JP6510368B2 - 携帯電子機器、制御方法、及び制御プログラム - Google Patents

Description

本出願は、携帯電子機器、制御方法、及び制御プログラムに関する。

自端末の特定エリアへの入場および該特定エリアからの退場を検出する位置検出手段と、自端末の移動状態を検出する加速度センサ（移動状態検出手段）と、位置検出手段が特定エリアへの入場を検出し、かつ、加速度センサにより検出した移動状態が所定の移動状態と一致した場合に、所定の移動状態の発生を外部へ通知する通知手段と、を有する携帯端末があった（特許文献１参照）。

特開２０１３−６４７４号公報

従来の携帯端末は、所定の状態の発生を判定する技術に改善の余地があった。

態様の１つに係る携帯電子機器は、自機の位置を検出する位置検出手段と、気圧を検出する気圧センサと、前記気圧に基づいて高度の低下を検出した場合、所定時間当たりの前記高度の変化量が判定条件を満たすと特定の状態であると判定するコントローラと、を備える。前記コントローラは、前記位置検出手段により特定エリア内に自機が位置するか否かを判定し、当該判定結果に応じて、前記判定条件を変更する。

態様の１つに係る携帯電子機器は、気圧を検出する気圧センサと、コントローラと、を備える。前記コントローラは、前記気圧センサに基づき算出する高度の検出パターンに応じて、利用者が落下したか、エレベータにより下方へ移動したか、を判別する。

態様の１つに係る携帯電子機器は、自機の位置を検出する位置検出手段と、気圧を検出する気圧センサと、通信ユニットと、コントローラと、を備える。前記コントローラは、前記位置検出手段により特定エリア内に前記自機が位置するか否かを判定し、前記特定エリア内に前記自機が位置するときに、検出した前記気圧に基づき特定の状態であると、前記通信ユニットにより他機との通信を開始する。

態様の１つに係る制御方法は、位置検出手段と、気圧センサと、を備える携帯電子機器の制御方法であって、前記位置検出手段によって自機の位置を検出するステップと、前記気圧センサによって気圧を検出するステップと、前記気圧に基づいて高度の低下を検出した場合、所定時間当たりの前記高度の変化量が判定条件を満たすと特定の状態であると判定するステップと、前記位置検出手段により特定エリア内に自機が位置するか否かを判定し、当該判定結果に応じて、前記判定条件を変更するステップと、を含む。

態様の１つに係る制御プログラムは、位置検出手段と、気圧センサと、を備える携帯電子機器に、前記位置検出手段によって自機の位置を検出するステップと、前記気圧センサによって気圧を検出するステップと、前記気圧に基づいて高度の低下を検出した場合、所定時間当たりの前記高度の変化量が判定条件を満たすと特定の状態であると判定するステップと、前記位置検出手段により特定エリア内に自機が位置するか否かを判定し、当該判定結果に応じて、前記判定条件を変更するステップと、を実行させる。

図１は、実施形態に係るスマートフォンの斜視図である。 図２は、スマートフォンの正面図である。 図３は、スマートフォンの背面図である。 図４は、スマートフォンのブロック図である。 図５は、スマートフォンによる落下時に係る制御の一例を示す図である。 図６は、スマートフォンによるエレベータの下方への移動時に係る制御の一例を示す図である。 図７は、スマートフォンによる落下時に関する制御の一例の処理手順を示すフローチャートである。 図８は、エレベータによる高度変化の速度と時間との関係を示す図である。 図９は、落下による高度変化の速度と時間との関係を示す図である。 図１０は、スマートフォンによる落下時に関する他の制御の一例の処理手順を示すフローチャートである。 図１１は、スマートフォンによる落下時に関する他の制御の一例の処理手順を示すフローチャートである。

本出願に係る携帯電子機器、制御方法、及び制御プログラムを実施するための複数の実施形態を、図面を参照しつつ詳細に説明する。以下では、携帯電子機器の例として、スマートフォンについて説明する。

（実施形態）
図１から図３を参照しながら、実施形態に係るスマートフォン１の全体的な構成について説明する。図１から図３に示すように、スマートフォン１は、ハウジング２０を有する。ハウジング２０は、フロントフェイス１Ａと、バックフェイス１Ｂと、サイドフェイス１Ｃ１〜１Ｃ４とを有する。フロントフェイス１Ａは、ハウジング２０の正面である。バックフェイス１Ｂは、ハウジング２０の背面である。サイドフェイス１Ｃ１〜１Ｃ４は、フロントフェイス１Ａとバックフェイス１Ｂとを接続する側面である。以下では、サイドフェイス１Ｃ１〜１Ｃ４を、どの面であるかを特定することなく、サイドフェイス１Ｃと総称することがある。

スマートフォン１は、タッチスクリーンディスプレイ２と、ボタン（キー）３Ａ〜３Ｃと、照度センサ４と、近接センサ５と、レシーバ７と、マイク８と、カメラ１２とをフロントフェイス１Ａに有する。スマートフォン１は、スピーカ１１と、カメラ１３とをバックフェイス１Ｂに有する。スマートフォン１は、ボタン３Ｄ〜３Ｆと、コネクタ１４とをサイドフェイス１Ｃに有する。以下では、ボタン３Ａ〜３Ｆを、どのボタンであるかを特定することなく、ボタン３と総称することがある。

タッチスクリーンディスプレイ２は、ディスプレイ２Ａと、タッチスクリーン２Ｂとを有する。図１の例では、ディスプレイ２Ａ及びタッチスクリーン２Ｂはそれぞれ略長方形状であるが、ディスプレイ２Ａ及びタッチスクリーン２Ｂの形状はこれに限定されない。ディスプレイ２Ａ及びタッチスクリーン２Ｂは、それぞれが正方形又は円形等のどのような形状もとりうる。図１の例では、ディスプレイ２Ａ及びタッチスクリーン２Ｂは重なって位置しているが、ディスプレイ２Ａ及びタッチスクリーン２Ｂの位置はこれに限定されない。ディスプレイ２Ａ及びタッチスクリーン２Ｂは、例えば、並んで位置してもよいし、離れて位置してもよい。図１の例では、ディスプレイ２Ａの長辺はタッチスクリーン２Ｂの長辺に沿っており、ディスプレイ２Ａの短辺はタッチスクリーン２Ｂの短辺に沿っているが、ディスプレイ２Ａ及びタッチスクリーン２Ｂの重ね方はこれに限定されない。ディスプレイ２Ａとタッチスクリーン２Ｂとが重なって位置する場合、例えば、ディスプレイ２Ａの１ないし複数の辺は、タッチスクリーン２Ｂのいずれの辺とも沿っていなくてもよい。

