に垂れ下げた状態を基準とする。装着状態で使用者Ｍは、走ったり歩いたりしながら、腕ＢＡを振る。つまり、肢体トレーニング器具１は、腕ＢＡの付け根ＢＡ５を回動中心として、往復回動する。

図７に示すように、腕ＢＡを前方且つ上方に向けて振り、回動させる場合には、腕ＢＡの回動方向ＤＡ１と同じ方向の回転モーメント（遠心力）Ｍ１が肢体トレーニング器具１（第１錘体３１、第２錘体３２）に発生する。そのため、前方且つ上方に向けての腕ＢＡの振り（回動）が促進される。
反対に、図８に示すように、腕ＢＡを後方且つ下方に向けて振り、回動させる場合には、腕ＢＡの回動方向ＤＡ２と同じ方向の回転モーメント（遠心力）Ｍ２が肢体トレーニング器具１（第１錘体３１、第２錘体３２）に発生する。そのため、後方且つ下方に向けての腕ＢＡの振り（回動）が促進される。

第１実施形態の肢体トレーニング器具１によれば、例えば、次のような効果が奏される。
図５及び図６に示すように、本実施形態においては、装着状態において肢体Ｂの長手方向の中心軸ＪＢ１に直交する直交方向ＤＢ２に視た場合に、第１錘体３１と第２錘体３２とは実質的に点対称の位置関係にある。そのため、肢体トレーニング器具１を装着した肢体Ｂを回動させたりする場合、図７及び図８に示すように、腕ＢＡの回動方向ＤＡ１，ＤＡ２と同じ方向の回転モーメント（遠心力）Ｍ１，Ｍ２が肢体トレーニング器具１（第１錘体３１、第２錘体３２）に発生する。そのため、腕ＢＡの振り（回動）が促進される。

従って、肢体トレーニング器具１に初動を与えれば、第１錘体３１及び第２錘体３２に慣性（遠心力）が働き、肢体トレーニング器具１の移動について方向、速度、規則性（リズム）等が維持されやすい。また、肢体トレーニング器具１の移動について方向、速度、規則性（リズム）等が外れてきた場合であっても、肢体トレーニング器具１の回動方向が矯正されようとする。従って、肢体トレーニング器具１の移動について方向、速度、規則性（リズム）等を矯正にするために、使用者が無意識のうちに肢体トレーニング器具１の移動を調整することが抑制され、延いては、精神的負荷の発生を抑制できる。また、調整の不完全さに起因する不必要な肉体的負荷も低減される。
このように、本実施形態によれば、使用者の不必要な精神的負荷や肉体的負荷が少なく、効率的に肢体のトレーニングを行うことができる肢体トレーニング器具を提供することができる。

また、本実施形態においては、装着状態において直交方向ＤＢ２に視て、肢体トレーニング器具１を４つの象限に区画した場合に、第１錘体３１は４つの象限のうちの１つの象限（第２象限Ｑ２）のみに含まれ、第２錘体３２は４つの象限のうちの他の１つの象限（第４象限Ｑ４）のみに含まれる。そのため、第１錘体３１及び第２錘体３２の重量などが効率的に回転モーメント（遠心力）の発生に作用する。従って、前述の効果が一層効率的に奏される。

次に、本発明の肢体トレーニング器具１の装着位置、装着方向などのバリエーションについて説明する。装着位置、装着方向などが異なっていても、前述の実施形態と同様に使用でき、同様の作用が発現する。
図９（Ａ）は、肢体トレーニング器具１を上腿ＢＬ１における膝ＢＬ３の上方に装着した状態を示す図である。図９（Ｂ）は、肢体トレーニング器具１を下腿ＢＬ２における膝ＢＬ３の下方に装着した状態を示す図である。図９（Ｃ）は、肢体トレーニング器具１を下腿ＢＬ２における足首ＢＬ４の上方に装着した状態を示す図である。
図１０（Ａ）は、肢体トレーニング器具１を前腕ＢＡ２における肘ＢＡ３の下方に装着した状態を示す図である。図１０（Ｂ）は、図１０（Ａ）の状態から腕ＢＡを直線状に伸ばした状態を示す図である。

