JP6065000B2 - 運動用股付き衣類 - Google Patents

Description

本発明は、着用者の下肢の運動をサポートする運動用股付き衣類に関する。

従来、下記特許文献１および２に記載されるように、着用者の下肢の筋肉活動をサポートするための衣類が知られている。下記特許文献１には、大殿筋などの下肢の筋肉に対応したインナーパターンが縫製された下肢用ウェアが記載されている。この下肢用ウェアでは、各パターンが上下方向に伸縮するようになっている。また、下記特許文献２には、緊締力の強い強緊締力部を備えたウェットスーツが記載されている。このウェットスーツでは、下肢の筋肉に沿って強緊締力部を配置している。たとえば、大腿筋膜張筋から腹部および腰部に向かって配置された強緊締力部が記載されている。

特開２００８−２７４４９３号公報 特開２０１１−３２５９９号公報

上記した従来の衣類では、緊締力のある伸縮性素材によって、筋肉活動と関節部の支持性を補助している。これにより、着用者の下肢に加わる負荷を軽減し、運動パフォーマンスの向上を図っている。

ここで、運動の具体的な態様として、横方向もしくは斜め方向の動きが考えられる。特に、着用者が横方向もしくは斜め方向に動きながら瞬発的または突発的な動きをした場合、着用者の下肢に大きな負担が加わる。動きの具体例としては、横方向もしくは斜め方向に動きながら急に止まる動き、急に体を捻る動き、または急に走り出す動きなどが挙げられる。このような動きは、たとえば、野球、バレーボール、バスケットボール等の競技において頻繁に起こり得る。

しかしながら、従来の技術では、横方向もしくは斜め方向の動きに対する下肢のサポートが考慮されていない。そのため、着用者が横方向もしくは斜め方向における瞬発的または突発的な動きをした場合、膝などに過剰な負荷がかかることにより、怪我を招く可能性もある。このように、横方向もしくは斜め方向の動きに対して下肢の運動を十分にサポートすることは困難であった。

本発明は、横方向もしくは斜め方向の動きに対して下肢の運動を十分にサポートすることができる運動用股付き衣類を提供することを目的とする。

本発明の一態様に係る運動用股付き衣類は、着用者の下半身の少なくとも一部を被覆する運動用股付き衣類であって、伸縮性を有する素材によって形成された本体部と、本体部よりも高い緊締力を有する緊締部と、を備え、緊締部は、着用者の左右それぞれにおいて、臀部上方と腰部の側部と大転子に相当する位置付近とを頂点とする略三角形状の領域を被覆する左右一対の第１緊締部を備え、第１緊締部は、上下方向に延在すると共に幅方向に隣接する複数の分割緊締部を有し、分割緊締部は、それぞれ伸縮性の高い方向を有するように形成されており、分割緊締部の伸縮性の高い方向は、下方に向かうにつれて互いに近づいていることを特徴とする。

この運動用股付き衣類によれば、緊締部は、着用者の左右それぞれにおいて、臀部上方と腰部の側部と大転子に相当する位置付近とを頂点とする略三角形状の領域を被覆する左右一対の第１緊締部を備える。臀部上方と腰部の側部と大転子に相当する位置付近とを頂点とする略三角形状の領域は、着用者の中殿筋の位置に相当する。この中殿筋は、腸骨から大転子に延びる扇状の筋肉であり、股関節の動きの根幹をなす。ここで、第１緊締部は、上下方向に延在すると共に幅方向に隣接する複数の分割緊締部を有し、この分割緊締部は、そのそれぞれにおける伸縮性の高い方向が下方に向かうにつれて互いに近づくように形成されている。よって、分割緊締部のそれぞれは、中殿筋の前側と後側をそれぞれカバーすることとなる。しかも、分割緊締部の伸縮性の高い方向が、扇状をなす中殿筋の前部と後部の筋線維方向にそれぞれ沿うことになるため、中殿筋を確実にサポートすることができる。このように、股関節の動きの根幹をなす中殿筋を確実にサポートすることにより、横方向もしくは斜め方向の動きに対して下肢の運動を十分にサポートすることができる。