ディスプレイ２Ａは、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ：Ｌｉｑｕｉｄ Ｃｒｙｓｔａｌ Ｄｉｓｐｌａｙ）、有機ＥＬディスプレイ（ＯＥＬＤ：Ｏｒｇａｎｉｃ Ｅｌｅｃｔｒｏ−Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ Ｄｉｓｐｌａｙ）、又は無機ＥＬディスプレイ（ＩＥＬＤ：Ｉｎｏｒｇａｎｉｃ Ｅｌｅｃｔｒｏ−Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ Ｄｉｓｐｌａｙ）等の表示デバイスを備える。ディスプレイ２Ａは、文字、画像、記号、及び図形等を表示する。

タッチスクリーン２Ｂは、タッチスクリーン２Ｂに対する指、ペン、又はスタイラスペン等の接触を検出する。タッチスクリーン２Ｂは、複数の指、ペン、又はスタイラスペン等がタッチスクリーン２Ｂに接触した位置を検出することができる。以下の説明では、タッチスクリーン２Ｂに対して接触する指、ペン、又はスタイラスペン等を、「接触オブジェクト」又は「接触物」と呼ぶことがある。

タッチスクリーン２Ｂの検出方式は、静電容量方式、抵抗膜方式、表面弾性波方式（又は超音波方式）、赤外線方式、電磁誘導方式、及び荷重検出方式等の任意の方式でよい。以下の説明では、説明を簡単にするため、利用者はスマートフォン１を操作するために指を用いてタッチスクリーン２Ｂに接触するものと想定する。

スマートフォン１は、タッチスクリーン２Ｂにより検出された接触、接触が検出された位置、接触が検出された位置の変化、接触が検出された間隔、及び接触が検出された回数の少なくとも１つに基づいてジェスチャの種別を判別する。ジェスチャは、タッチスクリーン２Ｂに対して行われる操作である。スマートフォン１によって判別されるジェスチャは、例えば、タッチ、ロングタッチ、リリース、スワイプ、タップ、ダブルタップ、ロングタップ、ドラッグ、フリック、ピンチイン、及びピンチアウトを含むがこれらに限定されない。

スマートフォン１は、タッチスクリーン２Ｂを介して判別するこれらのジェスチャに従って動作を行う。このため、利用者にとって直感的で使いやすい操作性が実現される。判別されるジェスチャに従ってスマートフォン１が行う動作は、ディスプレイ２Ａに表示されている画面に応じて異なることがある。以下の説明では、説明を簡単にするために、「タッチスクリーン２Ｂが接触を検出し、検出された接触に基づいてジェスチャの種別をスマートフォン１がＸと判別すること」を、「スマートフォンがＸを検出する」、又は「コントローラがＸを検出する」と記載することがある。

図４は、スマートフォン１のブロック図である。スマートフォン１は、タッチスクリーンディスプレイ２と、ボタン３と、照度センサ４と、近接センサ５と、通信ユニット６と、レシーバ７と、マイク８と、ストレージ９と、コントローラ１０と、スピーカ１１と、カメラ１２及び１３と、コネクタ１４と、加速度センサ１５と、方位センサ１６と、ジャイロスコープ１７と、ＧＰＳ（Ｇｌｏｂａｌ Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ Ｓｙｓｔｅｍ）レシーバ１８と、気圧センサ１９とを有する。

タッチスクリーンディスプレイ２は、上述したように、ディスプレイ２Ａと、タッチスクリーン２Ｂとを有する。ディスプレイ２Ａは、文字、画像、記号、及び図形等を表示する。タッチスクリーン２Ｂは、接触を検出する。コントローラ１０は、スマートフォン１に対するジェスチャを検出する。具体的には、コントローラ１０は、タッチスクリーン２Ｂと協働することによって、タッチスクリーン２Ｂ（タッチスクリーンディスプレイ２）に対する操作（ジェスチャ）を検出する。

ボタン３は、利用者によって操作される。ボタン３は、ボタン３Ａ〜ボタン３Ｆを有する。コントローラ１０はボタン３と協働することによってボタン３に対する操作を検出する。ボタン３に対する操作は、例えば、クリック、ダブルクリック、トリプルクリック、プッシュ、及びマルチプッシュを含むが、これらに限定されない。

ボタン３Ａ〜３Ｃは、例えば、ホームボタン、バックボタン又はメニューボタンである。ボタン３Ｄは、例えば、スマートフォン１のパワーオン／オフボタンである。ボタン３Ｄは、スリープ／スリープ解除ボタンを兼ねてもよい。ボタン３Ｅ及び３Ｆは、例えば、音量ボタンである。

照度センサ４は、スマートフォン１の周囲光の照度を検出する。照度は、照度センサ４の測定面の単位面積に入射する光束の値である。照度センサ４は、例えば、ディスプレイ２Ａの輝度の調整に用いられる。近接センサ５は、近隣の物体の存在を非接触で検出する。近接センサ５は、磁界の変化又は超音波の反射波の帰還時間の変化等に基づいて物体の存在を検出する。近接センサ５は、例えば、タッチスクリーンディスプレイ２が顔に近付けられたことを検出する。照度センサ４及び近接センサ５は、一つのセンサとして構成されていてもよい。照度センサ４は、近接センサとして用いられてもよい。