図９（Ａ）に示すように、肢体トレーニング器具１は、上腿ＢＬ１における膝ＢＬ３の上方に装着されることができる。装着方向は、図７及び図８と同じである。つまり、装着状態において、第１錘体３１は、使用者の前方且つ上方に配置しており、第２錘体３２は、使用者の後方且つ下方に配置している。なお、この場合の前後上下方向は、脚ＢＬを直立させた状態を基準とする。
図９（Ｂ）に示すように、肢体トレーニング器具１は、下腿ＢＬ２における膝ＢＬ３の下方に装着されることができる。装着方向は、図９（Ａ）と同じである。
図９（Ｃ）に示すように、肢体トレーニング器具１は、下腿ＢＬ２における足首ＢＬ４の上方に装着されることができる。装着方向は、図９（Ａ）と同じである。

負荷を掛けたい回動方向が逆の場合には、装着方向も逆とする。例えば、剣道において、肘ＢＡ３を回動中心として、竹刀（図示せず）を上方から前方且つ下方に振り下ろす（回動させる）練習を行う場合がある。その場合、肘ＢＡ３を回動中心として前腕ＢＡ２を前方且つ下方に回動させる。そこで、図７及び図８に示す装着方向とは逆向きに、肢体トレーニング器具１を前腕ＢＡ２における肘ＢＡ３の下方に装着する。つまり、腕ＢＡを垂れ下げた状態において、第１錘体３１は、使用者の前方且つ下方に配置しており、第２錘体３２は、使用者の後方且つ上方に配置している。

その状態で、図１０に示すように、使用者は前腕ＢＡ２を振る。つまり、肢体トレーニング器具１は、腕ＢＡの肘ＢＡ３を回動中心として、往復回動する。前腕ＢＡ２を前方且つ下方に向けて振り、回動させる場合には、前腕ＢＡ２の回動方向と同じ方向の回転モーメント（図示せず）が肢体トレーニング器具１（第１錘体３１、第２錘体３２）に発生する。そのため、前方且つ下方に向けての腕の振り（回動）が促進される。
反対に、前腕ＢＡ２を後方且つ上方に向けて振り、回動させる場合には、腕ＢＡの回動方向と同じ方向の回転モーメント（図示せず）が肢体トレーニング器具１（第１錘体３１、第２錘体３２）に発生する。そのため、後方且つ上方に向けての腕の振り（回動）が促進される。

図１１（Ａ）は、肢体トレーニング器具１を下腿ＢＬ２における膝ＢＬ３の下方に装着した状態を示す図である（図９（Ｂ）とは装着方向が異なる）。図１１（Ｂ）は、肢体トレーニング器具１を下腿ＢＬ２における足首ＢＬ４の上方に装着した状態を示す図である（図９（Ｃ）とは装着方向が異なる）。
図１１（Ａ）に示すように、肢体トレーニング器具１は、下腿ＢＬ２における膝ＢＬ３の下方に装着されることができる。装着方向は、図９（Ｂ）とは逆である。このような装着方向の場合、脚ＢＬの膝ＢＬ３を回動中心として下腿ＢＬ２を後方且つ上方に向けて振り上げる（回動させる）運動を行うときに、効果的である。
図１１（Ｂ）に示すように、肢体トレーニング器具１は、下腿ＢＬ２における足首ＢＬ４の上方に装着されることができる。装着方向は、図９（Ｃ）とは逆である。このような装着方向の場合、脚ＢＬの膝ＢＬ３を回動中心として下腿ＢＬ２を後方且つ上方に向けて振り上げる（回動させる）運動を行うときに、効果的である。

