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JP6504584B1 - 時計 - Google Patents

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JP6504584B1 JP2018052936A JP2018052936A JP6504584B1 JP 6504584 B1 JP6504584 B1 JP 6504584B1 JP 2018052936 A JP2018052936 A JP 2018052936A JP 2018052936 A JP2018052936 A JP 2018052936A JP 6504584 B1 JP6504584 B1 JP 6504584B1
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Abstract

【課題】板状部材の位置決め精度を維持しつつ、表示板の変形を抑制可能な時計を得る。
【解決手段】表示板14と、表示板14を板厚方向の軸を中心に回転可能に支持すると共に、軸方向に沿って設置されるムーブメント18と、ムーブメント18において軸方向に立設するストレートピン42と、表示板14に設けられ、ストレートピン42が挿入されると共に軸の周方向一方側に向かって幅員が減少する幅員減少部50を有する開口部44と、表示板14を周方向他方側に回転させ、幅員減少部50でストレートピン42を挟持させる回転機構としてのテーパーピン40がムーブメント18に設けられ、及び回転機構としての丸孔46が表示板14に設けられている。
【選択図】図3

Description

本発明は、板状部材を備えた時計に関する。
特許文献1では、時計の板状部材の一例である表示板の外周部に切欠を設け、この切欠と補助リングに設けた円柱突部とを係合させる表示板の固定構造が開示されている。特許文献1に開示の時計では、円柱突部を弾性変形させて切欠に係合させることで表示板の横ずれや、回転を防止している。
特開2001−194470号公報
しかしながら、表示板を固定する際には、表示板の切欠に円柱突部を弾性変形させて押し込む必要があり、円柱突部が短いと弾性不足となり、切欠に円柱突部を押し込み難くなり、表示板の取り付け作業性が悪化する。一方、作業性を改善するために円柱突部の長さを確保すると、時計全体の厚みが増すことにつながり、時計の外観が損なわれる。
本発明は上記事実を考慮し、板状部材の位置決め精度を維持しつつ、板状部材を容易に取り付け可能となる時計の提供を目的とする。
請求項1に記載の時計は、板状部材と、前記板状部材を板厚方向の軸を中心に回転可能に支持すると共に、軸方向に沿って設置される設置部と、前記設置部において前記軸方向に立設するピンと、前記板状部材に設けられ、前記ピンが挿入されると共に前記軸の周方向一方側に向かって幅員が減少する幅員減少部を有する開口部と、前記板状部材を周方向他方側に回転させ、前記幅員減少部で前記ピンを挟持させる回転機構と、を備える。
請求項1に記載の時計において、板状部材を設置部に取り付ける際には、板状部材の開口部にピンを挿入して板状部材を取付部に取り付ける。回転機構は、幅員減少部でピンを挟持させるように、言い換えれば、ピンが開口部の幅員減少部に食い込むように板状部材を回転させることができる。ピンが幅員減少部に食い込むことで、板状部材の回転方向の位置決め、及び固定が行われる。また、板状部材を設置部に取り付ける際にピンを弾性変形させる必要がないので、板状部材の取り付けが容易になる。
請求項2に記載の発明は、請求項1記載の時計において、前記回転機構は、前記設置部において前記軸方向に立設し、先端に向けて縮径するテーパーピンと、前記板状部材に設けられ、前記ピンが前記開口部に挿入される際に前記テーパーピンの前記周方向他方側の周面が接触する壁部と、を備える。
請求項2に記載の時計では、板状部材の開口部にテーパーピンを挿入してから板状部材を設置部に取り付けると、板状部材の壁部がテーパーピンの傾斜した外周面に沿って摺動し、これによって、ピンが開口部の幅員減少部に食い込むように板状部材が回転する。
請求項3に記載の発明は、請求項2に記載の時計において、前記テーパーピンは、前記設置部から着脱可能である。