通信ユニット６は、無線により通信する。通信ユニット６によってサポートされる通信方式は、無線通信規格である。無線通信規格として、例えば、２Ｇ、３Ｇ、４Ｇ等のセルラーフォンの通信規格がある。セルラーフォンの通信規格として、例えば、ＬＴＥ（Ｌｏｎｇ Ｔｅｒｍ Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）、Ｗ−ＣＤＭＡ（Ｗｉｄｅｂａｎｄ Ｃｏｄｅ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｍｕｌｔｉｐｌｅ Ａｃｃｅｓｓ）、ＣＤＭＡ２０００（Ｗｉｄｅｂａｎｄ Ｃｏｄｅ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｍｕｌｔｉｐｌｅ Ａｃｃｅｓｓ ２０００）、ＰＤＣ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ Ｄｉｇｉｔａｌ Ｃｅｌｌｕｌａｒ）、ＧＳＭ（登録商標）（Ｇｌｏｂａｌ Ｓｙｓｔｅｍ ｆｏｒ Ｍｏｂｉｌｅ Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）、ＰＨＳ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ Ｈａｎｄｙ−ｐｈｏｎｅ Ｓｙｓｔｅｍ）等を含む。無線通信規格として、さらに、例えば、ＷｉＭＡＸ（Ｗｏｒｌｄｗｉｄｅ Ｉｎｔｅｒｏｐｅｒａｂｉｌｉｔｙ ｆｏｒ Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ Ａｃｃｅｓｓ）、ＩＥＥＥ８０２．１１、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、ＩｒＤＡ（Ｉｎｆｒａｒｅｄ Ｄａｔａ Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ）、ＮＦＣ（Ｎｅａｒ Ｆｉｅｌｄ Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）等を含む。通信ユニット６は、上述した通信規格の１つ又は複数をサポートしていてもよい。

レシーバ７及びスピーカ１１は、音を出力する出力部の１つの例である。レシーバ７及びスピーカ１１は、コントローラ１０から送信される音信号を音として出力できる。レシーバ７は、例えば、通話時に相手の声を出力するために用いてもよい。スピーカ１１は、例えば、着信音及び音楽を出力するために用いてもよい。レシーバ７及びスピーカ１１の一方が、他方の機能を兼ねてもよい。マイク８は、音を入力する入力部の１つの例である。マイク８は、利用者の音声等を音信号へ変換してコントローラ１０へ送信できる。

ストレージ９は、プログラム及びデータを記憶できる。ストレージ９は、コントローラ１０の処理結果を一時的に記憶する作業領域としても利用してもよい。ストレージ９は、記録媒体を含む。記録媒体は、半導体記憶媒体、及び磁気記憶媒体等の任意の非一過的（ｎｏｎ−ｔｒａｎｓｉｔｏｒｙ）な記憶媒体を含んでよい。ストレージ９は、複数の種類の記憶媒体を含んでよい。ストレージ９は、メモリカード、光ディスク、又は光磁気ディスク等の可搬の記憶媒体と、記憶媒体の読み取り装置との組み合わせを含んでよい。ストレージ９は、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ Ａｃｃｅｓｓ Ｍｅｍｏｒｙ）等の一時的な記憶領域として利用される記憶デバイスを含んでよい。

ストレージ９に記憶されるプログラムには、フォアグランド又はバックグランドで実行されるアプリケーションと、アプリケーションの動作を支援する制御プログラムとが含まれる。アプリケーションは、例えば、ディスプレイ２Ａに画面を表示させ、タッチスクリーン２Ｂを介して検出されるジェスチャに応じた処理をコントローラ１０に実行させる。制御プログラムは、例えば、ＯＳである。アプリケーション及び制御プログラムは、通信ユニット６による無線通信又は非一過的な記憶媒体を介してストレージ９にインストールされてもよい。

ストレージ９は、例えば、制御プログラム９Ａ、位置データ９Ｗと、気圧データ９Ｘ、高度データ９Ｙ、及び設定データ９Ｚを記憶する。位置データ９Ｗは、スマートフォン１の位置を示す位置情報を含む。気圧データ９Ｘは、スマートフォン１に作用する気圧を示す情報を含む。高度データ９Ｙは、スマートフォン１の高度を示す情報を含む。設定データ９Ｚは、スマートフォン１の動作に関する各種の設定に関する情報を含む。

制御プログラム９Ａは、スマートフォン１を稼働させるための各種制御に関する機能を提供できる。制御プログラム９Ａは、例えば、通信ユニット６、レシーバ７、及びマイク８等を制御することによって、通話を実現させる。制御プログラム９Ａが提供する機能には、タッチスクリーン２Ｂを介して検出されたジェスチャに応じて、ディスプレイ２Ａに表示されている情報を変更する等の各種制御を行う機能が含まれる。制御プログラム９Ａが提供する機能には、気圧センサ１９を制御することによって、高度を算出する機能が含まれる。制御プログラム９Ａが提供する機能は、他のプログラムが提供する機能と組み合わせて利用されることがある。

制御プログラム９Ａは、気圧センサ１９が検出した気圧に基づいて、スマートフォン１（自機）の状態を判定する機能を提供できる。自機の状態は、例えば、自機を携帯した利用者が落下した状態を含む。自機の状態は、例えば、エレベータによる移動状態を含む。自機の状態の判定方法については、後述する。制御プログラム９Ａは、落下した状態が発生したことを緊急通報する機能を提供できる。制御プログラム９Ａは、ＧＰＳレシーバ１８が検出した現在位置に基づいて、スマートフォン１が特定エリア内であるか否かを判定する機能を提供できる。特定エリアは、例えば、山岳エリア、市街エリア、エレベータを有する建物が設けられていないエリア等を含む。

山岳エリアの設定は、例えば、国土地理院等の機関が定める山岳地域を参照するなどして、適宜設定すればよい。市街エリアの設定は、例えば、人口密度等の市街に関する情報に基づき、適宜設定すればよい。エレベータを有する建物が設けられていないエリアの設定は、例えば、高層ビルの有無等に関する情報に基づき、適宜設定すればよい。

