JP6242870B2 - 特に自動車用の流体フローバルブおよび該バルブを備える温度制御デバイス - Google Patents

Description

本発明は、排他的ではないが、特に、ガソリンであろうとディーゼルであろうと、車両、特に自動車の内燃機関と関連付けられる流体フローシステムに備えられるようになっている流体フローバルブに関する。

そのようなバルブは、様々な機能を有することができ、また、例えば、それらのバルブがディーゼルターボチャージャー付きエンジンに設けられる際には、それらのバルブは、エンジンの吸気管路に供給される空気の量を計測するために、または、特に亜酸化窒素の処理を目的として、排気ライン内で循環する排ガスの一部をそらして前記ガスを吸気ラインの方向へ送るために使用される場合がある。この場合、ガスは再循環排ガスと呼ばれる。したがって、本発明に係るバルブは、特に、ガスの流れを可能にするバルブに関する。

再循環排ガス循環路では、再循環排ガス冷却器と呼ばれる熱交換器を使用して、前記ガスの温度を下げることができるようにすることが知られている。しかしながら、特定の動作態様では、排ガスを冷却する必要がない。したがって、これらのガスを熱交換器に通すことなくエンジンの吸気ラインへ向けて循環できることが重要である。このため、再循環排ガス循環路は、熱交換器が設けられる冷却ラインと、冷却ラインを迂回する非冷却ラインとを備える。

したがって、再循環排ガス循環路であって、再循環排ガスの量を計測できるようにする第１のバルブと、ガスを冷却ラインまたは非冷却ラインへと方向付けることができるようにする第２のバルブとを備える再循環排ガス循環路が知られている。そのような循環路は、それらが２つの別個のバルブを必要とするという欠点を有することが理解される。

同様の状況がエンジンの吸気ラインで直面される。より具体的には、前記吸気ラインにおいて、給気冷却器を使用することが知られている。しかしながら、特定の動作態様では、吸入ガスを冷却する必要がない。したがって、これらのガスを冷却器に通すことなくエンジンへ向けて循環できることが重要である。このため、吸気循環路は、給気冷却器が設けられる冷却ラインと、冷却ラインを迂回する非冷却ラインとを備える。

したがって、空気をエンジンへ供給するための循環路であって、吸入ガスの量を計測できるようにする第１のバルブと、ガスを冷却ラインまたは非冷却ラインへと方向付けることができるようにする第２のバルブとを備える循環路が知られている。そのような循環路も、それらが２つの別個のバルブを必要とするという欠点を有することが理解される。

本発明の目的は、これらの欠点を是正することであり、したがって、前記流体が横切ることが可能な本体と、前記本体内に配置されたシール手段と、を備え、前記シール手段は、前記本体に対する当該シール手段の回転によって異なる角度位置をとることができる、特に自動車用の流体フローバルブに関する。

本発明によれば、前記シール手段は、第１の角度位置で、流体が第１の入口から当該流体フローバルブの第１の出口へ通り抜け、且つ、流体が第２の入口から当該流体フローバルブの第２の出口へ通り抜けることを可能にするようになっていて、第２の角度位置で、流体が前記本体内を通って前記第１の入口から前記第２の出口へ通り抜けることを可能にするように構成されている。その上、前記シール手段は、前記第１の入口を漸次閉鎖することを保証するように構成されている。

この態様において、本発明によるバルブは、前記シール手段を単に回転させることによって流体を循環させる複数の方法を可能とする。

前記バルブは、前記第１の入口及び前記第２の出口が円形の断面となるように構成されてもよい。

前記シール手段は、その側壁が、前記第１の入口及び前記第２の出口の一方を形成する開口の最大横方向の寸法よりも小さい厚みをもつように構成されてもよい。例えば、前記側壁は、前記シール手段の回転の軸の周りを延びる。

