JP6081948B2 - 柔軟性ステント - Google Patents

Description

本発明は、管腔を拡張するために生体の管腔構造内に留置される柔軟性ステントに関する。

血管、気管、腸などの管腔構造を有する生体器官において、これらに狭窄症が生じた場合、狭窄部内腔を拡張することによって病変部位の開通性を確保するために、網状円筒形の柔軟性ステント（ステント）は使用される。これら生体器官は、局所的に屈曲やテーパー構造（すなわち、内腔断面径が軸線方向に局所的に異なる管状構造）を有することが多い。そのような複雑な血管構造に柔軟に適合できる形状追従性（ｃｏｎｆｏｒｍａｂｉｌｉｔｙ）の高いステントは、望まれている。また、近年では、脳血管治療へステントを適用することも行われている。脳血管系は、生体の管状器官の中でも複雑な構造を有する。脳血管系には、屈曲した部位やテーパー構造を有する部位が多数存在する。そのため、ステントは、特に高い形状追従性を必要とする。

ステントの構造としては大別して、オープンセル構造とクローズドセル構造とが有る。オープンセル構造のステントにおいて、接続されていないセルは、自由端を有するストラットを形成する。クローズドセル構造のステントにおいては、すべてのセルが接続されており、自由端を有するストラットは存在しない。

オープンセル構造のステントは、一般的に、クローズドセル構造のステントと比べて、形状追従性が高く、屈曲した管状器官に留置するのに適しており、その軸線方向に非常に柔軟な力学特性を発揮するステント構造とされている。しかし、図１３に示すように、オープンセル構造のステント１１１においては、屈曲部などにおいてステント１１１を曲げて留置する際、ストラット１１７の一部がフレア状にステント１１１の径方向外側に飛び出しやすく（図１３の破線で囲んだ部分参照）、血管等の生体の管状器官の組織を損傷させる危険性が有る。また、特に屈曲した血管においては、血管の内側に位置するステント１１１のストラット１１７がステント１１１の径方向内側の空間に入り込むことで血流を阻害し、そこで血栓化が生じるリスクがある（図１３の１点鎖線で囲んだ部分参照）。

さらに、オープンセル構造のステント１１１においては、ストラット１１７が突出してしまうため、屈曲した血管において血管壁ＢＶ（図１３，図１４において２点鎖線で示す）への密着性が悪い。これより、ステントと血管壁ＢＶとの間に隙間ができ、ここで血栓が生じるリスクがある。さらに、血管壁ＢＶへの密着性が悪いため、図１４に示すように、血管壁ＢＶへの応力集中が生じる。ステント１１１による血管壁ＢＶへの応力集中により、局所的に血管壁ＢＶへ負荷が掛かることは、血管壁ＢＶの損傷のリスクがある。さらに、応力集中した部位においては、ステント１１１により変形した血管において内膜の過生成のリスクが生じ、これは、内膜新生を促進する壁面せん断応力を低下させる。

なお、ステントの軸線方向（軸線方向、中心軸線方向）及び径方向（軸線方向に対して垂直な方向）の２種類の力学的柔軟性は、形状追従性の高いステントの実現に重要とされている。ここで、軸線方向の柔軟性は、軸線方向に沿った屈曲に対する剛性又は屈曲のしやすさを意味し、軸線方向に沿って柔軟に屈曲させて生体の管状器官の屈曲部位に適応させるために必要な特性である。一方、径方向の柔軟性は、軸線方向に対して垂直な方向の拡縮に対する剛性又は拡縮のしやすさを意味し、生体の管状器官の管腔構造の外壁の形状に沿ってステントの半径を柔軟に変化させてステントを管腔構造の外壁に密着させるために必要な特性である。

また、ステントには、ショートニングを抑制するという課題も有る（特許文献１参照）。カテーテルに縮径状態でマウントされたステントが術中に血管内で展開（拡張）されると、ステントの全長はクリンプ（縮径）時よりも軸線方向へ短縮する。このように縮径されたステントの拡張時に、ステントが軸線方向へ短縮することを「ショートニング」という。ショートニングの原因は以下の通りである。図１５のように、縮径されたステントを展開した際、軸線方向ＬＤへ向いているセル１１７における脚部１７１がなす頂部１７２の角度が大きくなる（θ１１＜θ１２）。なお、基準線ＣＬは、軸線方向ＬＤに平行で且つ頂部１７２を通る線である。