位置データ９Ｗは、位置情報を時系列的に記憶できる。位置情報は、例えば、緯度、経度、時間といった項目を含む。緯度及び経度は、ＧＰＳレシーバ１８が検出した現在位置を示す。時間は、ＧＰＳレシーバ１８が現在位置を検出した時間を示す。位置データ９Ｗは、ＧＰＳレシーバ１８が所定のタイミングで現在位置を検出した場合に、当該現在位置を示す位置情報が追加される。所定のタイミングは、例えば、サンプリング時間になったとき、現在位置の検出が要求されたとき等を含む。例えば、位置情報は、検出する高度が変化した、あるいは変化しているタイミングで測位を開始して結果を取得するのは困難な場合がある。このため、位置情報は、定期的に取得して位置データ９Ｗに記憶しておくことがより好ましい。

気圧データ９Ｘには、気圧情報を時系列的に記憶できる。気圧情報は、例えば、時間と、気圧の値と、気圧の変化量といった項目を含む。時間は、気圧センサ１９によって気圧を検出した時間を示す。気圧の値は、気圧センサ１９によって検出した気圧の値を示す。気圧の変化量は、気圧センサ１９によって検出した気圧の単位時間当たりの変化量を示す。

高度データ９Ｙには、高度情報を時系列的に記憶できる。高度情報は、例えば、時間と、高度の値と、高度の変化量といった項目を含む。時間は、高度を検出（算出）した時間を示す。高度の値は、気圧の値に基づき算出した高度の値を示す。高度の変化量は、算出した高度の単位時間当たりの変化量を示す。

設定データ９Ｚは、利用者の落下に関する判定を行うための判定条件データを含む。判定条件データは、高度の変化が、落下によるものか、エレベータの下方への移動によるものかを判定するための条件を含む。例えば、判定条件は、第１閾値と、第２閾値とを含む。第１閾値は、高度の変化が落下によるものかを判定するための閾値とすることができる。第２閾値は、高度の変化がエレベータの下方への移動によるものかを判定するための閾値とすることができる。一般に、所定時間当たりの高度の変化量は、落下による高度の変化量の方が、エレベータの下方への移動による高度の変化量よりも大きい。

本実施形態では、判定条件データは、閾値を含む場合について説明するが、これに限定されない。判定条件データは、例えば、落下による高度の変化パターンを含んでもよい。判定条件データは、例えば、エレベータの下方への移動による高度の変化パターンを含んでもよい。

設定データ９Ｚは、所定のエリアの判定を行うためのエリアデータを含む。エリアデータは、例えば、山岳エリアに対応した位置の範囲を示してもよい。エリアデータは、例えば、市街エリアに対応した位置の範囲を示してもよい。エリアデータは、例えば、エレベータを備えた建物の位置を示してもよい。エリアデータは、例えば、複数のエリアに対応したデータを含んでもよい。

コントローラ１０は、演算処理装置である。演算処理装置は、例えば、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ Ｕｎｉｔ）、ＳｏＣ（Ｓｙｓｔｅｍ−ｏｎ−ａ−ｃｈｉｐ）、ＭＣＵ（Ｍｉｃｒｏ Ｃｏｎｔｒｏｌ Ｕｎｉｔ）、ＦＰＧＡ（Ｆｉｅｌｄ−Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ Ｇａｔｅ Ａｒｒａｙ）、及びコプロセッサを含むが、これらに限定されない。コントローラ１０は、スマートフォン１の動作を統括的に制御できる。コントローラ１０の各種機能は、コントローラ１０の制御に基づいて実現される。

具体的には、コントローラ１０は、ストレージ９に記憶されているプログラムに含まれる命令を実行できる。コントローラ１０は、ストレージ９に記憶されているデータを必要に応じて参照できる。コントローラ１０は、データ及び命令に応じて機能部を制御する。コントローラ１０は、機能部を制御することによって、各種機能を実現する。機能部は、例えば、ディスプレイ２Ａ、通信ユニット６、レシーバ７、及びスピーカ１１を含むが、これらに限定されない。コントローラ１０は、検出部の検出結果に応じて、制御を変更することがある。検出部は、例えば、タッチスクリーン２Ｂ、ボタン３、照度センサ４、近接センサ５、マイク８、カメラ１２、カメラ１３、加速度センサ１５、方位センサ１６、ジャイロスコープ１７、ＧＰＳレシーバ１８、及び気圧センサ１９を含むが、これらに限定されない。

コントローラ１０は、例えば、制御プログラム９Ａを実行することにより、タッチスクリーン２Ｂを介して検出されたジェスチャに応じて、ディスプレイ２Ａに表示されている情報を変更する等の各種制御を実行できる。

カメラ１２は、フロントフェイス１Ａに面している物体を撮影するインカメラである。カメラ１３は、バックフェイス１Ｂに面している物体を撮影するアウトカメラである。

コネクタ１４は、他の装置が接続される端子である。コネクタ１４は、ＵＳＢ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ Ｓｅｒｉａｌ Ｂｕｓ）、ＨＤＭＩ（登録商標）（Ｈｉｇｈ−Ｄｅｆｉｎｉｔｉｏｎ Ｍｕｌｔｉｍｅｄｉａ Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）、ライトピーク（サンダーボルト（登録商標））、イヤホンマイクコネクタのような汎用的な端子であってもよい。コネクタ１４は、Ｄｏｃｋコネクタのような専用の端子でもよい。コネクタ１４に接続される装置は、例えば、外部ストレージ、スピーカ、及び通信装置を含むが、これらに限定されない。

加速度センサ１５は、スマートフォン１に働く加速度の方向及び大きさを検出できる。方位センサ１６は、地磁気の向きを検出できる。ジャイロスコープ１７は、スマートフォン１の角度及び角速度を検出できる。ＧＰＳレシーバ１８は、スマートフォン１の現在位置を検出できる。気圧センサ１９は、スマートフォン１に作用する気圧を検出できる。加速度センサ１５、方位センサ１６、ジャイロスコープ１７、及び気圧センサ１９の検出結果は、スマートフォン１の位置及び姿勢の変化を検出するために、組み合わせて利用される。

