JP6393680B2

JP6393680B2 - Ｔ型カルシウムチャネル阻害剤

Info

Publication number: JP6393680B2
Application number: JP2015518224A
Authority: JP
Inventors: 川畑　篤史; 篤史川畑; 秀秋松田; 富美子関口; 村田　和也; 和也村田; 西川　裕之; 裕之西川
Original assignee: Fuso Pharmaceutical Industries Ltd; Kinki University
Current assignee: Fuso Pharmaceutical Industries Ltd; Kinki University
Priority date: 2013-05-23
Filing date: 2014-05-16
Publication date: 2018-09-19
Anticipated expiration: 2034-05-16
Also published as: JPWO2014188980A1; CA2912522A1; AU2014269508A1; WO2014188980A1; US10633358B2; EP3000465A1; AU2014269508B2; US20180065947A1; US20160096815A1; EP3000465B1; EP3000465A4; CA2912522C

Description

本発明は、フラバノン化合物であるＴ型カルシウムチャネル阻害剤に関し、また、このようなＴ型カルシウムチャネル阻害剤を含む医薬、Ｔ型カルシウムチャネル阻害作用を有効作用とする疾患の治療薬または予防薬に関する。

イオンチャネルは、細胞膜を貫通したチャネルであり、リガンド依存性チャネルと電位依存性チャネルの２種類に大別される。近年、神経障害性疼痛のメカニズムの１種として、電位依存性ナトリウムチャネルおよび電位依存性カルシウムチャネルが標的として見いだされた。電位依存性ナトリウムチャネルを標的とする薬物として、例えば、リドカイン、カルバマゼピン、ラモトリギン、メキシレチンなどが知られている。また、電位依存性カルシウムチャネルを標的とする薬物として、例えば、ガバペンチン、プレガバリン、ジコノチドなどが知られている。

神経障害性疼痛は、難治性であり、既存の鎮痛薬に対する反応が不十分であるという問題がある。また、確立された薬物療法であっても、その有効性を確実に予測することが難しく、他剤を併用しなければならないことも多い。日本ペインクリニック学会による神経障害性疼痛・薬物療法ガイドラインでは、高電位活性化カルシウムチャネル阻害剤が第一選択としてあげられているが、十分な治療効果が得られないことが多い。これらの阻害剤はまた、ふらつきなどの副作用が問題となっている。

電位依存性カルシウムチャネルは、活性化および不活性化電位の違いによって、高電位活性化タイプおよび低電位活性化タイプに２分類される。Ｌ型、Ｎ型、Ｐ／Ｑ型、およびＲ型カルシウムチャネルは大きな脱分極によって活性化されるため、高電位活性化カルシウムチャネルに分類される。これに対して、Ｔ型カルシウムチャネルは、小さな脱分極によって活性化されるため、低電位活性化カルシウムチャネルに分類される。

最近、Ｔ型カルシウムチャネルが、神経障害性疼痛の発症・進展に関与する事が報告され、Ｔ型カルシウムチャネル阻害剤が神経障害性疼痛の治療薬となり得る可能性が示唆されている。Ｔ型カルシウムチャネル阻害剤として、例えば、ミベフラジル（例えばTodorovic, Neuron, 2001, 31 (1), p.75-85（非特許文献１）参照）、エトスクシミド、（１Ｓ，２Ｓ）−２−［２−［［３−（１Ｈ−ベンジミダゾ−ル−２−イル）プロピル］メチルアミノ］エチル］−６−フルオロ−１，２，３，４−テトラヒドロ−１−（１−メチルエチル）−２−ナフタルエニル−シクロプロパンカルボキシレート・塩酸塩（ＮＮＣ５５−０３９６）（例えば、Huang, J Pharmacol Exp Ther., 309(1), p.193-199（非特許文献２）参照）などが挙げられる。このようにＴ型カルシウムチャネル阻害剤として幾つかの化合物が既に見いだされているものの、副作用などの観点から、さらなる新たなＴ型カルシウムチャネル阻害剤の検討が必要とされている。

ところで、フラバノン骨格を有するフラバノン化合物は、天然抽出物などに含まれる化合物である。そしてこれらのフラバノン化合物は、様々な薬効が見いだされている。例えば、フラバノン化合物の１種であるソホラフラバノンＧは、ニキビ菌、フケ菌に対して増殖抑制作用を有する抗菌剤として用いることができることが見いだされている（特許第３３２７６９９号、特許文献１）。また、例えば特許第４３９３０６２号（特許文献２）には、８−プレニルナリンゲニン、クシェノールＸ、８−プレニルケンペロール、レアキアノンＧおよびクシェノールＥからなる群から選択されるフラボンと、アルカロイド、イソフラボン、カルコンおよびプテロカルパンを含有する、ソホラ種からの抽出物が、エストロゲンの代謝の異常によって引き起こされる病状を予防および治療できることが開示されている。一方で、フラバノン化合物が、Ｔ型カルシウムチャネル阻害作用を示すことは開示されていない。

特許第３３２７６９９号明細書特許第４３９３０６２号明細書

Todorovic, Neuron, 2001, 31(1), p.75-85 Huang, J Pharmacol Exp Ther., 2004,309(1), p193-199

本発明者らは、Ｔ型カルシウムチャネルを治療標的とした新しい鎮痛薬の開発を目指し、新たなＴ型カルシウムチャネル阻害剤を探索した。ここで、フラバノン化合物が強力にＴ型カルシウムチャネルを阻害することを見いだし、本発明を完成するに至った。

本発明は、フラバノン化合物であるＴ型カルシウムチャネル阻害剤、このようなＴ型カルシウムチャネル阻害剤を含む医薬、Ｔ型カルシウムチャネル阻害作用を有効作用とする疾患の治療薬または予防薬を提供することにある。

本発明は、
式（１）

式（１）
［式（１）中、
Ｒ^１およびＲ^２は、それぞれ独立して、Ｈ、−ＯＨまたは−ＯＲ^１１であり、Ｒ^１１はＣ_１−３アルキルであり、
Ｒ^３およびＲ^４は、それぞれ独立して、Ｈ、−ＯＨまたは−ＯＲ^１２であり、Ｒ^１２はＣ_１−３アルキルであり、
Ｒ^５およびＲ^６は、それぞれ独立して、Ｈ、ハロゲン原子、Ｃ_１−１０アルキル基、Ｃ_２−６アルケニル基、Ｃ_２−６アルキニル基、フェニル基（該フェニル基は、Ｃ_１−６アルコキシ基またはハロゲン原子で置換されていてもよい。）、−Ｃ_１−３アルキル−フェニル基（該フェニル基は、Ｃ_１−６アルキルオキシ基またはハロゲン原子で置換されていてもよい。）またはＣ_{１０−５０}プレニル基である。］
で表される化合物、該化合物の医薬的に許容され得る塩または該化合物の溶媒和物である、Ｔ型カルシウムチャネル阻害剤、を提供するものであり、これにより上記目的が達成される。
上記Ｒ^１およびＲ^２は、それぞれ独立して、Ｈ、−ＯＨまたは−ＯＲ^１１であり、Ｒ^１１はＣ_１−３アルキルであり、Ｒ^３およびＲ^４は、それぞれ独立して、Ｈ、−ＯＨまたは−ＯＲ^１２であり、Ｒ^１２はＣ_１−３アルキルであり、Ｒ^５およびＲ^６は、それぞれ独立して、Ｈ、Ｃ_１−１０アルキル基、Ｃ_２−６アルケニル基またはＣ_{１０−５０}プレニル基であるのが好ましい。
また、上記Ｒ^１およびＲ^２は、それぞれ独立して、Ｈまたは−ＯＨであり、Ｒ^３およびＲ^４は、それぞれ独立して、−ＯＨまたは−ＯＲ^１２であり、Ｒ^１２はＣ_１−３アルキルであり、Ｒ^５およびＲ^６は、それぞれ独立して、Ｈ、Ｃ_１−１０アルキル基、Ｃ_２−６アルケニル基またはＣ_{１０−５０}プレニル基であるのがより好ましい。
また、上記Ｒ^１およびＲ^２は、それぞれ独立して、Ｈまたは−ＯＨであり、Ｒ^３およびＲ^４は、それぞれ−ＯＨであり、Ｒ^５およびＲ^６は、それぞれ独立して、Ｈ、Ｃ_２−６アルケニル基、３，７−ジメチル−２，６−オクタジエニル基または５−メチル−２−（１−メチルエテニル）−４−ヘキセニル基であるのがさらに好ましい。
本発明はまた、上記Ｔ型カルシウムチャネル阻害剤を含む医薬、および、上記Ｔ型カルシウムチャネル阻害剤を含む、神経因性疼痛治療薬または予防薬も提供する。