請求項3に記載の時計では、テーパーピンが設置部から着脱可能であるため、テーパーピンを容易に交換することができる。
請求項4に記載の発明は、請求項1記載の時計において、前記回転機構は、前記設置部において前記軸方向に立設する偏心ピンと、前記板状部材に設けられ、前記偏心ピンの外周面が接触可能な壁部と、を備え、前記偏心ピンの回転範囲は、前記壁部と離間する第一の回転範囲と、前記壁部と接触する第二の回転範囲とを有する。
請求項4に記載の時計においては、板状部材を設置部に取り付けた後、偏心ピンを回転させて板状部材の壁部を押圧することで、ピンが開口部の幅員減少部に食い込むように板状部材を回転させることができる。
請求項5に記載の発明は、請求項1記載の時計において、前記回転機構は、前記板状部材の上面に載置され、前記設置部に向けて縮径するテーパーピンを有する載置部材と、前記設置部に設けられ、前記テーパーピンが係合する係合穴と、前記板状部材に設けられ、前記ピンが前記開口部に挿入され、前記テーパーピンが前記係合穴に挿入される際に前記テーパーピンの前記周方向他方側の周面が接触する壁部と、を備える。
請求項5に記載の時計においては、ピンが開口部に挿入されるように板状部材を載置部に取り付けた状態で、載置部材のテーパーピンを設置部の係合穴に係合させると、テーパーピンの周方向他方側の周面が板状部材の壁部を押圧し、ピンが開口部の幅員減少部に食い込むように板状部材が回転する。
請求項6に記載の発明は、請求項2〜請求項5の何れか1項に記載の時計において、前記壁部は、前記板状部材に形成された開口の内周面である。
請求項6に記載の時計においては、開口の内周面が押圧されて板状部材が回転する。
請求項7に記載の発明は、請求項2〜請求項5の何れか1項に記載の時計において、前記壁部は、前記板状部材の外周に形成された切欠の周方向と交差方向に延びる面である。
請求項7に記載の時計においては、切欠の周方向と交差方向に延びる面が押圧されて板状部材が回転する。
以上説明したように本発明の時計によれば、板状部材の位置決め精度を維持しつつ、板状部材の変形を抑制可能となる、という優れた効果を有する。
本発明の第1の実施形態に係る時計を示す正面図である。 (A)は図1に示す時計の2−2線断面図であり、(B)は変形例に係る時計の断面図である。 表示板、及びムーブメントを示す分解斜視図である。 (A)はムーブメントに取り付けられた表示板を示す正面図であり、(B)は図4(A)に示す表示板の4B−4B線断面図である。 表示板の一部分を拡大した正面図である。 (A)はピン挿入開口部にストレートピンの先端を挿入した状態を示す正面図であり、(B)は図6(A)に示す表示板、及びストレートピンの6B−6B線断面図である。 (A)は孔にテーパーピンの先端を挿入した状態を示す正面図であり、(B)は図7(A)に示す表示板、及びストレートピンの7B−7B線断面図である。 (A)は孔にテーパーピンを挿入して表示板を凹部に押し込んだ状態を示す正面図であり、(B)は図8(A)に示す表示板、及びストレートピンの8B−8B線断面図である。 (A)はピン挿入開口部にストレートピンが食い込んだ状態を示す正面図であり、(B)は図9(A)に示す表示板、及びストレートピンの9B−9B線断面図である。 (A)、(B)は第2の実施形態に係るテーパーピンを示す断面図である。 (A)は第3の実施形態に係る時計の表示板、及びテーパーピンを示す表示板の取り付け途中を示す正面図であり、(B)は図11(A)に示す表示板、及びテーパーピンの側面図である。 (A)は第3の実施形態に係る時計の表示板、及びテーパーピンを示す表示板の取り付け完了状態を示す正面図であり、(B)は図12(A)に示す表示板、及びテーパーピンの側面図である。 (A)は第4の実施形態に係る時計の表示板、及び偏心ピンを示す表示板の固定前の状態を示す正面図であり、(B)は図13(A)に示す表示板、及びテーパーピンの側面図である。 (A)は第4の実施形態に係る時計の表示板、及び偏心ピンを示す表示板の固定状態を示す正面図であり、(B)は図14(A)に示す表示板、及びテーパーピンの側面図である。 (A)は第5の実施形態に係る時計の表示板、及びムーブメントを示す表示板の取り付け前の状態を示す正面図であり、(B)は図15(A)に示す表示板、及びムーブメントの断面図である。 (A)は第5の実施形態に係る時計の表示板、植え物、及びムーブメントを示す表示板の取り付け状態を示す正面図であり、(B)は図16(A)に示す表示板、植え物、及びムーブメントの断面図である。