また、ウエスト部において、第１緊締部が形成されていない前方の領域の幅は、第１緊締部が形成されていない後方の領域の幅よりも大きい態様であってもよい。中殿筋は、体側よりも後方寄りに位置している。よって、中殿筋のサポートに適した位置に第１緊締部を配置することができる。

また、ウエスト部において、第１緊締部が形成されていない前方の領域の幅は、第１緊締部が形成されていない後方の領域の幅の２倍以上かつ５倍以下である態様であってもよい。この場合、第１緊締部が形成されていない前方の領域の幅が大きくなるため、腹部に対する圧迫感を低減することができる。

また、緊締部は、第１緊締部の前部から着用者の大腿部の前側を通って着用者の膝部の内側に延びる第２緊締部を有する態様であってもよい。この場合、第２緊締部は縫工筋に相当する領域に配置されるため、横方向もしくは斜め方向に動きながら急に止まる動きに対して下肢をしっかりとサポートできる。よって、下肢に加わる衝撃を軽減できる。

また、緊締部は、第１緊締部の下部から着用者の大腿部の後側を通って着用者の膝部の内側に延びる第３緊締部を有する態様であってもよい。この場合、第３緊締部はハムストリングスに相当する領域に配置されるため、急に走り出す動きに対して下肢をしっかりとサポートできる。よって、下肢に加わる衝撃を軽減できる。

本発明によれば、横方向もしくは斜め方向の動きに対して下肢の運動を十分にサポートすることができる。

第１実施形態に係る運動用股付き衣類を上方から見た斜視図である。 図１に示した運動用股付き衣類を下方から見た斜視図である。 図１に示した運動用股付き衣類を平置きした状態の正面図である。 図１に示した運動用股付き衣類を平置きした状態の背面図である。 図１に示した運動用股付き衣類の右側面を中心に平置きした状態の図である。 図３に対応する正面図であり、伸縮性の高い方向を示した図である。 図４に対応する背面図であり、伸縮性の高い方向を示した図である。 図５に対応する図であり、伸縮性の高い方向を示した図である。 （ａ）は、背面から見た人体下肢部の骨格群および中殿筋を示す図であり、（ｂ）は、左側面から見た人体下肢部の骨格群および中殿筋を示す図である。 第２実施形態に係る運動用股付き衣類を平置きした状態の正面図である。 図１０に示した運動用股付き衣類の右側面を中心に平置きした状態の図である。 第３実施形態に係る運動用股付き衣類の右側面を中心に平置きした状態の図である。 （ａ）および（ｂ）は、変形例に係る運動用股付き衣類の右側面を中心に平置きした状態の図である。 （ａ）および（ｂ）は、緊締部の機能試験の実施方法の説明図である。 膝への上下方向の負荷に関する機能試験結果を示す図である。 膝への左右方向の負荷に関する機能試験結果を示す図である。 膝への上下方向の負荷に関する機能試験結果を示す図である。 膝への左右方向の負荷に関する機能試験結果を示す図である。

以下、図面を参照しながら、本発明に係る運動用股付き衣類の実施形態について説明する。

図１および図２に示されるように、第１実施形態に係る運動用股付き衣類１は、着用者の下半身の少なくとも一部を被覆して、着用者の下肢の運動をサポートするスポーツ用タイツである。運動用股付き衣類１は、着用者の少なくとも膝下までを覆うロングタイプのスポーツ用タイツである。運動用股付き衣類１は、スポーツを行う着用者の横方向や斜め方向の動きに対して、下肢の運動をサポートする。運動用股付き衣類１は、たとえば、サッカー、野球、バレーボール、バスケットボール等の競技者によって着用される。運動用股付き衣類１は、スポーツ等の激しい運動用に限られるものではなく、日常に着用するインナーウェア（たとえば、ガードルまたはパンツ等）に適用してもよい。