本発明の、フラバノン化合物であるＴ型カルシウムチャネル阻害剤は、優れたＴ型カルシウムチャネル阻害作用を有する。本発明のＴ型カルシウムチャネル阻害剤は、例えば、医療、医薬、予防薬の分野において、非常に有益である。

実施例１の実験結果を示すグラフ図である。実施例２の実験結果を示すグラフ図である。実施例３の実験結果を示すグラフ図である。実施例４の実験結果を示すグラフ図である。実施例５の実験結果を示すグラフ図である。実施例６の実験結果を示すグラフ図である。ラット大動脈のリング標本における、Ｋ５０誘起収縮に対するＤＭＳＯの影響を示すグラフ図である。ラット大動脈のリング標本における、Ｋ５０誘起収縮に対するソフラフラバノンＧの影響を示すグラフ図である。ラット大動脈のリング標本における、Ｋ５０誘起収縮に対する６−プレニルナリンゲニンの影響を示すグラフ図である。ラット大動脈のリング標本における、Ｋ５０誘起収縮に対する８−プレニルナリンゲニンの影響を示すグラフ図である。

本明細書中、「ｎ−」はノルマルを意味し、「ｉ−」はイソを意味し、「ｓ−」はセカンダリーを意味し、「ｔ−」はターシャリーを意味し、「ｃ−」はシクロを意味する。以下に、各置換基を説明する。

ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子およびヨウ素原子が挙げられる。

Ｃ_１−３アルキル基としては、直鎖Ｃ_１−３アルキル基、分岐Ｃ_３アルキル基もしくはＣ_３シクロアルキル基であってよく、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉ−プロピル基およびｃ−プロピル基などが挙げられる。

Ｃ_１−３アルキル基は置換されていても、置換されていなくてもよい。置換基の例として、例えば、アルコキシ基、アリールオキシ基、スルフヒドリル基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ハロゲン原子、ヒドロキシル基、フルオロアルキル基、パーフルオロアルキル基、アミノ基、アミノアルキル基、２置換アミノ基、ヒドロキシアルキル基、カルボキシアルキル基およびカルボキシル基が挙げられる。

Ｃ_１−１０アルキル基としては、直鎖Ｃ_１−１０アルキル基、分岐Ｃ_３−１０アルキル基もしくはＣ_３−１０シクロアルキル基であってよく、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉ−プロピル基、ｃ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉ−ブチル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ｃ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、１−メチル−ｎ−ブチル基、２−メチル−ｎ−ブチル基、３−メチル−ｎ−ブチル基、１，１−ジメチル−ｎ−プロピル基、ｃ−ペンチル基、２−メチル−ｃ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基、１−メチル−ｎ−ペンチル基、２−メチル−ｎ−ペンチル基、１，１−ジメチル−ｎ−ブチル基、１−エチル−ｎ−ブチル基、１，１，２−トリメチル−ｎ−プロピル基、ｃ−ヘキシル基、１−メチル−ｃ−ペンチル基、１−エチル−ｃ−ブチル基、１，２−ジメチル−ｃ−ブチル基、ｎ−ヘプチル基、１−メチル−ｎ−ヘキシル基、２−メチル−ｎ−ヘキシル基、１，１−ジメチル−ｎ−ペンチル基、１−エチル−ｎ−ペンチル基、１，１，２−トリメチル−ｎ−ブチル基、ｃ−ヘプチル基、１−メチル−ｃ−ヘキシル基、２−メチル−ｃ−ヘキシル基、３−メチル−ｃ−ヘキシル基、１−エチル−ｃ−ペンチル基、２−エチル−ｃ−ペンチル基、１，２−ジメチル−ｃ−ペンチル基、１，３−ジメチル−ｃ−ペンチル基、１，４−ジメチル−ｃ−ペンチル基、ｎ−オクチル基、１−メチル−ｎ−ヘプチル基、２−メチル−ｎ−ヘプチル基、１，１−ジメチル−ｎ−ヘキシル基、１−エチル−ｎ−ヘキシル基、１，１，２−トリメチル−ｎ−ペンチル基、ｃ−オクチル基、１−メチル−ｃ−ヘプチル基、２−メチル−ｃ−ヘプチル基、３−メチル−ｃ−ヘプチル基、１−エチル−ｃ−ヘキシル基、２−エチル−ｃ−ヘキシル基、１，２−ジメチル−ｃ−ヘキシル基、１，３−ジメチル−ｃ−ヘキシル基、１，４−ジメチル−ｃ−ヘキシル基、ｎ−ノニル基、１−メチル−ｎ−オクチル基、２−メチル−ｎ−オクチル基、１，１−ジメチル−ｎ−ヘプチル基、１−エチル−ｎ−ヘプチル基、１，１，２−トリメチル−ｎ−ヘキシル基、ｃ−ノニル基、１−メチル−ｃ−オクチル基、２−メチル−ｃ−オクチル基、３−メチル−ｃ−オクチル基、１−エチル−ｃ−ヘプチル基、２−エチル−ｃ−ヘプチル基、１，２−ジメチル−ｃ−ヘプチル基、１，３−ジメチル−ｃ−ヘプチル基、１，４−ジメチル−ｃ−ヘプチル基、ｎ−デシル基、１−メチル−ｎ−ノニル基、２−メチル−ｎ−ノニル基、１，１−ジメチル−ｎ−オクチル基、１−エチル−ｎ−オクチル基、１，１，２−トリメチル−ｎ−ヘプチル基、ｃ−デシル基、１−メチル−ｃ−ノニル基、２−メチル−ｃ−ノニル基、３−メチル−ｃ−ノニル基、１−エチル−ｃ−オクチル基、２−エチル−ｃ−オクチル基、１，２−ジメチル−ｃ−オクチル基、１，３−ジメチル−ｃ−オクチル基、１，４−ジメチル−ｃ−オクチル基、ｃ−ペンチル−Ｃ_１−５アルキル基、ｃ−ヘキシル−Ｃ_１−４アルキル基、ｃ−ヘプチル−Ｃ_１−３アルキル基、ｃ−オクチル−Ｃ_１−２アルキル基などが挙げられる。

Ｃ_１−１０アルキル基は置換されていても、置換されていなくてもよい。置換基の例として、例えば、アルコキシ基、アリールオキシ基、スルフヒドリル基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ハロゲン原子、ヒドロキシル基、フルオロアルキル基、パーフルオロアルキル基、アミノ基、アミノアルキル基、２置換アミノ基、ヒドロキシアルキル基、カルボキシアルキル基およびカルボキシル基が挙げられる。