それに伴い、セル１１７を有する環状体１１３が周方向へ伸張するため、ステント１１１の全体は軸線方向ＬＤに短縮する。特にオープンセル構造のステントにおいては、カテーテル内にステントを再収納することが困難であるため、一回の操作でステントを正確に留置することが要求されるが、このショートニングは、医師によるステント治療の難度を上げる原因となっている。

特開２０１０−２３３９３３号公報

よって、本発明の目的は、ステントを曲げて留置する際、自由端を有するストラットが外側に飛び出しにくいと共に、ステントの拡張時におけるショートニングを抑制できる柔軟性ステントを提供することにある。

本発明は、波線状パターンを有し且つ軸線方向に並んで配置される複数の環状体と、軸線周りに延び且つ隣り合う前記環状体を接続する複数の接続要素と、を備える柔軟性ステントであって、前記波線状パターンは、２つの脚部を頂部で連結した略Ｖ字形状の複数のＶ字要素が、前記頂部を軸線方向において交互に逆に向けた状態で接続されて、形成されており、前記接続要素の一方の端部が屈曲する方向と前記接続要素の他方の端部が屈曲する方向とは、逆であり、前記接続要素の端部は、隣り合う前記環状体における前記Ｖ字要素の前記頂部以外の部分に、前記脚部が延びる方向とは異なる方向に延びて、接続されており、軸線方向に対して垂直な径方向に視たときに、前記接続要素の中間部が延びる方向は、軸線方向に対して傾斜しており、２つの前記脚部のうちの一方は、前記接続要素の前記中間部に沿って延びている、柔軟性ステントに関する。

前記接続要素の前記端部は、前記頂部が軸線方向において同じ方向を向く前記Ｖ字要素それぞれにおける前記脚部に、接続されていてもよい。

前記Ｖ字要素の２つの前記脚部の両方は、軸線方向に平行で且つ前記頂部を通る基準線に対して、同じ側に配置されていてもよい。

前記Ｖ字要素は、柔軟性ステントの仮想的な外周曲面の形状に沿って、前記Ｖ字要素の厚さ方向に丸みを帯びていてもよい。

前記接続要素の前記端部が延びる方向と前記接続要素の前記中間部が延びる方向とは、略直交していてもよい。

前記接続要素の中間部及び前記Ｖ字要素の前記脚部は、直線状であり、前記接続要素の前記中間部に沿って延びている前記脚部は、前記接続要素の前記中間部に対して平行であってもよい。

前記接続要素の端部は、前記環状体の環方向に隣り合う前記Ｖ字要素同士の接続部近傍に、接続されていてもよい。

前記Ｖ字要素の２つの前記脚部は、長い長脚部と短い短脚部とからなり、前記環状体の環方向に隣り合う前記Ｖ字要素同士は、前記長脚部と前記短脚部とが隣り合うように、接続されていてもよい。

前記接続要素の前記端部は、前記Ｖ字要素の前記長脚部に接続されていてもよい。

前記接続要素の端部は、前記Ｖ字要素の前記長脚部における前記頂部とは反対側の部分であって前記短脚部よりも長い部分に、接続されていてもよい。

軸線方向に対して、前記Ｖ字要素の前記長脚部が傾斜する角度は、５０度〜８０度であり、前記Ｖ字要素の前記短脚部が傾斜する角度は、５度〜３０度であってもよい。

本発明によれば、ステントを曲げて留置する際、自由端を有するストラットが外側に飛び出しにくいと共に、ステントの拡張時におけるショートニングを抑制できる柔軟性ステントを提供することができる。

曲げられていない状態の本発明の一実施形態の柔軟性ステントの斜視図である。 図１に示すステントを仮想的に平面状に展開した展開図である。 図２に示すステントの部分拡大図である。 図３に示すステントの部分拡大図である。 図３に示すステントの部分拡大図である。 ステントの環状体のＶ字要素の側面図である。 ステントの環状体のＶ字要素の頂部の第１の実施形態を示す部分拡大図である。 ステントの環状体のＶ字要素の頂部の第２の実施形態を示す部分拡大図である。 ステントの環状体のＶ字要素の頂部の第３の実施形態を示す部分拡大図である。 チューブをレーザ加工したが引き延ばし工程を行っていない状態のステントを、仮想的に平面状に展開した展開図である。 図１に示すステントを曲げた状態を示す斜視図である。 展開状態において拡張時と縮径時との本実施形態のステントの軸線方向の長さの差を示す図である。 展開状態において拡張時と縮径時との従来例のステントの軸線方向の長さの差を示す図である。 従来のステントを曲げた状態におけるストラットの状態を示す模式図である。 従来のステントを曲げた状態における応力の状態を示す模式図である。 ステントにおけるショートニングを説明するための模式図である。