運動用股付き衣類１は、着用者の腰部から大腿部および膝下にわたって密着する本体部２と、本体部２に縫合された緊締部１０とを備えている。本体部２は、伸縮性を有する素材によって形成されている。本体部２は、縦方向および横方向に追従性の高い２ｗａｙ素材から形成される。本体部２を形成する素材としては、たとえば、ポリエステル混糸率７０％、ポリウレタン混糸率３０％のツーウェイリコットを用いることができる。縦方向および横方向によく伸び、追従性の高い素材を本体部２に採用することで、サポートライン（緊締部）が増えても、着用者にとっての動きやすさが確保される。

本体部２の左右は、前部２ａから後部２ｂにかけての中央部分を通る縫着ラインＬ１によって互いに縫着されている。左右の脚部２ｃおよび裾部２ｄは、股部の中心で縫着ラインＬ１と交差する縫着ラインＬ２によって形成されている。ウエスト部１７には、たとえばゴム入りのインサイドテープが通されており、着用時のウエストのフィット感が高められている。

緊締部１０は、緊締力を有する素材によって形成されたサポート部である。緊締部１０を形成する素材としては、たとえば、ナイロンの混糸率７９％、ポリウレタンの混糸率２１％のサテンパワーネットが用いられる。緊締部１０は、本体部２よりも高い緊締力を有する。緊締部１０は、その緊締力の作用により、緊締部１０があてがわれた部分に対応する着用者の筋肉・骨格をサポートする。

緊締部１０は、着用者の左右それぞれにおいて、臀部上方と腰部の側部と大転子に相当する位置付近とを頂点とする略三角形状の領域を被覆する左右一対の第１緊締部１１，１１を有している。また、緊締部１０は、第１緊締部１１の下方で帯状に形成されて着用者の左右の脚部に沿って延びる、それぞれ左右一対の第２緊締部１２，１２、第３緊締部１３，１３、第４緊締部１４，１４、および第５緊締部１５，１５を有している。

図９（ａ）は、背面から見た人体下肢部の骨格群および中殿筋を示す図であり、図９（ｂ）は、左側面から見た人体下肢部の骨格群および中殿筋を示す図である。図９（ａ）および（ｂ）に示されるように、人体下肢部の骨盤帯は、寛骨と仙骨からなる骨盤および股関節を含んで構成されている。大転子は、大腿骨の上部に位置しており、股関節から外側に突出している。骨盤帯の可動には、大腿筋膜張筋、大殿筋、中殿筋、および小殿筋など多くの筋肉が関連している。

本実施形態の運動用股付き衣類１では、主に中殿筋に着目している。中殿筋は、主に大殿筋の深部に位置しており、腸骨翼の殿筋面と大転子の外側面とを結ぶように位置している。中殿筋は、大転子から腸骨翼に向けて扇状に拡がるように形成されている。中殿筋の前部（図９（ｂ）の図示左側）は屈曲、内旋に働く筋肉であり、たとえば足を内側にひねる際（内旋時）に機能する。中殿筋の後部（図９（ｂ）の図示右側）は伸展、外旋に働く筋肉であり、たとえば足を外側にひねる際（外旋時）に機能する。

第１緊締部１１は、着用者の中殿筋をサポートする部分である。第１緊締部１１は、着用者の中殿筋に対応する位置に形成されている。ここで、上記した「臀部上方」は、上後腸骨棘（図９（ｂ）参照）のやや前方に相当する位置Ｘ付近であり、「腰部の側部」は、上前腸骨棘（図９（ｂ）参照）のやや後方に相当する位置Ｙ付近である（図５参照）。臀部上方（位置Ｘ付近）と腰部の側部（位置Ｙ付近）と大転子に相当する位置Ｚ付近とを頂点とする略三角形状の領域は、着用者の中殿筋の位置に相当する。第１緊締部１１は、着用者の腸骨翼の位置から大転子の位置Ｚ付近にかけて形成されており、大殿筋を介して中殿筋を覆っている。第１緊締部１１は、下方に向かうにつれて幅狭となる略扇状を成している（図５参照）。