Ｃ_２−６アルケニル基としては直鎖または分岐のものが含まれ、例えば、エテニル基、１−プロペニル基、２−プロペニル基、１−メチル−１−エテニル基、１−ブテニル基、２−ブテニル基、３−ブテニル基、２−メチル−１−プロペニル基、２−メチル−２−プロペニル基、１−エチルエテニル基、１−メチル−１−プロペニル基、１−メチル−２−プロペニル基、１−ペンテニル基、２−ペンテニル基、３−ペンテニル基、４−ペンテニル基、１−ｎ−プロピルエテニル基、１−メチル−１−ブテニル基、１−メチル−２−ブテニル基、１−メチル−３−ブテニル基、２−エチル−２−プロペニル基、２−メチル−１−ブテニル基、２−メチル−２−ブテニル基、２−メチル−３−ブテニル基、３−メチル−１−ブテニル基、３−メチル−２−ブテニル基、３−メチル−３−ブテニル基、１，１−ジメチル−２−プロペニル基、１−ｉ−プロピルエテニル基、１，２−ジメチル−１−プロペニル基、１，２−ジメチル−２−プロペニル基、１−ヘキセニル基、２−ヘキセニル基、３−ヘキセニル基、４−ヘキセニル基、５−ヘキセニル基、１−メチル−１−ペンテニル基、１−メチル−２−ペンテニル基、１−メチル−３−ペンテニル基、１−メチル−４−ペンテニル基、１−ｎ−ブチルエテニル基、２−メチル−１−ペンテニル基、２−メチル−２−ペンテニル基、２−メチル−３−ペンテニル基、２−メチル−４−ペンテニル基、２−ｎ−プロピル−２−プロペニル基、３−メチル−１−ペンテニル基、３−メチル−２−ペンテニル基、３−メチル−３−ペンテニル基、３−メチル−４−ペンテニル基、３−エチル−３−ブテニル基、４−メチル−１−ペンテニル基、４−メチル−２−ペンテニル基、４−メチル−３−ペンテニル基、４−メチル−４−ペンテニル基、１，１−ジメチル−２−ブテニル基、１，１−ジメチル−３−ブテニル基、１，２−ジメチル−１−ブテニル基、１，２−ジメチル−２−ブテニル基、１，２−ジメチル−３−ブテニル基、１−メチル−２−エチル−２−プロペニル基、１−ｓ−ブチルエテニル基、１，３−ジメチル−１−ブテニル基、１，３−ジメチル−２−ブテニル基、１，３−ジメチル−３−ブテニル基、１−ｉ−ブチルエテニル基、２，２−ジメチル−３−ブテニル基、２，３−ジメチル−１−ブテニル基、２，３−ジメチル−２−ブテニル基、２，３−ジメチル−３−ブテニル基、２−ｉ−プロピル−２−プロペニル基、３，３−ジメチル−１−ブテニル基、１−エチル−１−ブテニル基、１−エチル−２−ブテニル基、１−エチル−３−ブテニル基、１−ｎ−プロピル−１−プロペニル基、１−ｎ−プロピル−２−プロペニル基、２−エチル−１−ブテニル基、２−エチル−２−ブテニル基、２−エチル−３−ブテニル基、１，１，２−トリメチル−２−プロペニル基、１−ｔ−ブチルエテニル基、１−メチル−１−エチル−２−プロペニル基、１−エチル−２−メチル−１−プロペニル基、１−エチル−２−メチル−２−プロペニル基、１−ｉ−プロピル−１−プロペニル基および１−ｉ−プロピル−２−プロペニル基などが挙げられる。
これらのＣ_２−６アルケニル基の中でも、２−メチル−１−ブテニル基、２−メチル−２−ブテニル基、２−メチル−３−ブテニル基、３−メチル−１−ブテニル基、３−メチル−２−ブテニル基、３−メチル−３−ブテニル基、１，１−ジメチル−２−プロペニル基、１−ｉ−プロピルエテニル基、１，２−ジメチル−１−プロペニル基、１，２−ジメチル−２−プロペニル基、１−ヘキセニル基、２−ヘキセニル基、３−ヘキセニル基、４−ヘキセニル基および５−ヘキセニル基などがより好ましい。

Ｃ_２−６アルケニル基は置換されていても、置換されていなくてもよい。置換基の例として、例えば、アルコキシ基、アリールオキシ基、スルフヒドリル基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ハロゲン原子、ヒドロキシル基、フルオロアルキル基、パーフルオロアルキル基、アミノ基、アミノアルキル基、２置換アミノ基、ヒドロキシアルキル基、カルボキシアルキル基およびカルボキシル基が挙げられる。

Ｃ_２−６アルキニル基としては直鎖または分岐のものが含まれ、例えば、エチニル基、１−プロピニル基、２−プロピニル基、１−ブチニル基、２−ブチニル基、３−ブチニル基、１−メチル−２−プロピニル基、１−ペンチニル基、２−ペンチニル基、３−ペンチニル基、４−ペンチニル基、１−メチル−２−ブチニル基、１−メチル−３−ブチニル基、２−メチル−３−ブチニル基、３−メチル−１−ブチニル基、１，１−ジメチル−２−プロピニル基、２−エチル−２−プロピニル基、１−ヘキシニル基、２−ヘキシニル基、３−ヘキシニル基、４−ヘキシニル基、５−ヘキシニル基、１−メチル−２−ペンチニル基、１−メチル−３−ペンチニル基、１−メチル−４−ペンチニル基、２−メチル−３−ペンチニル基、２−メチル−４−ペンチニル基、３−メチル−１−ペンチニル基、３−メチル−４−ペンチニル基、４−メチル−１−ペンチニル基、４−メチル−２−ペンチニル基、１，１−ジメチル−２−ブチニル基、１，１−ジメチル−３−ブチニル基、１，２−ジメチル−３−ブチニル基、２，２−ジメチル−３−ブチニル基、３，３−ジメチル−１−ブチニル基、１−エチル−２−ブチニル基、１−エチル−３−ブチニル基、１−ｎ−プロピル−２−プロピニル基、２−エチル−３−ブチニル基、１−メチル−１−エチル−２−プロピニル基および１−ｉ−プロピル−２−プロピニル基などが挙げられる。

Ｃ_２−６アルキニル基は置換されていても、置換されていなくてもよい。置換基の例として、例えば、アルコキシ基、アリールオキシ基、スルフヒドリル基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ハロゲン原子、ヒドロキシル基、フルオロアルキル基、パーフルオロアルキル基、アミノ基、アミノアルキル基、２置換アミノ基、ヒドロキシアルキル基、カルボキシアルキル基およびカルボキシル基が挙げられる。

Ｃ_１−６アルキルオキシ基として、例えば、メチルオキシ基、エチルオキシ基、ｎ−プロピルオキシ基、ｉ−プロピルオキシ基、ｎ−ブチルオキシ基、ｉ−ブチルオキシ基、ｓ−ブチルオキシ基、ｔ−ブチルオキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基などが挙げられる。

プレニル基とは一般に、炭素数５のイソプレン単位で構成される構造単位の総称を意味する。なお本明細書においては、プレニル基は、Ｃ_{１０−５０}プレニル基、つまり炭素数５であるジメチルアリル基を除いたもの、を意味する。Ｃ_{１０−５０}プレニル基として、具体的には、３，７−ジメチル−２，６−オクタジエニル基（炭素数１０、ゲラニル基）、５−メチル−２−（１−メチルエテニル）−４−ヘキセニル基（炭素数１０）、ファルネシル基（炭素数１５）、ゲラニルゲラニル基（炭素数２０）、ゲラニルファルネシル基（炭素数２５）、ヘキサプレニル基（炭素数３０）、ヘプタプレニル基（炭素数３５）、オクタプレニル基（炭素数４０）、ノナプレニル基（炭素数４５）、デカプレニル基（炭素数５０）などが挙げられる。

プレニル基は置換されていても、置換されていなくてもよい。置換基の例として、例えば、アルコキシ基、アリールオキシ基、スルフヒドリル基、アルキルチオ基、アリールチオ基、ハロゲン原子、ヒドロキシル基、フルオロアルキル基、パーフルオロアルキル基、アミノ基、アミノアルキル基、２置換アミノ基、ヒドロキシアルキル基、カルボキシアルキル基およびカルボキシル基が挙げられる。

本発明のＴ型カルシウムチャネル阻害剤は、下記式（１）に示される構造を有する。

式（１）

式（１）中、
Ｒ^１およびＲ^２は、それぞれ独立して、Ｈ、−ＯＨまたは−ＯＲ^１１であり、Ｒ^１１はＣ_１−３アルキルであり、
Ｒ^３およびＲ^４は、それぞれ独立して、Ｈ、−ＯＨまたは−ＯＲ^１２であり、Ｒ^１２はＣ_１−３アルキルであり、
Ｒ^５およびＲ^６は、それぞれ独立して、Ｈ、ハロゲン原子、Ｃ_１−１０アルキル基、Ｃ_２−６アルケニル基、Ｃ_２−６アルキニル基、フェニル基（このフェニル基は、Ｃ_１−６アルコキシ基またはハロゲン原子で置換されていてもよい。）、−Ｃ_１−３アルキル−フェニル基（このフェニル基は、Ｃ_１−６アルキルオキシ基またはハロゲン原子で置換されていてもよい。）またはＣ_{１０−５０}プレニル基である。

上記Ｒ^１およびＲ^２は、それぞれ独立して、Ｈまたは−ＯＨであるのが、より好ましい。また、式（１）中、Ｒ^１は４位であって−ＯＨであるのがさらに好ましく、Ｒ^２は２位であって−ＯＨまたはＨであるのがさらに好ましい。

上記Ｒ^３およびＲ^４は、それぞれ独立して、−ＯＨまたは−ＯＲ^１２であり、Ｒ^１２はＣ_１−３アルキルであるのが、より好ましい。Ｒ^３およびＲ^４は、それぞれ−ＯＨであるのがさらに好ましい。