以下、図面を参照して、本発明による柔軟性ステントの実施形態を説明する。まず、図１から図５を参照して、本発明の一実施形態による柔軟性ステント１１の全体構成を説明する。図１は、曲げられていない状態の本発明の一実施形態の柔軟性ステントの斜視図である。図２は、図１に示すステントを仮想的に平面状に展開した展開図である。図３は、図２に示すステントの部分拡大図である。図４Ａは、図３に示すステントの部分拡大図である。図４Ｂは、図３に示すステントの部分拡大図である。図５は、ステントの環状体のＶ字要素の側面図である。

図１及び図２に示すように、ステント１１は略円筒形状である。ステント１１の周壁は、複数のオープンセルが周方向に敷き詰められたメッシュパターンの構造を、有している。図２では、ステント１１の構造の理解を容易にするために、ステント１１は平面状に展開した状態で示されている。本明細書において、ステント１１の周壁とは、ステント１１の略円筒構造の円筒の内部と外部とを隔てる部分を意味する。また、セルとは、開口又は隔室ともいい、ステント１１のメッシュパターンを形成するワイヤ状の材料で囲まれた部分をいう。

ステント１１は、ステンレス鋼、又はタンタル、プラチナ、金、コバルト、チタン若しくはこれらの合金のような生体適合性を有する材料から形成されている。ステント１１は、特にニッケルチタン合金のような超弾性特性を有した材料から形成されていることが好ましい。

図１〜図３に示すように、ステント１１は、軸線方向（長手軸線方向、中心軸線方向）ＬＤに並んで配置される複数の環状体１３と、軸線方向ＬＤに隣り合う環状体１３，１３を接続する複数の接続要素１５と、を備える。

図３〜図４Ｂに示すように、環状体１３は、略Ｖ字形状のＶ字要素１７を周方向に複数接続して形成される波線状パターンを、有する。Ｖ字要素１７は、二つの脚部１７１を頂部１７２で連結して形成されている。頂部１７２を軸線方向ＬＤにおいて交互に逆に向けた状態で複数のＶ字要素１７が接続されて、波線状パターンは形成されている。軸線方向ＬＤに対して垂直な径方向ＲＤに視たときに、環状体１３の環方向ＣＤは、径方向ＲＤに対して傾斜していない（一致する）。なお、環状体１３の環方向ＣＤは、径方向ＲＤに対して傾斜していてもよい。

各接続要素１５の両端部１５１は、それぞれ、軸線方向ＬＤに隣り合う二つの環状体１３を接続している。接続要素１５の端部１５１は、隣り合う環状体１３におけるＶ字要素１７の頂部１７２以外の部分に、脚部１７１が延びる方向とは異なる方向に延びて、接続されている。Ｖ字要素１７の頂部１７２の全部又は一部は、自由端となっている。本実施形態では、全ての頂部１７２が自由端となっている。つまり、ステント１１は、いわゆるオープンセル構造を有している。接続されていない頂部１７２を含む脚部１７１は、自由端を有するストラットを形成する。

接続要素１５の端部１５１は、頂部１７２が軸線方向ＬＤにおいて同じ方向を向くＶ字要素１７それぞれにおける脚部１７１に、接続されている。詳細には、隣り合う二つの環状体１３の間に位置する複数の接続要素１５に着目した場合に、これらの複数の接続要素１５は、頂部１７２が軸線方向ＬＤにおいて同じ方向を向くＶ字要素１７それぞれにおける脚部１７１に、接続されている。別の見方をすると、これらの複数の接続要素１５は、Ｖ字要素１７には、環方向ＣＤに一つおきに接続されている。径方向ＲＤに視たときに、接続要素１５の中間部１５２が延びる方向ＳＤ１，ＳＤ２（図４Ａ参照）は、軸線方向ＬＤに対して傾斜している。