一緒にあるいは個別に考慮され得る本発明に係るバルブの異なる実施形態によれば、
− 前記シール手段は、前記第２の角度位置から前記第１の入口の漸次閉鎖を保証するように構成されている、
− 前記シール手段は、前記第１の入口の漸次閉鎖を行う間に、前記第１の出口と前記第２の入口との間で前記本体内を通る通路を開放したままにしておくように構成されている、
− 前記本体が円形断面の内部円筒ハウジングを備え、前記シール手段が２つのシール部分を備え、該シール部分は、前記円筒ハウジングに対して傾けられる平面内に配置されるとともに、少なくとも２つの角度位置でシール手段と本体との間のシール接触を確保するために、外周母線で前記ハウジングの側壁と協働する。
− 各シール部分は、互いに平行に配置され前記ハウジングの軸（Ａ）に沿って軸方向にずらされた傾斜部分を含む、
− 前記シール手段の前記傾斜部分が回転ディスクの形態で成形され、回転ディスクの外周縁は、円柱−円柱間接触を確保するべく円筒ハウジングの側壁と接触する母線を構成する。
− 前記傾斜シール部分は、前記本体の前記円筒ハウジングの軸（Ａ）と実質的に４５°の角度を成す。
− 前記シール手段が制御ロッドを備え、制御ロッドは、前記傾斜部分に接続されて前記傾斜部分を回転駆動させるとともに、前記２つの傾斜部分の中心を通る前記円筒ハウジングの軸内に配置される、
− 前記制御ロッドと前記２つの傾斜部分とは、一体に成形されている、
− 前記２つの傾斜部分は、前記制御ロッドにより同時に回転駆動される、
− 前記第１の出口は、軸方向において前記第１の入口と前記第２の出口との間に配置されている、
− 前記第１の入口、前記第１の出口、及び／または、前記第２の出口は、径方向にある、
− 前記第１の入口及び前記第２の出口は、前記本体の同じ側で互いに平行に配置されている、
− 前記第１の入口及び前記第２の出口は、前記第１の出口と正反対にある、
− 前記第２の入口は、前記第２の出口に対向して配置された前記傾斜部分の一方の近傍に設けられた前記本体の軸方向端部の領域に設けられている、
− 流体用の前記第２の入口は軸方向である。

さらに、本発明は、上述したバルブを備える温度制御デバイスに関する。

例えば、前記デバイスは、いわゆる冷却ラインの領域で前記第１の出口と前記第２の入口との間に接続される熱交換器を更に備える。

この態様において、本発明によるバルブは、当該バルブが第２の角度位置または前記第１の入口の漸次閉鎖中にある場合に、前記冷却ラインを迂回させることを可能にする。このように、本バルブは、前記冷却ラインの迂回及び前記流体の計量の両方を実行することが可能である。

異なる形態があり得る。とりわけ、
− 前記熱交換器が再循環排ガス交換器となるように構成されるとともに、前記バルブが再循環排ガスバルブとなるように構成され、あるいは、
− 前記熱交換器が給気冷却器となるように構成されるとともに、前記バルブが空気計量バルブとなるように構成される。

以下、本発明をどのように実施できるのかを明らかにする添付図面を参照して、本発明の様々な実施形態について説明する。これらの図において、同一の参照数字は同じ要素を示す。

本発明によるバルブ及び制御デバイスの概略平面図であり、前記バルブが第１の動作位置で示される。 本発明によるバルブ及び制御デバイスの概略平面図であり、前記バルブが第２の動作位置で示される。 本発明によるバルブ及び制御デバイスの概略平面図であり、前記バルブが第３の動作位置で示される。 上記図１乃至３に示されるような本発明によるバルブの作動をより明瞭に示すよう描かれた、簡略化したタイプのバルブの外側平面図である。 図４のバルブの本体を斜視図で示す。 図４のバルブの回転するシール手段を斜視図で示す。 バルブの閉鎖位置においてバルブの本体内に装着されたシール手段をもつ図４のバルブを透視斜視図で示す。 ＋９０°での開放位置において、回転するシール手段をもつ図４のバルブを透視斜視図で示す。 −９０°での開放位置において、回転するシール手段をもつ図４のバルブを透視斜視図で示す。 図４のバルブの４５°の開放位置における回転するシール手段の位置を断面で示す。 図４のバルブの５°の開放位置における回転するシール手段の位置を断面で示す。 図４のバルブの０°または１８０°の閉鎖位置における回転するシール手段の位置を断面で示す。 平面図で示される、図４の前記バルブの本体のハウジングに対する最大閉鎖位置における、回転するシール手段のディスクの接触領域を表わすグラフを示す。 平面図で示される、図４の前記バルブの本体のハウジングに対する最大開放位置における、回転するシール手段のディスクの接触領域を表わすグラフを示す。 図１乃至３の前記バルブの開口の規則を示すグラフである。