上記Ｒ^５およびＲ^６は、それぞれ独立して、Ｈ、Ｃ_１−１０アルキル基、Ｃ_２−６アルケニル基またはＣ_{１０−５０}プレニル基であるのがより好ましい。ここで、Ｒ^５およびＲ^６としての好ましいＣ_２−６アルケニル基として、２−メチル−１−ブテニル基、２−メチル−２−ブテニル基、２−メチル−３−ブテニル基、３−メチル−１−ブテニル基、３−メチル−２−ブテニル基、３−メチル−３−ブテニル基、１，１−ジメチル−２−プロペニル基、１−ｉ−プロピルエテニル基、１，２−ジメチル−１−プロペニル基、１，２−ジメチル−２−プロペニル基、１−ヘキセニル基、２−ヘキセニル基、３−ヘキセニル基、４−ヘキセニル基、５−ヘキセニル基などが挙げられる。特に好ましいＣ_２−６アルケニル基として、３−メチル−２−ブテニル基が挙げられる。Ｒ^５およびＲ^６としての好ましいＣ_{１０−５０}プレニル基として、３，７−ジメチル−２，６−オクタジエニル基（炭素数１０、ゲラニル基）、５−メチル−２−（１−メチルエテニル）−４−ヘキセニル基（炭素数１０）、ファルネシル基（炭素数１５）などが挙げられる。Ｒ^５およびＲ^６としてのＣ_{１０−５０}プレニル基は、３，７−ジメチル−２，６−オクタジエニル基または５−メチル−２−（１−メチルエテニル）−４−ヘキセニル基であるのが特に好ましい。

Ｒ^５およびＲ^６は、それぞれ独立して、Ｈ、Ｃ_２−６アルケニル基、３，７−ジメチル−２，６−オクタジエニル基または５−メチル−２−（１−メチルエテニル）−４−ヘキセニル基であるのが、とりわけ好ましい。例えば、Ｒ^５およびＲ^６のいずれか一方がＨであり、他方が、Ｃ_２−６アルケニル基、３，７−ジメチル−２，６−オクタジエニル基または５−メチル−２−（１−メチルエテニル）−４−ヘキセニル基であるのが、特に好ましい。

上記式（１）で表される化合物のうち、好ましい化合物として、
上記式（１）中、
Ｒ^１およびＲ^２は、それぞれ独立して、Ｈ、−ＯＨまたは−ＯＲ^１１であり、Ｒ^１１はＣ_１−３アルキルであり、
Ｒ^３およびＲ^４は、それぞれ独立して、Ｈ、−ＯＨまたは−ＯＲ^１２であり、Ｒ^１２はＣ_１−３アルキルであり、
Ｒ^５およびＲ^６は、それぞれ独立して、Ｈ、Ｃ_１−１０アルキル基、Ｃ_２−６アルケニル基またはＣ_{１０−５０}プレニル基である、
化合物が挙げられる。
また、上記式（１）で表される化合物のうち、より好ましい化合物として、
上記式（１）中、
Ｒ^１およびＲ^２は、それぞれ独立して、Ｈまたは−ＯＨであり、
Ｒ^３およびＲ^４は、それぞれ独立して、−ＯＨまたは−ＯＲ^１２であり、Ｒ^１２はＣ_１−３アルキルであり、
Ｒ^５およびＲ^６は、それぞれ独立して、Ｈ、Ｃ_１−１０アルキル基、Ｃ_２−６アルケニル基またはＣ_{１０−５０}プレニル基である、
化合物が挙げられる。

上記式（１）で表される化合物のうち、さらに好ましい化合物として、
上記式（１）中、
Ｒ^１およびＲ^２は、それぞれ独立して、Ｈまたは−ＯＨであり、
Ｒ^３およびＲ^４は、それぞれ−ＯＨであり、
Ｒ^５およびＲ^６は、それぞれ独立して、Ｈ、Ｃ_２−６アルケニル基、３，７−ジメチル−２，６−オクタジエニル基または５−メチル−２−（１−メチルエテニル）−４−ヘキセニル基である、
化合物が挙げられる。
上記式（１）で表される化合物のうち、特に好ましい化合物として、
上記式（１）中、
Ｒ^１は４位であって−ＯＨであり、Ｒ^２は２位であってＨまたは−ＯＨであり、
Ｒ^３およびＲ^４は、それぞれ−ＯＨであり、
Ｒ^５およびＲ^６は、それぞれ独立して、Ｈ、Ｃ_２−６アルケニル基、３，７−ジメチル−２，６−オクタジエニル基または５−メチル−２−（１−メチルエテニル）−４−ヘキセニル基である、
化合物が挙げられる。ここで、Ｒ^５およびＲ^６のいずれか一方がＨであり、他方が、Ｃ_２−６アルケニル基、３，７−ジメチル−２，６−オクタジエニル基または５−メチル−２−（１−メチルエテニル）−４−ヘキセニル基であるのが、特に好ましい。
なお、このような化合物は、ナリンゲニン化合物ということもできる。

本発明において、上記式（１）で表される化合物の具体例として、例えば、以下の化合物が挙げられる：
・（２Ｓ）−５，７−ジヒドロキシ−２，３−ジヒドロ−２−（２，４−ジヒドロキシフェニル）−８−［（Ｒ）−５−メチル−２−（１−メチルエテニル）−４−ヘキセニル］−４Ｈ−１−ベンゾピラン−４−オン（ソホラフラバノンＧ）
・（２Ｓ）−５，７−ジヒドロキシ−２，３−ジヒドロ−２−（２，４−ジヒドロキシフェニル）−６−［（Ｒ）−５−メチル−２−（１−メチルエテニル）−４−ヘキセニル］−４Ｈ−１−ベンゾピラン−４−オン
・（２Ｓ）−５，７−ジヒドロキシ−２，３−ジヒドロ−２−（４−ヒドロキシフェニル）−８−（３−メチル−２−ブテニル）−４Ｈ−１−ベンゾピラン−４−オン（８−プレニルナリンゲニン）
・（２Ｓ）−５，７−ジヒドロキシ−２，３−ジヒドロ−２−（４−ヒドロキシフェニル）−６−（３−メチル−２−ブテニル）−４Ｈ−１−ベンゾピラン−４−オン（６−プレニルナリンゲニン）
・（２Ｓ）−５，７−ジヒドロキシ−２−（４−ヒドロキシフェニル）−２，３−ジヒドロクロメン−４−オン（ナリンゲニン）
・（２Ｓ）−２−（３，４−ジヒドロキシフェニル）−２，３−ジヒドロ−７−ヒドロキシ−４Ｈ−１−ベンゾピラン−４−オン（ブチン）
・（２Ｓ）−２−（３，４−ジヒドロキシフェニル）−２，３−ジヒドロ−５，７−ジヒドロキシ−４Ｈ−１−ベンゾピラン−４−オン（エリオジクチオール）
・５，７−ジヒドロキシ−２−フェニル−２，３−ジヒドロ−４Ｈ−クロメン−４−オン（ピノセムブリン）
・（２Ｓ）−５，７−ジヒドロキシ−２−（３−ヒドロキシ−４−メトキシフェニル）−２，３−ジヒドロ−４Ｈ−クロメン−４−オン（ヘスペレチン）
・（２Ｓ）−５，７−ジヒドロキシ−２−（４−ヒドロキシ−３−メトキシフェニル）−２，３−ジヒドロクロメン−４−オン（ホモエリオジクチオール）
・（２Ｓ）−５，７−ジヒドロキシ−２−（４−メトキシフェニル）−２，３−ジヒドロクロメン−４−オン（イソサクラネチン）
・（２Ｓ）−５−ヒドロキシ−２−（４−ヒドロキシフェニル）−７−メトキシ−２，３−ジヒドロクロメン−４−オン（サクラネチン）
・（２Ｓ）−２−（３，４−ジヒドロキシフェニル）−５−ヒドロキシ−７−メトキシ−２，３−ジヒドロ−４Ｈ−クロメン−４−オン（ステルビン）
・（２Ｓ）−５，７−ジヒドロキシ−２，３−ジヒドロ−２−（２，４−ジヒドロキシフェニル）−８−（３−メチル−２−ブテニル）−４Ｈ−１−ベンゾピラン−４−オン（レアキアノンＧ）
・（２Ｓ）−５，７−ジヒドロキシ−２，３−ジヒドロ−２−（２，４−ジヒドロキシフェニル）−６，８−ビス（３−メチル−２−ブテニル）−４Ｈ−１−ベンゾピラン−４−オン（クシェノールＥ）
・（２Ｓ）−５，７−ジヒドロキシ−２，３−ジヒドロ−２−（２，４−ジヒドロキシフェニル）−８−（３，７−ジメチル−２，６−オクタジエニル）−４Ｈ−１−ベンゾピラン−４−オン（８−ゲラニルナリンゲニン）
・（２Ｓ）−５，７−ジヒドロキシ−２，３−ジヒドロ−２−（２，４−ジヒドロキシフェニル）−６−（３，７−ジメチル−２，６−オクタジエニル）−４Ｈ−１−ベンゾピラン−４−オン（６−ゲラニルナリンゲニン）。

