JP6519317B2 - 電波吸収体 - Google Patents
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Description
本発明は、電波吸収体に関する。
電波暗室とは、電子機器から放射される電磁ノイズ評価、外来電磁ノイズに対する電子機器のイミュニティ評価や、アンテナ特性の評価等を行う測定施設である。電波暗室の壁面や天井面には電波吸収体が用いられており、電波吸収体に要求される吸収周波数帯域は数十ＭＨｚ〜数ＧＨｚである。電波吸収体としては、一般的に、数十〜数百ＭＨｚの吸収を担うフェライトタイルと、ＧＨｚ帯域の吸収を担うカーボンやグラファイト等を含有する発泡ウレタン、発泡ポリスチレンからなるピラミッド型やくさび型吸収体等の立体型吸収体とが組み合わせて使用されている。
尚、近年は、情報伝達量の高密度化に伴い電子機器は高周波化の一途を辿っており、それを評価する電波暗室の要求性能も数ＧＨｚから数十ＧＨｚと高周波に伸びており、高周波帯域の吸収を担う電波吸収体の役割はますます重要になってきている。
また、近年では電波吸収特性と騒音低減性能とを同時に兼ね備えた、錐体や錐体台形を規則的に配列した電波音波吸収体が提案されている（特許文献１）。
また、軽量かつ不燃性の電波吸収体を生産性よく製造するために、珪酸カルシウム板からなる四角錐台と小四角錐を結合した電波吸収体が提案されている（特許文献２）。
さらに、優れた電波吸収性能を有し、輸送性、現場施工性などのハンドリング性に優れた、シート材からなる電波吸収体が提案されている（特許文献３）。
また、軽量、低コストで、短い長さで低周波から良好な電波吸収特性が得られる、中空の錐状体の先端に開口を設けた、導電材料を含む電波吸収体が提案されている（特許文献４）。
上記の特許文献１に開示された電波音波吸収体は、錐体や錐体台形の形状を採用しているものの、その底部と斜面との角度や高さが不適切であり、電波暗室として要求されている、特に１ＧＨｚ〜３ＧＨｚの高周波帯域における吸収性能に劣るとの課題がある。
また、上記の特許文献２に開示された電波吸収体は、四角錐台の上部に小四角錐を結合した四角錐の形状を採用しているものの、その底部と斜面との角度や高さが不適切であり、電波暗室として要求されている、特に１ＧＨｚ〜３ＧＨｚの高周波帯域における吸収性能に劣る。また、電波吸収体の高さが９５６ｍｍと高く、電波暗室の壁面や天井面に貼り付け、施工した後に、電波暗室として利用できる有効利用容積が小さくなるとの課題がある。
上記の特許文献３に開示された電波音波吸収体は、四角錐台形に似た形状を採用しているものの、その底部と斜面との角度や高さが不適切であり、電波暗室として要求されている、特に１ＧＨｚ〜３ＧＨｚの高周波帯域における吸収性能に劣るとの課題がある。
上記の特許文献４に開示された電波音波吸収体は、四角錐台形を採用しているものの、実施例に採用している四角錐台形は、底部と斜面との角度が大きいため、電波暗室として要求されている、特に１ＧＨｚ〜３ＧＨｚの高周波帯域における吸収性能に劣るとの課題がある。また、電波吸収体の長さが長いいため、電波暗室の壁面や天井面に貼り付け、施工した後に、電波暗室として利用できる有効利用容積が小さくなるとの課題がある。
そこで、本発明は、高度な電波吸収性能、特に１ＧＨｚ〜３ＧＨｚの高周波帯域の電波に対し優れた電波吸収性能を有する電波吸収体を提供することを課題とする。
上記課題を解決するため、本発明は以下の構成を有する。すなわち、
（１）４つの台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤを有する第一の電波吸収体部材であって、これら台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤがこの順に隣り合い四角錐台形の斜面を構成するように配置された第一の電波吸収体部材と、２つの四角形面ＥおよびＦを有する第二の電波吸収体部材であって、これら四角形面ＥおよびＦとで１辺を共有する２つの斜面を構成するように配置された第二の電波吸収体部材と、を有する電波吸収体であって、前記四角形面Ｅの前記四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺が、前記台形面Ａの上底と共有しており、前記四角形面Ｆの前記四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺が、前記台形面Ｃの上底と共有しており、前記台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの各下底を通る平面と、前記台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６４°以上６８°以下であり、高さが４０ｃｍ以上１１０ｃｍ以下である、電波吸収体、
（２）前記台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤがいずれも同じ形状の等脚台形である、（１）の電波吸収体、
（３）前記台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤ並びに前記四角形面ＥおよびＦが、３ＧＨｚにおける複素比誘電率の実部εｒ’が７以上１８以下であり、虚部εｒ”が４以上１５以下である電波吸収体用シート材から構成された、（１）または（２）の電波吸収体、
（４）前記第二の電波吸収体部材が、前記四角形面ＥおよびＦのそれぞれと１辺を共有する三角形面Ｇ、並びに前記四角形面ＥおよびＦのそれぞれと１辺を共有する三角形面Ｈを有する寄棟形状またはくさび形状であり、前記三角形面Ｇの前記四角形面ＥおよびＦと共有していない辺が、前記台形面Ｂの上底と共有しており、前記三角形面Ｈの前記四角形面ＥおよびＦと共有していない辺が、前記台形面Ｄの上底と共有している、（１）〜（３）のいずれかの電波吸収体、
（５）前記三角形面ＧおよびＨが、３ＧＨｚにおける複素比誘電率の実部εｒ’が７以上１８以下であり、虚部εｒ”が４以上１５以下である電波吸収体用シート材から構成された、（４）の電波吸収体である。
（１）４つの台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤを有する第一の電波吸収体部材であって、これら台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤがこの順に隣り合い四角錐台形の斜面を構成するように配置された第一の電波吸収体部材と、２つの四角形面ＥおよびＦを有する第二の電波吸収体部材であって、これら四角形面ＥおよびＦとで１辺を共有する２つの斜面を構成するように配置された第二の電波吸収体部材と、を有する電波吸収体であって、前記四角形面Ｅの前記四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺が、前記台形面Ａの上底と共有しており、前記四角形面Ｆの前記四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺が、前記台形面Ｃの上底と共有しており、前記台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの各下底を通る平面と、前記台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６４°以上６８°以下であり、高さが４０ｃｍ以上１１０ｃｍ以下である、電波吸収体、
（２）前記台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤがいずれも同じ形状の等脚台形である、（１）の電波吸収体、
（３）前記台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤ並びに前記四角形面ＥおよびＦが、３ＧＨｚにおける複素比誘電率の実部εｒ’が７以上１８以下であり、虚部εｒ”が４以上１５以下である電波吸収体用シート材から構成された、（１）または（２）の電波吸収体、
（４）前記第二の電波吸収体部材が、前記四角形面ＥおよびＦのそれぞれと１辺を共有する三角形面Ｇ、並びに前記四角形面ＥおよびＦのそれぞれと１辺を共有する三角形面Ｈを有する寄棟形状またはくさび形状であり、前記三角形面Ｇの前記四角形面ＥおよびＦと共有していない辺が、前記台形面Ｂの上底と共有しており、前記三角形面Ｈの前記四角形面ＥおよびＦと共有していない辺が、前記台形面Ｄの上底と共有している、（１）〜（３）のいずれかの電波吸収体、
（５）前記三角形面ＧおよびＨが、３ＧＨｚにおける複素比誘電率の実部εｒ’が７以上１８以下であり、虚部εｒ”が４以上１５以下である電波吸収体用シート材から構成された、（４）の電波吸収体である。
本発明によれば、高度な電波吸収性能、特に１ＧＨｚ〜３ＧＨｚの高周波帯域の電波に対し優れた電波吸収性能を有する電波吸収体を得ることができる。
以下、本発明の実施の形態を詳細に説明する。本発明の電波吸収体は、第一の電波吸収体部材および第二の電波吸収体部材を備えるものである。
また、第一の電波吸収体部材は、４つの台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤを有する第一の電波吸収体部材であって、これら台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤがこの順に隣り合い四角錐台形の斜面を構成するように配置されたものである。第一の電波吸収体部材を、四角錐台形とすることにより、角錐形状に比べ、吸収体の高さを低く抑えつつ、かつ、高度な吸収性能、特に１ＧＨｚ〜３ＧＨｚの高周波帯域の電波に対し優れた吸収性能を有する電波吸収体を得ることができる。なお、本発明においては、各台形面の平行な２辺のうちの短い方を「上底」、長い方を「下底」とする。また、詳細は後述するが、本発明では、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの各下底を通る平面と、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６４°以上６８°以下であることが重要である。また、後述するように、第一の電波吸収体が電波吸収体用シート材を折り曲げ加工することで作製されるもので中空の構造である場合には、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの各下底を通る平面（以下、底部とすることがある。）には電波吸収体用シート材から構成される底面が配されていてもよいし、上記の底面が配されていなくてもよい。