図１〜図３に示されるように、本発明は、特に自動車用の流体Ｆの流れのためのバルブ１に関し、前記流体が横断することが可能な本体２と、前記本体２内に配置されたシール手段３と、を有する。前記シール手段３は、前記本体２に対する当該シール手段３の回転によって異なる角度位置をとることができる。

本発明によれば、図１に示されるように、前記シール手段３は、当該シール手段３の第１の角度位置で、流体が第１の入口６から当該バルブの第１の出口２１へ通り抜け、且つ、流体が第２の入口２２から当該バルブの第２の出口７へ通り抜けることを可能にするように構成されている。

また、図２に示されるように、前記バルブは、第２の角度位置で、流体が前記本体２内を通って前記第１の入口６から前記第２の出口７へ通り抜けることを可能にするように構成されている。

さらに、図３に示されるように、前記シール手段は、前記第１の入口を漸次閉鎖することを保証するように構成されている。なお、図３は、前記第１の入口６が完全に閉鎖された状態に配置される角度位置に対応する。

本形態における前記シール手段３は、前記第２の角度位置から前記第１の入口６の漸次閉鎖を保証するように構成されている。

また、前記シール手段３は、前記第１の入口６の漸次閉鎖を行う間に、前記第１の出口２１と前記第２の入口２２との間で前記本体２内を通り抜ける通路を開放したままにしておくように構成されている。したがって、作動段階全体を通して前記流体は第１の入口６から第２の出口７へ直接的に流れる。

本形態における前記本体２は、円形断面の円筒内部ハウジング４を有する。

図示しない第１の実施形態によれば、前記シール手段は、その異なる角度位置の機能として、第１および／または第２の入口、及び／または、第１および／または第２の出口と一致するようになるあるいは一致するようにならない流体用の通路が設けられた円筒状のプラグバルブを有することができる。

更なる実施形態によれば、前記シール手段３は２つのシール部分１４を備え、該シール部分１４は、前記円筒ハウジング４に対して傾けられる平面内に配置されるとともに、少なくとも２つの角度位置でシール手段３と本体２との間のシール接触を確保するために外周母線によって前記ハウジングの側壁５と協働する。より詳細には、前記第１の角度位置において、第１の前記シール部分、すなわち本形態では上方のシール部分が、本体２とのシール接触を保証し、第１の入口６の完全な閉鎖角度位置において、他方のシール部分、すなわち本形態では下方のシール部分が、本体２とのシール接触を保証する。

各シール部分は、例えば、互いに平行に配置され前記ハウジング４の軸Ａに沿って軸方向にずらされた傾斜部分１６、１６Ａを含む。第１の傾斜部分１６は、本形態では下方の傾斜部分であり、他方の傾斜部分１６Ａは、本形態では上方の傾斜部分である。

前記シール手段３の前記傾斜部分１６、１６Ａは、回転ディスクとして形成され、回転ディスクの外周縁１７は、特に円柱−円柱間接触を確保するべく円筒ハウジングの側壁５と接触する母線を構成する。

本形態における前記傾斜部分１６、１６Ａは、前記本体の前記円筒ハウジング４の軸（Ａ）に対して実質的に４５°の角度を形成する。

さらに、前記シール手段３は、前記傾斜部分１４に接続され、当該傾斜部分を回転駆動させる制御ロッド１５を有し、前記制御ロッド１５は、前記傾斜部分１６、１６Ａの中央を通り抜ける前記円筒ハウジング４の前記軸に配置されている。

前記制御ロッド１５と前記傾斜部分１４とは、一体部品として製造され得る。

図４乃至図１５に示されたバルブ１’は、単一の傾斜部分１６’をもつ形態で上述のような本発明による実施の形態の作動原理をより明瞭に示すよう描かれた、簡略化したバルブである。