第２緊締部１２は、着用者の縫工筋をサポートする部分である（図１、図３、および図５参照）。縫工筋は、腸骨の上前腸骨棘と脛骨粗面内側とを結ぶように位置し、股関節の外旋時に機能する。第２緊締部１２は、第１緊締部１１の前部から着用者の大腿部の前側を通って着用者の膝部の内側に延びる第１ライン１２ａと、膝部の内側から脛部の前側を通って脹脛部の外側に延びる第２ライン１２ｂとによって構成されている。第２緊締部１２の第１ライン１２ａは、着用者の縫工筋に対応する位置に形成されている。第１ライン１２ａの上端部は、第１緊締部１１の前部に縫合されている。なお、第１ライン１２ａの上端部が第１緊締部１１の前部に縫合される場合に限られず、第１ライン１２ａの上端部と第１緊締部１１との間に間隔が設けられてもよい。

第３緊締部１３は、着用者のハムストリングスをサポートする部分である（図２、図４、および図５参照）。ハムストリングスは、大腿二頭筋、半腱様筋、および半膜様筋の総称である。ハムストリングスは、大腿の後方に位置しており、走り出す際や走行中の加速時に機能する。第３緊締部１３は、第１緊締部１１の下部から着用者の大腿部の後側を通って着用者の膝部の内側に延びている。第３緊締部１３の上端部は、第１緊締部１１の下部に縫合されている。なお、第３緊締部１３の上端部が第１緊締部１１の下部に縫合される場合に限られず、第３緊締部１３の上端部と第１緊締部１１の下部との間に間隔が設けられてもよい。

第４緊締部１４は、着用者の内転筋の上部をサポートする部分である（図１および図３参照）。第４緊締部１４は、縫着ラインＬ１と縫着ラインＬ２とが交差する股部の中心付近から内転筋に沿って下方に延び、着用者の大腿部の前側を通って着用者の膝部の外側に延びている。第４緊締部１４の下端部は、着用者の膝部の外側の位置で第５緊締部１５に縫合されている。

第５緊締部１５は、着用者の膝外側と脹脛内側をサポートする部分である（図１〜図５参照）。第５緊締部１５は、縫着ラインＬ１と縫着ラインＬ２とが交差する股部の中心付近から着用者の大腿部の後側を通って着用者の膝部の外側に延び、更に脛部の前側を通って脹脛部の内側に延びている。第５緊締部１５および上記の第３緊締部１３は、着用者の大腿部の後側で互いに交差する（図２、図４、および図５参照）。

第２緊締部１２の第１ライン１２ａおよび第２ライン１２ｂ、第４緊締部１４、および第５緊締部１５は、膝蓋骨の周囲を通っている。第１ライン１２ａおよび第４緊締部１４は膝蓋骨の上方で互いに交差し、第２ライン１２ｂおよび第５緊締部１５は膝蓋骨の下方で互いに交差する。膝蓋骨に対応する位置には、本体部２が露出する部分である菱形状のホール２ｅが形成されている（図１および図３参照）。

以下、第１緊締部１１についてより詳しく説明する。図２、図４、および図５に示されるように、第１緊締部１１は、前後方向を基準とした場合に、後部寄り（背面寄り）に形成されている。第１緊締部１１が形成されていない前方の領域Ａ１（図３参照）の面積は、第１緊締部１１が形成されていない後方の領域Ａ２（図４参照）の面積よりも大きい。ウエスト部１７において、第１緊締部１１が形成されていない前方の領域Ａ１の幅Ｗ１（図３参照）は、第１緊締部１１が形成されていない後方の領域Ａ２の幅Ｗ２（図４参照）よりも大きい。ウエスト部１７における領域Ａ１の幅Ｗ１は、ウエスト部１７における領域Ａ２の幅Ｗ２の２倍以上かつ５倍以下である。

