JP6199658B2 - 物品陳列台 - Google Patents

Description

本発明は、例えばスーパーマーケットやデパートなどの量販店において物品を陳列するために用いられる物品陳列台に関するものである。

従来、スーパーマーケットやデパートなどの量販店において物品を陳列するために用いられる物品陳列台として、物品を傾斜面上に載置させて陳列するものや（特許文献１）、物品を水平面上に載置させて陳列するもの（特許文献２）が知られている。また、複数の溝が所定間隔をおいて平行に形成された棚板と、この棚板に取り付けられる複数の補助台とを備え、傾斜させた棚板に対する補助台の取付態様を変更することにより、傾斜を利用して陳列する傾斜陳列と、水平に陳列する水平陳列とを切り替え可能としたものも知られている（特許文献３）。

特開２００４−８４２４号公報 実用新案登録第３０９６０２３号 特開２００２−５８５７１号公報

しかしながら、特許文献１及び２の物品陳列台は、それぞれ、傾斜を利用して陳列する傾斜陳列専用又は水平に陳列する水平陳列専用であるため、陳列する物品の特性に合わせて傾斜陳列と水平陳列とを切り替えるためには、物品陳列台を総入れ替えする必要があり、取り替え作業が煩雑であるという問題がある。また、特許文献１及び２の物品陳列台を用いる量販店では、特許文献１のタイプの物品陳列台と、特許文献２のタイプの物品陳列台との双方を常にストックしておく必要があるため、コスト及び保管スペースが過大となるという問題がある。

また、特許文献３の物品陳列台は、台等を用いて棚板を傾斜させなければ水平陳列を行うことができず、また、棚板の大きさが大きいため、その設置態様及び設置場所に制約があるという問題がある。また、特許文献３の物品陳列台において、大きさの異なる棚板を用意し、設置場所に応じて適切な大きさの棚板を選択するようにすることにより、設置場所の制約はある程度解消されるものの、その場合には様々な大きさの棚板を常にストックしておく必要があるため、コスト及び保管スペースが過大となると共に、取り替え作業が煩雑であるという問題がある。

そこで、本発明は、傾斜陳列と水平陳列とを容易に切り替えることができ、設置場所の制約が少ない物品陳列台を提供することを目的とする。

上記の目的を達成するため、本発明に係る物品陳列台は、物品を載置可能な上面を有する陳列台本体と、前記陳列台本体の下面側に取り付け可能に構成された脚部材とを備え、前記脚部材は、前記上面が傾斜面となるように前記陳列台本体を支持する第１の陳列態様と、前記上面が水平面となるように前記陳列台本体を支持する第２の陳列態様とを切り替え可能に構成されていることを特徴とする。

本発明に係る物品陳列台において、前記陳列台本体は、前記上面を有する天板部と、該天板部から下面方向に延びる側板部とを有し、前記脚部材は、長手方向の基端部から先端部に亘って先細りとなる形状を有し、該先端部が前記側板部と離れる方向に向くように前記天板部に取り付けられることにより、前記第１の陳列態様で前記陳列台本体を支持し、該先端部が前記側板部の方向に向くように前記天板部に取り付けられることにより、前記第２の陳列態様で前記陳列台本体を支持するよう構成されていることが好ましい。

また、本発明に係る物品陳列台において、前記天板部には、複数の係止孔が形成され、前記側板部の下端部には、他の陳列台本体の天板部に形成された前記係止孔に係止可能な係止爪が形成されており、一の陳列台本体の係止爪を他の陳列台本体の係止孔に係止させることにより、二以上の陳列台本体を連結可能に構成されていることが好ましい。

さらに、本発明に係る物品陳列台において、前記脚部材は、前記天板部の下面に取り付け可能に構成された第１の辺と、該第１の辺の基端部から下方に向けて延びる第２の辺と、前記第１の辺の先端部から前記第２の辺に向けて延びる第３の辺とを有し、前記第３の辺は、前記第１の辺の先端部側に向けて所定角度傾いて形成された傾斜部位を有し、前記第２の辺の鉛直方向の長さは、前記第２の陳列態様における前記天板部の下面から設置面までの鉛直方向の距離と同程度に形成され、前記脚部材は、前記第３の辺の前記傾斜部位が設置面に沿うように前記第１の辺を前記天板部の下面に取り付けることにより、前記第１の陳列態様で前記陳列台本体を支持し、前記第２の辺が設置面に対して垂直となるように前記第１の辺を前記天板部の下面に取り付けることにより、前記第２の陳列態様で前記陳列台本体を支持するよう構成されていることが好ましい。