また、第二の電波吸収体部材は、２つの四角形面ＥおよびＦを有するものであって、これら四角形面ＥおよびＦとで１辺を共有する２つの斜面を構成するように配置されたものである。ここで、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺は、台形面Ａの上底と共有しており、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺は、台形面Ｃの上底と共有している。本発明の電波吸収体は、このような第二の電波吸収体部材を有することで、第一の電波吸収体部材のみの状態、すなわち四角錐台形状の電波吸収体に比べ、四角錐台形状の上面での電波の反射を抑制でき、電波吸収体の吸収性能を向上できるものとなる。
ここで、図１は、本発明の電波吸収体の一例を示す斜視概念図である。その電波吸収体は、第一の電波吸収体部材２３および第二の電波吸収体部材２４を備えており、第一の電波吸収体部材２３は台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤを有している（図１では、台形面Ａ２と台形面Ｄ２０のみが図示されている）。また、底部１は、上述のとおり台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの各下底を通る平面である。第二の電波吸収体部材２４は四角形面Ｅ４およびＦ２１を有しており、これら四角形面Ｅ４およびＦ２１とで１辺を共有する２つの斜面を構成するように配置されたものである。また、四角形面Ｅ４の四角形面Ｆ２１と共有する辺に対向する辺は、台形面Ａ２の上底と共有しており、四角形面Ｆ２１の四角形面Ｅ４と共有する辺に対向する辺は、台形面Ｃの上底と共有している。
図２は、図１の電波吸収体の側面概念図であり、図１に示す電波吸収体を、台形面Ｄが正面となる方向から見たときの側面概念図であり、図３は、図２の電波吸収体を、その底部の中心点を通り底部に垂直な軸を中心に９０度回転させたものの側面概念図、すなわち、図１に示す電波吸収体を、台形面Ａが正面となる方向から見たときの側面概念図である。なお、図１〜３に示される本発明の電波吸収体の一例では、図３に示されるとおり、四角形面ＥおよびＦとで共有される１辺と第１の電波吸収体部材の底部とが平行となっている。
また、本発明の電波吸収体では、詳細は後述するが、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの各下底を通る平面（底部）と、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６４°以上６８°以下であることが重要である。ここで、例えば、底部と台形面Ａとの成す角度（鋭角）２６は、図１〜３などに図示されている。また、底部と、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）は、全て同じ角度であってもよいし、本発明の効果を阻害しない範囲において、それぞれ異なるものであってもよい。
図４は、図１の電波吸収体に用いられている第二の電波吸収体部材の斜視概念図を示す。本発明の電波吸収体が備える第二の電波吸収体２４は、四角形面Ｅ４およびＦ２１を有しており、これら四角形面Ｅ４およびＦ２１とで１辺を共有する２つの斜面を構成するように配置されたものである。また、四角形面Ｅ４の四角形面Ｆ２１と共有する辺に対向する辺は、台形面Ａ２の上底と共有しており、四角形面Ｆ２１の四角形面Ｅ４と共有する辺に対向する辺は、台形面Ｃの上底と共有している。
また、図５は、図１の電波吸収体に用いられている第一の電波吸収体部材の斜視概念図を示す。図５で示した電波吸収体の形態では、その第一の電波吸収体部材２３は、４つの台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤを有し、底部と向かい合う上面を有しないが、本発明の電波吸収体の別の形態では、４つの台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤに加えて、底部と向かい合う上面を有していてもよい。
また、図６は、図１の電波吸収体に用いられている第一の電波吸収体部材を上方から見た概念図を示す。この第一の電波吸収体部材は、台形面Ａ２、台形面Ｂ１８、台形面Ｃ１９および台形面Ｄ２０を有する。
また、図１で示した電波吸収体の一例では、その第二の電波吸収体部材２４は、２つの四角形面ＥおよびＦを有するが、本発明の電波吸収体の別の形態では、それらの２つの四角形面ＥおよびＦに加えて、さらに、四角形面ＥおよびＦのそれぞれと１辺を共有する三角形面Ｇ、並びに四角形面ＥおよびＦのそれぞれと１辺を共有する三角形面Ｈを有していてもよい。また、その場合、三角形面Ｇの四角形面ＥおよびＦと共有していない辺（以下、三角形面Ｇの底辺とすることがある）は、台形面Ｂの上底と共有していてもよく、三角形面Ｈの四角形面ＥおよびＦと共有していない辺（以下、三角形面Ｈの底辺とすることがある）は、台形面Ｄの上底と共有していてもよい。なお、第二の電波吸収体部材が、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨを有する場合には、本発明の電波吸収体は、底部以外に開口部を有しない構成となり得る。なお、図７は、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨを有する第二の電波吸収体部材の斜視概念図を示す。この形態の第二の電波吸収体部材２４は、四角形面Ｅ４、四角形面Ｆ２１、三角形面Ｇ（図７には図示せず）および三角形面Ｈ２２を有する。
次に、図８は、図７の第二の電波吸収体部材を上方からみた概念図を示す。第二の電波吸収体部材２４は、四角形面Ｅ４、四角形面Ｆ２１、三角形面Ｇ１７および三角形面Ｈ２２を有する。
また、第二の電波吸収体部材は、その強度を向上させる観点から、四角形面ＥおよびＦに加えて、三角形面ＧおよびＨを有することが好ましい。その形態である場合、電波吸収体の強度をより向上させることができるとの観点から、台形面Ｂの上底と三角形面Ｇの底辺とが接しており、台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とが接していることが好ましい。さらに、第二の電波吸収体部材が、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨを有する場合においては、その組み立て性が良好なものとなるとのの観点から、その第二の電波吸収体部材の形状は寄棟形状またはくさび形状であることが好ましい。
なお、寄棟形状とは、建物の屋根の形状であって、２つの台形の斜面（四角形面ＥおよびＦがこれに相当する）と２つの三角形の斜面（三角形面ＧおよびＨがこれに相当する）から構成される形状を言う。
また、本発明の電波吸収体の一例は、後述するとおり電波吸収体用シート材６を折り曲げ加工することで作製されるもので中空の構造となっている。
また、本発明の電波吸収体の高さは、後述するとおり特定の範囲内となっている。ここで、本発明の電波吸収体の高さは、第一の電波吸収体部材の底部に対して垂直な垂線が、第一の電波吸収体部材の底部と第二の電波吸収体部材の四角形面ＥまたはＦとの間で最大となる距離をいう。具体的には、図２および３に示す電波吸収体（上述のとおり図２および３は同じ形態の電波吸収体を示す）では、高さ２７が電波吸収体の高さとなる。ここで、図９は、本発明の電波吸収体の別の一例の側面概念図を示す。図９に示す電波吸収体は、図１に示す電波吸収体とは別の形態の電波吸収体であり、四角形面ＥおよびＦとで共有される１辺は、第１の電波吸収体部材の底部に対して平行になっておらず傾いている。このような形態の場合であっても、電波吸収体の高さは、第一の電波吸収体部材の底部に対して垂直な垂線が、第一の電波吸収体部材の底部と第二の電波吸収体部材の四角形面ＧまたはＨとの間で最大となる距離であり、図９に示す電波吸収体では、高さ２８が電波吸収体の高さとなる。
また、安定した電波吸収性能が得られるとの観点から、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤは、いずれも同じ形状の等脚台形であることが好ましい。
また、第一の電波吸収体部材の形状は、四角錐台形であるが、安定した電波吸収性能が得られるとの観点から、正四角錐台形であることが好ましい。
第一の電波吸収体部材は、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６４°以上６８°以下の範囲内である。第一の電波吸収体部材の底部と第一の電波吸収体部材の台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）をいずれも上記の範囲内とすることにより、電波吸収体の上方から入射した電波の多くを電波吸収体に進入させ、その底部まで到達させることができるので、本発明の電波吸収体の電波吸収効率は優れたものとなる。底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）のいずれかが、６４°を下回る場合、本発明の電波吸収体を少なくとも２つ（第１の電波吸収体および第２の電波吸収体）用い、隣接させて配置した際に、電波吸収体の上方から入射した入射電波が、第１の電波吸収体の台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤで反射され、次いで隣り合う第２の電波吸収体の台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤで反射され、入射電波の一部が電波吸収体により吸収されず電波吸収体の上方に放射される放射電波となるため、電波吸収体の電波吸収性能が著しく低下する。一方、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）のいずれかが、６８°を超える場合、メカニズムは定かではないものの、電波吸収体の上方から入射した電波と電波吸収体の台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの入射角が大きくなり、結果的に電波吸収体の表面での反射率が大きくなり、電波吸収体の内部に進入する電波の割合が低下するため、電波吸収体の電波吸収性能が著しく低下するものと推測される。上記の観点から、第一の電波吸収体部材の底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）の下限は、いずれも６５°以上が好ましく、その上限は、いずれも６７°以下が好ましく、いずれも６６°以下がより好ましい。
