JP5815690B2 - ネットワークアクセスを電子デバイスに提供するシステム及び方法 - Google Patents

Description

本発明の技術は、一般に電子デバイスに関し、特に、ネットワーク可用性のデータ知識を使用してネットワークアクセスを電子デバイスに提供するシステム及び方法に関するものである。

無線電子デバイス、特に使用中に高い可搬性を備えた無線電子デバイスが益々普及してきている。しかし、これらのデバイスの課題は、信頼性の高いネットワークアクセスを提供することである。

ポータブル電子デバイスの通信機能を改善するために、本発明は、１つ以上のネットワークデータサーバの支援によりネットワークアクセス情報を無線デバイス（移動局、すなわちＭＳとも呼ばれる）に提供するシステム及び方法を説明する。ネットワークデータサーバは、データベースサービス及びサーバの機能性のために本明細書においてデータベース（ＤＢ）と呼ばれる場合がある。無線デバイスは、無線デバイスの現在位置において使用可能なネットワークに関する情報をサーバから取得する。ネットワーク情報は、無線デバイスの動作を管理する複数のデバイスパラメータ、ネットワークパラメータ及び法的規制に基づく。更に無線デバイスは、無線デバイスにより実行される通信に適した取得情報を評価してもよい。

以下の説明及び添付の図面を参照することにより、これらの特徴及び更なる特徴が明らかとなるだろう。説明及び図面において、本発明の特定の実施形態は、本発明の原理が採用されてもよい方法のうちのいくつかを示すものとして詳細に開示されているが、本発明はそれに対応して範囲が限定されないことが理解される。本発明は、特許請求の範囲の範囲内の全ての変更、変形及び均等物を含む。

電子デバイスと少なくとも１つのネットワークデータサーバとを備える通信システムを示す概略図である。 例示的なネットワークデータサーバを示す概略ブロック図である。 ネットワークデータサーバにより実行された例示的な処理フローを示す図である。 電子デバイスにより実行された例示的な処理フローを示す図である。 電子デバイスと１つ以上のネットワークデータサーバとの間の例示的なコールフローを示す図である。 電子デバイスとネットワークとの間に安全な通信を確立するための例示的なコールフローを示す図である。 電子デバイスとネットワークとの間に安全な通信を確立するための別の例示的なコールフローを示す図である。

次に、図面を参照して実施形態を説明する。図中、同一の図中符号は同一の要素を示すために使用される。図面は必ずしも縮尺通りでないことが理解されるだろう。一実施形態に対して説明及び／又は例示される特徴は、１つ以上の他の実施形態において同一の方法又は同様の方法で使用されてもよく、且つ／あるいは他の実施形態の特徴と組み合わせて又はその代わりに使用されてもよい。

本明細書において、主に示された移動電子デバイス等のポータブル無線通信デバイスに関して実施形態を説明する。説明のため、移動電子デバイスは移動電話であってもよい。しかし、移動電話の例示的なコンテキストは、開示されるシステム及び方法の態様が使用されてもよい唯一の動作環境ではないことが理解されるだろう。デバイスが無線通信機能を有する限り、開示されるシステム及び方法は、ポータブル電子デバイス及び／又は固定位置の電子デバイスに適用されてもよい。従って、本明細書において説明される技術は、あらゆる種類の適切な電子デバイスに適用されてもよい。適切な電子デバイスの例には、移動電話、メディアプレーヤ、ゲーム機、コンピュータ、ページャ、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、電子書籍リーダ等が含まれる。

最初に図１を参照すると、電子デバイス１０と、サーバ１２ａ〜１２ｎとラベル付けされた複数のネットワークデータサーバ１２とを備えるシステムが示される。以下に更に詳細に説明するように、電子デバイス１０は、携帯可能であり、無線通信機能を有する。更に説明するように、ネットワークデータサーバ１２は、電子デバイス１０と通信するサーバデバイスとして構成されてもよい。電子デバイス１０は、接続機能１４と、各々がネットワークアクセス機能１６（図２）を含んでもよいサーバ１２とを含んでもよい。接続機能１４及びネットワークアクセス機能１６は、電子デバイス１０が１つ以上の使用可能なネットワーク１８（ネットワーク１８ａ〜１８ｎとラベル付けされた）を識別するのを支援するように、且つネットワーク１８を介して他のデバイス（不図示）との無線通信を実行するようにネットワーク１８の１つとの無線通信を確立するために互いに協働してもよい。

接続機能１４及びネットワークアクセス機能１６の各々は、それぞれ電子デバイス１０及びネットワークアクセス管理システム１２に常駐し且つそれらにより実行される実行可能な命令（例えば、当該技術分野においてコード、プログラム又はソフトウェアと呼ばれる）として具体化されてもよい。機能１４及び１６の各々は、１つ以上のメモリ素子（例えば、電子メモリ、磁気メモリ又は光メモリ）等のそれぞれの非一時的なコンピュータ可読媒体に格納される１つ以上のプログラムであってもよい。以下の説明において、接続機能１４及びネットワークアクセス機能１６の機能性に対して順序付けされた論理フローを説明する。しかし、論理的な進行は、オブジェクト指向の方法又は状態駆動の方法で実現されてもよいことが理解されるだろう。