本実施形態では、スマートフォン１は、ＧＰＳレシーバ１８を有する場合について説明するが、これに限定されない。例えば、スマートフォン１は、通信ユニット６が無線通信を用いる基地局に基づいて、現在位置を検出してもよい。例えば、スマートフォン１は、複数の方式を併用して、現在位置を検出してもよい。

図４においてストレージ９が記憶するプログラム及びデータの一部又は全部は、通信ユニット６による無線通信で他の装置からダウンロードされてもよい。図４においてストレージ９が記憶するプログラム及びデータの一部又は全部は、ストレージ９に含まれる読み取り装置が読み取り可能な非一過的な記憶媒体に記憶されていてもよい。図４においてストレージ９が記憶するプログラム及びデータの一部又は全部は、コネクタ１４に接続される読み取り装置が読み取り可能な非一過的な記憶媒体に記憶されていてもよい。非一過的な記憶媒体は、例えば、ＣＤ（登録商標）、ＤＶＤ（登録商標）、Ｂｌｕ−ｒａｙ（登録商標）等の光ディスク、光磁気ディスク、磁気記憶媒体、メモリカード、及びソリッドステート記憶媒体を含むが、これらに限定されない。

図４に示したスマートフォン１の構成は一例であり、本発明の要旨を損なわない範囲において適宜変更してよい。例えば、ボタン３の数と種類は図４の例に限定されない。スマートフォン１は、画面に関する操作のためのボタンとして、ボタン３Ａ〜３Ｃに代えて、テンキー配列又はＱＷＥＲＴＹ配列等のボタンを備えていてもよい。スマートフォン１は、画面に関する操作のために、ボタンを１つだけ備えてもよいし、ボタンを備えなくてもよい。図４に示した例では、スマートフォン１が２つのカメラを備えるが、スマートフォン１は、１つのカメラのみを備えてもよいし、カメラを備えなくてもよい。図４に示した例では、スマートフォン１が位置及び姿勢を検出するために４種類のセンサを備えるが、スマートフォン１は、このうちいくつかのセンサを備えなくてもよい。あるいは、スマートフォン１は、位置及び姿勢の少なくとも１つを検出するための他の種類のセンサを備えてもよい。

スマートフォン１による高度変化の検出に関する制御の一例について説明する。スマートフォン１は、制御プログラム９Ａを実行することにより、検出した気圧に基づいて高度を算出することができる。スマートフォン１は、気圧センサ１９によって気圧を検出すると、当該気圧を高度算出式に当てはめて高度を算出する。高度算出式は、気圧から高度を算出するための算出式である。スマートフォン１は、算出した高度を示す高度情報をストレージ９の高度データ９Ｙに記憶する。

図５及び図６を参照しながら、スマートフォン１による高度の低下時に係る制御について説明する。図５は、スマートフォン１による落下時に係る制御の一例を示す図である。図６は、スマートフォン１によるエレベータの下方への移動時に係る制御の一例を示す図である。以下の説明においては、同様の構成要素には同一の符号を付し、重複する説明は省略することがある。

図５に示す例では、利用者は、スマートフォン１を所持した状態で、山岳エリア１００に位置している。スマートフォン１は、所定時間ごとに気圧センサ１９によって気圧を検出し、気圧データ９Ｘに記憶している。スマートフォン１は、ステップＳ１１として、ＧＰＳレシーバ１８によって検出した現在位置が山岳エリア１００内であるか否かを判定する。スマートフォン１は、山岳エリア１００内であると判定すると、判定条件の閾値を山岳エリア１００に対応した第１閾値に変更する。スマートフォン１は、高度の変化量が第１閾値を超えているか否かを判定する。

ステップＳ１１では、利用者は、例えば、登山中の落下事故に遭遇している。落下事故は、例えば、落下、転落、滑落等の事故を含む。スマートフォン１の高度は、利用者が所持した状態あるいは所持していない状態で落下することにより、急激に低下している。この場合、スマートフォン１は、ステップＳ１２として、検出した気圧に基づき高度の低下を検出すると、所定時間当たりの高度の変化量が第１閾値を超えていると判定する。すなわち、スマートフォン１は、利用者に落下事故が生じた状態であると判定する。

スマートフォン１は、高度の低下を検出した場合に、落下事故が生じた状態であると判定すると、ステップＳ１３として、通信ユニット６により予め定められた他機との通信を開始させる。図５に示す例では、スマートフォン１は、自動的に緊急通報を実行している。緊急通報は、例えば、相手側との通話を可能な状態とすることを含む。緊急通報は、例えば、落下事故の発生等を公的機関に通報することを含む。

図６に示す例では、利用者は、スマートフォン１を所持した状態で、市街エリア２００に位置している。スマートフォン１は、所定時間ごとに気圧センサ１９によって気圧を検出し、気圧データ９Ｘに記憶している。スマートフォン１は、ステップＳ２１として、ＧＰＳレシーバ１８によって検出した現在位置が山岳エリア１００内であるか否かを判定する。スマートフォン１は、山岳エリア１００内ではないと判定すると、判定条件の閾値を市街エリア２００に対応した第２閾値に変更する。スマートフォン１は、高度の変化量が第２閾値を超えているか否かを判定する。第２閾値は、第１閾値よりも大きな閾値となっている。すなわち、第２閾値は、例えば、所定時間当たりの高度の変化量が、エレベータの下方への移動では到達しないが、落下による高度の低下では到達する値となっている。

ステップＳ２１では、利用者は、スマートフォン１を所持した状態で、市街エリア２００内のエレベータで下方へ移動している。スマートフォン１の高度は、エレベータで下方へ移動することで、徐々に低下している。あるいは、スマートフォン１の高度は、エレベータで下方へ移動した階数が少ない場合、低下しない。すなわち、エレベータの下方への移動による高度の変化は、落下による高度の変化よりも小さい。この場合、スマートフォン１は、ステップＳ２２として、高度の変化量が第２閾値を超えていないと判定する。スマートフォン１は、高度の変化量が第２閾値を超えていない場合、利用者に落下事故が生じていない状態であると判定する。