ここで、図１０は、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）との角度が、いずれも６４°以上６８°以下の２つの電波吸収体（第１の電波吸収体および第２の電波吸収体）による電波吸収のメカニズムを示す概念図であり、図１１は、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）が、６４°を下回る２つの電波吸収体（第１の電波吸収体および第２の電波吸収体）による電波吸収のメカニズムを示す概念図である。底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）が、いずれも６４°以上６８°以下の電波吸収体を用いた場合、電波吸収体の上方からの入射電波７の一部は第１の電波吸収体８の台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤにて第１の電波吸収体８に進入する。また、第１の電波吸収体８に進入しなかった入射電波７は反射電波１０となり、その一部が第２の電波吸収体９に進入し第２の電波吸収体９の底部に至る。また、第２の電波吸収体９に進入しなかった反射電波１０は反射電波１１となり、反射電波１１は再び第１の電波吸収体８の台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤに至る。ここで、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）が、６４°を下回る電波吸収体を用いた場合、電波吸収体の上方からの入射電波７の一部は第１の電波吸収体８の台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤにて第１の電波吸収体８に進入する。また、第１の電波吸収体８に進入しなかった入射電波７は反射電波１０となり、第２の電波吸収体９の台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤに至る。ここで、反射電波１０の一部は、第２の電波吸収体９の台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤで反射し、電波吸収体に吸収されることなく、電波吸収体の上方に放射される放射電波１２となる。ここで、入射電波７の入射角Ｍおよび反射電波１０の反射角Ｎは、電波吸収体１の底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）によって変わる。
また、本発明の電波吸収体は、高さは４０ｃｍ以上１１０ｃｍ以下である。電波吸収体の高さを４０ｃｍ以上とすることで、高度な吸収性能、特に１ＧＨｚ〜３ＧＨｚの高周波帯域の電波に対し優れた吸収性能を有する電波吸収体を得ることができる。電波吸収体の高さと、電波吸収性能が高まる周波数域、つまり電波の波長には相関があり、本発明の形状で、特に１ＧＨｚ〜３ＧＨｚの高周波帯域の電波に対し高度な吸収性能を得ようとする場合、電波吸収体の高さを４０ｃｍ以上とする必要がある。上記の観点から、本発明の電波吸収体の高さの下限は５０ｃｍ以上が好ましい。一方、電波吸収体の高さを１１０ｃｍ以下とすることで、高度な吸収性能、特に１ＧＨｚ〜３ＧＨｚの高周波帯域の電波に対し優れた吸収性能を有する電波吸収体を得ることができる。上記の観点から、本発明の電波吸収体の高さの上限は６０ｃｍ以下が好ましい。また、本発明の電波吸収体の高さを６０ｃｍ以下とすることで、電波暗室の壁面や天井面に貼り付け、施工した際に、その電波暗室内の有効利用容積を大きくとることも可能となり、電波暗室の実用においてその利便性が飛躍的に向上する。上記の通り、電波吸収体の高さが４０ｃｍ未満または１１０ｃｍを超える場合には、特に１ＧＨｚ〜３ＧＨｚの高周波帯域の電波に対し高度な電波吸収性能が得られない。
電波吸収体の高さと電波吸収体の電波吸収性能の関係、および、電波吸収体の第一の電波吸収体部材の底部と斜面Ａ〜Ｄとの角度と電波吸収体の電波吸収性能の関係は上記のとおりであるが、本発明者は、本発明の電波吸収体の第一の電波吸収体部材を、その底部とその台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）をいずれも６４°以上６８°以下とし、かつ、電波吸収体の高さを４０ｃｍ以上１１０ｃｍ以下とすることで、特に１ＧＨｚ〜３ＧＨｚの高周波帯域の電波に対する吸収性能が顕著に優れたものとなることを見いだした。
本発明の電波吸収体の第一の電波吸収体部材が正四角錐台形である場合、その底部は正方形であり、そのサイズは、その１辺の長さが５０ｃｍ以上７０ｃｍ以下であることが好ましく、下限については５５ｃｍ以上がより好ましく、上限については６５ｃｍ以下がより好ましい。このようなサイズとすることで、電波暗室の壁面や天井面に貼り付けが容易となり施工性が向上する。１辺の長さを５０ｃｍ以上とすることで、施工に必要となる電波吸収体の個数が少なくなり、電波吸収体の組み立て工程や電波吸収体の取り付け工程に要する時間をより少なくすることができる。一方、１辺の長さを７０ｃｍ以下とすることで、電波吸収体のサイズを小さな物とすることができ、電波暗室の壁面や天井面に電波吸収体を貼り付ける際の、電波吸収体のハンドリング性が向上する。
本発明の電波吸収体は、電波吸収性能を有する電波吸収体用シート材から構成されることが好ましい。すなわち、第一の電波吸収体部材の台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤ並びに第二の電波吸収部材の四角形面ＥおよびＦが電波吸収体用シートから構成されることが好ましい。なお、電波吸収体が電波吸収体用シート材から構成される中空体である場合、その組み立て性を向上させる観点から、第一の電波吸収体部材の底部には、電波吸収体用シート材が実質的に存在しないか、部分的に存在しない形状も採用できる。本発明の電波吸収体を上記のシート材で構成されるものとすることで、電波吸収体の内部を中空とすることができ、カーボンやグラファイト等を含有した内部が中実の発泡ウレタンで構成される電波吸収体などに比べ、軽量で施工性が良く、輸送や保管が容易となる。なお、本発明の電波吸収体は、電波吸収性能を有する電波吸収体用シート材のみから構成されていてもよいし、本発明の効果を阻害しない範囲において電波吸収体用シート材以外の部材を有していてもよい。
また、電波吸収体の内部を中空とすることができ、カーボンやグラファイト等を含有した内部が中実の発泡ウレタンで構成される電波吸収体などに比べ、軽量で施工性が良く、輸送や保管が容易となるとの観点から、第二に電波吸収体部材がさらに三角形面ＧおよびＨを有する場合や、底部に底面が配される場合には、三角形面ＧおよびＨや底面が、電波吸収体用シートから構成されることが好ましい。
電波吸収性能を有する電波吸収体用シート材としては、電波吸収体用シート材に電波吸収性能を付与するための材料を含有する電波吸収体用シート材が挙げられる。上記の電波吸収体用シート材に用いる電波吸収体用シート材に電波吸収性能を付与するための材料としては、導電性材料や磁性材料が挙げられるが、低コスト化や軽量化、基材に均一に分散させやすいといった点から導電性材料を用いることが好ましい。導電性材料の中でも、導電性短繊維を用いることがより好ましい。導電性短繊維はアスペクト比が大きいので、繊維同士が接触しやすく、粉体に比べて少量でも効果的に電波吸収体用シート材に電波吸収性能を付与することができる。また、導電性短繊維の中でも、炭素繊維は、繊維自体が剛直であり基材内に配向させやすいこと、長期間の使用においてほとんど性能の変化がないことから、更に好ましい。
また、上記の電波吸収体用シート材の形態としては、樹脂膜、フィルム、不織布、織物、編物、紙、紙を基材とした段ボール、樹脂板または発泡ボートなどがある。また、上記の電波吸収体用シート材の形態は、折り曲げて中空立体形状の電波吸収体とするため、折り曲げ加工のやり易さの点からフィルムや不織布、織物、編物、紙、または、紙を基材とした段ボールとすることが好ましい。
また、上記の電波吸収体用シート材は、例えば、フィルムなどを構成する材料に導電性材料などを添加し、それをフィルムなどの形態にしたものであってもよいし、導電性材料などを含有した樹脂を、導電性材料や磁性材料を含有しないフィルムなどにコーティングしたものであってもよいし、また、導電性材料などを含有したフィルムなどを、導電性材料や磁性材料を含有しないフィルムなどに積層したものであってもよい。当然、導電性材料などを含有したフィルムなどを、導電性材料や磁性材料を含有しない樹脂板などに積層したものであってもよい。
導電性材料や磁性材料を含有させる基材の材料としては、上記の電波吸収体用シート材の形態が、樹脂膜やフィルムである場合には、天然ゴム、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、スチレンブタジエンゴム等のジエン系ゴムや、ブチルゴム、エチレンプロピレンゴム、ウレタンゴム、シリコーンゴム等の非ジエン系ゴム等のゴム材料や、ポリオレフィン樹脂、ポリアミド樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエーテル樹脂、ポリイミド樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリシロキサン樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、アクリル樹脂、ユリア樹脂、メラミン樹脂、フッ素樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリフェニレンサルファイド樹脂等の樹脂材料が挙げられる。
