JP6542791B2 - 脳及び中枢神経系腫瘍の治療 - Google Patents

Description

本発明は、脳の腫瘍を治療するための方法であって、化合物Ｎ−（３，４−ジクロロ−２−フルオロフェニル）−７−（｛［（３ａＲ，６ａＳ）−２−メチルオクタヒドロシクロペンタ［ｃ］ピロール−５−イル］メチル｝オキシ）−６−（メチルオキシ）キナゾリン−４−アミンまたは薬学的に許容されるその塩を、そのような治療を必要とする対象に投与することによって脳の腫瘍を治療するための方法に関係する。本発明の方法はさらに、脳内で増殖している、ＥＧＦＲ、ＨＥＲ２、ＶＥＧＦＲ２またはＳｒｃファミリーキナーゼ阻害剤に反応する可能性のあるあらゆる種類のがんの治療に関する。本発明は、放射線及び／またはテモゾロミドとの併用療法をさらに提供する。

脳及び中枢神経系腫瘍は、治療するのが特に難しいことが多い。この腫瘍は、中枢神経系（ＣＮＳ）に原発性腫瘍として発生する場合も、または他の臓器もしくは組織において生じた腫瘍からの転移である場合もある。最も一般的な種類の脳及びＣＮＳの原発性腫瘍は悪性神経膠腫であり、これは、激しく、多くの場合、広汎に正常な脳組織に広がることがある。

化学療法による脳及び中枢神経系腫瘍の治療は、特に非原発性腫瘍からの転移の場合、効果がないことが多く、これは、薬剤耐性である場合も多い。さらに、血液脳関門（ＢＢＢ）が、腫瘍への治療薬の接近を妨げることによって治療を難しいものにする。結果として、小細胞肺癌、乳癌及びメラノーマからの転移がある患者の平均生存期間は悲しくなる程短いことがある。全脳放射線照射を加えることにより、いくらかの付加的な恩恵がもたらされる場合があるが、そのような恩恵も極小さなものである場合が多い。

式Ａ：
の化合物であって、式中、
Ｘ¹、Ｘ²及びＸ³のそれぞれは、Ｈ、Ｆ及びＣｌからなる群から独立して選択され、Ｘ¹、Ｘ²及びＸ³のうちの少なくとも２つはＦもしくはＣｌであり、
Ｒ¹はＣ₁からＣ₃アルキルであり、Ｒ²はＣ₁からＣ₃アルキルである
式Ａの化合物または薬学的に許容されるその塩は、血液脳関門を通り、脳及び中枢神経系（ＣＮＳ）の腫瘍及び新生物を治療するのに有用であることがわかった。

本発明の好適な実施形態において、式１：
の化合物は血液脳関門を通り、脳及び中枢神経系（ＣＮＳ）の腫瘍及び新生物を治療するのに有用である。本発明は、脳または中枢神経系腫瘍を治療する方法であって、そのような治療を必要とする対象に、治療有効量の式Ａの化合物または薬学的に許容されるその塩を投与することを含む、方法を提供する。

本発明の特定の実施形態において、式Ａの化合物は、Ｎ−（３，４−ジクロロ−２−フルオロフェニル）−７−（｛［（３ａＲ，５ｒ，６ａＳ）−２−メチルオクタヒドロシクロペンタ［ｃ］ピロール−５−イル］メチル｝オキシ）−６−（メチルオキシ）キナゾリン−４−アミンまたはＮ−（３，４−ジクロロ−２−フルオロフェニル）−７−（｛［（３ａＲ，５ｓ，６ａＳ）−２−メチルオクタヒドロシクロペンタ［ｃ］ピロール−５−イル］メチル｝オキシ）−６−（メチルオキシ）キナゾリン−４−アミン（式１）である。本発明の別の実施形態において、薬学的に許容される塩は、ｐ−トルエンスルホン酸の塩である。

本発明の特定の実施形態において、脳またはＣＮＳ腫瘍は、式１の化合物を投与すること並びにテモゾロミドなどの化学療法剤を投与すること及び／または放射線を当てることによって治療される。

本発明の一部の実施形態において、対象はヒトであり、脳またはＣＮＳ腫瘍は予め治療されていない。本発明の他の実施形態において、対象はヒトであり、脳またはＣＮＳ腫瘍は、テモゾロミドを用いて予め治療されている。

投与後２４時間までの循環血液中の量と比較したＣＮＳ中のＮ−（３，４−ジクロロ−２−フルオロフェニル）−７−（｛［（３ａＲ，５ｒ，６ａＳ）−２−メチルオクタヒドロシクロペンタ［ｃ］ピロール−５−イル］メチル｝オキシ）−６−（メチルオキシ）キナゾリン−４−アミンの比率を示す。組織分布が血液脳関門（ＢＢＢ）を通らないラパチニブと比較される。 頭部のみの放射線照射を伴って、または伴わず、Ｎ−（３，４−ジクロロ−２−フルオロフェニル）−７−（｛［（３ａＲ，５ｒ，６ａＳ）−２−メチルオクタヒドロシクロペンタ［ｃ］ピロール−５−イル］メチル｝オキシ）−６−（メチルオキシ）キナゾリン−４−アミンを投与されたマウスに関する、細胞（ＧＬ２６１−ｌｕｃ２）注射後のマウスの脳内にある腫瘍量の生物発光を使用した評価を示す。

脳または中枢神経系腫瘍を治療する方法であり、本方法は、そのような治療を必要とする対象に治療有効量の式Ａ：
の化合物であって、式中、
Ｘ¹、Ｘ²及びＸ³のそれぞれは、Ｈ、Ｆ及びＣｌからなる群から独立して選択され、Ｘ¹、Ｘ²及びＸ³のうちの少なくとも２つはＦもしくはＣｌであり、
Ｒ¹はＣ₁からＣ₃アルキルであり、Ｒ²はＣ₁からＣ₃アルキルである
式Ａの化合物または薬学的に許容されるその塩を投与することを含む方法も本明細書中で提供される。

好適な実施形態において、式Ａの化合物は、式１：
を有する化合物または薬学的に許容されるその塩である。式１の化合物の化学名は、Ｎ−（３，４−ジクロロ−２−フルオロフェニル）−７−（｛［（３ａＲ，６ａＳ）−２−メチルオクタヒドロシクロペンタ［ｃ］ピロール−５−イル］メチル｝オキシ）−６−（メチルオキシ）キナゾリン−４−アミンである。特定の実施形態において、脳または中枢神経系腫瘍は、膠芽腫を含まない。

式Ａの化合物及びその薬学的に許容される塩としては、それらの立体異性体、エナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体及びラセミまたは非ラセミ混合物並びに上記の立体異性体、エナンチオマー、ジアステレオマー、ラセミ体及びラセミまたは非ラセミ混合物の薬学的に許容されるあらゆる塩が挙げられる。