スマートフォン１は、高度の低下を検出した場合に、落下事故が生じていない状態であると判定すると、緊急通報を行わず、高度変化の検出を継続する。

このように、スマートフォン１は、検出した自機の現在位置に基づいてエリアを特定し、高度の変化量の判定条件を当該エリアに基づいて変更することができる。その結果、スマートフォン１は、落下による高度の低下なのか、エレベータの下方への移動による高度の低下なのかの判定精度を向上させることができる。スマートフォン１は、落下による高度の低下と判定した場合に自動で緊急通報を行うことができる。これにより、スマートフォン１は、落下の検出に応じて自動的に緊急通報を行うことで、事故者の生存確立を向上させるとともに、行方不明者を減らすことに貢献できる。スマートフォン１は、エレベータの下方への移動によって高度の低下が発生した場合に、誤って緊急通報を行うことを防止できる。

図７を参照しながら、スマートフォン１による落下時に関する制御の処理手順について説明する。図７は、スマートフォン１による落下時に関する制御の一例の処理手順を示すフローチャートである。図７に示す処理手順は、コントローラ１０が制御プログラム９Ａを実行することによって実現される。図７に示す処理手順は、繰り返し実行される。

図７に示すように、スマートフォン１のコントローラ１０は、ステップＳ１０１として、気圧に基づいて高度を算出する。例えば、コントローラ１０は、気圧センサ１９によって検出された気圧データ９Ｘの気圧を高度算出式に当てはめて高度を算出し、その算出結果をストレージ９の高度データ９Ｙに記憶する。

コントローラ１０は、ステップＳ１０２として、自機の位置情報を取得する。例えば、コントローラ１０は、位置データ９Ｗに記憶されている位置情報の中から、最も新しい位置情報を取得する。なお、コントローラ１０は、ＧＰＳレシーバ１８に位置情報を検出させ、検出した位置情報を取得してもよい。

コントローラ１０は、ステップＳ１０３として、自機が山岳エリア１００内であるか否かを判定する。例えば、コントローラ１０は、自機の現在位置が山岳エリア１００に対応した位置の範囲内である場合に、自機が山岳エリア１００内であると判定する。

コントローラ１０は、自機が山岳エリア１００内であると判定した場合（ステップＳ１０３，Ｙｅｓ）、処理をステップＳ１０４に進める。コントローラ１０は、ステップＳ１０４として、判定条件の閾値を山岳エリア１００の第１閾値に変更する。コントローラ１０は、判定条件の変更が終了すると、処理を後述するステップＳ１０６に進める。

コントローラ１０は、自機が山岳エリア１００内ではないと判定した場合（ステップＳ１０３，Ｎｏ）、処理をステップＳ１０５に進める。コントローラ１０は、ステップＳ１０５として、判定条件の閾値を市街エリア２００の第２閾値に変更する。コントローラ１０は、判定条件の変更が終了すると、処理をステップＳ１０６に進める。

コントローラ１０は、ステップＳ１０６として、高度データ９Ｙから所定時間当たりの高度の変化量を算出し、算出結果をストレージ９に記憶する。コントローラ１０は、ステップＳ１０７として、高度の変化量が閾値を超えたか否かを判定する。コントローラ１０は、高度の変化量が閾値を超えていないと判定した場合（ステップＳ１０７，Ｎｏ）、図７に示す処理手順を終了させる。

コントローラ１０は、高度の変化量が閾値を超えたと判定した場合（ステップＳ１０７，Ｙｅｓ）、処理をステップＳ１０８に進める。コントローラ１０は、ステップＳ１０８として、緊急通報処理を実行する。例えば、コントローラ１０は、緊急通報処理を実行することにより、通信ユニット６を介して、特定の連絡先への電話の発呼を行う。コントローラ１０は、緊急通報処理が終了すると、図７に示す処理手順を終了させる。

本実施形態において、緊急通報処理は、例えば、特定のメールアドレスへの電子メールの送信をコントローラ１０が実行する処理としてもよい。電子メールは、例えば、落下事故の発生等を示すメッセージを含んでもよい。電子メールは、例えば、落下事故が発生した位置情報を含んでもよい。緊急通報処理は、例えば、所定の時間が経過するごとに、救命信号等を発信させる処理としてもよい。

本出願の開示する実施形態は、発明の要旨及び範囲を逸脱しない範囲で変更することができる。さらに、本出願の開示する実施形態及びその変形例は、適宜組み合わせることができる。例えば、上記の実施形態は、以下のように変形してもよい。

例えば、図４に示した各プログラムは、複数のモジュールに分割されていてもよいし、他のプログラムと結合されていてもよい。

以下に実施形態の他の例に係るスマートフォン１について説明する。実施形態の他の一例に係るスマートフォンは、制御プログラム９Ａの機能が異なる点を除いて、図１から図４に示したスマートフォン１と同様の構成を有する。そこで、以下では、スマートフォン１を一例として用いて、実施形態の他の一例について説明する。

図８及び図９を参照しながら、スマートフォン１が高度の低下を判定する他の一例について説明する。図８は、エレベータによる高度変化の速度と時間との関係を示す図である。図９は、落下による高度変化の速度と時間との関係を示す図である。図８及び図９において、縦軸は高度変化の速度を示す。横軸は時間を示す。なお、高度変化の速度は、スマートフォン１が算出する高度において、単位時間当たりにおける高度の変化量である。

図８に示すように、エレベータが下方へ移動を開始した場合、スマートフォン１は、高度変化の速度が増加する状態を検出できる。エレベータの下方へ移動速度が一定になると、スマートフォン１は、高度変化の速度が一定となる状態を検出できる。エレベータの停止に応じて下方への移動速度が減速されると、スマートフォン１は、高度変化の速度が減少して０に至る状態を検出できる。