[第1の実施形態]
本発明の第1の実施の形態を図1〜図9を参照して説明する。
図1、及び図2(A)に示すように、腕時計10は、外装をなすケース12を備える。
ケース12内には、円形の表示板14、時刻を指し示す時刻表示針16(図1では図示省略)の動きを制御するムーブメント18等の機構が収められている。ムーブメント18は、中枠20と共にケース12の内部に収容されている。表示板14は、本発明の板状部材の一例であり、ムーブメント18は、本発明の設置部の一例である。
ムーブメント18は、モーターの駆動力で時刻表示針16を駆動するタイプのものであってもよく、ゼンマイの駆動力で時刻表示針16を駆動するタイプのものであってもよい。
表示板14を構成する材料としては、一例として金属、合成樹脂、ガラス、セラミックス等を用いることができ、特に限定されるものではなく、従来公知の材料を用いることができる。なお、表示板14は、例えば、モーターを駆動する電力を得るためのソーラーパネルを備えていてもよく、液晶表示板、EL発光板等を備えていてもよい。
図3、及び図4に示すように、ムーブメント18の表面側には、中央部分に、図2に示す時刻表示針16を取り付ける針軸18Aが突出している。図2(A)に示すように、本実施形態の時刻表示針16は、時針16A、分針16B、秒針16Cを含んで構成されている。図4(A)に示すように、表示板14には、中心部に針軸18Aを挿通させる針軸挿通孔14Aが形成され、周部に時刻表示目盛22が設けられている。針軸挿通孔14Aの内径は、針軸18Aが接触しないように、内径が針軸18Aの外径よりも大きい。
図2(A)、及び図3に示すように、ムーブメント18の時計表面側には、表示板14を嵌め込むための平面視で円形の凹部24が形成されている。凹部24の内径は、表示板14の外径よりも若干大きく、表示板14は、凹部24の内部において径方向の動きは規制されるが、若干の回転は可能となっている。
図2(A)に示すように、ケース12は、環状に形成された胴12Aの厚み方向の表面側に、環状のガラス縁26が環状のガラス縁固定パッキン28を介して液密に装着されている。ガラス縁26の内周側には、環状のガラス固定パッキン30を介して透視カバーとしての円形のガラス32が液密に装着されている。このガラス32を通して表示板14、及び時刻表示針16が透視可能となっている。
また、ケース12には、胴12Aの厚み方向の裏面側に、裏ぶた34が装着されている。本実施形態の裏ぶた34は、所謂スクリューバックであり、ケース12と裏ぶた34との間には、環状の裏ぶたパッキン36が設けられている。
ガラス縁26の内周部には、径方向内側に向けて突出する環状凸部38が、厚み方向の中間部に形成されている。この環状凸部38は、表示板14の外周部を時計表面側から覆っており、これにより、表示板14は、ムーブメント18の凹部24から外れないようになっている。
なお、図2(A)においては、表示板14の裏面と凹部24の底部との間に隙間S(ここでは、表示板14の厚み寸法と略同一寸法)が設けられているが、図2(B)に示すように、表示板14の裏面と凹部24の底部との間に隙間が形成されていなくてもよい。図2(A)に示すように、表示板14の裏面と凹部24の底部との間に隙間Sを設ける場合には、例えば、凹部24に、表示板14を裏面側から支持する突起24Aを設けることが好ましい。
(表示板の保持機構)
本実施形態の腕時計10では、以下に説明するように、表示板14がムーブメント18に対して回転方向にがたつかないように支持されている。
図3に示すように、ムーブメント18の凹部24の底面には、針軸18Aを挟んで径方向の一方側(略6時方向側)にテーパーピン40が取り付けられており、他方側(略12時方向側)にストレートピン42が取り付けられている。テーパーピン40は、軸方向に直角な断面形状が円形とされ、先端に向けて径が徐々に減少している円錐台形状とされている。一方、ストレートピン42は、軸方向に直角な断面形状が円形とされ、全長に渡って一定の径に形成されている。