また、上記の電波吸収体用シート材の形態が、織物、編物、不織布、または、紙等の繊維を主体とする構造体の場合には、導電性材料や磁性材料を含有させる基材の材料としては、ガラス繊維やセラミック繊維等の無機繊維、合成繊維、綿、麻、ウール、木材パルプといった天然繊維や、レーヨン等の半合成繊維が挙げられる。更に、合成繊維を形成するポリマーとしては、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリ乳酸、およびそれらのポリエステルの酸成分にイソフタル酸、５−ナトリウムスルホイソフタル酸、アジピン酸等を共重合した共重合ポリエステル等のポリエステルや、ナイロン６、ナイロン６６、ナイロン１２、ナイロン４６、ナイロン６とナイロン６６とを共重合した共重合ポリアミド等のポリアミドや、ポリビニルアルコールや、芳香族ポリアミドや、ポリエーテルエーテルケトンや、ポリパラフェニレンベンゾビスオキサゾールや、ポリフェニレンサルファイドや、ポリエチレンや、ポリプロピレン等を挙げることができる。難燃性向上の観点からは、上記に挙げた基材の材料のなかでも、ガラス繊維、芳香族ポリアミド繊維、ポリエーテルエーテルケトン繊維、ポリパラフェニレンベンゾビスオキサゾール繊維、ポリフェニレンサルファイド繊維等を用いることが好ましい。また、水酸化アルミニウムや水酸化マグネシウム等の無機粉末を基材の材料に添加することにより、難燃性を向上させることもできる。
上記の電波吸収体用シート材の形態の中でも、段ボールは電波吸収体用シート材中に空隙を有するため軽量であることに加え、立体形状とするのに十分なシート強度を有しているため、上記の電波吸収体用シート材の形態としては、特に好ましい。また、上記の電波吸収体用シート材の形態を段ボールとする場合には、生産性の点から、導電性材料や磁性材料を含有した紙を製造し、これをコルゲート加工によって段ボール状に加工した構成が好ましく使用される。一般的に段ボールは波型に加工された中芯紙と、上下面のライナー紙の３枚の紙で構成されるが、３枚の紙いずれにも導電性材料や磁性材料を含有しても良いし、３枚のうちいずれか１枚、もしくは２枚だけ含有しても良い。１枚だけに導電性材料や磁性材料を含有した紙を用いる場合には中芯紙に用いるのが好ましく、２枚だけ含有させる場合は、上下面のライナー紙に用いるのが好ましい。
上記の電波吸収体用シート材の形態が樹脂膜、フィルム、不織布、織物、編物、紙または紙を基材とした段ボールである場合、その厚みは０．０５ｍｍ以上５ｍｍ以下の範囲にあることが好ましい。厚みをこの範囲とすることにより、中空立体形状の電波吸収体としたときに良好な強度が得られるとともに、折り曲げ加工が容易にできるためである。
上記の電波吸収体用シート材の形態が樹脂板または発泡ボードである場合には、その厚みは１ｍｍ以上３０ｍｍ以下であることが好ましく、下限しては２ｍｍ以上がより好ましく、上限としては１０ｍｍ以下がより好ましい。厚みをこの範囲とすることにより、特に強度の要求される電波吸収体を必要とする場合にも対応可能な良好な強度が得られる。
本発明の電波吸収体用シート材の３ＧＨｚにおける複素比誘電率は、実部εｒ’が７以上１８以下、かつ、虚部εｒ”が４以上１５以下の範囲にあることが好ましい。特に好ましくは、実部εｒ’の下限は８以上であることがより好ましく、その上限は１６以下であることがより好ましい。また、虚部εｒ”の下限は５以上であることがより好ましく、その上限は１３以下であることがより好ましい。このような範囲の複素比誘電率の電波吸収体用シート材を組み立て、上記の形状とすることにより、高度な吸収性能、特に１ＧＨｚ〜３ＧＨｚの高周波帯域の電波に対し優れた吸収性能を有する電波吸収体を得ることができる。一般的に、電波暗室では、数十〜数百ＭＨｚの低周波帯域の吸収を担うフェライトタイルと、ＧＨｚの高周波帯域の吸収を担うピラミッド型やクサビ型吸収体等の立体型吸収体とが組み合わせて用いられる。立体型吸収体の複素比誘電率が高すぎると、低周波帯域の反射が大きくなりフェライトタイルでの電波吸収性能が低下する。一方、複素比誘電率が低すぎると立体型吸収体において高周波帯域の電波を十分に吸収できないといった傾向にある。本発明の電波吸収体用シート材の複素比誘電率を上述の範囲とすることで、十分な電波吸収性能を実現できるようになるため、好ましい。
本実施例で用いた測定法を後述する。
（１）電波吸収体用シート材の複素比誘電率
縦３０ｃｍ×横３０ｃｍ×厚み５ｍｍのアルミニウム板の上面に、アルミニウム板と同一サイズかつ同一形状の発泡倍率７０倍の発泡スチロール製スペーサー（厚み１４ｍｍ）を上載し、このスペーサーの上にさらにアルミニウム板と同一サイズの電波吸収体用シート材を上載し、発泡スチロール製スペーサーの中心点（発泡スチロール製スペーサーの上記アルミニウム板側の面の反対側の面上かつ発泡スチロール製スペーサーの２本の対角線の交点）から１．４ｍ離れた直上の位置に送信および受信アンテナを電波の入射角度が７°となるようにセットし、２〜４ＧＨｚの周波数範囲の電波をサンプルに入射し、ベクトルネットワークアナライザ（機種：Ｎ５２３０、アジレントテクノロジー社製）を用いて、入力インピーダンスを測定した。その後、電波吸収体用シート材を取り除き、上記と同様に電波吸収体用シート材を取り除いた状態の入力インピーダンスを測定し、電波吸収体用シート材がある場合とない場合との入力インピーダンスの差から、電波吸収体用シート材の複素比誘電率を算出、周波数３ＧＨｚ時の複素比誘電率の実部εｒ’と虚部εｒ”を読み取った。測定は異なる電波吸収体用シート材を用いＮ＝３で、それぞれの電波吸収体用シート材について、その任意の一辺と平行方向、および、その一辺と垂直方向の複素比誘電率の実部εｒ’と虚部εｒ”を測定し、得られた複素比誘電率の実部εｒ’と虚部εｒ”の各６つの測定値の平均値を複素比誘電率の実部εｒ’と虚部εｒ”とした。
縦３０ｃｍ×横３０ｃｍ×厚み５ｍｍのアルミニウム板の上面に、アルミニウム板と同一サイズかつ同一形状の発泡倍率７０倍の発泡スチロール製スペーサー（厚み１４ｍｍ）を上載し、このスペーサーの上にさらにアルミニウム板と同一サイズの電波吸収体用シート材を上載し、発泡スチロール製スペーサーの中心点（発泡スチロール製スペーサーの上記アルミニウム板側の面の反対側の面上かつ発泡スチロール製スペーサーの２本の対角線の交点）から１．４ｍ離れた直上の位置に送信および受信アンテナを電波の入射角度が７°となるようにセットし、２〜４ＧＨｚの周波数範囲の電波をサンプルに入射し、ベクトルネットワークアナライザ（機種：Ｎ５２３０、アジレントテクノロジー社製）を用いて、入力インピーダンスを測定した。その後、電波吸収体用シート材を取り除き、上記と同様に電波吸収体用シート材を取り除いた状態の入力インピーダンスを測定し、電波吸収体用シート材がある場合とない場合との入力インピーダンスの差から、電波吸収体用シート材の複素比誘電率を算出、周波数３ＧＨｚ時の複素比誘電率の実部εｒ’と虚部εｒ”を読み取った。測定は異なる電波吸収体用シート材を用いＮ＝３で、それぞれの電波吸収体用シート材について、その任意の一辺と平行方向、および、その一辺と垂直方向の複素比誘電率の実部εｒ’と虚部εｒ”を測定し、得られた複素比誘電率の実部εｒ’と虚部εｒ”の各６つの測定値の平均値を複素比誘電率の実部εｒ’と虚部εｒ”とした。
（２）電波吸収体の電波吸収量
縦６０ｃｍ×横６０ｃｍ×厚み５ｍｍのアルミニウム板を、正方形状に４枚並べ、縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍとなるように配置した。この中心点（縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍのアルミニウム板の一方の面の表面上かつその２本の対角点の交点）から２．７ｍ離れた直上の位置に送信および受信アンテナを電波の入射角度が７°となるようにセットし、１〜３ＧＨｚの周波数範囲の電波をアルミニウム板に入射し、アルミニウム板の反射レベルをベクトルネットワークアナライザ（機種：Ｎ５２３０、アジレントテクノロジー社製）を用いて測定した。次に、このアルミニウム板の上に、底部が６０ｃｍ×６０ｃｍのサイズの電波吸収体４つを、上記のアルミニウム板の一方の面全体を覆うように置き、その電波吸収体の反射レベルを測定した。これらの測定値から次式により電波吸収体の電波吸収量（反射減衰量）を求め、１〜３ＧＨｚにおける最小値と最大値を読み取った。
電波吸収量（ｄＢ）＝アルミニウム板の反射レベル（ｄＢ）−電波吸収体の反射レベル（ｄＢ）
（実施例１）
（電波吸収体用シート材）
平均繊維長３ｍｍのポリアクリロニトリル系炭素繊維（東レ株式会社製“トレカ”（登録商標））、平均繊維長４ｍｍのガラス繊維、木質パルプ、平均繊維長３ｍｍの芯鞘型熱融着ポリエステル短繊維（東レ株式会社製“サフメット”（登録商標））、水酸化アルミニウムを、それぞれ１質量％、１９質量％、７質量％、３質量％、７０質量％の割合で水に混合してスラリーとし、そのスラリーを平面に流し込み、脱水、乾燥し、厚み１３０μｍ、坪量１００ｇ／ｍ２の難燃紙Ｉを得た。
縦６０ｃｍ×横６０ｃｍ×厚み５ｍｍのアルミニウム板を、正方形状に４枚並べ、縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍとなるように配置した。この中心点（縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍのアルミニウム板の一方の面の表面上かつその２本の対角点の交点）から２．７ｍ離れた直上の位置に送信および受信アンテナを電波の入射角度が７°となるようにセットし、１〜３ＧＨｚの周波数範囲の電波をアルミニウム板に入射し、アルミニウム板の反射レベルをベクトルネットワークアナライザ（機種：Ｎ５２３０、アジレントテクノロジー社製）を用いて測定した。次に、このアルミニウム板の上に、底部が６０ｃｍ×６０ｃｍのサイズの電波吸収体４つを、上記のアルミニウム板の一方の面全体を覆うように置き、その電波吸収体の反射レベルを測定した。これらの測定値から次式により電波吸収体の電波吸収量（反射減衰量）を求め、１〜３ＧＨｚにおける最小値と最大値を読み取った。