上述した本発明の実施の形態のように、図４乃至図１５の前記バルブ１’は、２つ本質的な構成要素、すなわち、本体２’（図５）とシール手段３’（図６）とを含む。とりわけ、前記バルブ１’の前記本体２’には、軸Ａをもち、円形の断面で、側壁５’により規定される内部ハウジング４’が設けられている。この内部ハウジングは、ボア（内径）に例えられる場合がある。第１の入口６’及び第２の出口７’は、前記バルブの前記ハウジングを通って流れるよう設計された流体用の２つのライン（線）を形成し、前記内部ハウジングの前記側壁内に向かって軸Ａに対して径方向に放出する。ここで、本発明とは反対の形態において、前記第１の入口６’及び第２の出口７’は、互いに対して揃えられている。この場合、前記第１の入口６’及び第２の出口７’は、ハウジング２’の軸Ａと直交する長手軸Ｘをもつ上に、同一の直径ももつ。前記第１の入口６’及び第２の出口７’は、前記バルブに備え付けられた循環路に繋がるよう設計され前記本体２’と一体のパイプ８’を利用して、ハウジングの側壁５’を超えて延びる。

また、円筒内部ハウジング４’が一の端部で横ベース９’により完全に閉鎖されている一方で、反対側に位置する端部には軸孔１２’をもつ端部品１１’により延長された横カバー１０’が配置されていることが、図４、５及び７からわかるであろう。前記軸孔は、前記シール手段３’によって遮られる。前記シール手段３’は、それ自体既知の制御ユニットによって制御される不図示の駆動手段と協働して、軸Ａに対して回転駆動させられる。

図６及び図７を参照してよりはっきりとわかるように、本発明による前記シール手段は、傾斜シール部分１４’と、制御ロッド１５’と、を有する。とりわけ、傾斜部分１４’は、
円形の円筒ハウジング２’の軸Ａに対して傾けられる平面内に配置されるとともに前記軸Ａを中心として位置付けられる楕円シャッター１６’の形態で成形され、それにより、傾斜部分１４’の外周縁１７’は、シールシャッターに対して与えられる角度開放量にしたがって流量を調整できる状態で、入口６と出口７とを流体連通状態に置くあるいは流体流れを妨害するように、前記シール手段の少なくとも１つの所定の角度位置で入口６と出口７とを分離するべくハウジング４の側壁５と絶えず接触する。したがって、この外周縁１７は、ハウジングの側壁５’と常にシール接触する母線Ｇを構成する。

「傾斜」は、厳密には、０°〜９０°であると理解される。「シャッター」は、軸Ａに対して傾けられて外周縁１７’に接続される２つの面を有する部分として理解される。前記傾斜面が互いに平行であってもよい。前記部分は、小さい厚さ、すなわち、本体２’の直径よりもかなり小さい、特に１０倍よりも小さい前記傾斜面間の距離を有する。前記部分は例えばディスクである。

バルブ１’の正確な機能を確保するために幾何学的な配慮が考慮に入れられる。シャッター１６’は、円形ハウジング４’の直径よりも大きい長軸と、円形ハウジング４’の直径よりも実質的に小さい短軸と、を有する楕円形状をもつ。前記接続ロッド１５’は、傾斜ディスクに中心付けられるように、ハウジングの軸Ａに沿って配置され、本形態において、ディスクの傾斜面と軸Ａとの間の角度Ｂは４５°に等しい。したがって、ハウジングの側壁５’と恒常的な接触を達成するために、ディスク１６’の長軸は、ハウジングの直径×√２にほぼ等しい。この接触は、ハウジング４’の円形断面の壁５’と、傾斜ディスク１６’の外周縁１７’に対応するとともにシャッターの回転軸に対して垂直な平面上への投影が円形である母線Ｇと、の間の円柱−円柱接触であると規定されてもよい。

バルブの本体のハウジング４’における前記シール手段３’の取り付けが任意の微調整作業を必要とせず、また、流体の入口および出口に対してディスク１６’を中心に合わせるためには、単に手段３’をハウジング内で軸方向に当接させるだけで済むことは注目すべきことである。

ロッド１５’は、組み付けあるいはオーバーモールドによってその一方の端部がディスク１６’に取り付けられ、あるいは、一体品のシール手段３’を得るべくディスクと共に成形される。一例として、ディスク１６’がプラスチック材料から形成されて、ロッド１５が金属から形成されてもよく、逆もまた同様であり、あるいは、一体構造または選択される複合体にしたがって、２つの要素がプラスチック材料または金属から形成されてもよい。ロッドの他端は、案内ベアリング１８’を介してカバー１０’のエンドピース１１’の軸方向穴を通り抜け、不図示の回転駆動させるための装置に接続されている。