このように、第１緊締部１１は、着用者の腹部に対応する位置を避けるように形成されている。なお、着用者の腹部に対応する位置には、腹部緊締部１８が形成されている。腹部緊締部１８は、前部２ａの裏面側に縫着されており、左右方向に伸縮性が高くなっている（図６および図８参照）。腹部緊締部１８の伸長回復力は、他の緊締部１１〜１５の伸長回復力よりも小さい。腹部緊締部１８の伸長回復力を小さくすることにより、着用者が腹部に圧迫を感じにくいようにしている。なお、図８中のラインＬ１０は、平置き時における股のラインを示す。

さらに、図２および図５に示されるように、第１緊締部１１は、上下方向に延在すると共に幅方向（図５の左右方向）に隣接する複数の分割緊締部１１ａ，１１ｂ，および１１ｃを有している。前方側の分割緊締部１１ａは、縦長かつ下細の四角形状を成しており、縫合ラインＬ３によって前部２ａに縫合されている。中央の分割緊締部１１ｂは、縦長かつ下細の四角形状を成している。後方側の分割緊締部１１ｃは、縦長形状を成しており、縫合ラインＬ４によって後部２ｂに縫合されている。

分割緊締部１１ａおよび分割緊締部１１ｂは、上下方向に延びる縫合ラインＬ１１ａによって縫合されており、縫合ラインＬ１１ａを介して隣接している。分割緊締部１１ｂおよび分割緊締部１１ｃは、上下方向に延びる縫合ラインＬ１１ｂによって縫合されており、縫合ラインＬ１１ｂを介して隣接している。分割緊締部１１ｃと後部２ｂとを縫合する縫合ラインＬ４は、滑らかな曲線を描きながら、分割緊締部１１ａおよび分割緊締部１１ｂの下辺まで延在している。分割緊締部１１ａおよび分割緊締部１１ｂのそれぞれは、この縫合ラインＬ４によって、第３緊締部１３の上端部に縫合されている。第３緊締部１３の上端縁の幅は、分割緊締部１１ａの下辺と分割緊締部１１ｂの下辺とを合わせた幅に等しい。

本実施形態の運動用股付き衣類１においては、図６〜図８に示されるように、第１緊締部１１は、分割緊締部１１ａ，１１ｂ，および１１ｃのそれぞれにおける伸縮性の高い方向Ｄ１，Ｄ２，およびＤ３が下方に向かうにつれて互いに近づくように形成されている。分割緊締部１１ａ，１１ｂ，および１１ｃのそれぞれにおける伸縮性の高い方向Ｄ１，Ｄ２，およびＤ３は、互いに非平行であり、方向Ｄ１，Ｄ２，およびＤ３同士間の間隔は、下方ほど狭くされている。換言すれば、分割緊締部１１ａ，１１ｂ，および１１ｃのそれぞれにおける伸縮性の高い方向Ｄ１，Ｄ２，およびＤ３は、第１緊締部１１の下方で互いに交差する（図８の交点Ｐ１，Ｐ２，およびＰ３参照）。なお、図８に示される交点Ｐ１，Ｐ２，およびＰ３の位置はあくまで一例であり、図示した位置とは異なる位置で交差してもよい。

分割緊締部１１ａ，１１ｂ，および１１ｃのそれぞれにおける伸縮性の高い方向Ｄ１，Ｄ２，およびＤ３は、着用時において、分割緊締部１１ａ，１１ｂ，および１１ｃのそれぞれが覆う中殿筋の筋線維方向に沿うように構成されている。図９に示されるように、中殿筋は、前部と後部とで筋線維方向が異なる。第１緊締部１１の分割緊締部１１ａ，１１ｂ，および１１ｃは、このように独特の筋線維方向を有する中殿筋に対しても、効果的なサポート機能を発揮する。