上記化合物のうち、
・（２Ｓ）−５，７−ジヒドロキシ−２，３−ジヒドロ−２−（２，４−ジヒドロキシフェニル）−８−［（Ｒ）−５−メチル−２−（１−メチルエテニル）−４−ヘキセニル］−４Ｈ−１−ベンゾピラン−４−オン（ソホラフラバノンＧ）
・（２Ｓ）−５，７−ジヒドロキシ−２，３−ジヒドロ−２−（２，４−ジヒドロキシフェニル）−６−［（Ｒ）−５−メチル−２−（１−メチルエテニル）−４−ヘキセニル］−４Ｈ−１−ベンゾピラン−４−オン
・（２Ｓ）−５，７−ジヒドロキシ−２，３−ジヒドロ−２−（４−ヒドロキシフェニル）−８−（３−メチル−２−ブテニル）−４Ｈ−１−ベンゾピラン−４−オン（８−プレニルナリンゲニン）
・（２Ｓ）−５，７−ジヒドロキシ−２，３−ジヒドロ−２−（４−ヒドロキシフェニル）−６−（３−メチル−２−ブテニル）−４Ｈ−１−ベンゾピラン−４−オン（６−プレニルナリンゲニン）
・（２Ｓ）−５，７−ジヒドロキシ−２−（３−ヒドロキシ−４−メトキシフェニル）−２，３−ジヒドロ−４Ｈ−クロメン−４−オン（ヘスペレチン）
が、本発明のＴ型カルシウムチャネル阻害剤として特に好ましい。

式（１）で表される化合物は、果物の果実、植物の葉、根、茎、種子などの天然物から、分離精製によって調製してもよく、市販品を用いてもよい。また、有機合成によって調製してもよい。例えば、ナリンゲニンは、ナリンゲニンの配糖化物であるナリンギンを、酵素などを用いて加水分解することによって、調製することができる。ナリンギンは、グレープフルーツなどの柑橘類の果皮、果汁および／または種子から、一般的な溶媒抽出手段などによって、分離することができる。次いで、水溶液中に、得られたナリンギンとナリンキナーゼとを入れて作用させることによって、ナリンゲニンを得ることができる（酵素利用ハンドブック小崎道雄地人書館刊など参照）。また、例えばSigma-Aldrich (St. Louis, MO)社から販売される、市販のナリンゲニンを用いてもよい。

ソホラフラバノンＧは、例えば、マメ科植物由来のフィトアレキシンを、多段階クロマトグラフィーなどで分離精製することによって得ることができる。また、マメ科クララの根である苦参（クジン）を、クロロホルムで抽出し、得られたクロロホルムエキスを、クロロホルム／メタノール混液系およびヘキサン／アセトン混液系のシリカゲルカラムクロマトグラフィーに供するなどといった分離精製によって得ることができる。

８−プレニルナリンゲニンは、例えば、ナリンゲニンおよびナトリウムメトキシドを、メタノール：エーテル混液中で混合し、その中にイソペンテニルブロミドを添加し、次いで溶媒を溜去して、エーテルで溶解した後、Ｄｏｗｅｘ１−Ｘ４カラムクロマトグラフィーに供することにより、０．５％酢酸／メタノール（１：４）溶出画分として得ることができる。また、Sigma-Aldrich (St. Louis, MO)社から販売される、市販の８−プレニルナリンゲニンを用いてもよい。

６−プレニルナリンゲニンは、例えば、ナリンゲニンおよびナトリウムメトキシドを、メタノール：エーテル混液中で混合し、その中にイソペンテニルブロミドを添加し、次いで溶媒を溜去して、エーテルで溶解した後、Ｄｏｗｅｘ１−Ｘ４カラムクロマトグラフィーに供することにより、１．０％酢酸／メタノール（１：４）溶出画分として得ることができる。他の方法として、ホップの硬樹脂（Hard resin）を、Ｄｏｗｅｘ１−Ｘ４カラムクロマトグラフィーに供し、１．０％酢酸／メタノール（１：４）を得て、これをエーテルと１０％炭酸ナトリウム水溶液と溶媒分画し、得られた１０％炭酸ナトリウム水溶液を１ＮＨＣｌで酸性とした後、エーテルで抽出し、次いで水で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥した後、濃縮し、結晶化することによっても得ることができる。また、Sigma-Aldrich (St. Louis, MO)社から販売される、市販の６−プレニルナリンゲニンを用いてもよい。

ヘスペレチンは、ヘスペレチンの配糖体であるヘスペリジンを、酵素などを用いて加水分解することによって、調製することができる。ヘスペリジンは、例えば、温州みかん、夏みかんなどの柑橘類の果皮、果汁および／または種子から、一般的な溶媒抽出手段などによって、分離することができる。また、例えばハマリ産業株式会社から販売される、市販のヘスペリジンを用いてもよい。次いで、水溶液中に、得られたヘスペリジンと、ヘスペリジナーゼ、ナリンギナーゼ、ラムノシダーゼまたはグルコシダーゼなどの酵素とを入れて作用させることによって、ヘスペレチンを得ることができる。

エリオジクチオールおよびステルビンは、例えば、イエルバサンタ、レモン、ローズヒップなどの天然物の抽出物を、多段階クロマトグラフィーなどで分離精製することによって得ることができる。
ピノセムブリンは、例えば、蜂蜜、プロポリスなどの天然物を、多段階クロマトグラフィーなどで分離精製することによって得ることができる。
これらはいずれも、市販品を用いてもよい。例えばヘスペレチン、エリオジクチオールなどは、Sigma-Aldrich (St. Louis, MO)社から入手することができる。

本発明の上記式（１）で表されるＴ型カルシウムチャネル阻害剤において、上記式（１）で表される化合物は、塩を形成した状態であってもよい。すなわち、上記式（１）で表される化合物の医薬的に許容され得る塩も、Ｔ型カルシウムチャネル阻害剤として用いることができる。医薬的に許容され得る塩として、例えば、塩酸塩、硫酸塩、メタンスルホン酸塩、臭化水素酸塩、酢酸塩、安息香酸塩、酒石酸塩、乳酸塩、リンゴ酸塩、サリチル酸塩、リン酸塩、マレイン酸塩、フマル酸塩などが挙げられる。

本発明の上記式（１）で表されるＴ型カルシウムチャネル阻害剤において、上記式（１）で表される化合物は、溶媒和物の状態であってもよい。溶媒和物としては、医薬的に許容され得るものであれば、特に限定されるものではなく、例えば、水和物、およびエタノール和物などのアルコール和物、などを挙げることができる。

本発明のＴ型カルシウムチャネル阻害剤には、上記式（１）で表されるＴ型カルシウムチャネル阻害剤のプロドラッグも含まれる。用語「プロドラッグ」とは、体内で、例えば血中での加水分解によって、薬理作用を有する活性形に変換される化合物を意味する。薬理的に許容しうるプロドラッグの例は文献［T. ヒグチおよびV. ステラ、新規ドラッグデリバリーシステムとしてのプロドラッグ（Prodrugs as Novel Drug Delivery Systems）、“薬物設計における生体可逆的担体（Bioreversible Carriers in Drug Design）”、エドワード B. ロッシュ編、米国薬学会およびペルガモンプレス（American Pharmaceutical Association and Pergamon Press）、A.C.S. Symposium Series、第14巻、（1987）；およびD. フレイシャー、R. ボンおよび B. H. スチュワート、“経口ドラッグデリバリーの改善：プロドラッグの使用による可溶性の限界の克服（Improved oral drug delivery: Solubility limitations overcome by the use of prodrugs）”、Advanced Drug Delivery Reviews（1996）19（2）：115-130）］に記載されている。プロドラッグの例として、式（Ｉ）で表される化合物が水酸基を有する場合は、式（Ｉ）で示される化合物と、アシルハライド、酸無水物またはハロゲン化アルキルオキシカルボニル化合物とを反応させることによって調製される、アシルオキシ誘導体などのプロドラッグなどが挙げられる。