本発明のある実施形態において、式１の化合物は、Ｎ−（３，４−ジクロロ−２−フルオロフェニル）−７−（｛［（３ａＲ，５ｒ，６ａＳ）−２−メチルオクタヒドロシクロペンタ［ｃ］ピロール−５−イル］メチル｝オキシ）−６−（メチルオキシ）キナゾリン−４−アミンもしくはＮ−（３，４−ジクロロ−２−フルオロフェニル）−７−（｛［（３ａＲ，５ｓ，６ａＳ）−２−メチルオクタヒドロシクロペンタ［ｃ］ピロール−５−イル］メチル｝オキシ）−６−（メチルオキシ）キナゾリン−４−アミンまたは薬学的に許容されるそれらの塩である。本発明の別の実施形態において、薬学的に許容される塩は、ｐ−トルエンスルホン酸の塩である。

本明細書中で使用される場合、薬学的に許容される塩（複数可）という用語は、薬学的に許容される酸付加塩を含む。薬学的に許容される酸付加塩は、塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸及び同種のものなどの無機酸、並びに酢酸、トリフルオロ酢酸、プロピオン酸、ヘキサン酸、ヘプタン酸、シクロペンタンプロピオン酸、グリコール酸、ピルビン酸、乳酸、リンゴ酸、シュウ酸、マレイン酸、マロン酸、コハク酸、フマル酸、酒石酸、クエン酸、安息香酸、ケイ皮酸、マンデル酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、サリチル酸、ステアリン酸及び同種のものなどの有機酸とともに形成される、遊離塩基の生物学的有効性を保持し、生物学的にまたは他の点で有害ではない塩である。好適な薬学的に許容される酸付加塩は、ｐ−トルエンスルホン酸の塩である。

式Ａの化合物及びその薬学的に許容される塩は、当該技術分野において一般的に知られている技術を使用して製造することができる。例えば、上記の化合物及びその薬学的に許容される塩並びにそれらを製造する方法は、参照によって本明細書に組み込まれる米国特許第７，５７６，０７４号及び同第８，６５８，６５４号に開示されている。米国特許第７，５７６，０７４号及び同第８，６５８，６５４号は、２００９年６月１０日にＥｘｅｌｉｘｉｓ， Ｉｎｃ．からＳｙｍｐｈｏｎｙ Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ， Ｉｎｃ．に譲渡された。Ｋａｄｍｏｎ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ， ＬＬＣは、式１の化合物に対する特定の権利を取得した（ＸＬ６４７、ＥＸＥＬ−７６４７及びＫＤ−０１９としても知られる。式Ａの化合物は、いくつかの受容体型チロシンキナーゼ（ＲＴＫ）の阻害剤であるのに加えて、ＳＲＣキナーゼの阻害剤でもある。

式Ａ、特に式１の化合物が血液脳関門（ＢＢＢ）を効率的に通過することを発見した。それゆえに、式Ａの化合物は、脳及び中枢神経系の新生物疾患を治療する、抑制するまたは回復させるために有用である。本発明の方法は、脳内で増殖している、ＥＧＦＲ、ＨＥＲ２、ＶＥＧＦＲ２またはＳｒｃファミリーキナーゼ阻害剤に反応する可能性のあるあらゆる種類のがん及び新生物疾患の治療を提供する。

一部の実施形態において、脳または中枢神経系腫瘍は、星細胞腫（例えば、毛様細胞性星細胞腫、退形成性星細胞腫）、乏突起神経膠腫、上衣腫、極性海綿芽腫、星状芽細胞腫、大脳神経膠腫症、髄膜腫、髄芽腫、脳幹神経膠腫、頭蓋咽頭腫、下垂体腫瘍、脳原発性リンパ腫、松果体腫瘍、脳の原発胚細胞性腫瘍、脈絡叢乳頭腫、聴神経腫瘍、シュワン細胞腫、頭蓋咽頭腫、神経膠腫、未分化神経外胚葉性腫瘍及びラブドイド腫瘍からなる群から選択される原発性脳または枢神経系腫瘍である。式Ａ、特に式１の化合物がテモゾロミドなどの［３Ｈ］−イミダゾ［５，１−ｄ］−１，２，３，５−テトラジン−４−オン誘導体とともに投与される実施形態において、脳または中枢神経系腫瘍は膠芽腫、例えば、多形神経膠芽腫であってもよい。

一部の実施形態において、中枢神経系または脳腫瘍は、肺、乳房、結腸、腎臓、前立腺、膀胱、メラノーマ、甲状腺、胚細胞及び子宮腫瘍からなる群から選択される中枢神経系または脳の外側にある腫瘍に起因する転移腫瘍である。特定の実施形態において、脳腫瘍は、肺腫瘍から脳に転移した。

一部の実施形態において、本発明は、難治性腫瘍、特に難治性悪性腫瘍を治療するための方法を提供する。難治性腫瘍には、化学療法剤単独、放射線単独もしくはそれらの組み合わせによる治療に失敗したか、またはそれに耐性のある腫瘍が含まれる。この明確化のために、難治性腫瘍は、化学療法剤及び／または放射線による治療によって抑制されたように見えるが、治療を止めた後５年まで、１０年以上までのいつかの時点で再発する腫瘍も包含する。

一部の実施形態において、中枢神経系または脳腫瘍は、トラスツズマブによる治療に反応する腫瘍である。一部の実施形態において、中枢神経系または脳腫瘍は、細胞内または細胞外ＨＥＲ２アンタゴニストによる治療に反応する腫瘍である。一部の実施形態において、中枢神経系または脳腫瘍は、細胞内または細胞外ＥＧＦＲアンタゴニストによる治療に反応する腫瘍である。ＥＧＦＲまたはＨＥＲ２の細胞外または細胞内アンタゴニストに対する反応性には、例えば、ＢＢＢを通らないアンタゴニストに対してはインビトロアッセイにおける反応性が含まれる。

さらに、式Ａの化合物は、脳及び中枢神経系新生物及び腫瘍を治療するための他の方法及び組成物、例えば、放射線、標的小分子及び／または化学療法剤などと併せて使用することができる。

一部の実施形態において、脳腫瘍を治療する方法であって、本方法は、それを必要とする患者に治療有効量の式Ａ、特に式１の化合物及び治療有効量の式
の［３Ｈ］−イミダゾ［５，１−ｄ］−１，２，３，５−テトラジン−４−オン誘導体を投与することを含む、方法が提供され、式中、Ｒ¹は、水素または１から６個の炭素原子を含むアルキル、アルケニルもしくはアルキニル基またはハロゲン原子、最大４個の炭素原子を含むアルコキシ、アルキルチオ、アルキルスルフィニル及びアルキルスルホニル基から選択される１から３個の置換基によって置換された上記の基並びに１から４個の炭素原子を含むアルコキシ及びアルキル基もしくはニトロ基によって置換されたフェニルを表わすか、あるいはＲ¹は３から８個の炭素原子を含むシクロアルキル基を表わし、Ｒ²はカルバモイル基または窒素原子に最大４個の炭素原子を含むアルキル及びアルケニル基並びに３から８個の炭素原子を含むシクロアルキル基から選択される１もしくは２個の基を有するカルバモイル基を表わし、Ｒ¹が水素を表わす場合は、そのアルカリ金属塩である。