Ｖ字要素１７の２つの脚部１７１，１７１は、長い長脚部１７６と短い短脚部１７７とからなる。環状体１３の環方向ＣＤに隣り合うＶ字要素１７，１７同士は、長脚部１７６と短脚部１７７とが隣り合うように、接続されている。接続要素１５の端部１５１は、Ｖ字要素１７の長脚部１７６に接続されている。脚部１７１のうちの一方（長脚部１７６）は、接続要素１５の中間部１５２に沿って延びている。Ｖ字要素１７の２つの脚部１７１（長脚部１７６、短脚部１７７）の両方は、軸線方向ＬＤに平行で且つ頂部１７２を通る基準線ＣＬに対して、同じ側に配置されている。径方向ＲＤに視たときに、脚部１７１（長脚部１７６、短脚部１７７）が延びる方向は、軸線方向ＬＤに対して傾斜している。

径方向ＲＤに視たときに、接続要素１５の中間部１５２及びＶ字要素１７の脚部１７１は、直線状である。長脚部１７６は、接続要素１５の中間部１５２に沿って延びている。この接続要素１５の中間部１５２に沿って延びている脚部１７１（長脚部１７６）は、接続要素１５の中間部１５２に対して平行である。長脚部１７６が延びる方向ＳＤ１，ＳＤ２（図４Ａ参照）は、軸線方向ＬＤに対して傾斜している。接続要素１５の一方の端部１５１Ｌが屈曲する方向と、接続要素１５の他方の端部１５１Ｒが屈曲する方向とは、逆である。接続要素１５の端部１５１が延びる方向と接続要素１５の中間部１５２が延びる方向とは、略直交している。略直交とは、なす角度が９０度±５度であることをいう。

図４Ｂに示すように、軸線方向ＬＤ（基準線ＣＬ）に対して、Ｖ字要素１７の長脚部１７６が傾斜する角度θ１は、５０度〜８０度である。Ｖ字要素１７の短脚部１７７が傾斜する角度θ２は、５度〜３０度である。

接続要素１５の端部１５１は、環状体１３の環方向に隣り合うＶ字要素１７，１７同士の接続部１７３の近傍に、接続されている。接続要素１５の端部１５１は、Ｖ字要素１７の長脚部１７６における頂部１７２とは反対側の部分であって短脚部１７７よりも長い部分１７８に、接続されている。図４Ｂにおける２点鎖線の曲線状矢印は、長脚部１７６における短脚部１７７の長さに相当する位置を示している。

図５に示すように、Ｖ字要素１７は、柔軟性ステント１１の仮想的な外周曲面の形状に沿って、Ｖ字要素１７の厚さ方向に丸みを帯びている。仮想的な外周曲面は、略円柱形状である。Ｖ字要素１７は、径方向ＲＤに視たときに、頂部１７２に向けて、軸線方向ＬＤに対して傾斜して延びている。従って、Ｖ字要素１７は、Ｖ字要素１７の厚さ方向に、３次元曲面の丸みを帯びている。このような３次元曲面の丸みを帯びているＶ字要素１７は、略円筒形状のチューブをレーザ加工することにより容易に得られる。

なお、図５においては、Ｖ字要素１７は、２次元の丸みを帯びているように示されているが、実際には３次元曲面の丸みを帯びている。また、仮に、シート状の素材に対してレーザ加工などを施して網状にした後に略円筒形状に形成したとしても、その場合におけるＶ字要素１７は、一般的に、Ｖ字要素１７の厚さ方向に３次元曲面の丸みを帯びない。一般的に、Ｖ字要素１７の脚部１７１の幅は、非常に狭く、Ｖ字要素１７の脚部１７１の幅方向の剛性は、非常に高いためである。

図６は、ステントの環状体のＶ字要素の頂部の第１の実施形態を示す部分拡大図である。図７は、ステントの環状体のＶ字要素の頂部の第２の実施形態を示す部分拡大図である。図８は、ステントの環状体のＶ字要素の頂部の第３の実施形態を示す部分拡大図である。図９は、チューブをレーザ加工したが引き延ばし工程を行っていない状態のステントを、仮想的に平面状に展開した展開図である。図１０は、図１に示すステントを曲げた状態を示す斜視図である。図１１は、展開状態において拡張時と縮径時との本実施形態のステントの軸線方向の長さの差を示す図である。図１２は、展開状態において拡張時と縮径時との従来例のステントの軸線方向の長さの差を示す図である。図１３は、従来のステントを曲げた状態におけるストラットの状態を示す模式図である。