図4、及び図5に示すように、ムーブメント18の平面視で、テーパーピン40の中心軸40C、針軸18Aの中心軸18C、及びストレートピン42の中心軸42Cは、一直線状に配置されている(図4の仮想直線FL上に配置されている。)。
表示板14には、針軸挿通孔14Aを挟んで径方向の一方側(略12時方向側)に、ストレートピン42が挿入される開口部44が形成され、他方側(略6時方向側)に、テーパーピン40が挿入される丸孔46が形成されている。なお、テーパーピン40、及び丸孔46が、本発明の回転機構の一例である。
図5に示すように、開口部44は、反時計回り方向(矢印CCW方向)に向けて徐々に幅寸法が減少する先細り形状とされており、表示板14の径方向外側に位置する外側傾斜面48A、表示板14の径方向内側に位置する内側傾斜面48B、表示板14の反時計回り方向(矢印CCW方向)に位置する小円弧部48C、表示板14の時計回り方向(矢印CW方向)に位置する大円弧部48Dを備えている。なお、外側傾斜面48Aと内側傾斜面48Bとで本実施形態の幅員減少部50が構成されている。
本実施形態では、小円弧部48Cの曲率半径r2はストレートピン42の曲率半径r1(外径の半分)に対して小さく、大円弧部48Dの曲率半径はストレートピン42の曲率半径r1よりも大きく設定されている。また、外側傾斜面48Aと内側傾斜面48Bとの反時計回り方向側(矢印CCW方向側)の間隔寸法W1は、ストレートピン42の直径寸法よりも小さく、外側傾斜面48Aと内側傾斜面48Bとの時計回り方向側(矢印CCW方向側)の間隔寸法W2は、ストレートピン42の直径寸法よりも大きく設定されている。
開口部44は、ストレートピン42を挿入した際に、ストレートピン42の外周面が開口部44の内周面(外側傾斜面48A、内側傾斜面48B、小円弧部48C、大円弧部48D)に接触しない大きさに形成されている。また、開口部44は、ストレートピン42を挿入した状態で、反時計回り方向(矢印CCW方向)に回転させた際に、ストレートピン42の外周面が、外側傾斜面48Aの長手方向中間部、及び内側傾斜面48Bの長手方向中間部に接触し、小円弧部48Cには接触しないように、その大きさが設定されている。
(表示板の取り付け手順)
以下に、ムーブメント18に表示板14を取り付ける手順を説明する。
(1) 先ず最初に、表示板14をムーブメント18の上方のおおよその位置に配置した後、開口部44側が若干下がるように表示板14を傾けて 図6に示すように、表示板14の開口部44にストレートピン42の先端を挿入する。
(2) 次に、表示板14の丸孔46側を下げ、図7に示すように、丸孔46にテーパーピン40の先端を挿入する。丸孔46の中心軸46Cとテーパーピン40の中心軸40Cとは、周方向にずれているので、テーパーピン40の時計回り方向側(CW方向側)の傾斜面に丸孔46の内周端部が接触する。
(3) 次に、表示板14をムーブメント18の凹部24に更に押し込むと、図8に示すように、丸孔46の内周端部がテーパーピン40の傾斜面を基部に向けて摺動し、表示板14は時計回り方向(CW方向)に回転する。
(4) 表示板14が時計回り方向(CW方向)に回転すると、図9に示すように、開口部44がストレートピン42に対して時計回り方向に相対移動し、ストレートピン42が幅員減少部50に食い込み、表示板14の回転方向の位置決め、及び固定が行われる。
(5) 次に、表示板14を取り付けたムーブメント18をケース12の内部の予め決められた位置に配置し、ガラス縁26をケース12に取り付ける。これにより、表示板14は、図2(A)に示すように、ガラス縁26の環状凸部38とムーブメント18の凹部24との間に挟まれた状態となり、腕時計10の厚み方向にがたつかない様に支持される。
本実施形態では、このようにして表示板14をムーブメント18の凹部24に押し込むという簡単な作業で表示板14をムーブメント18に対し、正しい向きで精度良く取り付けることができる。これにより、表示板14の時刻表示目盛22に対して、時針16A、分針16B及び秒針16Cがずれて見えることを抑制することができる。