上記の［３Ｈ］−イミダゾ［５，１−ｄ］−１，２，３，５−テトラジン−４−オン誘導体において、記号Ｒ¹が、２または３個のハロゲン原子によって置換されたアルキル、アルケニルまたはアルキニル基を表わす場合、前述のハロゲン原子は、同じであっても、または異なっていてもよい。記号Ｒ¹が１、２もしくは３個の任意選択的に置換されたフェニル基によって置換されたアルキル、アルケニルまたはアルキニル基を表わし、そのフェニルラジカルにある任意の置換基（複数可）が、例えば、最大４個の炭素原子を含むアルコキシ及びアルキル基（例えば、メトキシ及び／またはメチル基（複数可））並びにニトロ基から選択されてもよい場合、記号Ｒ¹は、例えば、ベンジルまたはｐ−メトキシベンジル基を表わしてもよい。記号Ｒ¹及びＲ²の定義内のシクロアルキル基は、３から８個、好ましくは６個の炭素原子を含む。

上記の［３Ｈ］−イミダゾ［５，１−ｄ］−１，２，３，５−テトラジン−４−オン誘導体の特定の実施形態において、Ｒ¹は、１もしくは２個のハロゲン（好ましくは、塩素、フッ素もしくは臭素）原子によって、または１から４個の炭素原子を含むアルコキシ基（好ましくは、メトキシ）によって、または（１から４個の炭素原子を含む１もしくは２個のアルコキシ基、好ましくは、メトキシによって任意選択的に置換された）フェニル基によって任意選択的に置換された１から６個の炭素原子を含む直鎖または分岐鎖アルキル基を表わすか、あるいはＲ¹は、２から６個の炭素原子を含むアルケニル基（好ましくは、アリル）またはシクロヘキシル基を表わす。

他の実施形態において、Ｒ¹は、ハロゲン、好ましくは、塩素もしくはフッ素、原子によって置換されていないかまたは置換された、１から６個の炭素原子、とりわけ１から３個の炭素原子を含む直鎖または分岐鎖アルキル基を表わす。とりわけＲ¹は、メチルまたは２−ハロアルキル、例えば、２−フルオロエチルもしくは好ましくは、２−クロロエチル、基を表わす。

一部の実施形態において、Ｒ²は、カルバモイル基またはモノアルキルカルバモイル、例えば、メチルカルバモイルもしくはモノアルケニルカルバモイル基を表わす。

上記の［３Ｈ］−イミダゾ［５，１−ｄ］−１，２，３，５−テトラジン−４−オン誘導体中のＲ¹が水素原子を表わす場合、この誘導体は、塩の形態、例えば、ナトリウム塩などのアルカリ金属塩であってもよい。

一部の実施形態において、上記の［３Ｈ］−イミダゾ［５，１−ｄ］−１，２，３，５−テトラジン−４−オン誘導体は、３，４−ジヒドロ−３−メチル−４−オキソイミダゾ［５，１−ｄ］−ａｓ−テトラジン−８−カルボキサミド（テモゾロミド）である。

他の実施形態において、上記の［３Ｈ］−イミダゾ［５，１−ｄ］−１，２，３，５−テトラジン−４−オン誘導体は、以下からなる群から選択される：

８−カルバモイル−３−ｎ−プロピル−［３Ｈ］−イミダゾ［５，１−ｄ］−１，２，３，５−テトラジン−４−オン、

８−カルバモイル−３−（２−クロロエチル）−［３Ｈ］−イミダゾ−［５，１−ｄ］−１，２，３，５−テトラジン−４−オン、

３−（２−クロロエチル）−８−メチルカルバモイル−［３Ｈ］−イミダゾ［５，１−ｄ］−１，２，３，５−テトラジン−４−オン、

８−カルバモイル−３−（３−クロロプロピル）−［３Ｈ］−イミダゾ−［５，１−ｄ］−１，２，３，５−テトラジン−４−オン、

８−カルバモイル−３−（２，３−ジクロロプロピル）−［３Ｈ］−イミダゾ［５，１−ｄ］−１，２，３，５−テトラジン−４−オン、

３−アリル−８−カルバモイル−［３Ｈ］−イミダゾ［５，１−ｄ］−１，２，３，５−テトラジン−４−オン、

３−（２−クロロエチル）−８−ジメチルカルバモイル−［３Ｈ］−イミダゾ［５，１−ｄｌ−１，２，３，５−テトラジン−４−オン、

３−（２−ブロモエチル）−８−カルバモイル−［３Ｈ］−イミダゾ−５，１−ｄ］−１，２，３，５−テトラジン−４−オン、

３−ベンジル−８−カルバモイル−［３Ｈ］−イミダゾ［５，１−ｄ］−１，２，３，５−テトラジン−４−オン、

８−カルバモイル−３−（２−メトキシエチル）−［３Ｈ］−イミダゾ［５，１−ｄ］−１，２，３，５−テトラジン−４−オン、

８−カルバモイル−３−シクロヘキシル−［３Ｈ］−イミダゾ［５，１−ｄ］−１，２，３，５−テトラジン−４−オン、及び

８−カルバモイル−３−（メトキシベンジル）−［３Ｈ］イミダゾ［５，１−ｄ］−１，２，３，５−テトラジン−４−オン。

上記の［３Ｈ］−イミダゾ［５，１−ｄ］−１，２，３，５−テトラジン−４−オン誘導体を生成する方法は、その内容全体が参照によって本明細書に組み込まれる米国特許第５，２６０，２９１号に開示されている。さらに、特にテモゾロミドを生成する方法に関しては、Ｓｔｅｖｅｎｓら、Ｊ． Ｍｅｄ． Ｃｈｅｍ、２７、１９６〜２０１（１９８４年）を調べることができ、この出版物の内容は、その全体を参照によって本明細書に組み込んだものとする。

式Ａ、特に式１の化合物がテモゾロミドとともに投与される一部の実施形態において、新たに多形神経膠芽腫と診断された成人患者の治療のために、同時に放射線療法とともに式Ａの化合物及びテモゾロミドが投与されてもよく、その後、テモゾロミド及び任意選択的に式Ａの化合物による維持治療が行われてもよい。かかる実施形態において、テモゾロミドは、局所放射線療法（例えば、３０回で当てられる６０Ｇｙ）を伴って７５ｍｇ／ｍ²で４２日間、続いて６周期のテモゾロミドの２８日周期の１〜５日目に、１日に１回、１５０ｍｇ／ｍ²の初期維持量で投与されてもよい。

式Ａ、特に式１の化合物がテモゾロミドとともに投与される一部の実施形態において、式Ａの化合物及びテモゾロミドは、難治性退形成性星細胞腫の成人患者、すなわち、ニトロソウレア及びプロカルバジンを含む薬物治療計画において疾患進行を経験した患者の治療のために投与されてもよい。かかる実施形態において、テモゾロミドは、２８日の治療周期毎に連続した５日間、１日に１回、１５０ｍｇ／ｍ²の初期用量で投与されてもよい。

テモゾロミドは、例えば、５ｍｇ、２０ｍｇ、１００ｍｇ、１４０ｍｇ、１８０ｍｇもしくは２５０ｍｇのカプセルとして、または注射用の１００ｍｇの粉末として（例えば、９０分間にわたる静脈内注入として）単位剤形で投与されてもよい。