図６〜図８に示すように、Ｖ字要素１７の頂部１７２には、瘤状部１９が形成されている。瘤状部１９は、軸線方向ＬＤに対して傾斜して直線状に延びる延長部分１９１と、その先端に形成された略半円形部分（先端部分）１９２と、を含む。延長部分１９１は、接続要素１５の幅よりも大きい幅を有している。さらに、Ｖ字要素１７の頂部１７２には、延長部分１９１が延びる方向に沿って内側周縁部から延びるスリット２１が、形成されている。このため、二つの脚部１７１は、延長部分１９１におけるスリット２１が設けられていない領域、及び瘤状部１９の略半円形部分１９２に接続される。なお、先端部分１９２は、略半円形の略半円形部分であることが好ましいが、略半円形でなくてもよい（不図示）。瘤状部１９は、金属疲労を軽減する効果を奏する。スリット２１は、ステント１１の縮径性を向上させる効果を奏する。

Ｖ字要素１７の変形は、Ｖ字要素１７の根本の谷側部分（内側周縁部）を中心に行われ、実質的に変形に寄与するのは、Ｖ字要素１７の頂部１７２の山側部分（図６〜図８の上部において両側矢印で示されている範囲）、特にその外側周縁部分である。そこで、ステント１１では、図６〜図８に示されているように、延長部分１９１と略半円形部分１９２とを含み且つ接続要素１５の幅よりも大きい幅を有する瘤状部１９を、頂部１７２に形成することにより、頂部１７２を延長するようにしている。

具体的には、Ｖ字要素１７の脚部１７１と、その頂部１７２を形成する略半円形部分１９２との間に、軸線方向ＬＤに延びる延長部分１９１を設けて、変形基点となるＶ字要素１７の根本の谷側部分（内側周縁部）から外側へ向かって頂部１７２をオフセットさせる。これにより、頂部１７２の外側周縁部分を長くしている。延長部分１９１は、縮径時に周方向に隣り合う瘤状部１９同士が接触して縮径を妨げる要因となることを防ぐために、図６から図８に示されているように、軸線方向ＬＤに延びる直線部分によって形成することが望ましい。

なお、Ｖ字要素１７の頂部１７２に、頂部１７２の内側周縁部から延びるスリット２１が形成されている場合、Ｖ字要素１７の変形は、スリット２１の先端（図６から図８におけるスリット２１の上端）を中心として行われる。クリンプ及び拡張に伴う変形に関与する主たる部分は、Ｖ字要素１７においてスリット２１の先端よりも外側に位置する部分となる。したがって、図６に示されているように、延長部分１９１の長さがスリット２１の長さと同じ又はスリット２１の長さよりも短い形態よりも、図７に示されているように、延長部分１９１の長さがスリット２１の長さよりも長く、延長部分１９１がスリット２１の先端を越えて延びている形態とすることが好ましい。

図６及び図７に示すように、スリット２１の対向する側縁は、概略平行に延びる直線状である。なお、図８に示すように、スリット２１の対向する側縁は、概略平行に延びていなくてもよい（例えば、脚部１７１へ向けてわずかに拡がっていてもよい）。また、スリット２１の対向する側縁は、直線状でなくてもよい（不図示）。

ステント１１は、縮径された状態でカテーテル内に挿入され、プッシャーなどの押出機で押されてカテーテル内を移動し、病変部位に展開される。このとき、押出機により付与される軸線方向ＬＤの力は、ステント１１の環状体１３及び接続要素１５の間で相互作用を及ぼしながらステント１１の全体に伝達されていく。