電波吸収量（ｄＢ）＝アルミニウム板の反射レベル（ｄＢ）−電波吸収体の反射レベル（ｄＢ）
（実施例１）
（電波吸収体用シート材）
平均繊維長３ｍｍのポリアクリロニトリル系炭素繊維（東レ株式会社製“トレカ”（登録商標））、平均繊維長４ｍｍのガラス繊維、木質パルプ、平均繊維長３ｍｍの芯鞘型熱融着ポリエステル短繊維（東レ株式会社製“サフメット”（登録商標））、水酸化アルミニウムを、それぞれ１質量％、１９質量％、７質量％、３質量％、７０質量％の割合で水に混合してスラリーとし、そのスラリーを平面に流し込み、脱水、乾燥し、厚み１３０μｍ、坪量１００ｇ／ｍ２の難燃紙Ｉを得た。
同様にして、ポリアクリロニトリル系炭素繊維を除いた配合で、平均繊維長４ｍｍのガラス繊維の割合を２０質量％に変更し、上記と同一の方法で、厚み１３０μｍ、坪量１００ｇ／ｍ２の難燃紙ＩＩを得た。
続いて、前記難燃紙ＩＩを熱プレスロールで波形に加工し、段ボール３層構造の波状中芯部とし、その両側を平面状の難燃紙Ｉと貼り合わせることによって、厚み３．０ｍｍの段ボールシート材とした。
この電波吸収体用シート材の、３ＧＨｚにおける複素比誘電率を測定した結果、実部εｒ’＝１１．３、虚部εｒ”＝６．５であった。
（電波吸収体）
この電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６５．２°で、高さが３５．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも２７．７ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが４０．０ｃｍの電波吸収体を得た。
この電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６５．２°で、高さが３５．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも２７．７ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが４０．０ｃｍの電波吸収体を得た。
この電波吸収体を４体用意し、縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍ×厚さ５ｍｍのアルミニウム板に上載して電波吸収量を測定した。
結果を表１に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１９ｄＢ、最大３５ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
結果を表１に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１９ｄＢ、最大３５ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
（実施例２）
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６５．２°で、高さが４０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも２３．２ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが４５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６５．２°で、高さが４０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも２３．２ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが４５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
この電波吸収体を４体用意し、縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍ×厚さ５ｍｍのアルミニウム板に上載して電波吸収量を測定した。
結果を表１に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１９ｄＢ、最大３６ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
結果を表１に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１９ｄＢ、最大３６ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
（実施例３）
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６５．２°で、高さが４５．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも１９．４ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５０．０ｃｍの電波吸収体を得た。
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６５．２°で、高さが４５．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも１９．４ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５０．０ｃｍの電波吸収体を得た。
この電波吸収体を４体用意し、縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍ×厚さ５ｍｍのアルミニウム板に上載して電波吸収量を測定した。
結果を表１に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小２１ｄＢ、最大３８ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
結果を表１に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小２１ｄＢ、最大３８ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
（実施例４）
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６６．７°で、高さが４５．０ｃｍ、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも２１．６ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５０．０ｃｍの電波吸収体を得た。
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６６．７°で、高さが４５．０ｃｍ、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも２１．６ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５０．０ｃｍの電波吸収体を得た。
この電波吸収体を４体用意し、縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍ×厚さ５ｍｍのアルミニウム板に上載して電波吸収量を測定した。
結果を表１に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１６ｄＢ、最大３３ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
結果を表１に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１６ｄＢ、最大３３ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
（実施例５）
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６８．０°で、高さが４５．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも２３．４ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５０．０ｃｍの電波吸収体を得た。
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６８．０°で、高さが４５．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも２３．４ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５０．０ｃｍの電波吸収体を得た。
この電波吸収体を４体用意し、縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍ×厚さ５ｍｍのアルミニウム板に上載して電波吸収量を測定した。
結果を表１に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１５ｄＢ、最大２９ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
結果を表１に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１５ｄＢ、最大２９ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
（実施例６）