図７及び図１３を参照して示される位置において、前記シール手段３’の前記傾斜ディスク１６’は、入口６’を出口７’から分離して、バルブ１’を通る流体の流れを妨げる。これを達成するため、それぞれが流体の通過のために入口６’のラインおよび出口７’のラインのうちの一方に面する２つの別個のシールされた内側チャンバにハウジングを分離する間仕切りの態様で、傾斜ディスク１６’の外周縁１７’が円筒ハウジング４’の側壁５’とシール（封止）しつつ完全に協働するのが分かる。傾斜ディスク１６’つまりシール手段３’のこの角度位置は、開始の地点としてシール手段３の０°のゼロ角度回転をとり、前記ロッド１５’を介したそれの駆動装置を非活動にする駆動装置バルブ１’の閉鎖に対応する。

駆動デバイスが作動させられると、それにより、バルブ１’を通る流体の所定の流量に対応する所望の角度にしたがった前記シール手段３の回転が引き起こされる。図８乃至図１０を参照すると、シール手段３’がそのロッド１５’を介して軸Ａに対して時計回り方向Ｓ１に＋９０°の回転を受けており、その一方で、傾斜ディスク１６’は、バルブの本体２’の入口６’および出口７’を規定する同軸パイプ８’と略平行な平面内に配置されるべくハウジング４’内で回転した状態にある。回転後、外周縁１７’は、もはやハウジングの側壁５と完全に接触せず、部分的にのみ接触する。これは、縁１７’の両側の部分が円形の入口６’および出口７’と対向して配置されるからである。ディスクのこの引き込み角度位置は、本体のシールされた内部ハウジング４’を介した入口６’と出口７’との間での流体の通過を許容し、バルブ１’の完全な開放に対応する。バルブ１’の完全な開放のためには、流体の流れに対する流量は最大となる。

図９を参照して示され傾斜ディスク１６’により取られる位置は、その前と対照である。すなわち、シール手段は、０°の閉鎖位置に対して反時計回りＳ２に−９０°だけ駆動装置の作動によって回転させられる。これにより、傾斜ディスク１６’は、同軸である流体の入口６’及び出口７’に平行に配置され、バルブを介した最大流量を確保する。このように、バルブ１’を中央の閉鎖位置からどちらの方向にも作動させることが可能である。

前記シール手段３’の中間位置を図８に関連して一例として説明するが、この中間位置は、軸Ａ周りの傾斜ディスク１６’の＋４５°の回転に対応する。したがって、ディスクの縁１７’は、入口６’および出口７’と部分的に対向し、それにより、これらの入口および出口を平均流量で流体が直接に通過するための連通状態に置く。

図９に関して、この図は、前記シール手段が０°の初期閉位置から約５°に位置付けられるときに傾斜ディスク１６’の縁１７’がハウジングの側壁５’と完全に接触していることを示す。このことは、ディスク１６’とハウジング４’との完全な重なり合いがバルブのシールレベルを低下させることなく組み立て中に角度誤差を受け入れることができるようにすることを意味する。バルブの閉鎖は、最終的に、約１０°（＋または−５°）の角度範囲にわたって得られる。

また、円柱−円柱間接触を伴う円筒ハウジング内の傾斜ディスクの構造に起因して、逆回転によるシール手段３’の反転によっても、あるいは、前記ディスクを閉鎖位置にもたらす更なる回転を実施することによっても、前記バルブの閉鎖位置は到達され得ることに留意されたい。したがって、前記傾斜ディスクは、その外周縁のみがハウジングの側壁と接触するという事実に起因して、両方向で有利に使用され得る。このタイプのバルブの更なる利点は、そしてこのことは本発明に適用されてもよいが、前記制御ロッドに対する傾斜部分１６’、１６、１６Ａの位置は、前記ロッドと前記傾斜部分との間の干渉を減らすことを可能にする。これに対して、その駆動軸の平面内に配置される先行技術のシャッターは、とりわけバルブの本体内に向かうシャフトの通路の領域内に、多くのシール不良を引き起こす。

図１１および図１２のグラフは、ハウジングの側壁５’の高さ（ｍｍ）にしたがった傾斜ディスク１６’の位置を明確に示しており、この場合、３６０°壁は、平面図で示されるように−１８０°〜＋１８０°で展開される。