上記のような構造のステント１１は、例えば生体適合性材料を、特に好ましくは超弾性合金から形成されたチューブを、レーザ加工することにより作製される。超弾性合金チューブから作製する場合、コストを低減させるため、一旦、２〜３ｍｍ程度のチューブを、レーザ加工する。この時点のステント１１、すなわち、チューブをレーザ加工したが引き延ばし工程を行っていないステント１１を仮想的に平面状に展開した状態を、図９に示す。この状態において、Ｖ字要素１７の２つの脚部１７１（長脚部１７６、短脚部１７７）の両方は、平行であり、更に、軸線方向ＬＤ（基準線ＣＬ）に対して、同じ側に配置されている。その後、これを、所望する径まで拡張させる（引き延ばす）。この時点のステント１１を仮想的に平面状に展開した状態を、図２に示す。チューブに形状記憶処理を施すことにより、ステント１１は作製されることが好ましい。なお、ステント１１の作製は、レーザ加工によるものに限定されるものではなく、例えば切削加工など他の方法によって作製することも可能である。

次に、ステント１１の使用方法を説明する。患者の血管内にカテーテルが挿入され、カテーテルを病変部位まで到達させる。次に、ステント１１は、縮径（クリンプ）されてカテーテル内に配置される。次に、プッシャーなどの押出機を用いてカテーテルの内腔に沿って縮径した状態のステントを押し、病変部位でカテーテルの先端からステント１１を押し出して展開（拡張）させる。そして、ステント１１を留置することが可能となる。

以上の構成を有する本実施形態のステント１１によれば、例えば以下の効果が奏される。本実施形態のステント１１は、前述した各構成を備えている。例えば、波線状パターンは、２つの脚部１７１を頂部１７２で連結した略Ｖ字形状の複数のＶ字要素１７が、頂部１７２を軸線方向ＬＤにおいて交互に逆に向けた状態で接続されて、形成されている。径方向ＲＤに視たときに、接続要素１５の中間部１５２が延びる方向は、軸線方向ＬＤに対して傾斜している。２つの脚部１７１のうちの一方（長脚部１７６）は、接続要素１５の中間部１５２に沿って延びている。

また、接続要素１５の端部１５１は、頂部１７２が軸線方向ＬＤにおいて同じ方向を向くＶ字要素１７それぞれにおける脚部１７１に、接続されている。Ｖ字要素１７の２つの脚部１７１の両方は、基準線ＣＬに対して、同じ側に配置されている。Ｖ字要素１７は、柔軟性ステント１１の仮想的な外周曲面の形状に沿って、Ｖ字要素１７の厚さ方向に丸みを帯びている。接続要素１５の中間部１５２及びＶ字要素１７の脚部１７１は、直線状である。接続要素１５の中間部１５２に沿って延びている脚部１７１は、接続要素１５の中間部１５２に対して平行である。Ｖ字要素１７の２つの脚部１７１は、長い長脚部１７６と短い短脚部１７７とからなる。環状体１３の環方向ＣＤに隣り合うＶ字要素１７同士は、長脚部１７６と短脚部１７７とが隣り合うように、接続されている。接続要素１５の端部１５１は、Ｖ字要素１７の長脚部１７６に接続されている。接続要素１５の端部１５１は、Ｖ字要素１７の長脚部１７６における頂部１７２とは反対側の部分であって短脚部１７７よりも長い部分１７８に、接続されている。

これらの各構成の一部又は全部の相乗効果により、図１０に示すように、血管の屈曲部などに本実施形態のステント１１を曲げて留置したとしても、自由端を有するストラットを形成するＶ字要素１７は、フレア状にステント１１１の径方向外側に飛び出しにくい。その結果、本実施形態のステント１１は、例えば、血管等の生体の管状器官の組織を損傷しにくく、ステントの径方向内側での血栓化のリスクが低いと共に、屈曲した血管において血管壁への密着性が優れており、血管壁への応力集中が軽減される。

また、これらの各構成の一部又は全部の相乗効果により、図１１に示すように、カテーテルに縮径状態でマウントされたステント１１（図１１の（Ｂ）参照）が術中に血管内で展開（拡張）されると（図１１の（Ａ）参照）、ステント１１の全長はクリンプ（縮径）時よりも軸線方向ＬＤへ短縮する。この場合の短縮長さをΔＬ１で示す。

比較対象として、図１２に従来例のステント１１１を示す。図１２に示すように、カテーテルに縮径状態でマウントされたステント１１１（図１２の（Ｂ）参照）が術中に血管内で展開（拡張）されると（図１２の（Ａ）参照）、ステント１１１の全長はクリンプ（縮径）時よりも軸線方向ＬＤへ短縮する。この場合の短縮長さをΔＬ２で示す。なお、符号１１５は、接続要素を示す。図１１に示すΔＬ１と図１２に示すΔＬ２との比較から明らかなように、本実施形態のステント１１は、ショートニングの抑制効果が高い。