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６４．３°で、高さが５０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも１１．８ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６４．３°で、高さが５０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも１１．８ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
この電波吸収体を４体用意し、縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍ×厚さ５ｍｍのアルミニウム板に上載して電波吸収量を測定した。
結果を表１に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１７ｄＢ、最大３５ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
結果を表１に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１７ｄＢ、最大３５ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
（実施例７）
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６５．２°で、高さが５０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも１３．８ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６５．２°で、高さが５０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも１３．８ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
この電波吸収体を４体用意し、縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍ×厚さ５ｍｍのアルミニウム板に上載して電波吸収量を測定した。
結果を表２に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小２５ｄＢ、最大４１ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
結果を表２に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小２５ｄＢ、最大４１ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
（実施例８）
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６６．７°で、高さが５０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも１７．２ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６６．７°で、高さが５０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも１７．２ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
この電波吸収体を４体用意し、縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍ×厚さ５ｍｍのアルミニウム板に上載して電波吸収量を測定した。
結果を表２に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１５ｄＢ、最大３７ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
結果を表２に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１５ｄＢ、最大３７ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
（実施例９）
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６８．０°で、高さが５０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、斜面Ｅ〜Ｈの底辺の長さは、いずれも１９．４ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６８．０°で、高さが５０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、斜面Ｅ〜Ｈの底辺の長さは、いずれも１９．４ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
この電波吸収体を４体用意し、縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍ×厚さ５ｍｍのアルミニウム板に上載して電波吸収量を測定した。
結果を表２に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１５ｄＢ、最大３２ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
結果を表２に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１５ｄＢ、最大３２ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
（実施例１０）
（電波吸収体用シート材）
実施例１と同様にして、平均繊維長３ｍｍのポリアクリロニトリル系炭素繊維（東レ株式会社製“トレカ”（登録商標））、平均繊維長４ｍｍのガラス繊維を、それぞれ０．６質量％、１９．４質量％に変更した以外は、難燃紙Ｉと同様にして、厚み１３０μｍ、坪量１００ｇ／ｍ２の難燃紙ＩＩＩを得た。
（電波吸収体用シート材）
実施例１と同様にして、平均繊維長３ｍｍのポリアクリロニトリル系炭素繊維（東レ株式会社製“トレカ”（登録商標））、平均繊維長４ｍｍのガラス繊維を、それぞれ０．６質量％、１９．４質量％に変更した以外は、難燃紙Ｉと同様にして、厚み１３０μｍ、坪量１００ｇ／ｍ２の難燃紙ＩＩＩを得た。
続いて、実施例１で用いた難燃紙ＩＩを熱プレスロールで波形に加工し、段ボール３層構造の波状中芯部とし、その両側を平面状の難燃紙ＩＩＩと貼り合わせることによって、厚み３．０ｍｍの段ボールシート材とした。
この電波吸収体用シート材の、３ＧＨｚにおける複素比誘電率を測定した結果、実部εｒ’＝６．０、虚部εｒ”＝３．５であった。
（電波吸収体）
上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６５．２°で、高さが５０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも１３．８ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６５．２°で、高さが５０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも１３．８ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
この電波吸収体を４体用意し、縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍ×厚さ５ｍｍのアルミニウム板に上載して電波吸収量を測定した。
結果を表２に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１４ｄＢ、最大２７ｄＢの吸収量を有しており、他の実施例に比べやや劣るが、高い電波吸収量を有していることがわかった。
結果を表２に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１４ｄＢ、最大２７ｄＢの吸収量を有しており、他の実施例に比べやや劣るが、高い電波吸収量を有していることがわかった。
（実施例１１）
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６５．２°で、高さが５５．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも９．２ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが６０．０ｃｍの電波吸収体を得た。
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６５．２°で、高さが５５．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも９．２ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが６０．０ｃｍの電波吸収体を得た。
この電波吸収体を４体用意し、縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍ×厚さ５ｍｍのアルミニウム板に上載して電波吸収量を測定した。
結果を表２に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小２２ｄＢ、最大３９ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
結果を表２に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小２２ｄＢ、最大３９ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
（実施例１２）