以上説明した本実施形態の運動用股付き衣類１では、緊締部１０は、着用者の左右それぞれにおいて、臀部上方（位置Ｘ付近）と腰部の側部（位置Ｙ付近）と大転子に相当する位置Ｚ付近とを頂点とする略三角形状の領域を被覆する左右一対の第１緊締部１１を備える（図５参照）。着用者の左右それぞれにおいて、臀部上方と腰部の側部と大転子に相当する位置Ｚ付近とを頂点とする略三角形状の領域は、着用者の中殿筋の位置に相当する。この中殿筋は、腸骨から大転子に延びる扇状の筋肉であり、股関節の動きの根幹をなす。第１緊締部１１は、上下方向に延在すると共に幅方向に隣接する複数の分割緊締部１１ａ，１１ｂ，および１１ｃを有し、この分割緊締部１１ａ，１１ｂ，および１１ｃのそれぞれは、伸縮性の高い方向が下方に向かうにつれて互いに近づくように形成されている。よって、着用時には、分割緊締部１１ａ，１１ｂ，および１１ｃのそれぞれが、中殿筋の前側と後側をそれぞれカバーすることとなる。しかも、分割緊締部１１ａ，１１ｂ，および１１ｃの伸縮性の高い方向が、扇状をなす中殿筋の前部と後部の筋線維方向にそれぞれ沿うことになるため、中殿筋を確実にサポートすることができる。このように、股関節の動きの根幹をなす中殿筋を確実にサポートすることにより、横方向もしくは斜め方向の動きに対して下肢の運動を十分にサポートすることができる。

特に、着用者が、横方向もしくは斜め方向に動きながら急に止まる動き、急に体を捻る動き、または急に走り出す動きなど、横方向もしくは斜め方向に動きながら瞬発的または突発的な動きをした場合に、運動用股付き衣類１は効果的に作用する。このような動きは、たとえば、野球、バレーボール、バスケットボール等の競技において頻繁に起こり得る。着用者が瞬発性・突発性の高い動きをした場合、着用者の下肢に大きな負担が加わるおそれがあるが、運動用股付き衣類１によれば、横方向または斜め方向の衝撃に対して体を支えるための筋肉をサポートでき、着用者の下肢（たとえば膝など）に加わる負担を軽減できる。これによって、着用者は、怪我を生じることなく運動を行うことができる。

さらに、ウエスト部１７において、第１緊締部１１が形成されていない前方の領域Ａ１の幅Ｗ１は、第１緊締部１１が形成されていない後方の領域Ａ２の幅Ｗ２よりも大きい。中殿筋は、体側よりも後方寄りに位置しているため、中殿筋のサポートに適した位置に第１緊締部１１が配置される。

また、ウエスト部１７において、第１緊締部１１が形成されていない前方の領域Ａ１の幅Ｗ１は、第１緊締部１１が形成されていない後方の領域Ａ２の幅Ｗ２の２倍以上かつ５倍以下であるため、腹部に対する圧迫感が低減される。

緊締部１０は、第１緊締部１１の前部から着用者の大腿部の前側を通って着用者の膝部の内側に延びる第２緊締部１２（第１ライン１２ａ）を有し、この第２緊締部１２が縫工筋に相当する領域に配置される。よって、横方向もしくは斜め方向に動きながら急に止まる動きに対して下肢をしっかりとサポートでき、下肢に加わる衝撃が軽減される。

緊締部１０は、第１緊締部１１の下部から着用者の大腿部の後側を通って着用者の膝部の内側に延びる第３緊締部１３を有し、この第３緊締部１３がハムストリングスに相当する領域に配置される。よって、急に走り出す動き（たとえば急なスタート時の動き）に対して下肢をしっかりとサポートでき、下肢に加わる衝撃が軽減される。

また、第１緊締部１１の前部に第２緊締部１２が連結され、第１緊締部１１の下部に第３緊締部１３に連結されるため、筋肉の連動に応じて、第１緊締部１１と第２緊締部１２または第３緊締部１３との協働により、一層好適な筋活動のサポートが可能となる。