本発明のＴ型カルシウムチャネル阻害作用を有効作用とする疾患の治療薬または予防薬は、例えば、一般的な錠剤、カプセル剤、散剤、顆粒剤、丸剤、経口用液剤（シロップ剤）などの経口投与剤、直腸投与剤、経鼻吸収剤、経膣吸収剤などの経粘膜吸収剤、経肺吸収剤、吸入剤、点眼剤、経皮吸収剤あるいは注射剤として投与することができる。本発明の治療薬または予防薬において、本発明のＴ型カルシウムチャネル阻害剤は、１個の治療剤として用いてもよく、あるいは他の治療剤との混合物として用いてもよい。投与の際には、一般的には、医薬組成物の形態で投与される。

本発明の治療薬または予防薬は、必要に応じた、薬理的・製剤学的に許容され得る添加物を用いて、当業者に一般的な方法により製造することができる。例えば錠剤、カプセル剤または顆粒剤の場合は、通常用いられる賦形剤、滑沢剤、結合剤、崩壊剤、湿潤剤、可塑剤、コーティング剤などの添加物を用いて調製することができる。経口用液剤は、水性または油性懸濁液、溶液、乳濁液、シロップ、エリキシルなどの形態であってもよく、また使用前に水または他の適したな溶媒で調製するドライシロップとして供されてもよい。このような経口用液剤は、懸濁化剤、香料、希釈剤または乳化剤などの通常用いられる添加剤を用いて調製することができる。

座剤は、カカオ脂、ラウリン脂、マクロゴール、グリセロゼラチン、ウィテプゾール、ステアリン酸ナトリウムまたはそれらの混合物など、適した物質を基剤として、必要に応じた乳化剤、懸濁化剤、保存剤などの添加剤を用いて調製することができる。注射剤は、注射用蒸留水、生理食塩水、５％ブドウ糖溶液、プロピレングリコールなどの溶解剤、そして必要に応じた溶解補助剤、ｐＨ調節剤、等張化剤、安定化剤などの添加剤を用いて調製することができる。

本発明のＴ型カルシウムチャネル阻害剤をヒトに投与する場合の投与量は、投与される患者の年齢および状態に応じて調整することができる。患者が通常成人の場合は、経口剤または直腸内投与では、一般に０．１〜１０００ｍｇ／ヒト／日程度であり、注射剤では、一般に０．０５ｍｇ〜５００ｍｇ／ヒト／日程度である。なお、これらの数値は、あくまでも例示であり、薬剤の投与量は、患者の症状などにあわせて決定される。

本発明のＴ型カルシウムチャネル阻害作用を有効作用とする疾患の治療薬または予防薬として、例えば、神経障害性疼痛などの、神経因性疼痛の治療薬または予防薬が挙げられる。なお、本発明のＴ型カルシウムチャネル阻害作用を有効作用とする疾患の治療薬または予防薬は、上記神経因性疼痛治療薬または予防薬に限定されるものではない。本発明のＴ型カルシウムチャネル阻害作用を有効作用とする疾患の、他の治療薬または予防薬として、例えば、てんかん治療薬または予防薬、高アルドステロン血症治療薬または予防薬、炎症治療薬または予防薬、浮腫治療薬または予防薬、心肥大治療薬または予防薬、心不全治療薬または予防薬、心筋症治療薬または予防薬、心房細動治療薬または予防薬、頻脈性不整脈治療薬または予防薬、動脈硬化治療薬または予防薬、腎炎治療薬または予防薬、腎障害治療薬または予防薬、腎不全治療薬または予防薬などが挙げられる。

なお、本明細書中に引用された全ての刊行物、特許および特許出願は、その全体が、参考文献として本明細書中に援用される。

以下の実施例により本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されない。実施例中、「％」は、ことわりのない限り重量基準による。

調製例各化合物の調製
下記化合物を、以下の方法により調製または入手した。

・ソホラフラバノンＧ：
クジン２ｋｇをクロロホルムで抽出して、抽出エキスを得た。得られたクロロホルム抽出エキスを、クロロホルム／メタノール混液系およびヘキサン／アセトン混液系のシリカゲルカラムクロマトグラフィーに供し、ＴＬＣ分析から目的の化合物を含む分画を検出した。次いで下記条件で分取ＨＰＬＣを行うことにより、ソホラフラバノンＧを単離した。
HPLC：600 Pump（Waters），2489 UV/Visible Detector（Waters）、カラム：YMC-Pack ODS-AM（250×20 mm i.d.，YMC Co., Ltd.）、ガードカラム：YMC-Guardpack ODS-AM（50×20 mm i.d.，YMC Co., Ltd.）、移動相：A液；0.1% acetic acid、B液；acetonitrile（0 min；A液：B液＝20：80、30 min；A液：B液＝5：95）流速：10.0 mL/min、検出波長：UV（280 nm）、保持時間（t R）：12 min。
ソホラフラバノンＧの溶解溶媒として、ＤＭＳＯ（ジメチルスルホキシド）を用いた。

・６−プレニルナリンゲニン
Sigma-Aldrich (St. Louis, MO)社より購入した。
６−プレニルナリンゲニンの溶解溶媒として、ＤＭＳＯを用いた。

・８−プレニルナリンゲニン
Sigma-Aldrich (St. Louis, MO)社より購入した。
８プレニルナリンゲニンの溶解溶媒として、ＤＭＳＯを用いた。

実施例１ホールセルパッチクランプ法による、ソホラフラバノンＧの、Ｔ型カルシウムチャネルの阻害作用
ヒトＴ型カルシウムチャネルを強制発現させた、ヒト腎細胞由来細胞株ＥＫ２９３細胞を用いて、ホールセルパッチ法により、ソホラフラバノンＧによるＴ型カルシウムチャネルの阻害作用を測定した。
ホールセルパッチ法は、外液および内液として、下記に示す組成のものを用いて、保持電位（holding potential）を−８０ｍＶとし、−８０ｍＶから−２０ｍＶへの電位ジャンプにおいて、内向き電流として流れるバリウム電流を測定した。ここで、高閾値活性化型カルシウムチャネルの影響を除くために、ピーク電流から刺激開始１５０ｍｓ後の電流を差し引いた値を、Ｔチャネル電流（Ｔ−ｃｕｒｒｅｎｔ）としてデータ解析に用いた。

外液組成
以下を含む水溶液：
９７ｍＭＮ−メチル−Ｄ−グルカミン（ＮＭＤＧ）
１０ｍＭＢａＣｌ_２
１０ｍＭ４−（２−ヒドロキシエチル）−１−ピペラジンエタンスルホン酸（ＨＥＰＥＳ）
４０ｍＭテトラエチルアンモニウムクロライド（ＴＥＡ−Ｃｌ）
５ｍＭグルコース
（ｐＨ７．４）

内液組成
以下を含む水溶液：
４ｍＭＭｇＣｌ_２
１４０ｍＭＣｓＣｌ
１０ｍＭＨＥＰＥＳ
５ｍＭグリコールエーテルジアミン四酢酸（ＥＧＴＡ）
（ｐＨ７．２）

上記実験により得られたデータを下記表に示す。

上記実験により得られたデータを図１に示す。図１では、溶媒（ＤＭＳＯ）を添加した時のＴ−ｃｕｒｒｅｎｔに対する、化合物添加時のＴ−ｃｕｒｒｅｎｔの比率（％）で表した。

実施例２ホールセルパッチクランプ法による、６−プレニルナリンゲニンの、Ｔ型カルシウムチャネルの阻害作用
ソホラフラバノンＧを６−プレニルナリンゲニンに代えたこと以外は、実施例１と同様にして、６−プレニルナリンゲニンのＴ型カルシウムチャネルの阻害作用を測定した。

上記実験により得られたデータを下記表に示す。

上記実験により得られたデータを図２に示す。

実施例３ホールセルパッチクランプ法による、８−プレニルナリンゲニンの、Ｔ型カルシウムチャネルの阻害作用
ソホラフラバノンＧを８−プレニルナリンゲニンに代えたこと以外は、実施例１と同様にして、６−プレニルナリンゲニンのＴ型カルシウムチャネルの阻害作用を測定した。