またさらに、本発明に係る物品陳列台において、前記第１の辺の長さは、前記上面が水平面となるように複数の陳列台本体をひな壇状に連結させた陳列態様における下から二段目に位置する前記陳列台本体の前記天板部の下面から設置面までの鉛直方向の距離と同程度に形成されており、前記第２の辺は、前記天板部の下面に取り付け可能に構成されていることが好ましい。

本発明によれば、傾斜陳列と水平陳列とを容易に切り替えることができ、設置場所の制約が少ない物品陳列台を提供することができる。

本発明の第１実施形態に係る物品陳列台の傾斜陳列の態様を示す概略構成図である。 第１実施形態に係る物品陳列台の水平陳列の態様を示す概略構成図である。 図３（ａ）は、第１実施形態に係る物品陳列台の陳列台本体の概略構成を示す正面斜視図であり、図３（ｂ）は、該陳列台本体の概略構成を示す背面斜視図である。 図４（ａ）は、第１実施形態に係る物品陳列台の脚部材の概略構成を示す正面斜視図であり、図４（ｂ）は、該脚部材の概略構成を示す背面斜視図である。 傾斜陳列となるように複数の物品陳列台を前後方向に連結させた状態を示す斜視図である。 傾斜陳列となるように複数の物品陳列台を前後方向に連結させた状態を示す模式図である。 図６の領域Ａ部分の断面を拡大して示す拡大断面図である。 水平陳列となるように複数の物品陳列台を前後方向に連結させた状態を示す斜視図である。 水平陳列となるように複数の物品陳列台を前後方向に連結させた状態を示す模式図である。 図９の領域Ｂ部分の断面を拡大して示す拡大断面図である。 図１１（ａ）は、傾斜陳列となるように複数の物品陳列台を前後方向及び幅方向に連結させた状態を示す斜視図であり、図１１（ｂ）は、水平陳列となるように複数の物品陳列台を前後方向及び幅方向に連結させた状態を示す斜視図である。 本発明の第２実施形態に係る物品陳列台の陳列台本体の概略構成を示す背面斜視図である。 第２実施形態に係る物品陳列台の陳列台本体の概略構成を示す平面図である。

次に、本発明の第１実施形態に係る物品陳列台について、図面に基づいて説明する。本実施形態に係る物品陳列台１は、図１及び図２に示すように、物品１００を載置可能な上面２２を有する陳列台本体１０と、陳列台本体１０の下面側に取り付け可能に構成された一対の脚部材４０，４０とを備えており、陳列台本体１０に対する脚部材４０，４０の取付態様を変更することにより、傾斜陳列と水平陳列とを切り替え可能に構成されている。

陳列台本体１０は、図３（ａ）及び図３（ｂ）に示すように、矩形板の一方側の縁部近傍の所定領域を直角に屈曲させた断面Ｌ字状に形成されている。具体的には、陳列台本体１０は、物品１００を載置可能な上面２２を有する矩形板状の天板部２０と、天板部２０の一の縁部から下面方向に垂直に延びる矩形板状の側板部３０とを有している。