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６５．２°で、高さが６４．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが０．５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも０．９ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが６４．５ｃｍの電波吸収体を得た。
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６５．２°で、高さが６４．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが０．５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも０．９ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが６４．５ｃｍの電波吸収体を得た。
この電波吸収体を４体用意し、縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍ×厚さ５ｍｍのアルミニウム板に上載して電波吸収量を測定した。
結果を表２に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１９ｄＢ、最大３８ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
（実施例１３）
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６５．２°で、高さが４０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げて、５ｃｍの第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺および四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺の長さは共に２３．２ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺および台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが４５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
結果を表２に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１９ｄＢ、最大３８ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
（実施例１３）
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６５．２°で、高さが４０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げて、５ｃｍの第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺および四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺の長さは共に２３．２ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺および台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが４５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
この電波吸収体を４体用意し、縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍ×厚さ５ｍｍのアルミニウム板に上載して電波吸収量を測定した。
結果を表２に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１９ｄＢ、最大３６ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
（比較例１）
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６３．４°で、高さが４５．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも１５．０ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５０．０ｃｍの電波吸収体を得た。
結果を表２に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１９ｄＢ、最大３６ｄＢの高度な電波吸収量を有していることがわかった。
（比較例１）
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６３．４°で、高さが４５．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも１５．０ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５０．０ｃｍの電波吸収体を得た。
この電波吸収体を４体用意し、縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍ×厚さ５ｍｍのアルミニウム板に上載して電波吸収量を測定した。
結果を表３に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１１ｄＢ、最大２５ｄＢの電波吸収量であり、実施例の電波吸収体に比べ電波吸収性能に劣るものであった。
結果を表３に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１１ｄＢ、最大２５ｄＢの電波吸収量であり、実施例の電波吸収体に比べ電波吸収性能に劣るものであった。
（比較例２）
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６３．４°で、高さが５０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも１０．０ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６３．４°で、高さが５０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも１０．０ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
この電波吸収体を４体用意し、縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍ×厚さ５ｍｍのアルミニウム板に上載して電波吸収量を測定した。
結果を表３に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１０ｄＢ、最大２６ｄＢの電波吸収量であり、実施例の電波吸収体に比べ電波吸収性能に劣るものであった。
結果を表３に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１０ｄＢ、最大２６ｄＢの電波吸収量であり、実施例の電波吸収体に比べ電波吸収性能に劣るものであった。
（比較例３）
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６８．５°で、高さが４５．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも２４．４ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５０．０ｃｍの電波吸収体を得た。
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６８．５°で、高さが４５．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも２４．４ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５０．０ｃｍの電波吸収体を得た。
この電波吸収体を４体用意し、縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍ×厚さ５ｍｍのアルミニウム板に上載して電波吸収量を測定した。
結果を表３に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１０ｄＢ、最大２４ｄＢの電波吸収量であり、実施例の電波吸収体に比べ電波吸収性能に劣るものであった。
結果を表３に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１０ｄＢ、最大２４ｄＢの電波吸収量であり、実施例の電波吸収体に比べ電波吸収性能に劣るものであった。
（比較例４）
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６８．５°で、高さが５０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも２０．５ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６８．５°で、高さが５０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも２０．５ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが５５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
この電波吸収体を４体用意し、縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍ×厚さ５ｍｍのアルミニウム板に上載して電波吸収量を測定した。