以上、実施形態を参照して、本発明によるステントを説明したが、本発明は、実施形態に限定されるものではない。例えば、Ｖ字要素１７は、その厚さ方向に丸みを帯びていなくてもよい。接続要素１５の中間部１５２及びＶ字要素１７の脚部１７１は、直線状でなくてもよい。接続要素１５の中間部１５２に沿って延びている脚部１７１は、接続要素１５の中間部１５２に対して平行でなくてもよい。Ｖ字要素１７の２つの脚部１７１の長さは、同じであってもよい。

１１ ステント（柔軟性ステント）
１３ 環状体
１５ 接続要素
１５１ 端部
１５２ 中間部
１７ Ｖ字要素
１７１ 脚部
１７２ 頂部
１７３ 接続部
１７６ 長脚部
１７７ 短脚部
１７８ 長い部分
ＬＤ 軸線方向
ＲＤ 径方向
ＣＤ 環方向

Claims (8)

1. 波線状パターンを有し且つ軸線方向に並んで配置される複数の環状体と、軸線周りに延び且つ隣り合う前記環状体を接続する複数の接続要素と、を備える柔軟性ステントであって、
   前記波線状パターンは、２つの脚部を頂部で連結した略Ｖ字形状の複数のＶ字要素が、前記頂部を軸線方向において交互に逆に向けた状態で接続されて、形成されており、
   前記接続要素の一方の端部が屈曲する方向と前記接続要素の他方の端部が屈曲する方向とは、逆であり、
   前記接続要素の端部は、隣り合う前記環状体における前記Ｖ字要素の前記頂部以外の部分に、前記脚部が延びる方向とは異なる方向に延びて、接続されており、
   軸線方向に対して垂直な径方向に視たときに、前記接続要素の中間部が延びる方向は、軸線方向に対して傾斜しており、
   ２つの前記脚部のうちの一方は、前記接続要素の前記中間部に沿って延びており、
   前記Ｖ字要素の２つの前記脚部は、長い長脚部と短い短脚部とからなり、前記環状体の環方向に隣り合う前記Ｖ字要素同士は、前記長脚部と前記短脚部とが隣り合うように、接続されており、
   前記接続要素の前記端部は、前記Ｖ字要素の前記長脚部に接続されており、
   軸線方向に対して、前記Ｖ字要素の前記長脚部が傾斜する角度は、５０度〜８０度であり、前記Ｖ字要素の前記短脚部が傾斜する角度は、５度〜３０度である、柔軟性ステント。
2. 前記接続要素の前記端部は、前記頂部が軸線方向において同じ方向を向く前記Ｖ字要素それぞれにおける前記脚部に、接続されている、請求項１に記載の柔軟性ステント。
3. 前記Ｖ字要素の２つの前記脚部の両方は、軸線方向に平行で且つ前記頂部を通る基準線に対して、同じ側に配置されている、請求項１又は２に記載の柔軟性ステント。
4. 前記Ｖ字要素は、柔軟性ステントの仮想的な外周曲面の形状に沿って、前記Ｖ字要素の厚さ方向に丸みを帯びている、請求項１〜３のいずれかに記載の柔軟性ステント。
5. 前記接続要素の前記端部が延びる方向と前記接続要素の前記中間部が延びる方向とは、略直交している、請求項１〜４のいずれかに記載の柔軟性ステント。
6. 前記接続要素の中間部及び前記Ｖ字要素の前記脚部は、直線状であり、前記接続要素の前記中間部に沿って延びている前記脚部は、前記接続要素の前記中間部に対して平行である、請求項１〜５のいずれかに記載の柔軟性ステント。
7. 前記接続要素の端部は、前記環状体の環方向に隣り合う前記Ｖ字要素同士の接続部近傍に、接続されている、請求項１〜６のいずれかに記載の柔軟性ステント。
8. 前記接続要素の端部は、前記Ｖ字要素の前記長脚部における前記頂部とは反対側の部分であって前記短脚部よりも長い部分に、接続されている、請求項１〜７のいずれかに記載の柔軟性ステント。

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