陳列台本体１０の幅方向の一方側（図３（ａ）中、左側）の縁部（上部肉薄部）１２は、天板部２０の先端部から側板部３０の下端部に亘って、外面が陳列台本体１０の他の部位の外面と面一となり、内面側に段差が形成されるように、陳列台本体１０の他の部位よりも肉薄に形成されている。なお、本実施形態の説明において、陳列台本体１０の外面とは、天板部２０の上面２２及びこの上面２２に連続する側板部３０の外表面をいい、内面とは、天板部２０の下面及びこの下面に連続する側板部３０の内表面をいうものとする。上部肉薄部１２には、図３（ｂ）に示すように、下方に向けて突出する係合片１６，１６が前後方向に所定の間隔をおいて一対形成されている。一方、陳列台本体１０の幅方向の他方側（図３（ａ）中、右側）の縁部（下部肉薄部）１４は、天板部２０の先端部から側板部３０の下端部に亘って、内面が陳列台本体１０の他の部位の内面と面一となり、外面側に段差が形成されるように、陳列台本体１０の他の部位よりも肉薄に形成されている。下部肉薄部１４には、図３（ａ）及び図３（ｂ）に示すように、幅方向に所定の間隔をおいて形成された３つの係合孔１８ａ〜１８ｃが、一対の係合片１６，１６と整合する前後方向の間隔をおいて２列形成されている。これら上部肉薄部１２及び下部肉薄部１４は、それぞれ陳列台本体１０の他の部位の厚さの半分程度の厚さに形成されている。

天板部２０の上部肉薄部１２及び下部肉薄部１４よりも幅方向内側には、図３（ａ）及び図３（ｂ）に示すように、前後方向に所定の間隔をおいて形成された７つの係止孔２４ａ〜２４ｇと、同じく前後方向に所定の間隔をおいて形成された３つの嵌合孔２６ａ〜２６ｃとが、それぞれ幅方向（図３（ａ）中、左右方向）に所定の間隔をおいて２列形成されている。各係止孔２４ａ〜２４ｇは、天板部２０の幅方向に延びる切り欠きであり、後述する側板部３０の係止爪３２が係止可能な大きさに形成されている。各嵌合孔２６ａ〜２６ｃは、それぞれ、比較的大径の円形孔の一部と比較的小径の円形孔の一部とが重なった略ひょうたん形状（略だるま形状）に形成されており、比較的大径の円形孔部分に脚部材４０の後述する嵌合突起５０の膨張部５０ｂを貫通させた後、比較的小径の円形孔部分に向けて嵌合突起５０をスライドさせることにより、嵌合突起５０の小径部５０ａが比較的小径の円形孔部分と嵌合するように構成されている（例えば図１０参照）。隣接する嵌合孔２６ａ〜２６ｃ同士の間隔は、それぞれ、脚部材４０に設けられた２つの嵌合突起５０，５０の間隔と同程度に設定されている。また、天板部２０の前端縁部には、指を挿入可能な大きさに形成された円形状の把持孔２８が形成されている。この把持孔２８は、例えば物品陳列台１が冷ケース等に隙間無く敷き詰めて配設された場合であっても、物品陳列台１を冷ケース等から取り出せるようにするための孔である。

側板部３０の下端部には、図３（ｂ）に示すように、幅方向（図３（ｂ）中、左右方向）に所定の間隔をおいて、一対の係止爪３２，３２が形成されている。各係止爪３２，３２は、側板部３０の下端部から下方（天板部２０と離れる方向）、かつ、後方（天板部２０が延在する方向と反対の方向）に向けて湾曲して突出した鉤爪状に形成されており、隣接する他の陳列台本体１０の天板部２０の係止孔２４ａ〜２４ｇに係止可能に構成されている（例えば図７及び図１０参照）。

脚部材４０は、図４（ａ）及び図４（ｂ）に示すように、長手方向の基端部（図４（ａ）中、右端部）から先端部（図４（ａ）中、左端部）に亘って先細りとなる形状を有している。具体的には、脚部材４０は、図４（ａ）に示す状態において、水平方向に延びる上辺部（第１の辺）４２と、上辺部４２の基端部（図４（ａ）中、右端部）から下方に向けて垂直に屈曲して延びる垂直部（第２の辺）４４と、上辺部４２の先端部（図４（ａ）中、左端部）から垂直部４４に向けて延び、垂直部４４の下端部よりも所定距離上方の位置に連結する下辺部（第３の辺）４６とを有している。