結果を表３に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１１ｄＢ、最大２６ｄＢの電波吸収量であり、実施例の電波吸収体に比べ電波吸収性能に劣るものであった。
結果を表３に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１１ｄＢ、最大２６ｄＢの電波吸収量であり、実施例の電波吸収体に比べ電波吸収性能に劣るものであった。
（比較例５）
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６５．２°で、高さが３０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも３２．４ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが３５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６５．２°で、高さが３０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも３２．４ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが３５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
この電波吸収体を４体用意し、縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍ×厚さ５ｍｍのアルミニウム板に上載して電波吸収量を測定した。
結果を表３に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小９ｄＢ、最大２５ｄＢの電波吸収量であり、実施例の電波吸収体に比べ電波吸収性能に劣るものであった。
結果を表３に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小９ｄＢ、最大２５ｄＢの電波吸収量であり、実施例の電波吸収体に比べ電波吸収性能に劣るものであった。
（比較例６）
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６５．２°で、高さが１１５．０ｃｍ、底部が１２０．０×１２０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが１６９．７ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも１３．８ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが１２０．０ｃｍの電波吸収体を得た。
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６５．２°で、高さが１１５．０ｃｍ、底部が１２０．０×１２０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが１６９．７ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも１３．８ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが１２０．０ｃｍの電波吸収体を得た。
この電波吸収体を４体用意し、縦２４０ｃｍ×横２４０ｃｍ×厚さ５ｍｍのアルミニウム板に上載して電波吸収量を測定した。
結果を表３に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１２ｄＢ、最大２６ｄＢの電波吸収量であり、実施例の電波吸収体に比べ電波吸収性能に劣るものであった。
結果を表３に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小１２ｄＢ、最大２６ｄＢの電波吸収量であり、実施例の電波吸収体に比べ電波吸収性能に劣るものであった。
（比較例７）
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６３．４°で、高さが３０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも３０．０ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが３５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
実施例１の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの側辺部にクラフトテープを貼って、底部と台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６３．４°で、高さが３０．０ｃｍ、底部が６０．０×６０．０ｃｍ角、底部の対角線の長さが８４．９ｃｍの正四角錘台形状の第一の電波吸収体部材を得た。次に、上記の電波吸収体用シート材を裁断し、折り曲げ、四角形面ＥおよびＦ並びに三角形面ＧおよびＨの側辺部にクラフトテープを貼って、高さが５ｃｍの寄せ棟形状の第二の電波吸収体部材を作成した。なお、四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、三角形面Ｇの底辺および三角形面Ｈの底辺の長さは、いずれも３０．０ｃｍであった。次に、台形面Ａの上底と四角形面Ｅの四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺、台形面Ｂの上底と四角形面Ｆの四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺、台形面Ｃの上底と三角形面Ｇの底辺および台形面Ｄの上底と三角形面Ｈの底辺とがそれぞれ接するように、第一の電波吸収体部材の上に第二の電波吸収体部材を上載し、その接する辺をクラフトテープで接合して、高さが３５．０ｃｍの電波吸収体を得た。
この電波吸収体を４体用意し、縦１２０ｃｍ×横１２０ｃｍ×厚さ５ｍｍのアルミニウム板に上載して電波吸収量を測定した。
結果を表３に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小７ｄＢ、最大１８ｄＢの電波吸収量であり、実施例の電波吸収体に比べ電波吸収性能に非常に劣るものであった。
結果を表３に示すが、１〜３ＧＨｚの周波数帯域において最小７ｄＢ、最大１８ｄＢの電波吸収量であり、実施例の電波吸収体に比べ電波吸収性能に非常に劣るものであった。
本発明の電波吸収体は、高度な電波吸収性能、特に１ＧＨｚ〜３ＧＨｚの高周波帯域の電波に対し優れた電波吸収性能を有し、たとえば、電波暗室等で好適に用いられる。
１：底部
２：台形面Ａ
４：四角形面Ｅ
６：電波吸収体用シート材
７：入射電波
８：第１の電波吸収体
９：第２の電波吸収体
１０：反射電波
１１：反射電波
１２：放射電波
１７：三角形面Ｇ
１８：台形面Ｂ
１９：台形面Ｃ
２０：台形面Ｄ
２１：四角形面Ｆ
２２：三角形面Ｈ
２３：第一の電波吸収体部材
２４：第二の電波吸収体部材
２６：底部と台形面Ａとの成す角度（鋭角）
２７：高さ
２８：高さ
Ｍ：入射角
Ｎ：反射角
２：台形面Ａ
４：四角形面Ｅ
６：電波吸収体用シート材
７：入射電波
８：第１の電波吸収体
９：第２の電波吸収体
１０：反射電波
１１：反射電波
１２：放射電波
１７：三角形面Ｇ
１８：台形面Ｂ
１９：台形面Ｃ
２０：台形面Ｄ
２１：四角形面Ｆ
２２：三角形面Ｈ
２３：第一の電波吸収体部材
２４：第二の電波吸収体部材
２６：底部と台形面Ａとの成す角度（鋭角）
２７：高さ
２８：高さ
Ｍ：入射角
Ｎ：反射角
Claims (5)
- ４つの台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤを有する第一の電波吸収体部材であって、これら台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤがこの順に隣り合い四角錐台形の斜面を構成するように配置された第一の電波吸収体部材と、
２つの四角形面ＥおよびＦを有する第二の電波吸収体部材であって、これら四角形面ＥおよびＦとで１辺を共有する２つの斜面を構成するように配置された第二の電波吸収体部材と、を有する電波吸収体であって、
前記四角形面Ｅの前記四角形面Ｆと共有する辺に対向する辺が、前記台形面Ａの上底と共有しており、
前記四角形面Ｆの前記四角形面Ｅと共有する辺に対向する辺が、前記台形面Ｃの上底と共有しており、
前記台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤの各下底を通る平面と、前記台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤとの成す角度（鋭角）がいずれも６４°以上６８°以下であり、
高さが４０ｃｍ以上１１０ｃｍ以下である、電波吸収体。 - 前記台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤがいずれも同じ形状の等脚台形である、請求項１の電波吸収体。
- 前記台形面Ａ、Ｂ、ＣおよびＤ並びに前記四角形面ＥおよびＦが、３ＧＨｚにおける複素比誘電率の実部εｒ’が７以上１８以下であり、虚部εｒ”が４以上１５以下である電波吸収体用シート材から構成された、請求項１または２の電波吸収体。
- 前記第二の電波吸収体部材が、前記四角形面ＥおよびＦのそれぞれと１辺を共有する三角形面Ｇ、並びに前記四角形面ＥおよびＦのそれぞれと１辺を共有する三角形面Ｈを有する寄棟形状またはくさび形状であり、
前記三角形面Ｇの前記四角形面ＥおよびＦと共有していない辺が、前記台形面Ｂの上底と共有しており、
前記三角形面Ｈの前記四角形面ＥおよびＦと共有していない辺が、前記台形面Ｄの上底と共有している、請求項１〜３のいずれかの電波吸収体。 - 前記三角形面ＧおよびＨが、３ＧＨｚにおける複素比誘電率の実部εｒ’が７以上１８以下であり、虚部εｒ”が４以上１５以下である電波吸収体用シート材から構成された、請求項４の電波吸収体。
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