図９に示すように、高所から落下した場合、スマートフォン１は、高度変化の速度が増加し続ける状態を検出できる。この増加は、エレベータが下方へ移動を開始した場合よりも大きな増加である。着地して高度が０になると、スマートフォン１は、高度変化の速度が増加していた状態から０となる状態を検出できる。

高度変化の速度のパターンは、変化速度が徐々に増加し、その後一定速度となる時間帯を有していない場合は、落下による高度変化の速度のパターンである可能性が高い。スマートフォン１は、例えば、利用者の落下による高度変化の速度の検出パターンを判定条件としてストレージ９に記憶してもよい。スマートフォン１は、例えば、エレベータの下方への移動時における高度変化の速度の検出パターンを判定条件としてストレージ９に記憶してもよい。なお、パターンの判定方法は、例えば、高度変化の速度の変化開始からの特徴的なパターンを抽出し、そのパターンと判定条件の検出パターンとが一致するか否かに基づいて判定する方法を含む。

図１０を参照しながら、スマートフォン１による落下時に関する他の制御の処理手順について説明する。図１０は、スマートフォン１による落下時に関する他の制御の一例の処理手順を示すフローチャートである。図１０に示す処理手順は、コントローラ１０が制御プログラム９Ａを実行することによって実現される。図１０に示す処理手順は、繰り返し実行される。

図１０に示すように、スマートフォン１のコントローラ１０は、ステップＳ２０１として、気圧に基づいて高度を算出する。例えば、コントローラ１０は、気圧センサ１９によって検出された気圧データ９Ｘの気圧を高度算出式に当てはめて高度を算出し、その算出結果をストレージ９の高度データ９Ｙに記憶する。

コントローラ１０は、ステップＳ２０２として、高度データ９Ｙに基づいて、高度変化の速度の変化パターンが利用者の落下によるパターンか、エレベータの下方への移動によるパターンかを判別する。例えば、コントローラ１０は、高度データ９Ｙから高度速度の変化パターンを解析し、当該変化パターンが利用者の落下による検出パターンと一致している場合に、利用者の落下によるパターンであると判別する。例えば、コントローラ１０は、高度変化の速度の変化パターンがどちらのパターンにも該当しない場合、その他のパターンと判別してもよい。

コントローラ１０は、利用者の落下によるパターンであると判定した場合（ステップＳ２０３，Ｙｅｓ）、処理をステップＳ２０４に進める。コントローラ１０は、ステップＳ２０４として、緊急通報処理を実行する。例えば、コントローラ１０は、緊急通報処理を実行することにより、通信ユニット６を介して、特定の連絡先への電話の発呼を行う。コントローラ１０は、緊急通報処理が終了すると、図１０に示す処理手順を終了させる。

コントローラ１０は、利用者の落下によるパターンでないと判定した場合（ステップＳ２０３，Ｎｏ）、緊急通報処理を実行せずに、図１０に示す処理手順を終了させる。

このように、スマートフォン１は、自機の位置を確認することなく、気圧センサ１９に基づき算出する高度変化の速度のパターンに応じて、利用者が落下したか、エレベータにより下方へ移動したかを判別することができる。その結果、スマートフォン１は、自機の位置情報を取得し難い場所であっても、気圧に基づいて落下事故の発生を検出することができる。これにより、スマートフォン１は、落下事故が発生した場合に、利便性の良い通報制御を提供することができる。

図１１を参照しながら、スマートフォン１による落下時に関する他の制御の処理手順について説明する。図１１は、スマートフォン１による落下時に関する他の制御の一例の処理手順を示すフローチャートである。図１１に示す処理手順は、コントローラ１０が制御プログラム９Ａを実行することによって実現される。図１１に示す処理手順は、繰り返し実行される。

図１１に示すように、スマートフォン１のコントローラ１０は、ステップＳ３０１として、気圧に基づいて高度を算出する。例えば、コントローラ１０は、気圧センサ１９によって検出された気圧データ９Ｘの気圧を高度算出式に当てはめて高度を算出し、その算出結果をストレージ９の高度データ９Ｙに記憶する。

コントローラ１０は、ステップＳ３０２として、高度データ９Ｙから所定時間当たりの高度の変化量を算出し、算出結果をストレージ９に記憶する。コントローラ１０は、ステップＳ３０３として、高度の変化量が閾値を超えたか否かを判定する。コントローラ１０は、高度の変化量が閾値を超えていないと判定した場合（ステップＳ３０３，Ｎｏ）、図１１に示す処理手順を終了させる。

コントローラ１０は、高度の変化量が閾値を超えたと判定した場合（ステップＳ３０３，Ｙｅｓ）、処理をステップＳ３０４に進める。コントローラ１０は、ステップＳ３０４として、自機の位置情報を取得する。例えば、コントローラ１０は、位置データ９Ｗに記憶されている位置情報の中から、最も新しい位置情報を取得する。なお、コントローラ１０は、ＧＰＳレシーバ１８に位置情報を検出させ、検出した位置情報を取得してもよい。

コントローラ１０は、ステップＳ３０５として、自機が山岳エリア１００内であるか否かを判定する。例えば、コントローラ１０は、自機の現在位置が山岳エリア１００に対応した位置の範囲内である場合に、自機が山岳エリア１００内であると判定する。

コントローラ１０は、自機が山岳エリア１００内であると判定した場合（ステップＳ３０５，Ｙｅｓ）、処理をステップＳ３０６に進める。コントローラ１０は、ステップＳ３０６として、緊急通報処理を実行する。例えば、コントローラ１０は、緊急通報処理を実行することにより、通信ユニット６を介して、特定の連絡先への電話の発呼を行う。コントローラ１０は、緊急通報処理が終了すると、図１１に示す処理手順を終了させる。