図１４では、前記シール手段３’の傾斜ディスク１６’がバルブ１’の閉鎖位置（図７及び図１３）、すなわち当該手段のゼロ回転状態をとる。前記入口および出口を画定するパイプ８’の輪郭Ｃによって例示される入口６’および出口７’に関連して、正弦曲線経路に沿って平面図で示されるディスクの母線Ｇを形成する外周縁１７’が絶えずハウジングの側壁５’と接触していることが明らかに分かる。この態様において、バルブの閉鎖が完全になされ、入口６’および出口７’は互いから完全に分離される。このことは、バルブ１を通るいかなる流体の流れも妨げることとなる。

図１５を参照すると、傾斜ディスク１６’がバルブの完全開放位置（図８、９及び１０）、すなわち、シール手段３’の＋／−９０°の回転状態をとる。この場合、正弦曲線経路（図１１に対してπ／２オフセットされる）の形態を成す外周縁１７’が入口６’および出口７’の中心分を通るのが明らかに分かる（参照符号Ｐ１）。縁１７’の他の部分（参照符号Ｐ２）のみがハウジングの側壁５’と接触した状態のままであり、これは、前記バルブを通る最大流量に対するバルブ１’の完全な開放をはっきりと示す。

結果として、そのようなバルブは、前記円筒ハウジング内で傾斜ディスクを採用することによる閉鎖のどちらの方向におけるシールも保証する（円筒−円筒接触）。その上、ディスクの縁が円筒壁上で直線的な態様で移されると、これにより、ディスクと壁との間で汚染を回避できるとともに、バルブの自己洗浄が確保できる。これらの利点は、本発明によるバルブによって、図１乃至３を参照して言及された実施の形態にもまたもたらされ、この実施の形態においてここで議論された特徴もまた存在することがわかるであろう。

図１−図３を再び参照すると、本発明の形態では、前記第１の出口２１が、軸方向において第１の入口６と第２の出口７との間に配置されていることが見受けられる。本形態において、前記第１の入口６は、本体２をその一端で閉鎖する横ベース９付近に配置される。その一方で、横カバー１０は、本体２の逆の端部に配置され、第２の出口７は、横カバー１０付近に配置される。

軸Ａに対してシール手段３を回転駆動させるそれ自体既知の制御ユニットによって制御される不図示の駆動手段と協働する前記シール手段３によって、前記カバー１０は横切られる。

前記第１の入口６、前記第１の出口２１及び前記第２の出口７は、例えば径方向にある。前記第１の入口６及び第２の出口７は、前記本体２の前記同じ側で互いに平行に配置されている。この場合、前記第１の入口６及び第２の出口７は、前記第１の出口２１とは正反対となる。

本形態において、前記第２の入口２２は、前記第２の出口７に対向して配置された前記傾斜部分の一方１６Ａの近傍に設けられた前記本体２の軸方向一端部の領域に配置されている。とりわけ図示された例では、前記第２の入口２２は、前記カバー１０の領域に配置されている。前記第２の入口は、軸方向に向けられてもよい。

このように、第１の入口６は一の傾斜部分１６の上流に配置され、第１の出口２１は前記一の傾斜部分１６の下流に配置され、二の傾斜部分１６Ａの上流に配置される。第２の入口２２は前記二の傾斜部分１６Ａの下流に配置され、及び／または、前記第２の出口７は前記二の傾斜部分１６Ａの下流に配置される。

換言すれば、図４乃至図１５に示された簡略化した実施の形態と比較して、本発明による図１乃至図３の実施の形態によるバルブ１は、先の（一の）傾斜ディスク１６と、軸Ａに沿って前記ハウジング４内で連続して並べられた二の傾斜ディスク１６Ａを有している。ゆえに、ディスク１６、１６Ａは、軸Ａに沿って順次に配置され、あるいは、軸Ａに沿って順に後退して配置されている。とりわけ、２つの傾斜ディスク１６、１６Ａは、シール手段３を回転駆動させるためのデバイスに接続された同一のロッド１５によって制御され、その上、２つの傾斜ディスク１６、１６Ａは、前記内部ハウジング４内に配置されている。したがって、案内及び中心合わせの目的のために、前記ロッドは、対向する前記本体の横ベース９及び１０の領域にベアリング内で装着される。前記ハウジングの前記側壁５内に、もはや前記同一の軸に沿って揃えられていないが軸Ａを通る平面に平行に配置された第１の入口６及び第２の出口７が設けられ、例えば、前記入口６が前記ディスク１６に対向し、前記出口７が前記ディスク１６Ａに対向する。冷却器２３を含む冷却ライン２０が、本形態では軸方向において２つのディスクの間に配置された第１の出口２１に接続され、本形態ではディスク１６Ａの下流に配置された第２の入口２２に接続されている。