実行可能な命令に加え、サーバ１２は、ネットワーク情報データベース４８（図２）を非一時的なコンピュータ可読媒体（例えば、メモリ）に格納してもよい。データベース４８は、位置毎に１つ以上のネットワーク１８の可用性及び機能に関する情報を含んでもよい。各ネットワーク１８は、１つ以上の互換性のあるデバイス２２（２２ａ〜２２ｎとラベル付けされた）を含んでもよい。例えば互換性のあるデバイス２２は、対応するネットワーク１８に適するような基地局（ＢＳ）又はアクセスポイント（ＡＰ）であってもよい。

電子デバイス１０は、種々の周波数で種々のプロトコルとの通信を実行することを含む複数の接続オプションを使用して無線通信を実行するようにマルチモードデバイスとして構成されてもよい。このため、電子デバイス１０は、マルチモード無線回路アセンブリ２４及びアンテナアセンブリ２６の形態の通信回路網を含んでもよい。無線回路網アセンブリ２４及びアンテナアセンブリ２６は、２つ以上の種類の通信インタフェースを介して通信する（例えば、以下に説明するような種々のネットワーク１８と通信する）回路網を示す。従って、示された構成要素は、多数の周波数に同調し且つ多数のプロトコルを使用して通信を実行する実現ハードウェアの機能に依存して１つ以上の無線送受信機を示す。

例えば電子デバイス１０は、セルラ通信ネットワークの形態の移動電話ネットワークとの対話のために構成されてもよい。１つ以上のネットワーク１８は、セルラ通信ネットワークであってもよい。例示的なセルラ通信ネットワークは、汎ヨーロッパデジタル移動通信システム（ＧＳＭ）、広帯域符号分割多元接続（ＷＣＤＭＡ）、総合デジタル放送サービス（ＩＳＤＢ）、高速パケットアクセス（ＨＳＰＡ）、あるいは他のあらゆる適切な規格又はこれらの規格の改良型のバージョンに従って動作するネットワークを含むがそれに限定されない。セルラ通信ネットワークは、３Ｇプロトコル及び／又は４Ｇプロトコルと互換性があってもよい。従って、添付の図面は、３Ｇ指示子及び／又は４Ｇ指示子を使用するセルラ通信ネットワークを示してもよいが、そのようなネットワークはこれらのプロトコルに限定されないことが理解されるだろう。セルラ通信ネットワークの場合、互換性のあるデバイス２２は、ネットワーク１８と電子デバイス１０との通信を確立するように戦略的に配置される通信基地局であってもよい。一般に通信基地局は、セルラサービスタワー又は「セル」タワーの形態である。セルラ通信ネットワークは、電子デバイス１０及び他の電子デバイス１０の通信活動をサポートするため、例えば電子デバイス１０による発呼及び電子デバイス１０宛ての通話を管理し、電子デバイス１０に対してデータを送受信し、且つ他のあらゆるサポート機能を実行するために１つ以上のサーバ（不図示）を更に備えてもよい。

電子デバイス１０は、パケット交換網等の他の種類のネットワーク１８と通信するように更に構成されてもよい。例示的なパケット交換網は、各々が一般にＷｉＦｉと呼ばれるＩＥＥＥ８０２．１１（例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂ又はＩＥＥＥ８０２．１１ｎ）に従って構成されたネットワークを含むがそれに限定されない。添付の図面は、指示８０２．１１を使用するパケット交換網を示してもよいが、そのようなネットワークはこのプロトコルに限定されないことが理解されるだろう。従って、ＷｉＦｉは、セルラ通信ネットワークに対する唯一の別の種類のネットワークではないことが理解されるだろう。例えば、ＩＥＥＥ８０２．１６（一般にＷｉＭＡＸと呼ばれる）に従うネットワーク又はＢｌｕｅｔｏｏｔｈに従う接続が使用可能であってもよい。

電子デバイス１０は２つ以上の規格を使用して通信できてもよく、且つ示された無線回路アセンブリ２４及びアンテナアセンブリ２６は、所望の規格毎にハードウェア及び機能性を示す（例えば、電子デバイス１０の一部として１つ以上の無線送受信機及び／又はアンテナがあってもよい）ことが理解されるだろう。この種の電子デバイス１０は、マルチモード移動局、すなわちＭＳと呼ばれてもよい。添付の図面を簡略化するため、電子デバイス１０は指示子ＭＳにより示される場合があり、サーバは指示子ＤＢにより示される場合がある。