新たに高悪性度神経膠腫と診断された患者に関しては、テモゾロミドは、局所放射線療法（３０回で当てられる６０Ｇｙ）を伴って併用段階において７５ｍｇ／ｍ²で毎日４２日間、続いて維持テモゾロミドを６周期投与されてもよい。維持段階に対して、テモゾロミドは、以下のとおり投与されてもよい：周期１：テモゾロミドプラス放射線療法の段階が完了した４週間後、テモゾロミドは維持治療の追加の６周期投与される。周期１（維持）における投与量は、１５０ｍｇ／ｍ²、１日に１回を５日間の後、無治療の２３日間が続く。周期２〜６：周期２の開始時に、周期１に関するＣＴＣ非血液学的毒性がグレード２以下であり（脱毛症、悪心及び嘔吐を除いて）、好中球絶対数（ＡＮＣ）が１．５×１０⁹／Ｌ以上であり、血小板数が１００×１０⁹／Ｌ以上である場合、用量を２００ｍｇ／ｍ²に増やすことができる。毒性が生じた場合を除いて、続く各周期の最初の５日間の１日当たりの用量は２００ｍｇ／ｍ²のままである。周期２において用量を増やさせなかった場合、それに続く周期で段階的に増やすべきではない。

難治性退形成性星細胞腫の成人患者に関して、テモゾロミドの初期量は、２８日の治療周期毎に連続した５日間、１５０ｍｇ／ｍ²、１日に１回である。

テモゾロミドの投薬に関するさらなる指標については、ＴＥＭＯＤＡＲ（登録商標）（Ｍｅｒｃｋ ＆ Ｃｏ．， Ｉｎｃ．が販売するブランド名テモゾロミド）に対する処方情報を調べることができる。

本発明によると、式Ａ、特に式１の化合物は、脳もしくはＣＮＳ腫瘍または新生物がある対象に１つ以上のその他の薬剤の投与とともに投与することができる。その薬剤は、対象に別々か、または一緒に、同じか、または異なる投与経路によって投与されてもよい。適している場合、同じスケジュールで投与される薬剤は、同時投与されるよう、同じ剤形として組み合わされてもよい。

本発明の方法において、式Ａ、特に式１の化合物は、当該技術分野において一般的に知られている経路によって投与することができる。これには、経口投与または任意の他の都合がよい経路が含まれる。式Ａの化合物はまた、別の生物活性剤と一緒に投与されてもよい。投与は全身的または局所的であってもよい。さまざまな送達システム、例えば、リポソーム内へのカプセル化、微粒子、マイクロカプセル、カプセルが知られており、本化合物及びその薬学的に許容される塩を投与するために使用することができる。

投与の方法としては、非経口、皮内、筋肉内、腹腔内、静脈内、皮下、鼻腔内、硬膜外、口腔、舌下、鼻腔内、脳内、腟内、経皮、経粘膜、直腸内、吸入によってまたは局所的、特に耳、鼻、目もしくは皮膚が挙げられるが、これらに限定されるものではない。投与様式は、開業医の判断に委ねる。ほとんどの場合、投与は、化合物の血流への放出をもたらす。

特定の実施形態において、化合物を局所的に投与するのが望まし場合もある。これは、例えば、限定の意図では無く、局所注入、局所的適用、注射、カテーテル、座剤あるいはシアラスティック膜などの膜もしくは繊維を含む多孔質、非多孔質またはゼラチン状材料からなる植込錠によって達成されてもよい。そのような場合には、投与は、選択的に局所組織を標的とすることができ、実質的に化合物の血流への放出を伴わない。

例えば、インヘラーまたはネブライザー及びエアロゾル化する薬剤を含む製剤の使用によるか、またはフッ化炭素もしくは合成肺サーファクタントにおける灌流による経肺投与も利用することができる。特定の実施形態において、化合物は、従来の結合剤及びビヒクル、例えば、トリグリセリドを含む座剤として製剤化される。

別の実施形態では、化合物はベシクル、特にリポソームとして送達される（Ｌａｎｇｅｒ、１９９０年、Ｓｃｉｅｎｃｅ ２４９：１５２７〜１５３３；Ｔｒｅａｔら、Ｌｉｐｏｓｏｍｅｓ ｉｎ ｔｈｅ Ｔｈｅｒａｐｙ ｏｆ Ｉｎｆｅｃｔｉｏｕｓ Ｄｉｓｅａｓｅ ａｎｄ Ｂａｃｔｅｒｉａｌ ｉｎｆｅｃｔｉｏｎ， Ｌｏｐｅｚ−Ｂｅｒｅｓｔｅｉｎ及びＦｉｄｌｅｒ（編）、Ｌｉｓｓ、ニューヨーク、ｐｐ．３５３〜３６５（１９８９年）；Ｌｏｐｅｚ Ｂｅｒｅｓｔｅｉｎ、同書、ｐｐ．３１７〜３２７を参照；一般に同書参照）。

別の実施形態において、化合物は、制御放出システムとして送達される（例えば、Ｇｏｏｄｓｏｎ、Ｍｅｄｉｃａｌ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ ｏｆ Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ Ｒｅｌｅａｓｅ、上記、ｖｏｌ．２、ｐｐ．１１５〜１３８（１９８４年）を参照）。Ｌａｎｇｅｒ、１９９０年、Ｓｃｉｅｎｃｅ ２４９：１５２７〜１５３３によって概説で論じられている制御放出システムの例が使用されてもよい。一実施形態において、ポンプが使用されてもよい（Ｌａｎｇｅｒ、上記；Ｓｅｆｔｏｎ、１９８７年、ＣＲＣ Ｃｒｉｔ． Ｒｅｆ． Ｂｉｏｍｅｄ． Ｅｎｇ． １４：２０１；Ｂｕｃｈｗａｌｄら、１９８０年、Ｓｕｒｇｅｒｙ ８８：５０７；Ｓａｕｄｅｋら、１９８９年、Ｎ． Ｅｎｇｌ． Ｊ． Ｍｅｄ． ３２１：５７４を参照）。別の実施形態では、高分子材料が使用されてもよい（Ｍｅｄｉｃａｌ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ ｏｆ Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ Ｒｅｌｅａｓｅ、Ｌａｎｇｅｒ及びＷｉｓｅ（編）、ＣＲＣ Ｐｒｅｓ．、Ｂｏｃａ Ｒａｔｏｎ、Ｆｌｏｒｉｄａ（１９７４年）；Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ Ｄｒｕｇ Ｂｉｏａｖａｉｌａｂｉｌｉｔｙ、Ｄｒｕｇ Ｐｒｏｄｕｃｔ Ｄｅｓｉｇｎ ａｎｄ Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ、Ｓｍｏｌｅｎ及びＢａｌｌ（編）、Ｗｉｌｅｙ、ニューヨーク（１９８４年）；Ｒａｎｇｅｒ及びＰｅｐｐａｓ、１９８３年、Ｊ． Ｍａｃｒｏｍｏｌ． Ｓｃｉ． Ｒｅｖ． Ｍａｃｒｏｍｏｌ． Ｃｈｅｍ． ２３：６１を参照；Ｌｅｖｙら、１９８５年、Ｓｃｉｅｎｃｅ ２２８：１９０；Ｄｕｒｉｎｇら、１９８９年、Ａｎｎ． Ｎｅｕｒｏｌ． ２５：３５１；Ｈｏｗａｒｄら、１９８９年、Ｊ． Ｎｅｕｒｏｓｕｒｇ． ７１：１０５も参照）。