上辺部（第１の辺）４２は、例えば図８及び図１１（ｂ）に示すように、天板部２０の上面２２が水平面となるように複数の陳列台本体１０，１０をひな壇状に連結させた陳列態様における、下から二段目に位置する陳列台本体１０の天板部２０の下面から設置面までの鉛直方向の距離と同程度の長さを有している。具体的には、上辺部４２は、係止爪３２，３２を除いた側板部３０の鉛直方向の長さの２倍に一の係止爪３２の鉛直方向の長さを加えた長さに形成されている。上辺部４２には、図４（ａ）及び図４（ｂ）に示すように、上方に向けて凸状となるように隆起した基端隆起部４７が基端部に形成されると共に、基端隆起部４７と概ね同じ高さに隆起した嵌合隆起部４８，４８が長手方向に所定の間隔をおいて２つ形成されている。各嵌合隆起部４８，４８上には、天板部２０の嵌合孔２６ａ〜２６ｃのいずれか一つに嵌合可能な嵌合突起５０がそれぞれ形成されており、天板部２０の下面に取り付け可能に構成されている。各嵌合突起５０，５０は、図１０に示すように、隆起部４８の上面から上方に延びる比較的小径の小径部５０ａと、小径部５０ａの上端に設けられる膨張部５０ｂとを有している。各嵌合突起５０，５０の小径部５０ａは、各嵌合孔２６ａ〜２６ｃの比較的小径の円形孔部分と概ね同じ径を有し、膨張部５０ｂは、各嵌合孔２６ａ〜２６ｃの比較的大径の円形孔部分の径よりも小さく、かつ、各嵌合孔２６ａ〜２６ｃの比較的小径の円形孔部分の径よりも大きい径を有している。

垂直部（第２の辺）４４は、例えば図２等に示すように、天板部２０の上面２２が水平面となるように陳列台本体１０を支持する陳列態様（第２の陳列態様）における、陳列台本体１０の天板部２０の下面から設置面までの鉛直方向の距離と同程度の長さを有している。具体的には、垂直部４４は、係止爪３２，３２を含む側板部３０の鉛直方向の長さに形成されている。垂直部４４は、図４（ｂ）に示すように、その外面に天板部２０の嵌合孔２６ａ〜２６ｃのいずれか一つに嵌合可能な嵌合突起５２が形成されており、天板部２０の下面に取り付け可能に構成されている。なお、垂直部４４の嵌合突起５２の構成は、上辺部４２の嵌合突起５０，５０と同様であるため、その説明を省略する。垂直部４４の下端部近傍、すなわち下辺部４６との接続箇所よりも下方側の領域は、天板部２０の係止孔２４ａ〜２４ｇのいずれか一つに挿入可能な挿入片５４を構成しており、後述するように、係止爪３２，３２が隣接する他の陳列台本体１０の係止孔（図７に示す例では係止孔２４ｂ）に挿入された際に、当該係止孔よりも前方側に形成された他の係止孔（図７に示す例では係止孔２４ａ）に挿入されるように構成されている。

下辺部（第３の辺）４６は、図４（ａ）及び図４（ｂ）に示すように、上辺部４２の先端部から下方に向けて垂直に屈曲して延びる比較的短辺の短辺垂直部位４６ａと、短辺垂直部位４６ａの下端部から下方かつ垂直部４４の方向に向けて屈曲して延びる比較的急な傾斜角度を有する急傾斜部位４６ｂと、急傾斜部位４６ｂの下端部から下方かつ垂直部４４の下端部よりも所定距離上方の位置に亘って延びる比較的緩い傾斜角度を有する緩傾斜部位４６ｃとから構成されている。ここで、急傾斜部位４６ｂの傾斜角度とは、上辺部４２に対する傾斜角度、すなわち、上辺部４２若しくは上辺部４２に沿う延長線と、急傾斜部位４６ｂ若しくは急傾斜部位４６ｂに沿う延長線とが交叉する角の角度をいい、緩傾斜部位４６ｃの傾斜角度とは、上辺部４２に対する傾斜角度、すなわち、上辺部４２若しくは上辺部４２に沿う延長線と、緩傾斜部位４６ｃ若しくは緩傾斜部位４６ｃに沿う延長線とが交叉する角の角度をいうものとする。急傾斜部位４６ｂの傾斜角度は、天板部２０の上面２２が傾斜面となるように陳列台本体１０を支持する陳列態様（第１の陳列態様）における、設置面に対する天板部２０の上面２２の所望の傾斜角度と同程度となるように設定されている。