肢体トレーニング器具１は、使用者の左右方向（横方向）ＤＢ３への回動運動にも適用することができる。図１２は、腕ＢＡを左右方向ＤＢ３に振るために、肢体トレーニング器具１を上腕ＢＡ１における肘ＢＡ３の上方に装着した状態を示す図である。例えば、図１２に示すように、肢体トレーニング器具１を上腕ＢＡ１における肘ＢＡ３の上方に装着する。装着状態において、第１錘体３１は、使用者の横方向ＤＢ３の外方且つ上方に配置しており、第２錘体３２は、使用者の横方向ＤＢ３の内方且つ下方に配置している。その状態で使用者は、腕ＢＡを、使用者の横方向ＤＢ３の外方且つ上方に向けて回動させたり、使用者の横方向ＤＢ３の内方且つ下方に向けて回動させたりする（往復回動させる）。

以上、本発明の好適な一実施形態について説明したが、本発明は、上述した実施形態に限定されることなく、種々の形態で実施することができる。次に、本発明の肢体トレーニング器具の各種変形例について説明する。変形例については、特に説明しない点については前述の実施形態の説明が適宜適用又は援用される。
図１３は、図２に対応する図であり、（Ａ）は第１−１変形例１Ａを示す斜視図である。（Ｂ）は第１−２変形例１Ｂを示す斜視図である。図１４は、図６に対応する図であり、（Ａ）は第１−３変形例１Ｃを示す図であり、（Ｂ）は第１−４変形例１Ｄを示す図である。

（第１−１変形例）
図１３（Ａ）に示すように、第１−１変形例１Ａは、前述の第１実施形態と比べて、環方向ＤＴ４に２体から構成されている。詳述すると、第１−１変形例１Ａにおいては、装着本体部２の帯状本体は、２つのほぼ半円環状の半割帯状本体２３１，２３２から構成されている。一方の半割帯状本体２３１の長手方向両端部近傍には、それぞれオスの面ファスナー４３１及びメスの面ファスナー４４１が設けられている。他方の半割帯状本体２３２の長手方向両端部近傍には、それぞれオスの面ファスナー４３２及びメスの面ファスナー４４２が設けられている。一方の半割帯状本体２３１には第１袋部２１が設けられ、第１袋部２１には第１錘体３１が収容されている。他方の半割帯状本体２３２には第２袋部２２が設けられ、第２袋部２２には第２錘体３２が収容されている。

第１−１変形例１Ａにおいて、一方の半割帯状本体２３１のオスの面ファスナー４３１と他方の半割帯状本体２３２のメスの面ファスナー４４２とを係合させると共に、他方の半割帯状本体２３２のオスの面ファスナー４３２と一方の半割帯状本体２３１のメスの面ファスナー４４１とを係合させる。こうすることにより、一方の半割帯状本体２３１と他方の半割帯状本体２３２とは環状に連結され、第１−１変形例１Ａは、機能的に第１実施形態と同様となる。なお、連結して環状を形成できれば、環方向ＤＴ４の分割数や、部材の中心角の大きさは制限されない。

（第１−２変形例）
図１３（Ｂ）に示すように、第１−２変形例１Ｂにおいては、装着本体部２の帯状本体は、幅が細い半幅帯状本体２３３，２３４と、複数本の紐状連結部材２３５とを備える。半幅帯状本体２３３と半幅帯状本体２３４とは、幅方向ＤＴ１に離間している。紐状連結部材２３５は、半幅帯状本体２３３における半幅帯状本体２３４側の端縁領域と、半幅帯状本体２３４における半幅帯状本体２３３側の端縁領域とを連結させる。紐状連結部材２３５の剛性は低い。紐状連結部材２３５の本数は、例えば６〜１２本である。

一方の半幅帯状本体２３３の長手方向両端部近傍には、それぞれオスの面ファスナー４１１及びメスの面ファスナー４２１が設けられている。他方の半幅帯状本体２３４の長手方向両端部近傍には、それぞれオスの面ファスナー４１２及びメスの面ファスナー４２２が設けられている。一方の半幅帯状本体２３３には第１袋部２１が設けられ、第１袋部２１には第１錘体３１が収容されている。他方の半幅帯状本体２３４には第２袋部２２が設けられ、第２袋部２２には第２錘体３２が収容されている。