本発明は、対象の乳癌を治療する方法を提供する。対象という用語は、本明細書中で使用される場合、治療される動物を指し、動物は、ヒトなどの哺乳動物であってもよい。

式Ａ、特に式１の化合物の治療有効量は、腫瘍の治療もしくは管理に治療上の利益をもたらす、腫瘍に関連づけられる１つ以上の症状を遅延させるか、もしくは最小限にするか、または腫瘍の治療もしくは管理に使用される別の治療用薬剤の治療効果を高めるこの化合物または薬学的に許容されるその塩の用量である。治療有効量は、乳癌の増殖を低減するか、または妨げる量であってもよい。当業者は、治療有効量が、特定の活性成分の薬力学的特徴及びその投与様式及び経路；受け手の年齢、性別、健康及び体重；症状の性質及び程度；併用治療の種類、治療の頻度並びに所望の効果などの既知の要因に応じて変化する場合もあることを認識するであろう。当業者はまた、式Ａの化合物の治療有効量または用量は、本特許出願における開示及び当該技術分野で一般的な知識に基づいて決定することができることを認識するであろう。

腫瘍の治療及び／または管理において効果的な化合物の量または化合物を含む組成物の量は、標準的な臨床技術によって決定することができる。インビトロまたはインビボにおけるアッセイを、任意選択的に利用して最適な投与量範囲を特定するのに役立ててもよい。

ある場合には、化合物の投与量は、動物試験において確認された無毒性量（ＮＯＡＥＬ）から推定することによって決定されてもよい。この推定投与量は、ヒト臨床試験の最大推奨開始用量を決定する際に有用である。例えば、ヒト等価投与量（ＨＥＤ）を求めるためにＮＯＡＥＬから推定されてもよい。一般に、ＨＥＤは、体表面積に対して正規化された用量（すなわち、ｍｇ／ｍ²）に基づいて非ヒト動物投与量から推定される。特定の実施形態において、ＮＯＡＥＬは、マウス、ハムスター、ラット、フェレット、モルモット、ウサギ、イヌ、霊長類、霊長類（サル、マーモセット、リスザル、ヒヒ）、マイクロピッグまたはミニブタで求められる。ヒト等価用量を決定するためのＮＯＡＥＬの使用及びその推定に関する考察については、Ｇｕｉｄａｎｃｅ ｆｏｒ Ｉｎｄｕｓｔｒｙ Ｅｓｔｉｍａｔｉｎｇ ｔｈｅ Ｍａｘｉｍｕｍ Ｓａｆｅ Ｓｔａｒｔｉｎｇ Ｄｏｓｅ ｉｎ Ｉｎｉｔｉａｌ Ｃｌｉｎｉｃａｌ Ｔｒｉａｌｓ ｆｏｒ Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ ｉｎ Ａｄｕｌｔ Ｈｅａｌｔｈｙ Ｖｏｌｕｎｔｅｅｒｓ、Ｕ．Ｓ．Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ ｏｆ Ｈｅａｌｔｈ ａｎｄ Ｈｕｍａｎ Ｓｅｒｖｉｃｅｓ Ｆｏｏｄ ａｎｄ Ｄｒｕｇ Ａｄｍｉｎｉｓｔｒａｔｉｏｎ Ｃｅｎｔｅｒ ｆｏｒ Ｄｒｕｇ Ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ ａｎｄ Ｒｅｓｅａｒｃｈ（ＣＤＥＲ）、Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ ａｎｄ Ｔｏｘｉｃｏｌｏｇｙ、２００５年７月を参照。一実施形態において、化合物またはその組成物は、ＮＯＡＥＬのヒト等価投与量（ＨＥＤ）よりも低い用量で１週間、２週間、３週間、１ヶ月、２ヶ月、３ヶ月、４ヶ月、６ヶ月、９ヶ月、１年、２年、３年、４年以上の期間にわたって投与される。

ヒト対象に対する投与計画は、１０％の動物が死亡する用量（ＬＤ₁₀）を使用して動物モデル試験から推定することができる。一般に、第Ｉ相臨床試験の開始用量は、前臨床試験に基づく。前臨床試験における薬物の毒性の標準的な尺度は、処置のために死亡した動物の割合である。ヒト開始用量を推定する根拠として、体表面積に対して補正して、動物試験のＬＤ₁₀をヒトの最大耐量（ＭＴＤ）と関係づけることは当該技術分野の技術範囲内である。一部の実施形態において、一動物モデルに対する投与量の相互関係は、例えば、Ｆｒｅｉｒｅｉｃｈら、Ｃａｎｃｅｒ Ｃｈｅｍｏｔｈｅｒ． Ｒｅｐ．、１９６６年、５０：２１９〜２４４に記載されているとおり、ヒトなどの別の動物に使用するために（体表面の平方メートル当たりのミリグラムに基づく）変換係数を使用して変換することができる。体表面積は、概算で患者の身長及び体重から求めることができる。例えば、Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ Ｔａｂｌｅｓ、Ｇｅｉｇｙ Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ、Ａｒｄｌｅｙ、Ｎ．Ｙ．、１９７０年、５３７を参照。特定の実施形態において、体表面積に対する補正には、例えば、表面積、体重、代謝、組織分布、吸収速度及び排出速度などの宿主要因が含まれる。さらに、投与経路、賦形剤の使用及び標的とする特定の疾患または腫瘍も考慮する要因である。一実施形態において、標準的で従来的な開始用量は、マウスのＬＤ₁₀の約１／１０であるが、他の種（すなわち、イヌ）がその化合物に対してさらに反応しやすかった場合は、さらに低くてもよい。他の実施形態において、標準的で従来的な開始用量は、マウスのＬＤ₁₀の約１／１００、１／９５、１／９０、１／８５、１／８０、１／７５、１／７０、１／６５、１／６０、１／５５、１／５０、１／４５、１／４０、１／３５、１／３０、１／２５、１／２０、１／１５、２／１０、３／１０、４／１０または５／１０である。他の実施形態において、ヒトにおける化合物の開始用量は、動物モデル試験から推定される用量よりも低い。別の実施形態においては、ヒトにおける化合物の開始用量は、動物モデル試験から推定される用量よりも高い。比較的に低いレベルの活性組成物の用量で開始し、最小限の毒性で所望の効果を達成するために必要に応じて投与量を増加または減少させることは十分に当該技術分野の技術範囲内である。