脚部材４０は、以上の構成を備えることにより、図１及び図２に示すように、陳列台本体１０に対する取付方向を変更することにより、物品１００を載置させる上面２２が傾斜面となるように陳列台本体１０を支持する第１の陳列態様（図１に示す陳列態様）と、物品１００を載置させる上面２２が水平面となるように陳列台本体１０を支持する第２の陳列態様（図２に示す陳列態様）とを切り替え可能に構成されている。

具体的には、本実施形態に係る物品陳列台１を用いて傾斜陳列を実現するためには、図１に示すように、脚部材４０の先細り状となる先端部が天板部２０の先端部側（側板部３０と離れる方向）に向くように、嵌合突起５０，５０をそれぞれ天板部２０の側板部３０寄りの２つの嵌合孔２６ｂ，２６ｃに嵌合させ、陳列台本体１０に一対の脚部材４０，４０を取り付ける。ここで、一対の脚部材４０，４０の各下辺部（第３の辺）４６，４６の各急傾斜部位４６ｂ，４６ｂは、上辺部４２に対して所定の傾斜角度を有している。このため、この急傾斜部位４６ｂ，４６ｂが設置面に沿うように、物品陳列台１を設置面上に設置させることにより、上辺部４２及びこれに連結する天板部２０を設置面に対して所定の傾斜角度だけ傾斜させ、上述の傾斜陳列を実現することができる。

また、本実施形態に係る物品陳列台１を用いて水平陳列を実現するためには、図２に示すように、脚部材４０の先細り状となる先端部が側板部３０の方向を向くように、すなわち、脚部材４０の基端部が天板部２０の先端部側に位置するように、嵌合突起５０，５０をそれぞれ天板部２０の先端部寄りの２つの嵌合孔２６ａ，２６ｂに嵌合させ、陳列台本体１０に一対の脚部材４０，４０を取り付ける。ここで、一対の脚部材４０，４０の各垂直部（第２の辺）４４，４４は、係止爪３２，３２を含む側板部３０の鉛直方向の長さに形成されている。このため、係止爪３２，３２を含む側板部３０と、各垂直部（第２の辺）４４，４４とによって天板部２０を設置面に対して平行に支持することができ、上述の水平陳列を実現することができる。

以上のように、本実施形態に係る物品陳列台１は、脚部材４０，４０が、物品１００を載置可能な上面２２が傾斜面となるように陳列台本体１０を支持する第１の陳列態様と、上面２２が水平面となるように陳列台本体１０を支持する第２の陳列態様とを切り替え可能に構成されているため、傾斜陳列と水平陳列との双方を一つの物品陳列台１で実現することができる。このため、従来のような傾斜陳列専用の物品陳列台と水平陳列専用の物品陳列台との双方を常にストックしておく必要がなく、コスト及び保管スペースを削減することができる。また、本実施形態に係る物品陳列台１は、特許文献３の物品陳列台のような、溝が形成された大きさの大きい棚板や、この棚板を傾斜させるための台等を用いることなく傾斜陳列及び水平陳列の双方を実現することができるため、コスト及び保管スペースを削減することができると共に、設置場所の制約が少ないという利点を有している。

また、本実施形態に係る物品陳列台１は、側板部３０の下端部に係止爪３２，３２が形成され、天板部２０に係止孔２４ａ〜２４ｇが形成されているため、図５〜図１０に示すように、一の陳列台本体１０の係止爪３２，３２を他の陳列台本体１０の係止孔２４ａ〜２４ｇのいずれかに係止させることにより、二以上の陳列台本体１０，１０を前後方向に連結させることができる。また、本実施形態に係る物品陳列台１は、係止爪３２，３２を係止させる係止孔２４ａ〜２４ｇが、天板部２０の前後方向に所定の間隔をおいて７つ形成されているため、係止爪３２，３２を係止させる係止孔２４ａ〜２４ｇを変更することにより、隣接する陳列台本体１０，１０の前後方向のトータル長さを変更することができる。