また、表示板14をムーブメント18に取り付ける際に、テーパーピン40、及びストレートピン42を弾性変形させる必要がないので、表示板14にテーパーピン40、及びストレートピン42から大きな力が作用せず、表示板14の変形が抑制される。これにより、表示板14を薄く形成することも可能となり、腕時計10の薄型化を図ることもできる。
さらに、テーパーピン40、及びストレートピン42は、表示板14の端部に接触するだけの長さがあればよいので、テーパーピン40、及びストレートピン42を弾性変形し易いように長くする必要が無い。言い換えれば、テーパーピン40、及びストレートピン42は、例えば、図2(B)に示すように、表示板14の厚さ寸法と同程度の長さがあればよく、テーパーピン40、及びストレートピン42の長さに影響されて腕時計10の厚み寸法が増えることは無い。
本実施形態では、テーパーピン40、及び丸孔46が腕時計10の略6時方向側に設けられ、ストレートピン42、及び開口部44が腕時計10の略12時方向側に設けられていたが、本発明はこれに限らず、テーパーピン40、丸孔46、ストレートピン42、及び開口部44はガラス縁26で隠れる位置に設けられていればよく、実施形態で示した位置以外の部位に設けてもよい。
[第2の実施形態]
本発明の第2の実施形態に係る腕時計10を図10にしたがって説明する。なお、第1の実施形態と同一構成には同一符号を付し、その説明は省略する。
図10(A)に示すように、本実施形態のムーブメント18には、孔52が形成されており、テーパーピン40の基端部には、孔52に挿入可能な突起54が形成されている。
そして、突起54が孔52に挿入されることによりテーパーピン40とムーブメント18が固定されるようになっている。なお、この固定状態の一例としては、突起54が孔52に挿入され、接着されることによりムーブメント18に対しテーパーピン40を固定してもよい。このように構成することで、一種類のムーブメント18に、径が異なる複数のテーパーピン40を用いることが出来るため、一種類のムーブメント18に、多種類の表示板14を固定することが出来る。
また、固定状態の他の例として、ムーブメント18に対しテーパーピン40が交換可能となるようにしてもよく、例えば、突起54の外形と孔52の内径が、中間ばめ又は締まりばめ(JIS B 0401等)の関係にあるようにしてもよいし、突起54と孔52に互いにかみ合うねじ山を形成するようにしてもよい。
このように構成することで、上記効果に加えて、テーパーピン40を、図10(B)に示すような径が異なる別のテーパーピン41に交換することも可能である。これにより、表示板14を固定する際の微調整(表示板14の周方向の回転量の調整)や、破損時の修理対応が可能となる。
[第3の実施形態]
本発明の第3の実施形態に係る腕時計10を図11、及び図12にしたがって説明する。なお、第1の実施形態と同一構成には同一符号を付し、その説明は省略する。
図11に示すように、本実施形態の表示板14には、第1実施形態の丸孔46(図5参照)の代わりに、略矩形状とされた切欠56が外周部に形成されている。この切欠56には、表示板14の径方向に沿って延びる壁部56A、56Bが設けられている。
本実施形態では、第1の実施形態の図6に示すように、ストレートピン42を開口部44の幅員減少部50に接触しないように挿入した際に、図11に示すように、切欠56の時計回り方向側(CW方向側)の壁部56Aにテーパーピン40の先端側の傾斜面が接触するように、切欠56の位置、及びテーパーピン40の位置が決められている。
(表示板の固定方法)
図11に示す状態から表示板14を押し下げると、図12に示すように切欠56の壁部56Aがテーパーピン40の傾斜面を基部に向けて摺動し、表示板14が時計回り方向(CW方向)に回転する。
表示板14が時計回り方向(CW方向)に回転すると、第1の実施形態にて説明したように、開口部44がストレートピン42に対して時計回り方向に相対移動し、ストレートピン42が幅員減少部50に食い込み、表示板14の回転方向の位置決め、及び固定が行われる。
このように、本実施形態の腕時計10においても、第1の実施形態と同様に、表示板14を押し下げるだけで、表示板14の回転方向の位置決め、及び固定が行われる。また、第1の実施形態と同様に、テーパーピン40、及びストレートピン42を弾性変形させる必要がないので、表示板14の変形を抑制することができる。