図１０は、第２実施形態に係る運動用股付き衣類１Ａを平置きした状態の正面図であり、図１１は、運動用股付き衣類１Ａの右側面を中心に平置きした状態の図である。図１０および図１１に示す運動用股付き衣類１Ａが図１〜図８に示した第１実施形態の運動用股付き衣類１と違う点は、本体部２に代えて、着用者の腰部から大腿部にわたって密着し、着用者の膝上で終端している本体部２Ａを備えた点である。この運動用股付き衣類１Ａは、いわゆるハーフタイプのスポーツ用タイツである。運動用股付き衣類１Ａでは、第２緊締部１２Ａ、第３緊締部１３Ａ、第４緊締部１４Ａ、および第５緊締部１５Ａは、膝上で終端している。第４緊締部１４Ａは、裾部まで内転筋に沿って下方に延びており、内転筋をサポートする。

この運動用股付き衣類１Ａにおいても、運動用股付き衣類１と同様に、股関節の動きの根幹をなす中殿筋を確実にサポートすることにより、横方向もしくは斜め方向の動きに対して下肢の運動を十分にサポートすることができる。

図１２は、第３実施形態に係る運動用股付き衣類１Ｂの右側面を中心に平置きした状態の図である。図１２に示す運動用股付き衣類１Ｂが図１〜図８に示した第１実施形態の運動用股付き衣類１と違う点は、本体部２に代えて、着用者の腰部に密着する本体部２Ｂを備えた点である。この運動用股付き衣類１Ｂは、いわゆるショートタイプのスポーツ用タイツである。運動用股付き衣類１Ｂでは、第２緊締部、第３緊締部、第４緊締部、および第５緊締部は形成されない。

この運動用股付き衣類１Ｂにおいても、運動用股付き衣類１と同様に、股関節の動きの根幹をなす中殿筋を確実にサポートすることにより、横方向もしくは斜め方向の動きに対して下肢の運動を十分にサポートすることができる。

［機能試験］
図１４（ａ）および（ｂ）に示されるように、６名のモニターに台の上から斜め前方に飛び降る動作を行わせ、モニターの大腿骨外側顆に相当する部分に貼り付けた３軸加速度センサにより、膝に加わる下方向の加速度および内方向の加速度を計測した。計測時のサンプリング周波数は、２．５６ｋＨｚである。計測によって得られた下方向の加速度は、上下方向における負荷量に相当し、内方向の加速度は、左右方向における負荷量に相当すると解釈できる。

実施例１として、運動用股付き衣類１と同様のサンプルを着用させた。比較例１として、緊締部がまったく形成されていないサンプルを着用させた。図１５および図１６は、その試験結果を示す図である。取得したデータ数は、１７個である。図１５に示されるように、下方向の加速度の平均は、比較例１では１０．４５３Ｇであったのに対し、実施例１では８．６００Ｇであった。図１６に示されるように、内方向の加速度の平均は、比較例１では６．４７４Ｇであったのに対し、実施例１では５．６７５Ｇであった。この結果から、運動用股付き衣類１と同様の緊締部を備える実施例１では、緊締部を備えない比較例１に比して、上下方向および左右方向のいずれにおいても膝への負荷が軽減されることが確認できた。

次に、実施例２として、運動用股付き衣類１と同様のサンプルを着用させた。比較例２として、中殿筋を覆う緊締部を備えるが、その緊締部は幅方向に分割されていないサンプルを着用させた。図１７および図１８は、その試験結果を示す図である。取得したデータ数は、６個である。図１７に示されるように、下方向の加速度の平均は、比較例２では８．１６８Ｇであったのに対し、実施例２では６．５２４Ｇであった。図１８に示されるように、内方向の加速度の平均は、比較例２では８．１６９Ｇであったのに対し、実施例１では６．１１３Ｇであった。この結果から、運動用股付き衣類１と同様の緊締部を備える実施例２では、幅方向に分割されない緊締部を備える比較例２に比して、上下方向および左右方向のいずれにおいても膝への負荷が軽減されることが確認できた。