さらに、本実施形態に係る物品陳列台１は、垂直部４４に挿入片５４が形成され、この挿入片５４が、図５及び図６に示すように傾斜陳列の態様の物品陳列台１を前後方向に複数連結させた際に、図７で拡大して示すように、係止爪３２，３２が挿入された係止孔（図示の例では係止孔２４ｂ）よりも前方側に形成された係止孔（図示の例では係止孔２４ａ）に挿入されるように構成されているため、脚部材４０，４０の下辺部（第３の辺）４６，４６が隣接する他の陳列台本体１０の天板部２０に干渉することを防止することができ、安定した状態で、傾斜陳列の態様の物品陳列台１を前後方向に複数連結させることができる。

また、本実施形態に係る物品陳列台１は、脚部材４０の垂直部（第２の辺）４４に嵌合突起５２が形成され、かつ、上辺部（第１の辺）４２が、下から二段目に位置する陳列台本体１０の天板部２０を水平に支持することが可能な長さを有しているため、図８及び図９に示すように、脚部材４０，４０の取付態様を変更することにより、水平陳列の態様の物品陳列台１を前後方向に複数連結させてひな壇状とした際における下から二段目に位置する陳列台本体１０を、脚部材４０，４０によって水平に支持することができる。具体的には、脚部材４０の上辺部４２が設置面に対して垂直となるように下辺部（第３の辺）４６の短辺垂直部位４６ａを設置面に当接させ、下から二段目に位置する陳列台本体１０の天板部２０の嵌合孔（図示の例では嵌合孔２６ａ）に垂直部４４の嵌合突起５２を嵌合させることにより、二段目に位置する陳列台本体１０を水平に支持することができる。このように、本実施形態に係る脚部材４０は、互いに交叉する部位（上辺部４２及び垂直部４４）の長さが異なるため、一の脚部材によって、少なくとも２つの支持高さを実現することができる。

さらに、本実施形態に係る物品陳列台１は、図７及び図１０に示すように、係止爪３２，３２が鉤爪状に形成されていることにより、連結された物品陳列台１，１同士が容易に離脱しないように構成されている。

また、本実施形態に係る物品陳列台１は、陳列台本体１０の幅方向の一の側縁部に係合片１６，１６が形成され、他の側縁部に係合孔１８ａ〜１８ｃが形成されているため、図１１（ａ）及び図１１（ｂ）に示すように、一の陳列台本体１０の３つ係合孔１８ａ〜１８ｃのいずれか１つに他の陳列台本体１０の係合片１６，１６を係止させることにより、二以上の陳列台本体１０，１０を幅方向に連結させることができる。また、本実施形態に係る物品陳列台１は、陳列台本体１０の幅方向の一の側縁部が外面側に肉薄な上部肉薄部１２であり、他の側縁部が内面側に肉薄な下部肉薄部１４であるため、幅方向に隣接する陳列台本体１０，１０同士を外面及び内面が面一の状態で連結することができる。さらに、本実施形態に係る物品陳列台１は、係合片１６，１６を係止させる係合孔１８ａ〜１８ｃが幅方向に所定の間隔をおいて３つ形成されているため、係合片１６，１６を係止させる係合孔１８ａ〜１８ｃを変更することにより、隣接する陳列台本体１０，１０の幅方向のトータル長さを変更することができる。

さらに、本実施形態に係る物品陳列台１は、陳列台本体１０の連結個数や、係止爪３２，３２若しくは係合片１６，１６を係止させる係止孔２４ａ〜２４ｇ若しくは係合孔１８ａ〜１８ｃを任意に変更することにより、設置場所の大きさや形状に応じて、前後方向及び幅方向のトータル長さを適宜調整することができる。このため、設置場所の制約が極めて少なく、例えば冷ケースの収容空間内に複数の陳列台本体１０，１０を敷き詰め、全体として一つの陳列台を構成させるという使用態様が可能であるという利点を有している。

本発明に係る物品陳列台は、上述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の技術思想を逸脱しない範囲内において種々の改変を行なうことができる。