上記実験により得られたデータを下記表に示す。

上記実験により得られたデータを図３に示す。

実施例１〜３における各化合物のＩＣ５０値（ｎＭ）を下記表に示す。これらのＩＣ５０値は、上記実施例１〜３の結果を用いてGraphPad Prism^{（登録商標）} (GraphPad Software, Inc.)により算出した値である。

上記実施例より、各実施例で用いた化合物はいずれも、優れたＴ型カルシウムチャネル阻害作用を有することが分かる。

実施例４ＮａＨＳ誘起痛覚過敏に対するソホラフラバノンＧの作用
雄性ｄｄＹ系マウスの足底内に、０．１ｎｍｏｌ／ｐａｗ（容量１０μＬ／ｐａｗ）のＮａＨＳ（硫化水素ナトリウム）を単独で、あるいは０．１ｎｍｏｌ／ｐａｗのＮａＨＳと、１、１０または３０ｐｍｏｌ／ｐａｗのソホラフラバノンＧとを併用投与して、ｖｏｎＦｒｅｙｆｉｌａｍｅｎｔを用いたＵｐａｎｄｄｏｗｎ法により、ＮａＨＳ誘起痛覚過敏に対するソホラフラバノンＧの作用を測定した。
ここでＮａＨＳ（硫化水素ナトリウム）は、Ｈ_２Ｓドナーとして用いている。Ｈ_２Ｓは、Ｃａ_ｖ３．２Ｔ型カルシウムチャンネルを介して痛みの情報伝達に関与する、痛覚過敏誘起物質である（Kawabata A. et al. Hydrogen sulfide as a novel nociceptive messenger. Pain. 2007 Nov;132(1-2):74-81. Epub 2007 Mar 7.参照）。

上記実験により得られたデータを下記表に示す。

この実験により得られたデータを図４に示す。上記表および図４に示されるように、ソホラフラバノンＧが、ＮａＨＳ誘起痛覚過敏を阻止しており、Ｔ型カルシウムチャネル阻害作用を示していることが分かる。

実施例５ＮａＨＳ誘起痛覚過敏に対する６−プレニルナリンゲニンの作用
ソホラフラバノンＧの代わりに６−プレニルナリンゲニンを用いたこと以外は、実施例４と同様にして、ＮａＨＳ誘起痛覚過敏に対する６−プレニルナリンゲニンの作用を測定した。得られたデータを下記表に示す。

この実験により得られたデータを図５に示す。上記表および図５に示されるように、６−プレニルナリンゲニンが、ＮａＨＳ誘起痛覚過敏を阻止しており、Ｔ型カルシウムチャネル阻害作用を示していることが分かる。

実施例６ＮａＨＳ誘起痛覚過敏に対する８−プレニルナリンゲニンの作用
ソホラフラバノンＧの代わりに８−プレニルナリンゲニンを用いたこと以外は、実施例４と同様にして、ＮａＨＳ誘起痛覚過敏に対する８−プレニルナリンゲニンの作用を測定した。得られたデータを下記表に示す。

この実験により得られたデータを図６に示す。上記表および図６に示されるように、８−プレニルナリンゲニンが、ＮａＨＳ誘起痛覚過敏を阻止しており、Ｔ型カルシウムチャネル阻害作用を示していることが分かる。

実施例７Ｌ型Ｃａ ^２＋チャネルに対するソフラフラバノンＧの作用
１．実験動物
実験には７〜１０週齢の雄性Ｗｉｓｔａｒ系ラット（Japan SLC, Inc., Shizuoka, Japan）を使用した。これら実験動物には、水道水および固形飼料（Oriental Yeast Co., Ltd., Tokyo, Japan）を自由に摂取させ、室温約２４℃で１２時間の明暗サイクルが管理された部屋で飼育した。

２．標本の作製
ラットをエーテル麻酔下で頸動脈を切断して脱血死させ、胸部大動脈を摘出した。胸部大動脈は、冷却したｍｏｄｉｆｉｅｄＫｒｅｂ’ｓ液中で結合組織および脂肪を除去した。この胸部大動脈から幅１ｍｍの輪状標本を作製し、標本の内腔をゴムで擦過することで内皮を除去した。内皮の除去は、フェニレフリン（phenylephrine：Ｐｈｅ）で前収縮させた標本にアセチルコリン（acetylcholine：Ａｃｈ）を作用させ、弛緩反応がみられないことで確認した。

３．張力測定
幅１ｍｍの輪状標本の内腔に、１００μｍのタングステンワイヤーを２本通し、容積１０ｍＬの液槽に移した。この液槽は二重ガラス構造になっており、恒温槽で３７℃に温めた温湯を液槽の外層に循環することで一定温度の実験条件を保った。輪状標本の内腔に通したタングステンワイヤーの他方は張力トランスジューサーに固定し、その張力変化を等尺性に測定した。張力トランスジューサーからの信号は、血圧用アンプを通し、ペン記録機で記録した。１ｇの強さの初期進展張力は、ｎｏｒｍａｌＫｒｅｂ’ｓ液中でかけ、１時間、標本を平衡にさせてから、フェニレフリン１０^−６Ｍ液で１回収縮させた。この手順は安定した結果を得るために必要であった。実験の最後にベラパミル（verapamil：Ｖｅｒａ、１０^−５Ｍ）とパパベリン（papaverine、１０^−４Ｍ）を添加して、標本を完全に弛緩させ、すべての張力変化はこのレベルを０として測定した。

４．試薬
使用した試薬は以下の通りである。
・ＮｏｒｍａｌＫｒｅｂ’ｓ液：ＮａＣｌ１１８ｍＭ、ＫＣｌ４．７ｍＭ、ＣａＣｌ_２２．５ｍＭ、ＭｇＣｌ_２１．２ｍＭ、ＮａＨＣＯ_３２５ｍＭ、ＫＨ_２ＰＯ_４１．２ｍＭおよびグルコース１０ｍＭを、Ｈ_２Ｏで１Ｌにメスアップし、Ｏ_２９５％、ＣＯ_２５％混合ガスで１０分間通気した後、ＣａＣｌ_２１Ｍ溶液を、２．５ｍＬ添加した。
・Ｋｒｅｂ’ｓ液（Ｋ５０）：ＮａＣｌ７３．９ｍＭ、ＫＣｌ４８．８ｍＭ、ＣａＣｌ_２２．５ｍＭ、ＭｇＣｌ_２１．２ｍＭ、ＮａＨＣＯ_３２５ｍＭ、ＫＨ_２ＰＯ_４１．２ｍＭおよびグルコース１０ｍＭを、Ｈ_２Ｏで１Ｌにメスアップし、Ｏ_２９５％、ＣＯ_２５％混合ガスで１０分間通気した後、ＣａＣｌ_２１Ｍ溶液を、２．５ｍＬ添加した。
・アセチルコリン塩酸塩（Ａｃｈ、Ｓｉｇｍａ社製）
・ベラパミル塩酸塩（ｖｅｒａ、エーザイ（東京）社製）
・パパベリン塩酸塩（Ｓｉｇｍａ社製）

５．結果
血管内皮を除去したラットの大動脈平滑筋標本を用いた収縮実験により、Ｔ型カルシウムチャネル抑制効果を示したソフラフラバノンＧのＬ型Ｃａ^２＋チャネルへの影響を検討した。フェニレフリン１０^−６Ｍで収縮させた標本にアセチルコリン１０^−５Ｍで作用させ弛緩が見られないことで内皮が完全に除去されていることを確認した。その後、ＮｏｒｍａｌＫｒｅｂｓ液で標本を３回洗い、カリウムイオン５０ｍＭを含むＫｒｅｂ’ｓ液（Ｋ５０）で前収縮させた標本に、ＤＭＳＯに溶解させたソホラフラバノンＧ１μＭを１μＬ（終濃度：０．００１μＭ）、１μＭを２μＬ（終濃度：０．００３μＭ）、１μＭを７μＬ（終濃度：０．０１μＭ）、１０μＭを２μＬ（終濃度：０．０３μＭ）、１０μＭを７μＬ（終濃度：０．１μＭ）、１００μＭを２μＬ（終濃度：０．３μＭ）、１００μＭを７μＬ（終濃度：１μＭ）および１０００μＭを２μＬ（終濃度：３μＭ）を、１０ｍＬのＫｒｅｂ’ｓ液が入った液槽に累積添加した。血管内皮を除去したラットの大動脈平滑筋標本を用いた収縮実験により、Ｔ型カルシウムチャネル抑制効果を示したソフラフラバノンＧの、Ｌ型Ｃａ^２＋チャネルへの影響を検討した。Ｋ５０による収縮に対する抑制率（％）を下記表に、測定チャートを図８に示す。