本発明の実施形態のいくつかにおいて、式Ａ、特に式１の化合物または薬学的に許容されるその塩は、１日当たり患者の体重に基づいて約０．０１ｍｇ／ｋｇから１日当たり患者の体重に基づいて約１０ｍｇ／ｋｇの間、好ましくは１日当たり患者の体重に基づいて約０．０５ｍｇ／ｋｇから１日当たり患者の体重に基づいて約５ｍｇ／ｋｇの間の用量で使用されてもよい。したがって、１日当たりの用量としては、以下に限定されないが、１０００ｍｇ／日、７５０ｍｇ／日、５００ｍｇ／日、３００ｍｇ／日、２５０ｍｇ／日、１００ｍｇ／日及び５０ｍｇ／日が挙げられる。

本発明の化合物及びその薬学的に許容される塩は、医薬組成物として製剤化されてもよい。本明細書中で提供される特定の実施形態において、本組成物は、上記の化合物及び薬学的に許容される担体、賦形剤または希釈剤を含んでいてもよい。本明細書中で提供される医薬組成物は、本組成物を、以下に限定されるものではないが、ヒトなどの対象に投与すること、及び意図される投与経路と適合するよう製剤化することを可能にする任意の形態とすることができる。

本明細書中で提供される組成物の成分は、別々に、または単位剤形として一緒に混合するかのいずれかで、例えば、活性剤の量を表示したアンプルもしくは小袋などの密封容器中の乾燥した凍結乾燥粉末または水を含まない濃縮物として供給されてもよい。本組成物が注入によって投与される場合、滅菌した医薬品グレードの水または生理的食塩水を含む点滴ボトルを用いて投薬することができる。本組成物が注射によって投与される場合、投与に先立って成分を混合できるよう、注射用の滅菌水または生理的食塩水のアンプルが提供されてもよい。

薬学的に許容される担体、賦形剤及び希釈剤としては、連邦または州政府の規制当局が認可したものまたは米国薬局方もしくは動物、特に、ヒトにおける使用に関するその他の一般に認識された薬局方に列挙されているものが挙げられる。そのような薬学的担体としては、石油、動物、植物または合成由来のもの、例えば、ピーナッツ油、大豆油、鉱油、ゴマ油などを含む水及び油などの滅菌した液体が可能である。医薬組成物が静脈内に投与される場合、水が好適な担体である。生理食塩水並びに水溶性デキストロース及びグリセロール溶液も特に注射可能な溶液用の液体担体として利用することができる。適した医薬担体の例に関しては、Ｅ．Ｗ． Ｍａｒｔｉｎの「Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ Ｓｃｉｅｎｃｅｓ」に記載されている。

一般的な組成物及び剤形は、１つ以上の賦形剤を含む。適した賦形剤は、薬学の当業者に周知であり、適した賦形剤の非限定例としては、デンプン、グルコース、ラクトース、スクロース、ゼラチン、麦芽、コメ、小麦粉、白亜、シリカゲル、ステアリン酸ナトリウム、グリセロールモノステアラート、タルク、塩化ナトリウム、乾燥スキムミルク、グリセロール、プロピレン、グリコール、水、エタノール及び同種のものが挙げられる。特定の賦形剤が医薬組成物または剤形に組み込むのに適しているかどうかは、以下に限定されるものではないが、剤形が患者に投与される方法及び剤形の特定の活性成分などの当該技術分野において周知のさまざまな要因により決まる。本組成物または単一の単位剤形は、必要に応じて、少量の湿潤剤、乳化剤またはｐＨ緩衝剤を含んでもよい。

ラクトースを含まない組成物は、当該技術分野において周知で、例えば、米国薬局方（ＵＳＰ）ＳＰ（ＸＸＩ）／ＮＦ（ＸＶＩ）に列挙されている賦形剤を含んでもよい。一般に、ラクトースを含まない組成物は、薬学的に適合し、薬学的に許容される量で活性成分、結合剤／増量剤及び滑沢剤を含む。好適なラクトースを含まない剤形は、化合物、微結晶性セルロース、アルファ化デンプン及びステアリン酸マグネシウムを含む。

水は一部の化合物の分解を促進する可能性があるため、１つ以上の化合物を含む無水医薬組成物及び剤形が本明細書中でさらに提供される。例えば、保存可能期間または長期間にわたる製剤の安定性などの特徴を確認するために長期間の保管をシミュレートする手段として水の添加（例えば、５％）が医薬分野において広く受け入れられる。例えば、Ｊｅｎｓ Ｔ． Ｃａｒｓｔｅｎｓｅｎ、Ｄｒｕｇ Ｓｔａｂｉｌｉｔｙ： Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ ＆ Ｐｒａｃｔｉｃｅ、第２版、Ｍａｒｃｅｌ Ｄｅｋｋｅｒ、ＮＹ、ＮＹ、１９９５年、ｐｐ．３７９ ８０を参照。事実上、水及び熱は、一部の化合物の分解を加速させる。それゆえに、製剤に対する水の影響は非常に重大なものである可能性がある。それは、水分及び／または湿度が一般的に製剤の製造、取り扱い、包装、保管、輸送及び使用の過程で生じるためである。

本明細書中で提供される無水組成物及び剤形は、無水または低水分含有成分及び低水分または低湿度条件を使用して調製することができる。製造、包装及び／または保管の過程で水分及び／または湿度と相当接触することが予測される場合、ラクトース及び第一または第二アミンを含む少なくとも１つの化合物を含む組成物及び剤形は好ましくは無水である。

無水組成物は、その無水性が維持されるよう調製及び保管されるべきである。したがって、無水組成物は、適した処方キットに含まれ得るよう、好ましくは水への曝露を防ぐ既知の材料を使用して包装される。適した包装の例としては、密封ホイル、プラスチック、単位用量容器（例えば、バイアル）、ブリスター包装及びストリップ包装が挙げられるが、これらに限定されるものではない。

化合物が分解する速度を低下させる１つ以上の薬剤を含む組成物及び剤形が本明細書中でさらに提供される。本明細書中で「安定剤」と称されるそのような薬剤としては、アスコルビン酸などの酸化防止剤、ｐＨ緩衝剤または塩緩衝剤が挙げられるが、これらに限定されるものではない。

本組成物及び単一の単位剤形は、液剤、懸濁剤、乳剤、錠剤、丸剤、カプセル剤、散剤、持続放出製剤などの形態をとることができる。経口用製剤は、医薬品グレードのマンニトール、ラクトース、デンプン、ステアリン酸マグネシウム、サッカリンナトリウム、セルロース、炭酸マグネシウムなどの標準的な担体を含んでもよい。そのような組成物及び剤形は、患者への適切な投与のための形態を提供するよう適切な量の担体とともに治療有効量の化合物を、好ましくは、精製した形態で含むことになる。

投与の容易さのため、錠剤及びカプセル剤が最も有利な経口用単位剤形の代表例であり、この場合、固体賦形剤が利用される。必要に応じて、錠剤は、標準的な水性または非水性技術によってコーティングすることができる。そのような剤形は、薬学の任意の方法によって調製することができる。一般に、医薬組成物及び剤形は、活性成分を液体担体、細かく分割された固体担体またはその両方と均一によく混合し、その後、必要に応じて生成物を所望の体裁に形作ることによって調製される。例えば、錠剤は、圧縮または成形によって調製することができる。圧縮錠は、任意選択的に賦形剤と混合した粉末または細粒などの流動形態の活性成分を適切な機械で圧縮することによって調製することができる。湿製錠は、不活性の液体希釈剤で湿らせた粉末化合物の混合物を適切な機械で成形することによって作製することができる。