例えば、上述した実施形態の説明では、陳列台本体が断面Ｌ字状に形成されるものとして説明したが、これに限定されず、物品を載置可能な上面を傾斜させること及び水平にさせることを妨げる構成でなければ、いかなる構成を採用しても良い。また、陳列台本体の上面は、平坦面でなくても良い。

また、上述した実施形態の説明では、天板部には前後方向に所定の間隔をおいて７つの係止孔が形成されるものとして説明し、また、図１２及び図１３では、天板部２０´に形成される係止孔２４ａ´〜２４ｆ´を６つとした代替例を示しているが、これらに限定されず、係止孔の数及び配置は、適宜設定することができる。また、複数の物品陳列台を前後方向に連結させる必要がない場合には、天板部の係止孔及び側板部の係止爪は設けられなくても良い。

さらに、上述した実施形態の説明では、陳列台本体の一側縁部に形成される係合片及び他側縁部に形成される係合孔は、それぞれ前後方向の間隔をおいて２つ若しくは２列設けられるとしたが、これに限定されず、これら係合片及び係合孔が設けられない構成としても良く、また、例えば図１２及び図１３に示すような係合片１６´及び係合孔１８ａ´〜１８ｃ´を１つ若しくは１列のみ設ける構成や、係合片及び係合孔を３つ以上若しくは３列以上設ける構成としても良い。また、例えば図１２及び図１３に示すように、天板部２０´の上部肉薄部１２´の縁部１２ａ´を下方に向けて突出させると共に、天板部２０´の下部肉薄部１４´の各係合孔１８ａ´〜１８ｃ´と対応する位置に溝１４ａ´〜１４ｃ´を形成し、係合片１６´を係合孔１８ａ´〜１８ｃ´のいずれか一つに係合させると共に、上部肉薄部１２´の縁部１２ａ´を下部肉薄部１４´の対応する溝１４ａ´〜１４ｃ´に係合させる構成としても良い。このような構成とする場合には、幅方向に隣接する陳列台本体１０´，１０´同士をより強固に連結することができる。

また、上述した実施形態の説明では、天板部の前端縁部に円形状の把持孔が形成されているとしたが、これに限定されず、把持孔が設けられない構成としても良く、また、例えば図１２及び図１３に示すようなＵ字状の切り欠き２８´や、その他種々の形状の孔若しくは切り欠きとしても良い。

さらに、上述した実施形態の説明では、天板部に嵌合孔が形成され、脚部材に嵌合孔に嵌合可能な嵌合突起が形成されるものとして説明したが、これに限定されず、脚部材を陳列台本体に取り付け可能な構成であれば、いかなる構成を採用しても良い。

また、上述した実施形態の説明では、脚部材が長手方向の基端部から先端部に亘って先細りとなる形状を有するものとして説明したが、これに限定されず、上面が傾斜面となるように陳列台本体を支持する第１の陳列態様と、上面が水平面となるように陳列台本体を支持する第２の陳列態様とを切り替え可能に構成されているものであれば、いかなる構成を採用しても良い。

さらに、上述した実施形態の説明では、下辺部が、短辺垂直部位、急傾斜部位及び緩傾斜部位から構成されるものとして説明したが、これに限定されるものではなく、例えば上辺部の先端部から垂直部へと延びる直線又は曲線としても良い。なお、下辺部を直線又は曲線で形成する場合には、上辺部若しくは上辺部に沿う延長線と、直線状の下辺部若しくはこの延長線又は曲線状の下辺部の少なくとも一部の接線とが交叉する角の角度が、天板部の上面を所望の傾斜角度で傾斜させることが可能な傾斜角度となるように設定すれば良い。また、例えば下辺部を短辺垂直部位のみで構成する態様、すなわち、上辺部の両端部に長さの異なる垂直部（垂直部４４、短辺垂直部位４６ａ）を設け、これら両垂直部の下端を開放端とする構成としても良い。この場合には、上辺部若しくは上辺部に沿う延長線と、両垂直部の下端を通る直線とが交叉する角の角度が、天板部の上面を所望の傾斜角度で傾斜させることが可能な傾斜角度となるように、両垂直部の鉛直方向の長さを設定すれば良い。