なお、ソホラフラバノンＧの溶解溶媒として用いたＤＭＳＯの、Ｌ型Ｃａ^２＋チャネルへの影響の測定結果を下記表および図７に示す。

上記表および図８に示されるように、ソフラフラバノンＧは、Ｋ５０で前収縮させた標本を弛緩させなかった。この測定結果より、ソフラフラバノンＧは、Ｌ型カルシウムチャネルに対して作用しないことが確認された。

実施例８Ｌ型Ｃａ ^２＋チャネルに対する６−プレニルナリンゲニンの作用
ソフラフラバノンＧの代わりに６−プレニルナリンゲニンを用いたこと以外は、実施例７と同様にして、Ｌ型Ｃａ^２＋チャネルへの影響を検討した。Ｋ５０による収縮に対する抑制率（％）を下記表に、測定チャートを図９に示す。

上記表および図９に示されるように、６−プレニルナリンゲニンは、Ｋ５０で前収縮させた標本を弛緩させなかった。この測定結果より、６−プレニルナリンゲニンは、Ｌ型カルシウムチャネルに対して作用しないことが確認された。

実施例９Ｌ型Ｃａ ^２＋チャネルに対する８−プレニルナリンゲニンの作用
ソフラフラバノンＧの代わりに８−プレニルナリンゲニンを用いたこと以外は、実施例７と同様にして、Ｌ型Ｃａ^２＋チャネルへの影響を検討した。Ｋ５０による収縮に対する抑制率（％）を下記表に、測定チャートを図１０に示す。

上記表および図１０に示されるように、８−プレニルナリンゲニンは、Ｋ５０で前収縮させた標本を弛緩させなかった。この測定結果より、８−プレニルナリンゲニンは、Ｌ型カルシウムチャネルに対して作用しないことが確認された。

これらの実験によって、ソフラフラバノンＧ、６−プレニルナリンゲニンおよび８−プレニルナリンゲニンのいずれもが、Ｌ型カルシウムチャネルに作用しないことが確認された。つまり、ソフラフラバノンＧ、６−プレニルナリンゲニンおよび８−プレニルナリンゲニンは、いずれも、Ｔ型カルシウムチャネルに対して作用する一方で、Ｌ型カルシウムチャネルに対して作用しない、Ｔ型カルシウムチャネル特異的阻害剤（Ｔ型カルシウムチャネル選択的阻害剤）であることが確認された。
Ｔ型カルシウムチャネル特異的（選択的）阻害剤であることによって、例えば心筋収縮抑制作用や血管平滑筋弛緩作用といったＬ型カルシウムチャネル阻害剤によって引き起こされる作用を伴うことない、より安全な治療薬（例えば神経因性疼痛治療薬など）として用いることができる。より具体的には、心筋収縮抑制作用および血管平滑筋弛緩作用を伴わないことによって、心拍出量の低下や血管の拡張が生じ難くなり、血圧低下、起立性低血圧あるいは浮腫などの心血管系の異常に起因する副作用を低減することができるという利点がある。

製剤例１
本発明のＴ型カルシウムチャネル阻害剤を含む顆粒剤を、以下に従って製造した。

６−プレニルナリンゲニンと乳糖を６０メッシュのふるいに通し、コーンスターチを１２０メッシュのふるいに通した。これらをＶ型混合機にて混合した。混合粉末に、低粘度ヒドロキシプロピルセルロース（ＨＰＣ−Ｌ）水溶液を添加し、練合した。得られた生成物を造粒（押し出し造粒孔径０．５〜１ｍｍ）した後、乾燥した。得られた乾燥顆粒を振動ふるい（１２／６０メッシュ）で篩過して、顆粒剤を得た。

製剤例２
本発明のＴ型カルシウムチャネル阻害剤を含む静脈用製剤を、以下に従って製造した。

上記成分の溶液は通常、１分間に１ｍｌの速度で、患者に静脈内投与される。

Claims

式（１）

式（１）
［式（１）中、
Ｒ^１およびＲ^２は、それぞれ独立して、Ｈ、−ＯＨまたは−ＯＲ^１１であり、Ｒ^１１はＣ_１−３アルキルであり、
Ｒ^３およびＲ^４は、それぞれ独立して、Ｈ、−ＯＨまたは−ＯＲ^１２であり、Ｒ^１２はＣ_１−３アルキルであり、
Ｒ^５およびＲ^６は、それぞれ独立して、Ｈ、Ｃ_２−６アルケニル基、３，７−ジメチル−２，６−オクタジエニル基または５−メチル−２−（１−メチルエテニル）−４−ヘキセニル基である。］
で表される化合物、該化合物の医薬的に許容され得る塩または該化合物の溶媒和物である（但し、該化合物はヘスペレチンでない）、Ｔ型カルシウムチャネル阻害剤であって、
神経因性疼痛、高アルドステロン血症、心肥大、心筋症、心房細動、頻脈性不整脈、腎炎、腎障害、腎不全またはそれらの組合せを処置するための該阻害剤。
前記Ｒ^１およびＲ^２は、それぞれ独立して、Ｈまたは−ＯＨであり、
前記Ｒ^３およびＲ^４は、それぞれ独立して、−ＯＨまたは−ＯＲ^１２であり、Ｒ^１２はＣ_１−３アルキルであり、
Ｒ^５およびＲ^６は、それぞれ独立して、Ｈ、Ｃ_２−６アルケニル基、３，７−ジメチル−２，６−オクタジエニル基または５−メチル−２−（１−メチルエテニル）−４−ヘキセニル基である、請求項１記載のＴ型カルシウムチャネル阻害剤。
前記Ｒ^１およびＲ^２は、それぞれ独立して、Ｈまたは−ＯＨであり、
前記Ｒ^３およびＲ^４は、それぞれ独立して、−ＯＨまたは−ＯＲ^１２であり、Ｒ^１２はＣ_１−３アルキルであり、
前記Ｒ^５は、Ｈ、Ｃ_２−６アルケニル基、３，７−ジメチル−２，６−オクタジエニル基または５−メチル−２−（１−メチルエテニル）−４−ヘキセニル基であり、
前記Ｒ^６は、Ｈまたは５−メチル−２−（１−メチルエテニル）−４−ヘキセニル基である、請求項１または２に記載のＴ型カルシウムチャネル阻害剤。
前記Ｒ^１およびＲ^２は、それぞれ独立して、Ｈまたは−ＯＨであり、
前記Ｒ^３およびＲ^４は、それぞれ−ＯＨであり、
前記Ｒ^５は、Ｈ、Ｃ_２−６アルケニル基、３，７−ジメチル−２，６−オクタジエニル基または５−メチル−２−（１−メチルエテニル）−４−ヘキセニル基であり、
前記Ｒ^６は、Ｈまたは５−メチル−２−（１−メチルエテニル）−４−ヘキセニル基である、請求項１〜３いずれかに記載のＴ型カルシウムチャネル阻害剤。
（２Ｓ）−５，７−ジヒドロキシ−２，３−ジヒドロ−２−（２，４−ジヒドロキシフェニル）−８−［（Ｒ）−５−メチル−２−（１−メチルエテニル）−４−ヘキセニル］−４Ｈ−１−ベンゾピラン−４−オン、（２Ｓ）−５，７−ジヒドロキシ−２，３−ジヒドロ−２−（２，４−ジヒドロキシフェニル）−６−［（Ｒ）−５−メチル−２−（１−メチルエテニル）−４−ヘキセニル］−４Ｈ−１−ベンゾピラン−４−オン、または（２Ｓ）−５，７−ジヒドロキシ−２，３−ジヒドロ−２−（４−ヒドロキシフェニル）−６−（３−メチル−２−ブテニル）−４Ｈ−１−ベンゾピラン−４−オンである、請求項１〜４いずれかに記載のＴ型カルシウムチャネル阻害剤。
請求項１〜５いずれかに記載のＴ型カルシウムチャネル阻害剤を含む医薬であって、
神経因性疼痛、高アルドステロン血症、心肥大、心筋症、心房細動、頻脈性不整脈、腎炎、腎障害、腎不全またはそれらの組合せを処置するための該医薬。
請求項１〜５いずれかに記載のＴ型カルシウムチャネル阻害剤を含む、神経因性疼痛治療薬または予防薬。