本明細書中で提供される経口用剤形に使用することができる賦形剤の例としては、結合剤、増量剤、崩壊剤及び滑沢剤が挙げられるが、これらに限定されるものではない。医薬組成物及び剤形への使用に適した結合剤としては、コーンスターチ、ジャガイモデンプンもしくはその他のデンプン、ゼラチン、天然及び合成ゴム、例えば、アラビアゴム、アルギン酸ナトリウム、アルギン酸、その他のアルギナート、粉末トラガント、グアーガム、セルロース及びその誘導体（例えば、エチルセルロース、酢酸セルロース、カルボキシメチルセルロースカルシウム、カルボキシルメチルセルロースナトリウム）、ポリビニルピロリドン、メチルセルロース、アルファ化デンプン、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、（例えば、Ｎｏ．２２０８、２９０６、２９１０）、微結晶性セルロース並びにそれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されるものではない。

本明細書中で提供される医薬組成物及び剤形に使用するのに適した増量剤の例としては、タルク、炭酸カルシウム（例えば、細粒または粉末）、微結晶性セルロース、粉末セルロース、デキストレート、カオリン、マンニトール、ケイ酸、ソルビトール、デンプン、アルファ化デンプン及びそれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されるものではない。本明細書中で提供される医薬組成物中の結合剤または増量剤は、一般に医薬組成物または剤形の約５０から約９９重量パーセントで存在する。

微結晶性セルロースの適した形態としては、ＡＶＩＣＥＬ（登録商標）ＰＨ １０１、ＡＶＩＣＥＬ（登録商標）ＰＨ １０３ ＡＶＩＣＥＬ（登録商標）ＲＣ ５８１、ＡＶＩＣＥＬ（登録商標）ＰＨ １０５（ＦＭＣ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ、Ａｍｅｒｉｃａｎ Ｖｉｓｃｏｓｅ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ、Ａｖｉｃｅｌ Ｓａｌｅｓ、マーカスフック、ペンシルベニア州から入手可能）として販売されている材料及びそれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されるものではない。特定の結合剤は、ＡＶＩＣＥＬ（登録商標）ＲＣ ５８１として販売されている微結晶性セルロースとカルボキシルメチルセルロースナトリウムの混合物である。適した無水または低水分賦形剤または添加物としては、ＡＶＩＣＥＬ（登録商標）ＰＨ １０３（商標）及びＳｔａｒｃｈ １５００ ＬＭが挙げられる。

水性環境に曝露されたときに崩壊する錠剤を提供するために、本明細書中で提供される組成物に崩壊剤が使用される。含まれる崩壊剤が多過ぎる錠剤は保管中に崩壊する可能性があるが、含まれる崩壊剤が少な過ぎる錠剤は所望の速度で、または所望の条件下において崩壊しない可能性がある。そのため、活性成分の放出を不利益に変えるほど多過ぎも少な過ぎもしない、十分な量の崩壊剤が、本明細書中で提供される経口用固体剤形を形成するために使用されるべきである。使用される崩壊剤の量は製剤の種類に基づいて変動し、当業者は容易に識別できる。一般的な医薬組成物は、約０．５から約１５重量パーセントの崩壊剤、特に、約１から約５重量パーセントの崩壊剤を含む。

本明細書中で提供される医薬組成物及び剤形に使用できる崩壊剤としては、寒天、アルギン酸、炭酸カルシウム、微結晶性セルロース、クロスカルメロースナトリウム、クロスポビドン、ポラクリリンカリウム、デンプングリコール酸ナトリウム、ジャガイモもしくはタピオカデンプン、アルファ化デンプン、その他のデンプン、粘土、その他のアルギン、その他のセルロース、ゴム及びそれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されるものではない。

本明細書中で提供される医薬組成物及び剤形に使用することができる滑沢剤としては、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、鉱油、軽油、グリセリン、ソルビトール、マンニトール、ポリエチレングリコール、その他のグリコール、ステアリン酸、ラウリル硫酸ナトリウム、タルク、水素化植物油（例えば、ピーナッツ油、綿実油、ヒマワリ油、ゴマ油、オリーブ油、コーン油及び大豆油）、ステアリン酸亜鉛、オレイン酸エチル、エチルラウレアート、寒天及びそれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されるものではない。付加的な滑沢剤としては、例えば、サイロイドシリカゲル（Ｗ．Ｒ． Ｇｒａｃｅ Ｃｏ． ｏｆ Ｂａｌｔｉｍｏｒｅ、メリーランド州によって製造されているＡＥＲＯＳＩＬ ２００）、合成シリカの凝集エアロゾル（Ｄｅｇｕｓｓａ Ｃｏ． ｏｆ Ｐｌａｎｏ、テキサス州によって販売されている）、ＣＡＢ Ｏ ＳＩＬ（Ｃａｂｏｔ Ｃｏ． ｏｆ Ｂｏｓｔｏｎ、マサチューセッツ州によって販売されている発熱性二酸化ケイ素製品）及びそれらの混合物が挙げられる。少しでも使用される場合、滑沢剤は、一般に滑沢剤が組み込まれる医薬組成物または剤形の約１重量パーセント未満の量で使用される。

化合物は、当業者に周知の制御放出手段または送達装置によって投与することができる。例としては、米国特許第３，８４５，７７０号；同第３，９１６，８９９号；同第３，５３６，８０９号；同第３，５９８，１２３号及び同第４，００８，７１９号、同第５，６７４，５３３号、同第５，０５９，５９５号、同第５，５９１，７６７号、同第５，１２０，５４８号、同第５，０７３，５４３号、同第５，６３９，４７６号、同第５，３５４，５５６号及び同第５，７３３，５６６号に記載されているものが挙げられるが、これらに限定されるものではなく、これらの特許のそれぞれは参照によって本明細書に組み込んだものとする。そのような剤形は、変化する割合の所望の放出プロフィールをもたらすために、例えば、ヒドロプロピルメチルセルロース、その他のポリマーマトリックス、ゲル、透過性膜、浸透系、多層コーティング、微粒子、リポソーム、ミクロスフェアもしくはそれらの組み合わせを使用して１つ以上の活性成分の徐放または制御放出をもたらすよう使用することができる。本発明の活性成分と使用するための、本明細書に記載されるものを含む当業者に既知の適した制御放出製剤は容易に選択することができる。したがって、本発明は、以下に限定されるものではないが、制御放出に適合する錠剤、カプセル剤、ジェルキャップ及びカプレットなどの経口投与に適した単一の単位剤形を包含する。

すべての制御放出医薬品は、制御されていない同等物によって達成されるものよりも薬物療法を改善する一般的な目標を有する。理想的には、医学的処置における最適に設計された制御放出調製物の使用は、最小限の時間で状態を治すまたは抑制するために利用される最少量の原薬を特徴とする。制御放出製剤の利点としては、薬物活性の延長、投薬頻度の低減及び患者のコンプライアンスの向上が挙げられる。さらに、制御放出製剤を使用して作用の開始時間または薬物の血中濃度などの他の特徴に影響を与えることができ、それにより（例えば、有害な）副作用の発生に影響を与える可能性がある。