第１−２変形例１Ｂにおいて、一方の半幅帯状本体２３３のオスの面ファスナー４１１とメスの面ファスナー４２１とを係合させると共に、他方の半幅帯状本体２３４のオスの面ファスナー４１２とメスの面ファスナー４２２とを係合させる。紐状連結部材２３５により半幅帯状本体２３３と半幅帯状本体２３４とが連結されているため、第１錘体３１と第２錘体３２との環方向ＤＴ４の位置関係は、ほぼ維持される。紐状連結部材２３５は、半幅帯状本体２３３と半幅帯状本体２３４との分離も防止する。
なお、連結して環状を形成できれば、幅方向ＤＴ１の分割数や、部材の幅の大きさは制限されない。
第１−２変形例１Ｂにおいて、紐状連結部材２３５が存在している領域は、後述の第２実施形態の１０１における中間領域１０２５と同様の機能を発揮する。

（第１−３変形例）
図６に示す第１実施形態においては、第１錘体３１は１つの象限（第２象限Ｑ２）のみに含まれ、第２錘体３２は他の１つの象限（第４象限Ｑ４）のみに含まれるが、これに制限されない。
図１４（Ａ）に示すように、第１錘体３１の一部が第１象限Ｑ１に含まれており、第２錘体３２の一部が第３象限Ｑ３に含まれていてもよい。換言すると、第１錘体３１が第２象限Ｑ２と第１象限Ｑ１とに跨っており、第２錘体３２が第４象限Ｑ４と第３象限Ｑ３とに跨っていてもよい。

（第１−４変形例）
また、図１４（Ｂ）に示すように、第１錘体３１の一部が第３象限Ｑ３に含まれており、第２錘体３２の一部が第１象限Ｑ１に含まれていてもよい。換言すると、第１錘体３１が第２象限Ｑ２と第３象限Ｑ３とに跨っており、第２錘体３２が第４象限Ｑ４と第１象限Ｑ１とに跨っていてもよい。

次に、本発明の他の実施形態について説明する。他の実施形態について特に説明しない点については、第１実施形態についての説明が適宜援用される。他の実施形態においても、第１実施形態と同様の効果を奏する。
図１５は、本発明の第２実施形態の肢体トレーニング器具１０１を展開状態で示す正面図である。図１６は、図１５に示す肢体トレーニング器具１０１を分離した状態で示す正面図である。図１７は、図１５に対応する図であり、第２−１変形例１０１Ａを示す図である。

図１８（Ａ）は、第２実施形態の肢体トレーニング器具１０１を、肘ＢＡ３を跨いで腕ＢＡに装着した状態を示す図である。図１８（Ｂ）は、第２−１変形例１０１Ａを、手首ＢＡ４の周辺に装着した状態を示す図である。図１９（Ａ）〜（Ｃ）は、第２−１変形例１０１Ａを、前腕ＢＡ２における手首ＢＡ４の上方に装着した状態を示す図である。図２０（Ａ）は、第２実施形態の肢体トレーニング器具１０１を、足首ＢＬ４を跨いで脚ＢＬに装着した状態を示す図である。図２０（Ｂ）は、第２実施形態の肢体トレーニング器具１０１を足ＢＬ５に装着した状態を示す図である。

第２実施形態の肢体トレーニング器具１０１においては、装着本体部２は、中心軸ＪＢ１に沿う軸方向ＤＢ１において、第１錘体３１が配置される第１錘体配置領域１０２１と、第２錘体３２が配置される第２錘体配置領域１０２２と、第１錘体配置領域１０２１と第２錘体配置領域１０２２との間の中間領域１０２５と、に区分されている。第１錘体配置領域１０２１及び第２錘体配置領域１０２２は、実質的に伸縮性を有しない。「実質的に伸縮性を有しない」とは、機能的に積極的に伸縮性を設けていないという趣旨であり、素材上や構成上から不可避的に発現する伸縮性を排除しない趣旨である。中間領域１０２５は、伸縮性を有する。

第１錘体配置領域１０２１は第１袋部２１を備える。第２錘体配置領域１０２２は第２袋部２２を備える。第１錘体３１は第１袋部２１に収容される。第２錘体３２は第２袋部２２に収容される。