[第4の実施形態]
本発明の第4の実施形態に係る腕時計10を図13、及び図14にしたがって説明する。本実施形態は、第3の実施形態の変形例であり、第3の実施形態と同一構成には同一符号を付し、その説明は省略する。
図13に示すように、ムーブメント18には、丸孔58が形成されており、この丸孔58には、偏心ピン60の第1軸62が回転可能に挿入されている。偏心ピン60には、第1軸62の一端側に、第2軸64が一体的に形成されている。第1軸62の中心軸62Cと、第2軸64の中心軸64Cとは、径方向に変位している。また、第2軸64の端部には、マイナスドライバーの先端を挿入する溝66が形成されている。
本実施形態の表示板14は、第1の実施形態の図6に示すように、ストレートピン42が開口部44の幅員減少部50に接触しないように挿入した際に、図13に示すように、切欠56の時計回り方向側(CW方向側)の壁部56Aに、偏心ピン60の第2軸64が接触しないように、予め第2軸64を第1軸62に対して表示板14の反時計回り方向側(矢印CCW方向側)へ変位させておく。
表示板14を時計回り方向(矢印CW方向)へ回転させるには、マイナスドライバーの先端を第2軸64に形成された溝66に挿入し、偏心ピン60を、例えば時計回り方向(図14(A)における矢印C方向)へ回転させれば良い。これにより、第2軸64は、第1軸62の中心軸62Cを回転中心として偏心した状態で回転し、回転するにつれて、壁部56Aと第2軸64との距離が相対的に近づくようになり、壁部56Aが第2軸64の側面で押圧されて表示板14が時計回り方向(矢印CW方向)へ回転する。
表示板14をムーブメント18の凹部24に挿入した後、偏心ピン60を何れかの方向に回転させ、図14に示すように、第2軸64の外周面で切欠56の壁部56Aを時計回り方向(矢印CW方向)へ押して表示板14を時計回り方向(矢印CW方向)へ回転させる。
表示板14が時計回り方向(CW方向)に回転すると、第1の実施形態で説明したように、開口部44がストレートピン42に対して時計回り方向に相対移動し、ストレートピン42が幅員減少部50に食い込み、表示板14の回転方向の固定が行われる。
このように、本実施形態の腕時計10では、表示板14を凹部24に挿入した後、偏心ピン60を回転させるだけで、表示板14の回転方向の位置決め、及び固定を簡単に行うことができる。また、偏心ピン60を弾性変形させる必要はないので、表示板14の変形を抑制することができる。
なお、偏心ピン60の1回転中で、第2軸64が壁部56Aから離間している回転範囲が本発明の第一の回転範囲であり、第2軸64が壁部56Aに接触している回転範囲が本発明の第二の回転範囲であり、第二の回転範囲を有することで表示板14を回転させることができる。
[第5の実施形態]
本発明の第5の実施形態に係る腕時計10を図15、及び図16にしたがって説明する。なお、前述した実施形態と同一構成には同一符号を付し、その説明は省略する。
図15に示すように、ムーブメント18には、テーパー孔状の係合穴68が形成されており、図6に示すように、ストレートピン42を開口部44の幅員減少部50に接触しないように挿入した際には、図15に示すように、表示板14の丸孔46の中心軸46Cに対して、ムーブメント18の係合穴68の中心軸68Cが時計回り方向側(CW方向側)側に変位しているように、係合穴68、及び丸孔46の位置が決められている。
ムーブメント18の係合穴68には、表示板14の丸孔46を介して、表示板14の表面に載置する植え物70のテーパーピン72の先端側が挿入可能となっている。植え物70は、本発明の載置部材の一例である。植え物70としては、例えば、窓枠、時字、マーク等を挙げることができる。
(表示板の固定方法)
図15に示す状態から、図16に示すように、植え物70のテーパーピン72をムーブメント18の係合穴68に押し込むと、テーパーピン72を押し込む過程でテーパーピン72の傾斜した時計回り方向側(CW方向側)の外周面が表示板14の丸孔46を摺動し、表示板14を時計回り方向(CW方向)に回転させる。