コントローラ１０は、自機が山岳エリア１００内ではないと判定した場合（ステップＳ３０５，Ｎｏ）、緊急通報処理を実行せずに、図１１に示す処理手順を終了させる。

このように、スマートフォン１は、落下による高度の変化を検出した場合、自機が山岳エリア１００内に位置すると、緊急通報を行う。スマートフォン１は、落下による高度の変化を検出した場合、自機が山岳エリア１００内に位置していないと、緊急通報を行わない。その結果、スマートフォン１は、落下による高度の変化と、エレベータの下方への移動による高度の変化との区別が困難な場合に、エレベータの下方への移動によって高度の低下が発生したことを、誤って緊急通報してしまう可能性を低減させることができる。

上記の実施形態では、スマートフォン１は、ＧＰＳレシーバ１８によって検出した現在位置に基づいて、所定のエリアであるか否かを判定する場合について説明したが、これに限定されない。一般に、気圧の値は、高度が低いほど高く、高度が高いほど低い。例えば、所定のエリアが山岳エリアである場合、スマートフォン１は、検出した気圧（高度）が予め定められた落下の危険性がある気圧範囲内である場合に、山岳エリア１００であると判定してもよい。

上記の実施形態では、スマートフォン１は、特定エリアが山岳エリア１００、市街エリア２００等である場合について説明したが、これに限定されない。例えば、特定エリアは、エレベータが設置されているエリア、エレベータが設置されていないエリア等としてもよい。

上記の実施形態では、気圧センサを備える携帯電子機器の例として、スマートフォン１について説明したが、添付の請求項に係る携帯電子機器は、スマートフォン１に限定されない。添付の請求項に係る携帯電子機器は、スマートフォン１以外の携帯電子機器であってもよい。携帯電子機器は、例えば、モバイルフォン、タブレット、スマートウォッチ、携帯型パソコン、ヘッドマウントディスプレイ、デジタルカメラ、メディアプレイヤ、電子書籍リーダ、ナビゲータ、及びゲーム機を含むが、これに限定されない。

添付の請求項に係る技術を完全かつ明瞭に開示するために特徴的な実施形態に関し記載してきた。しかし、添付の請求項は、上記実施形態に限定されるべきものでなく、本明細書に示した基礎的事項の範囲内で当該技術分野の当業者が創作しうるすべての変形例及び代替可能な構成を具現化するように構成されるべきである。

１ スマートフォン
２ タッチスクリーンディスプレイ
２Ａ ディスプレイ
２Ｂ タッチスクリーン
３ ボタン
４ 照度センサ
５ 近接センサ
６ 通信ユニット
７ レシーバ
８ マイク
９ ストレージ
９Ａ 制御プログラム
９Ｗ 位置データ
９Ｘ 気圧データ
９Ｙ 高度データ
９Ｚ 設定データ
１０ コントローラ
１１ スピーカ
１２、１３ カメラ
１４ コネクタ
１５ 加速度センサ
１６ 方位センサ
１７ ジャイロスコープ
１８ ＧＰＳレシーバ
１９ 気圧センサ
２０ ハウジング

Claims (8)

1. 自機の位置を検出する位置検出手段と、
   気圧を検出する気圧センサと、
   前記気圧に基づいて高度の低下を検出した場合、所定時間当たりの前記高度の変化量が判定条件を満たすと特定の状態であると判定するコントローラと、
   を備え、
   前記コントローラは、
   前記位置検出手段により特定エリア内に自機が位置するか否かを判定し、当該判定結果に応じて、前記判定条件を変更する携帯電子機器。
2. 通信ユニットを備え、
   前記コントローラは、前記特定の状態であると判定すると、前記通信ユニットにより他機との通信を開始する請求項１に記載の携帯電子機器。
3. 前記位置検出手段により検出した前記自機の位置情報を記憶するストレージを備え、
   前記コントローラは、前記気圧センサに基づき前記高度の変化を検出したときに、最も新しい前記ストレージの位置情報に基づいて、前記特定エリア内に前記自機が位置するか否かを判定する請求項１または２に記載の携帯電子機器。
4. 前記特定エリアは山岳エリアでありかつ前記判定条件は閾値である場合、
   前記閾値は、前記山岳エリア内に前記自機が位置しない場合より、前記山岳エリア内に前記自機が位置する場合の方が小さい請求項１から３のいずれか１項に記載の携帯電子機器。
5. 前記特定エリアは市街エリアでありかつ前記判定条件は閾値である場合、
   前記閾値は、前記市街エリア内に前記自機が位置しない場合より、前記市街エリア内に前記自機が位置する場合の方が大きい請求項１から３のいずれか１項に記載の携帯電子機器。
6. 自機の位置を検出する位置検出手段と、
   気圧を検出する気圧センサと、
   通信ユニットと、
   コントローラと、
   を備え、
   前記コントローラは、
   前記位置検出手段により特定エリア内に前記自機が位置するか否かを判定し、
   前記特定エリア内に前記自機が位置するときに、検出した前記気圧に基づき特定の状態であると、前記通信ユニットにより他機との通信を開始し、
   前記特定エリア外に前記自機が位置するときに、前記気圧センサに基づき前記特定の状態であると判定しても、前記通信ユニットにより前記他機との通信を開始しない携帯電子機器。
7. 位置検出手段と、気圧センサと、を備える携帯電子機器の制御方法であって、
   前記位置検出手段によって自機の位置を検出するステップと、
   前記気圧センサによって気圧を検出するステップと、
   前記気圧に基づいて高度の低下を検出した場合、所定時間当たりの前記高度の変化量が判定条件を満たすと特定の状態であると判定するステップと、
   前記位置検出手段により特定エリア内に自機が位置するか否かを判定し、当該判定結果に応じて、前記判定条件を変更するステップと、
   を含む制御方法。
8. 位置検出手段と、気圧センサと、を備える携帯電子機器に、
   前記位置検出手段によって自機の位置を検出するステップと、
   前記気圧センサによって気圧を検出するステップと、
   前記気圧に基づいて高度の低下を検出した場合、所定時間当たりの前記高度の変化量が判定条件を満たすと特定の状態であると判定するステップと、
   前記位置検出手段により特定エリア内に自機が位置するか否かを判定し、当該判定結果に応じて、前記判定条件を変更するステップと、
   を実行させる制御プログラム。

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