作動の観点から、既に示唆したように、当該バルブは、前記シール手段の少なくとも１つの角度位置で、前記ハウジングの軸Ａに沿って流体の流れを許容する。すなわち、第２の角度位置及び前記シール手段の少なくとも１つの更なる角度位置つまり第１の角度位置で、前記本体の前記内部ハウジングに繋がった冷却ライン２０内の流れが、それぞれ、前記シール手段の前記２つの傾斜部分の間及び前記二の傾斜部分の下流で許容される。より詳細には、前記シール手段３の２つの傾斜ディスク１６及び１６Ａが図１に示される位置をとるように制御される場合、前記ディスク１６がその開放範囲内にある一方で、前記ディスク１６Ａが閉鎖位置にあり当該ディスク１６Ａの外周縁１７Ａが前記ハウジング４の前記側壁５に完全に接触する。このように、前記第１の入口６からの流体がディスク１６を通過して前記ハウジングに到達し、その後、他方のディスク１６Ａが閉鎖されているため、前記第１の出口２１を利用してバイパス循環路２０に進入して冷却器２３を横切る。その後、前記流体は前記冷却器２３から冷却されて抜け出し、前記第２の入口２２を介して再び前記バルブ１に進入し、当該バルブの前記出口７に導かれる。出口７において流体の冷却が許容される。

図２において、同一のロッド１５により制御される２つの傾斜ディスク１６及び１６Ａが前記ハウジングの軸Ａに対して９０°だけ旋回されると、２つの傾斜ディスク１６及び１６Ａのいずれも、流体が前記ハウジングを直接的に通過することができるように開く。これにより、冷却ライン２０を通過することなくバイパスラインを生成する。したがって、前記冷却ライン２０の入り口及び出口での圧力は同一であり、内部に流体が存在しない状態となる。

２つの傾斜ディスク１６及び１６Ａがさらに９０°だけ旋回されると、一方の傾斜ディスク１６Ａがその開放範囲内に留まる一方で、他方のディスク１６は閉鎖位置を採り、側壁５に完全に接触する縁部１７を利用して、前記バルブの前記本体の前記ハウジング内にある流体の前記入り口をシール（密封）する。前記冷却ライン２０の入り口及び出口での圧力は再び同一となり、この結果、内部に流体が存在しない状態となる。バルブ１は停止位置に位置する。

図４乃至図１５の簡略化した実施の形態のディスク１６’と比較して、上述した本発明による実施の形態のディスク１６、１６Ａは、閉鎖位置の一方が閉鎖位置の他方から１８０°の位置にある２つの閉鎖位置ではなく１つの閉鎖位置のみをもつ、ということに留意されるべきである。

図１６のグラフは、２つの傾斜シールディスクをもつ制御バルブの動きを取りまとめている。

前記第１の角度位置に対応する０°でのシール手段の位置に対しては、第１の入口６からの流体が冷却ライン２０を介して１００％で通過するように、ディスク１６が開くと共にディスク１６Ａが閉鎖される。

９０°での位置に対しては、前記２つのディスクが開くが、冷却ライン２０の入り口と出口との間で同一の圧力となるため、冷却ライン２０は利用されない。すなわち、流体は前記ハウジング４の内部ラインを通って冷却なしで１００％で循環する。

１８０°での位置に対しては、空気がバルブに入らないようにディスク１６が閉鎖される。これゆえに、他方のディスク１６Ａの位置は問題とされない。

９０°と１８０°との間の位置は、変化に富んだ流体を計測するための一部分に対応する。

Claims (15)