表示板14が時計回り方向(CW方向)に回転すると、第1の実施形態にて説明したように、開口部44がストレートピン42に対して時計回り方向に相対移動し、ストレートピン42が幅員減少部50に食い込み、表示板14の回転方向の位置決め、及び固定が行われる。
このように、本実施形態の腕時計10では、表示板14を凹部24に挿入した後、植え物70のテーパーピン72をムーブメント18の係合穴68に押し込むだけで、表示板14の回転方向の位置決め、及び固定を簡単に行うことができる。また、植え物70のテーパーピン72を弾性変形させる必要はないので、表示板14の変形を抑制することができる。
[その他の実施形態]
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は、上記に限定されるものでなく、上記以外にも、その主旨を逸脱しない範囲内において種々変形して実施可能であることは勿論である。
上記実施形態では、設置部の一例としてムーブメント18を挙げたが、設置部は、表示板14を取り付けるものであればムーブメント18以外のものであってもよい。
上記実施形態の表示板14は、凹部24に挿入されることで、径方向の動きが規制されているが、本発明はこれに限らず、例えば、ムーブメント18の中央に針軸18Aを挿通させる丸パイプを突出させ、この丸パイプを表示板14の針軸挿通孔14Aに隙間無く挿入させることで表示板14の径方向の動きを規制することもできる。このような構成とすれば、ムーブメント18に凹部24を形成しなくてもよい。
上記実施形態では、本発明を腕時計に適用した例を説明したが、本発明は、腕時計に限らず、腕時計以外の時計にも適用できる。また、時計とは、時刻を表示可能なものであれば特に形状や形態は問わず、時計と呼ばない携帯機器等であってもよい。
10…腕時計(時計)
14…表示板(板状部材)
18…ムーブメント(設置部)
40…テーパーピン(回転機構、テーパーピン)
42…ストレートピン(ピン)
44…開口部
46…丸孔(回転機構、孔)
50…幅員減少部
56…切欠
56A…壁部
58…丸孔
60…偏心ピン
68…係合穴
70…植え物(載置部材)
72…テーパーピン(請求項5のテーパーピン)

Claims (7)

  1. 板状部材と、
    前記板状部材を板厚方向の軸を中心に回転可能に支持すると共に、軸方向に沿って設置される設置部と、
    前記設置部において前記軸方向に立設するピンと、
    前記板状部材に設けられ、前記ピンが挿入されると共に前記軸の周方向一方側に向かって幅員が減少する幅員減少部を有する開口部と、
    前記板状部材を周方向他方側に回転させ、前記幅員減少部で前記ピンを挟持させる回転機構と、
    を備える時計。
  2. 前記回転機構は、
    前記設置部において前記軸方向に立設し、先端に向けて縮径するテーパーピンと、
    前記板状部材に設けられ、前記ピンが前記開口部に挿入される際に前記テーパーピンの前記周方向他方側の周面が接触する壁部と、
    を備える請求項1に記載の時計。
  3. 前記テーパーピンは、前記設置部から着脱可能である、請求項2に記載の時計。
  4. 前記回転機構は、
    前記設置部において前記軸方向に立設する偏心ピンと、
    前記板状部材に設けられ、前記偏心ピンの外周面が接触可能な壁部と、を備え、
    前記偏心ピンの回転範囲は、前記壁部と離間する第一の回転範囲と、前記壁部と接触する第二の回転範囲とを有する、請求項1に記載の時計。
  5. 前記回転機構は、
    前記板状部材の上面に載置され、前記設置部に向けて縮径するテーパーピンを有する載置部材と、
    前記設置部に設けられ、前記テーパーピンが係合する係合穴と、
    前記板状部材に設けられ、前記ピンが前記開口部に挿入され、前記テーパーピンが前記係合穴に挿入される際に前記テーパーピンの前記周方向他方側の周面が接触する壁部と、
    を備える、請求項1に記載の時計。
  6. 前記壁部は、
    前記板状部材に形成された開口の内周面である、請求項2〜請求項5の何れか1項に記載の時計。
  7. 前記壁部は、
    前記板状部材の外周に形成された切欠の周方向と交差方向に延びる面である、請求項2〜請求項5の何れか1項に記載の時計。
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