第１錘体配置領域１０２１と第２錘体配置領域１０２２と中間領域１０２５とは、連結又は分離自在に構成される。第１錘体配置領域１０２１、第２錘体配置領域１０２２及び中間領域１０２５は、それぞれ、帯状の第１錘体配置領域形成部材、第２錘体配置領域形成部材及び中間領域形成部材からなる。以下の説明では、「領域」と言う場合、「領域形成部材」を含むものとする。第１錘体配置領域１０２１及び中間領域１０２５は、それぞれ、互いに係合するファスナー１４１，１４２をそれぞれ備える。第２錘体配置領域１０２２及び中間領域１０２５は、それぞれ、互いに係合するファスナー１４３，１４４をそれぞれ備える。

詳述すると、第１錘体配置領域１０２１における中間領域１０２５側の端縁領域１０２１Ａには、第１面ファスナー１４１が設けられている。第２錘体配置領域１０２２における中間領域１０２５側の端縁領域１０２２Ａには、第４面ファスナー１４４が設けられている。中間領域１０２５における第１錘体配置領域１０２１側の端縁領域１０２５Ａ及び第２錘体配置領域１０２２側の端縁領域１０２５Ｂには、それぞれ第２面ファスナー１４２及び第３ファスナー１４３が設けられている。

第１袋部２１及び第２袋部２２は、第１錘体配置領域１０２１及び第２錘体配置領域１０２２の長手方向ＤＴ２に所定間隔をおいて配列している。また、第１袋部２１及び第２袋部２２は、第１錘体配置領域１０２１及び第２錘体配置領域１０２２の幅方向ＤＴ１に（重複せずに）ずれている。詳述すると、装着本体部２を幅方向ＤＴ１に二分したときに、第１袋部２１は、二分された一方の領域に配置され、第２袋部２２は、二分された他の領域に配置される。第１錘体３１と第２錘体３２とは実質的に点対称の位置関係にある。

第１面ファスナー１４１及び第４面ファスナー１４４は、例えば、オスの面ファスナーからなる。第２面ファスナー４２及び第３ファスナー１４３は、例えば、オスの面ファスナーに係合可能なメスの面ファスナーからなる。なお、第２面ファスナー４２及び第３ファスナー１４３は、中間領域１０２５とは別体に設けられずに、中間領域１０２５自体をメスの面ファスナーとして利用することもできる。

図１５及び図１６に示すように、第１面ファスナー１４１と第２面ファスナー１４２とを係合させると共に第３面ファスナー１４３と第４面ファスナー１４４とを係合させることで、装着本体部２を形成することができる。第１錘体３１及び第２錘体３２は、環方向ＤＴ４に湾曲している。第１錘体３１及び第２錘体３２は、展開状態では直平面状であり且つ装着状態では湾曲するものであってもよく、あるいは、展開状態で既に湾曲しているものであってもよい。

装着本体部２（第１錘体配置領域１０２１、第２錘体配置領域１０２２及び中間領域１０２５）は、環方向ＤＴ４に、予め環状に構成されていてもよく、あるいは、面ファスナー等により連結自在に構成されていてもよい。

第１錘体配置領域１０２１、第２錘体配置領域１０２２及び中間領域１０２５が幅方向ＤＴ１及び環方向ＤＴ４に一体化され（連結され）、装着本体部２が形成されている状態においては、軸方向ＤＢ１において、両側（第１錘体配置領域１０２１及び第２錘体配置領域１０２２）は実質的に伸縮性を有しておらず且つ中間領域１０２５は伸縮性を有する構成となる。

次に、第２実施形態の変形例である第２−１変形例１０１Ａについて説明する。
図１７及び図１８（Ｂ）に示すように、第２−１変形例１０１Ａにおいては、中間領域１０２５は、親指ＢＦ１を貫通させるための貫通開口１０２６を有する。貫通開口１０２６は、（周囲が閉じた孔状の）貫通孔である。なお、貫通開口１０２６は、一部が開放したＣ字形状の開口であってもよい。
貫通開口１０２６は、肢体に対する肢体トレーニング器具の第２−１変形例１０１Ａの装着方向に応じて、親指ＢＦ１を貫通させる位置を変更できるように、中間領域１０２５に複数設けられている。本変形例では、等間隔で（環方向ＤＴ４において９０度ごとに）４個の貫通開口１０２６が設けられている。