1. 特に自動車用の流体フローバルブであって、
   前記流体が横切ることが可能な本体（２）と、
   前記本体内に配置されたシール手段（３）と、を備え、
   前記シール手段（３）は、前記本体（２）に対する当該シール手段（３）の回転によって異なる角度位置をとることができ、前記シール手段（３）は、
   第１の角度位置で、流体が第１の入口（６）から当該流体フローバルブの第１の出口（２１）へ通り抜け、且つ、流体が第２の入口（２２）から当該流体フローバルブの第２の出口（７）へ通り抜けることを可能にし、
   第２の角度位置で、流体が前記本体（２）内を通って前記第１の入口（６）から前記第２の出口（７）へ通り抜けることを可能にするように構成されていて、
   その上、前記シール手段（３）は、前記第１の入口（６）を漸次閉鎖することを確保するように構成されている、流体フローバルブ。
2. 前記シール手段（３）は、前記第１の入口（６）を前記第２の角度位置から漸次閉鎖することを確保するように構成されている、請求項１に記載の流体フローバルブ。
3. 前記シール手段（３）は、前記第１の入口（６）の漸次閉鎖を行う間に、前記第１の出口（２１）と前記第２の入口（２２）との間で前記本体（２）内を通る通路を開放したままにしておく、請求項１または２に記載の流体フローバルブ。
4. 前記本体（２）が円形断面の円筒内部ハウジング（４）を備え、前記シール手段（３）が２つのシール部分（１４）を備え、前記シール部分（１４）は、前記円筒ハウジング（４）に対して傾けられる平面内に配置されるとともに、少なくとも２つの角度位置で前記シール手段（３）と前記本体（２）との間のシール接触を確保するために、外周母線にて前記ハウジングの側壁（５）と協働する、請求項１乃至３のいずれか一項に記載の流体フローバルブ。
5. 各シール部分は、互いに平行に配置され前記ハウジング（４）の軸（Ａ）に沿って軸方向にずらされた傾斜部分（１６、１６Ａ）を含む、請求項４に記載の流体フローバルブ。
6. 前記シール手段（３）は、前記傾斜部分（１６、１６Ａ）に接続され、当該傾斜部分を回転駆動させる制御ロッド（１５）を有し、
   前記制御ロッド（１５）は、前記２つの傾斜部分（１６、１６Ａ）の中央を通り抜ける前記円筒ハウジング（４）の前記軸に配置されている、請求項５に記載の流体フローバルブ。
7. 前記制御ロッド（１５）と前記２つの傾斜部分（１６、１６Ａ）とは、一体に成形されている、請求項６に記載の流体フローバルブ。
8. 前記第１の出口（２１）は、軸方向において前記第１の入口（６）と前記第２の出口（７）との間に配置されている、請求項５乃至７のいずれか一項に記載の流体フローバルブ。
9. 前記第１の入口（６）、前記第１の出口（２１）、及び／または、前記第２の出口（７）は、径方向にある、請求項５乃至８のいずれか一項に記載の流体フローバルブ。
10. 前記第１の入口（６）及び前記第２の出口（７）は、前記本体（２）の同じ側で互いに平行に配置されている、請求項５乃至９のいずれか一項に記載の流体フローバルブ。
11. 前記第１の入口（６）及び前記第２の出口（７）は、前記第１の出口（２１）と正反対にある、請求項５乃至１０のいずれか一項に記載の流体フローバルブ。
12. 前記第２の入口（２２）は、前記第２の出口（７）に対向して配置され、前記傾斜部分の一方（１６Ａ）の近傍に設けられた前記本体の軸方向端部の領域に設けられている、請求項５乃至１１のいずれか一項に記載の流体フローバルブ。
13. 請求項１乃至１２のいずれか一項に規定された流体フローバルブを備える、流体用の制御デバイス。
14. いわゆる冷却ライン（２０）の領域で前記第１の出口（２１）と前記第２の入口（２２）との間に接続される熱交換器（２３）を更に備える、請求項１３に記載の流体の制御デバイス。
15. −前記熱交換器（２３）が再循環排ガス交換器となるように構成されるとともに、前記流体フローバルブ（１）が再循環排ガスバルブとなるように構成される、あるいは、
    −前記熱交換器（２３）が給気冷却器となるように構成されるとともに、前記流体フローバルブ（１）が空気計量バルブとなるように構成される、請求項１４に記載のデバイス。

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