大半の制御放出製剤は、初めに迅速に所望の治療効果をもたらす量の薬物（活性成分）を放出し、長時間にわたってこのレベルの治療効果を維持するために徐々に、継続的に他の量の薬物を放出するよう設計される。体内にこの一定のレベルの薬物を維持するために、薬物は、体から代謝及び排出される薬物の量に取って代わる速度で剤形から放出されなければならない。活性成分の制御放出は、以下に限定されるものではないが、ｐＨ、温度、酵素、水もしくはその他の生理的条件または薬剤を含むさまざまな条件によって刺激することができる。

本出願全体を通して、さまざまな公報が言及されている。これらの公報は、本発明が属する最新の技術をより完全に記載するためにその全体を参照によって本出願に組み込んだものとする。以下の実施例は、本発明をさらに説明するが、決して本発明の範囲を限定するものと解釈されるべきではない。

実施例１−血液脳関門の通過
脳及びＣＮＳの組織におけるバイオアベイラビリティを測定するために式Ｉの化合物を試験した。

雄ＣＤ−１マウス（Ｎ＝３／群）は、１００ｍｇ／ｋｇのラパチニブまたは式Ｉの化合物の単回投与を経口胃管栄養法により受けた。投薬に先立って動物は、絶食させなかった。試験前に測定した動物の体重に基づいて投薬量を算出した。

投薬の１、４、８及び２４時間後に血漿及び組織サンプルを採取した（４時点／群及び３匹の動物／時点）。ヘパリンＮａを含む管に全血サンプルを採取した。採取の３０分以内に、そのサンプルを、およそ３，０００×ｇ、２から８℃で１０分間遠心分離して血漿を得た。その血漿サンプルを、２つの低温貯蔵用バイアルに移すことによって２つのアリコートに分け、解析に先立って−７５±１５℃の冷凍庫で保管した。血液を採取した後に組織を採取した。組織（脳、肝臓及び腎臓）を氷冷ＰＢＳで洗浄し、重量を測定し、記録した。各組織をガラスバイアルに移し、サンプル解析に先立って−７５±１５℃の冷凍庫で保管した。

血漿／脳の濃度結果を図１に示す。式１の化合物は血液脳関門を通り、ＣＮＳ及び脳組織において高濃度に達した。式１の投与後、ＣＮＳ組織において観察された濃度は、実質的に血中濃度よりも高く、アッセイの期間中（少なくとも２４時間）は高いままであった。

実施例２−定量的全身オートラジオグラフィーによる血液脳関門の通過
脳及びＣＮＳの組織における体内分布を測定するために式１の化合物を試験した。

部分的に着色したＬｉｓｔｅｒ Ｈｏｏｄｅｄ雄ラット（１時点当たりＮ＝１ラット）は、３０ｍｇ／ｋｇ体重（¹⁴Ｃ標識、３．７ＭＢｑ／ｋｇ体重）の式１の化合物の単回投与を経口胃管栄養法により受けた。投薬に先立って動物は、絶食させなかった。

６匹のラット（８〜１０週齢）に単回経口用量の［¹⁴Ｃ］−標識式１を投与した；３０ｍｇ／ｋｇの総用量及び３．７ＭＢｑ／ｋｇ（１００μＣｉ／ｋｇ）の総放射線量。用量投与後１、６、２４、７２、１２０及び１６８時間の各時点においてＣＯ₂を過量に与えることによって各時点当たり１匹のラットを安楽死させ、その後、ヘキサン／固体ＣＯ₂における速やかな瞬間凍結、次に−２０℃での凍結、その後、全身オートラジオグラフィーを続けた。

注目すべきは、投薬の６及び２４時間後における脳の放射能濃度が血液の放射能濃度と同等であったことであり、このことは、式Ｉの化合物が血液脳関門を十分に通過することを示している。

実施例３−マウスの頭蓋内神経膠腫モデルにおける単独または放射線照射と組み合わせた効力
腫瘍が脳内で増殖している場合の抗腫瘍効果を確認するために式１の化合物を試験した。

ＧＬ２６１−ｌｕｃ２ルシフェラーゼ発現細胞を、Ｃ５７ＢＬ／６アルビノ雌マウス（処置群当たりＮ＝１４）の頭蓋内に（ブレグマから右水平方向に２ｍｍ及び前方に１ｍｍ、穿頭孔から下に２〜３ｍｍ）移植した。細胞注射後の最初の８日間、頭部のみの放射線照射（１日に１回５日間）を伴ってまたは伴わずに、マウスに７０ｍｇ／ｋｇ体重のビヒクルまたは式Ｉの化合物を経口胃管栄養法により投与した（１日に１回、５日投薬／２日休薬のスケジュール）。脳内の腫瘍量を、生物発光を利用して評価した。

図２に示されるとおり、式１の化合物は、脳における神経膠腫の腫瘍の増殖を低減し、脳内の腫瘍に対する放射線照射の抗腫瘍効果を向上させた（平均値＋／−ＳＥＭを示す）。

Claims (10)

1. 対象の脳または中枢神経系腫瘍を治療するための医薬組成物であり、治療有効量の式Ａ：
   の化合物であって、式中、
   Ｘ¹、Ｘ²及びＸ³のそれぞれは、Ｈ、Ｆ及びＣｌからなる群から独立して選択され、Ｘ¹、Ｘ²及びＸ³のうちの少なくとも２つはＦもしくはＣｌであり、
   Ｒ¹はＣ₁からＣ₃アルキルであり、Ｒ²はＣ₁からＣ₃アルキルである
   前記式Ａの化合物または薬学的に許容されるその塩を含む医薬組成物。
2. 前記式Ａの化合物または薬学的に許容されるその塩が、式１：
   の化合物または薬学的に許容されるその塩である、請求項１に記載の医薬組成物。
3. 治療される前記腫瘍は、中枢神経系に発生する、請求項１または２に記載の医薬組成物。
4. 治療される前記腫瘍は、中枢神経系または脳の外側で発生した腫瘍である、請求項１から３のいずれか一項に記載の医薬組成物。
5. 治療される前記腫瘍は、肺、乳房、結腸、腎臓、前立腺、膀胱、メラノーマ、甲状腺、胚細胞及び子宮腫瘍からなる群から生じた転移腫瘍である、請求項１から４のいずれか一項に記載の医薬組成物。
6. 治療される前記腫瘍は、肺腫瘍から脳に転移した、請求項１から５のいずれか一項に記載の医薬組成物。
7. 前記対象は、放射線及び／または化学療法剤により同時に治療される、請求項１から６のいずれか一項に記載の医薬組成物。
8. 前記対象は、放射線により同時に治療される、請求項７に記載の医薬組成物。
9. 前記対象は、治療有効量の［３Ｈ］−イミダゾ［５，１−ｄ］−１，２，３，５−テトラジン−４−オン誘導体により同時に治療される、請求項７に記載の医薬組成物。
10. 前記対象は、テモゾロミドにより同時に治療される、請求項９に記載の医薬組成物。