第２実施形態の肢体トレーニング器具１０１，１０１Ａを肢体Ｂ（例えば、腕ＢＡ、脚ＢＬ）への装着状態について説明する。
図１８（Ａ）に示すように、第２実施形態の肢体トレーニング器具１０１は、腕ＢＡにおける肘ＢＡ３を跨いで装着されることができる。この場合、実質的に伸縮性を有しない第１錘体配置領域１０２１及び第２錘体配置領域１０２２は、上腕ＢＡ１又は前腕ＢＡ２に配置されると共に、伸縮性を有する中間領域１０２５は、肘ＢＡ３に配置される。
図１８（Ｂ）に示すように、第２−１変形例１０１Ａは、親指ＢＦ１を貫通開口１０２６に貫通させた状態で、前腕ＢＡ２における手首ＢＡ４の周辺に装着される。

図１９（Ａ）〜（Ｃ）に示すように、肢体トレーニング器具１０１の装着方向は、環方向ＤＴ４に異ならせることができる。例えば、図１９（Ａ）に示すように、腕ＢＡの付け根ＢＡ５側の第１錘体３１を左右内側方向ＤＢ３２に配置させると共に、腕ＢＡの手首ＢＡ４側の第２錘体３２を左右外側方向ＤＢ３１に配置させることができる。
図１９（Ｂ）に示すように、腕ＢＡの付け根ＢＡ５側の第１錘体３１を左右外側方向ＤＢ３１に配置させると共に、腕ＢＡの手首ＢＡ４側の第２錘体３２を左右内側方向ＤＢ３２に配置させることができる。
図１９（Ｃ）に示すように、腕ＢＡの付け根ＢＡ５側の第１錘体３１を前後方向ＤＢ４の後ろ方向ＤＢ４２に配置させると共に、腕ＢＡの手首ＢＡ４側の第２錘体３２を前方向ＤＢ４１に配置させることができる。

図２０（Ａ）に示すように、第２実施形態の肢体トレーニング器具１０１は、脚ＢＬにおける足首ＢＬ４を跨いで装着されることができる。この場合、実質的に伸縮性を有しない第１錘体配置領域１０２１及び第２錘体配置領域１０２２は、下腿ＢＬ２又は足ＢＬ５に配置されると共に、伸縮性を有する中間領域１０２５は、足首ＢＬ４に配置される。脚ＢＬの上腿ＢＬ１側の第１錘体３１を後方側に配置させると共に、脚ＢＬの足ＢＬ５側の第２錘体３２を前方側に配置させることができる。なお、第１錘体３１及び第２錘体３２の装着方向は異ならせることができる。

図２０（Ｂ）に示すように、第２実施形態の肢体トレーニング器具１０１は、足ＢＬ５に装着されることができる。この場合、足首ＢＬ４側の第１錘体３１を後方側（下側）に配置させると共に、足先側の第２錘体３２を前方側（上側）に配置させることができる。なお、第１錘体３１及び第２錘体３２の装着方向は異ならせることができる。

第２実施形態の肢体トレーニング器具１０１によれば、第１実施形態の効果に加えて、例えば、次のような効果が奏される。
装着本体部１０２は、軸方向ＤＢ１において、第１錘体３１が配置される第１錘体配置領域１０２１と、第２錘体３２が配置される第２錘体配置領域１０２２と、第１錘体配置領域１０２１と第２錘体配置領域１０２２との間の中間領域１０２５と、に区分されており、中間領域１０２５は、伸縮性を有する。
腕ＢＡにおける肘ＢＡ３や手首ＢＡ４又は脚ＢＬにおける膝ＢＬ３や足首ＢＬ４等は、関節であるため、伸縮しやすい。これに対して、伸縮性を有する中間領域１０２５を関節に配置して肢体トレーニング器具１０１を装着すれば、関節の伸縮に応じて、肢体トレーニング器具１０１も伸縮する。そのため、肢体トレーニング器具１０１は、関節を含む肢体に対するフィット性が高い。