１ 物品陳列台、１０ 陳列台本体、２０ 天板部、２２ 上面、２４ 係止孔、３０ 側板部、３２ 係止爪、４０ 脚部材、１００ 物品

Claims (5)

1. 物品を載置可能な上面を有する陳列台本体と、
   前記陳列台本体の下面側に取り付け可能に構成された脚部材とを備え、
   前記脚部材は、前記上面が傾斜面となるように前記陳列台本体を支持する第１の陳列態様と、前記上面が水平面となるように前記陳列台本体を支持する第２の陳列態様とを切り替え可能に構成されており、
   前記陳列台本体は、前記上面を有する天板部と、該天板部から下面方向に延びる側板部とを有し、
   前記脚部材は、前記天板部の下面に取り付け可能に構成された第１の辺と、該第１の辺の基端部から下方に向けて延びる第２の辺とを有し、
   前記第２の辺の鉛直方向の長さは、前記第２の陳列態様における前記天板部の下面から設置面までの鉛直方向の距離と同程度に形成され、
   前記脚部材は、前記第１の辺の先端部が前記側板部と離れる方向に向くように前記天板部に取り付けられることにより、前記第１の陳列態様で前記陳列台本体を支持し、該先端部が前記側板部の方向に向くように前記天板部に取り付けられることにより、前記第２の陳列態様で前記陳列台本体を支持するよう構成されている
   ことを特徴とする物品陳列台。
2. 物品を載置可能な上面を有する陳列台本体と、
   前記陳列台本体の下面側に取り付け可能に構成された脚部材とを備え、
   前記脚部材は、前記上面が傾斜面となるように前記陳列台本体を支持する第１の陳列態様と、前記上面が水平面となるように前記陳列台本体を支持する第２の陳列態様とを切り替え可能に構成されており、
   前記陳列台本体は、前記上面を有する天板部と、該天板部から下面方向に延びる側板部とを有し、
   前記脚部材は、長手方向の基端部から先端部に亘って先細りとなる形状を有し、該先端部が前記側板部と離れる方向に向くように前記天板部に取り付けられることにより、前記第１の陳列態様で前記陳列台本体を支持し、該先端部が前記側板部の方向に向くように前記天板部に取り付けられることにより、前記第２の陳列態様で前記陳列台本体を支持するよう構成されている
   ことを特徴とする物品陳列台。
3. 前記天板部には、複数の係止孔が形成され、
   前記側板部の下端部には、他の陳列台本体の天板部に形成された前記係止孔に係止可能な係止爪が形成されており、
   一の陳列台本体の係止爪を他の陳列台本体の係止孔に係止させることにより、二以上の陳列台本体を連結可能に構成されている
   ことを特徴とする請求項１又は２に記載の物品陳列台。
4. 前記脚部材は、前記天板部の下面に取り付け可能に構成された第１の辺と、該第１の辺の基端部から下方に向けて延びる第２の辺と、前記第１の辺の先端部から前記第２の辺に向けて延びる第３の辺とを有し、
   前記第３の辺は、前記第１の辺の先端部側に向けて所定角度傾いて形成された傾斜部位を有し、
   前記第２の辺の鉛直方向の長さは、前記第２の陳列態様における前記天板部の下面から設置面までの鉛直方向の距離と同程度に形成され、
   前記脚部材は、前記第３の辺の前記傾斜部位が設置面に沿うように前記第１の辺を前記天板部の下面に取り付けることにより、前記第１の陳列態様で前記陳列台本体を支持し、前記第２の辺が設置面に対して垂直となるように前記第１の辺を前記天板部の下面に取り付けることにより、前記第２の陳列態様で前記陳列台本体を支持するよう構成されている
   ことを特徴とする請求項２に記載の物品陳列台。
5. 前記第１の辺の長さは、前記上面が水平面となるように複数の陳列台本体をひな壇状に連結させた陳列態様における下から二段目に位置する前記陳列台本体の前記天板部の下面から設置面までの鉛直方向の距離と同程度に形成されており、
   前記第２の辺は、前記天板部の下面に取り付け可能に構成されている
   ことを特徴とする請求項１又は４に記載の物品陳列台。

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