本発明は、上記実施形態に限られるものではない。たとえば、図１３（ａ）に示されるように、幅方向に２分割された分割緊締部２１ａおよび分割緊締部２１ｂを有する第１緊締部２１を備えた運動用股付き衣類１Ｃであってもよい。この場合においても、分割緊締部２１ａおよび分割緊締部２１ｂのそれぞれにおける伸縮性の高い方向Ｄ４およびＤ５が、下方に向かうにつれて互いに近づくように形成されることで、中殿筋を確実にサポートすることができる。

また、図１３（ｂ）に示されるように、幅方向に３分割された分割緊締部３１ａ、分割緊締部３１ｂ、および分割緊締部３１ｃを有する第１緊締部３１を備えた運動用股付き衣類１Ｄにおいて、分割緊締部３１ａ、分割緊締部３１ｂ、および分割緊締部３１ｃのいずれか１つの分割緊締部（図１３（ｂ）では中央の分割緊締部３１ｂ）が縦長かつ上細の長方形状であってもよい。この場合においても、分割緊締部３１ａ、分割緊締部３１ｂ、および分割緊締部３１ｃのそれぞれにおける伸縮性の高い方向Ｄ６，Ｄ７およびＤ８が、下方に向かうにつれて互いに近づくように形成されることで、中殿筋を確実にサポートすることができる。

分割緊締部を有する第１緊締部が形成されればよく、第２緊締部〜第５緊締部は省略可能である。膝蓋骨に対応する位置に菱形状のホール２ｅが形成されなくてもよい。各緊締部は、本体部に縫合される場合に限られず、本体部の表面側または裏面側に縫着してもよく、また、樹脂プリントによって形成してもよい。各緊締部は、抜蝕加工（オパール加工）によって形成してもよい。

本発明によれば、横方向もしくは斜め方向の動きに対して下肢の運動を十分にサポートすることができる。

１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃ，１Ｄ…運動用股付き衣類、２…本体部、１０…緊締部、１１…第１緊締部、１１ａ〜１１ｃ…分割緊締部、１２…第２緊締部、１３…第３緊締部、１７…ウエスト部、２１…第１緊締部、２１ａ，２１ｂ…分割緊締部、３１第１緊締部、３１ａ〜３１ｃ…分割緊締部、Ｄ１〜Ｄ８…伸縮性の高い方向。

Claims (5)

1. 着用者の下半身の少なくとも一部を被覆する運動用股付き衣類であって、
   伸縮性を有する素材によって形成された本体部と、
   前記本体部よりも高い緊締力を有する緊締部と、を備え、
   前記緊締部は、前記着用者の左右それぞれにおいて、臀部上方と腰部の側部と大転子に相当する位置付近とを頂点とする略三角形状の領域を被覆する左右一対の第１緊締部を備え、
   前記第１緊締部は、上下方向に延在すると共に幅方向に隣接する複数の分割緊締部を有し、
   前記分割緊締部は、それぞれ伸縮性の高い方向を有するように形成されており、
   前記分割緊締部の前記伸縮性の高い方向は、下方に向かうにつれて互いに近づいていることを特徴とする運動用股付き衣類。
2. ウエスト部において、前記第１緊締部が形成されていない前方の領域の幅は、前記第１緊締部が形成されていない後方の領域の幅よりも大きいことを特徴とする請求項１記載の運動用股付き衣類。
3. 前記ウエスト部において、前記第１緊締部が形成されていない前方の領域の幅は、前記第１緊締部が形成されていない後方の領域の幅の２倍以上かつ５倍以下であることを特徴とする請求項２記載の運動用股付き衣類。
4. 前記緊締部は、前記第１緊締部の前部から前記着用者の大腿部の前側を通って前記着用者の膝部の内側に延びる第２緊締部を有することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項記載の運動用股付き衣類。
5. 前記緊締部は、前記第１緊締部の下部から前記着用者の大腿部の後側を通って前記着用者の膝部の内側に延びる第３緊締部を有することを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項記載の運動用股付き衣類。

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