また、図１８（Ｂ）に示すように、第２−１変形例１０１Ａにおける中間領域１０２５は、親指ＢＦ１を貫通させるための貫通開口１０２６を有する。そのため、第２−１変形例１０１Ａは、親指ＢＦ１を貫通開口１０２６に貫通させることで、前腕ＢＡ２における手首ＢＡ４の周辺に容易に装着されることができる。

第１錘体配置領域１０２１と第２錘体配置領域１０２２と中間領域１０２５とは、連結又は分離自在に構成される。そのため、例えば、伸縮性を有する素材から中間領域１０２５を形成し、実質的に伸縮性を有しない素材から第１錘体配置領域１０２１及び第２錘体配置領域１０２２を形成することが容易である。

第１錘体配置領域１０２１及び中間領域１０２５は、互いに係合するファスナー１４１，１４２をそれぞれ備え、第２錘体配置領域１０２２及び中間領域１０２５は、互いに係合するファスナー１４３，１４４をそれぞれ備える。そのため、「第１錘体配置領域１０２１と第２錘体配置領域１０２２と中間領域１０２５とは連結又は分離自在な構成」を容易に実現できる。

次に、本発明の第３実施形態について説明する。図２１は、本発明の第３実施形態の肢体トレーニング器具２０１を展開状態で示す正面図である。第１実施形態及び第２実施形態においては、第１錘体３１と第２錘体３２とは別体で（分離して）構成されている。これに対して、図２１に示すように、第３実施形態においては、第１錘体３１と第２錘体３２とは一体的に構成されている。

第３実施形態の肢体トレーニング器具２０１においては、第１錘体３１と第２錘体３２とは、第３錘体３３を介して連結されて一体化されている。図２１には、第１錘体３１と第３錘体３３との境界、及び第２錘体３２と第３錘体３３との境界を２点鎖線で示している。第３錘体３３は、環方向ＤＴ４のほぼ全域（面ファスナー４１，４２周辺以外の全域）に亘って延びる帯状となっている。

第３実施形態の肢体トレーニング器具２０１において、第１錘体３１と第２錘体３２とは一体的に構成されている。詳細には、第３実施形態の肢体トレーニング器具２０１は、環方向ＤＴ４のほぼ全域に亘って延びる帯状であって第１錘体３１及び第２錘体３２と一体的に構成される第３錘体３３を備えている。そのため、第３実施形態によれば、環方向ＤＴ４に沿って剛性（コシ）を持たせることができる。
なお、第１錘体３１と第２錘体３２とを一体的に構成する態様は、図２１に示す態様に制限されない。

「実質的に点対称の位置関係」は、幾何学的に厳格な点対称の位置関係の場合に制限されず、本発明の効果を奏する範囲で、厳格な点対称の位置関係でなくてもよい。

本発明の肢体トレーニング器具が装着される肢体の位置は、制限されない。第１錘体３１及び第２錘体３２が装着本体部２に取り付けられる態様は、第１袋部２１及び第２袋部２２に収容される態様に制限されない。例えば、第１錘体３１及び第２錘体３２が装着本体部２に固定される態様でもよい。
第１錘体配置領域１０２１と第２錘体配置領域１０２２と中間領域１０２５とは一体的に構成されていてもよい。

装着本体部は、環状を形成可能なものに制限されない。例えば、コシ（剛性）を有するＣ形状（開放部を有する）の装着本体部を採用し、当該装着本体部を肢体に装着させてもよい。
ファスナーは、面ファスナー以外のファスナーであってもよい。

１，１０１，２０１ 肢体トレーニング器具
２，１０２ 装着本体部
２１ 第１袋部
２２ 第２袋部
２３ 帯状本体
３１ 第１錘体
３２ 第２錘体
３３ 第３錘体
４１，４２，１４１，１４２，１４３，１４４，４１１，４１２，４２１，４２２，４３１，４３２，４４１，４４２ 面ファスナー（ファスナー）
１０２１ 第１錘体配置領域
１０２２ 第２錘体配置領域
１０２５ 中間領域
１０２６ 貫通開口
Ｂ 肢体
ＢＡ 腕
ＢＡ１ 上腕
ＢＡ２ 前腕
ＢＡ３ 肘
ＢＡ４ 手首
ＢＡ５ 付け根
ＢＡ６ 手
ＢＦ１ 親指
ＢＬ 脚
ＢＬ１ 上腿
ＢＬ２ 下腿
ＢＬ３ 膝
ＢＬ４ 足首
ＢＬ５ 足
ＤＢ１ 軸方向
ＤＢ２ 直交方向
ＤＢ３ 左右方向
ＤＢ３１ 左右外側方向
ＤＢ３２ 左右内側方向
ＤＢ４ 前後方向
ＤＢ４１ 前方向
ＤＢ４２ 後ろ方向
ＤＴ１ 幅方向
ＤＴ２ 長手方向
ＤＴ４ 環方向
ＤＴ５ 径方向
ＪＢ１ 中心軸
Ｑ１ 第１象限
Ｑ２ 第２象限
Ｑ３ 第３象限
Ｑ４ 第４象限

Claims (10)

1. 肢体に装着可能な装着本体部と、前記装着本体部に取り付けられる第１錘体及び第２錘体と、を備え、肢体に装着した装着状態で前記第１錘体及び前記第２錘体の重量により肢体に負荷を与える肢体トレーニング器具であって、
   前記装着状態において肢体の長手方向の中心軸に直交する直交方向に視た場合に、前記第１錘体と前記第２錘体とは実質的に点対称の位置関係にあり、
   前記第１錘体及び前記第２錘体の他に錘体を備えていない、
   肢体トレーニング器具。
2. 前記装着本体部は、前記中心軸に沿う軸方向において、前記第１錘体が配置される第１錘体配置領域と、前記第２錘体が配置される第２錘体配置領域と、前記第１錘体配置領域と前記第２錘体配置領域との間の中間領域と、に区分されており、
   前記中間領域は、伸縮性を有する、
   請求項１に記載の肢体トレーニング器具。
3. 前記中間領域は、親指を貫通させるための貫通開口を有する、
   請求項２に記載の肢体トレーニング器具。
4. 前記第１錘体配置領域と前記第２錘体配置領域と前記中間領域とは、連結又は分離自在に構成される、
   請求項２又は３に記載の肢体トレーニング器具。
5. 前記第１錘体配置領域は第１袋部を備え、前記第２錘体配置領域は第２袋部を備え、
   前記第１錘体は前記第１袋部に収容され、前記第２錘体は前記第２袋部に収容される、
   請求項２〜４のいずれかに記載の肢体トレーニング器具。
6. 前記第１錘体配置領域及び前記中間領域は、互いに係合するファスナーをそれぞれ備え、
   前記第２錘体配置領域及び前記中間領域は、互いに係合するファスナーをそれぞれ備える、
   請求項４又は５に記載の肢体トレーニング器具。
7. 前記装着本体部は、帯状の帯状本体と、前記帯状本体の一方の側面側に配置される第１袋部及び第２袋部と、を備え、
   前記第１錘体は前記第１袋部に収容され、前記第２錘体は前記第２袋部に収容される、
   請求項１〜６のいずれかに記載の肢体トレーニング器具。
8. 前記装着本体部は、前記帯状本体の長手方向両端部の近傍それぞれに、互いに係合するファスナーをそれぞれ備える、
   請求項７に記載の肢体トレーニング器具。
9. 前記装着状態において前記直交方向に視て、前記肢体トレーニング器具を４つの象限に区画した場合に、前記第１錘体は４つの象限のうちの１つの象限のみに含まれ、前記第２錘体は４つの象限のうちの他の１つの象限のみに含まれる、
   請求項１〜８のいずれかに記載の肢体トレーニング器具。
10. 前記第１錘体と前記第２錘体とは一体的に構成されている、
    請求項１に記載の肢体トレーニング器具。

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