各ネットワーク１８により、電子デバイス１０はインターネット２８と通信できてもよい。動作可能なインタフェースは、サーバ１２とインターネット２８との間に更に存在してもよい。従って、どのネットワーク１８がどの電子デバイス１０に対して動作可能な通信リンクを確立するかに関係なく、電子デバイス１０は最大範囲の通信活動を実行できてもよい。例えばこれらの活動は、１つ以上のサーバ１２又は他の何らかのデバイス（例えば、別のポータブル電子デバイス、インターネットウェブサイトを管理する別のサーバ等）との通信を含む。電子デバイス１０の例示的な通信活動は、通話及びデータ伝送等を含むがそれらに限定されない。通話は、音声通話及びビデオ通話等のあらゆる適切な形態をとってもよいがそれらに限定されない。通話は、セルラ回路交換プロトコルを介して実行されてもよく、あるいはＶｏＩＰ（ｖｏｉｃｅ ｏｖｅｒ ＩＰ（インターネットプロトコル））通話の形式であってもよい。データ伝送は、ストリーミングコンテンツ（例えば、ストリーミングオーディオ、ストリーミングビデオ等）の受信、データフィード（例えば、プッシュされたデータ、ポッドキャスト、ＲＳＳ（ｒｅａｌｌｙ ｓｉｍｐｌｅ ｓｙｎｄｉｃａｔｉｏｎ）データフィード）の受信、データ（例えば、画像ファイル、ビデオファイル、オーディオファイル、呼出し音、インターネットコンテンツ等）のダウンロード及び／又はアップロード、並びにメッセージ（例えば、テキストメッセージ、インスタントメッセージ、電子メールメッセージ、マルチメディアメッセージ）の受信又は送出等を含んでもよいがそれらに限定されない。このデータは、電子デバイス１０により処理されてもよく、データをメモリ３０に格納すること、処理デバイス３２によりアプリケーションを実行してデータとのユーザ対話を可能にすること、データと関連付けられたビデオコンテンツ及び／又は画像コンテンツを表示すること、並びにデータと関連付けられたオーディオ音声を出力すること等を含む。

電子デバイス１０の全体的な機能性は、処理デバイス３２を含む主制御回路３４により制御されてもよい。処理デバイス３２は、電子デバイス１０の動作を実行するために制御回路３４内のメモリ（不図示）及び／又は独立したメモリ（例えば、メモリ３０）に格納されたコードを実行してもよい。例えば処理デバイス３２は、接続機能１４を実行するために使用されてもよい。例えばメモリ３０は、バッファ、フラッシュメモリ、ハードドライブ、取り外し可能媒体、揮発性メモリ、不揮発性メモリ、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）又は他の適切なデバイスのうちの１つ以上であってもよい。一般的な構成において、メモリ３０は、長期間データを格納するための不揮発性メモリと、制御回路３４に対するシステムメモリとして機能する揮発性メモリとを含んでもよい。メモリ３０は、データバスを介して制御回路３４とデータをやり取りしてもよい。メモリ３０と制御回路３４との間の付随する制御線及びアドレスバスが更に存在してもよい。

電子デバイス１０の別の構成要素は、視覚情報をユーザに表示するために使用されるディスプレイ３６であってもよい。電子デバイス１０は、ユーザが音声会話を実行できるようにするスピーカ３８及びマイク４０を備えてもよい。ディスプレイ３６と関連付けられたキーパッド及び／又はタッチスクリーン等のユーザインタフェース４２は、種々のユーザ入力動作を提供するために存在してもよい。

電子デバイス１０は、１つ以上の入出力（Ｉ／Ｏ）インタフェース４４を更に備えてもよい。Ｉ／Ｏインタフェース４４は、ケーブルを介して電子デバイス１０を別のデバイス（例えば、コンピュータ）又はアクセサリ（例えば、パーソナルハンズフリー（ＰＨＦ）デバイス）に接続し、且つ／あるいは電子デバイス１０を電源に接続する１つ以上の電気コネクタを備えてもよい。従って、動作電力はＩ／Ｏインタフェース４４を介して受信されてもよく、電子デバイス１０内の電源ユニット（ＰＳＵ）４６を充電するための電力は、Ｉ／Ｏインタフェース４４を介して受信されてもよい。ＰＳＵ４６は、外部電源がない状態で電子デバイス１０を動作させるために電力を供給してもよい。

電子デバイス１０は、他の種々の構成要素を更に備えてもよい。例えばカメラ（不図示）は、デジタル写真及び／又はデジタル映画を撮るために存在してもよい。写真及び／又は映画に対応する画像ファイル及び／又はビデオファイルは、メモリ３０に格納されてもよい。全地球測位システム（ＧＰＳ）受信機等の位置データ受信機（不図示）は、電子デバイス１０の位置を判定するために含まれてもよい。

更に図２を参照すると、各サーバ１２は、ネットワークアクセス機能１６を含むコンピュータアプリケーション（例えば、ソフトウェアプログラム）を実行できるコンピュータベースシステムとして実現されてもよい。ネットワークアクセス機能１６及び関連ネットワーク情報データベース４８は、メモリ５０等の不揮発性コンピュータ可読媒体に格納されてもよい。メモリ５０は、磁気記憶装置、光学記憶装置又は電子記憶装置（例えば、ハードディスク、光ディスク、フラッシュメモリ等）であってもよく、揮発性メモリ構成要素及び不揮発性メモリ構成要素を含むいくつかのデバイスを備えてもよい。従って、例えばメモリ５０は、システムメモリとして動作するランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、読み出し専用メモリ（ＲＯＭ）、ハードディスク、光ディスク（例えば、ＣＤ及びＤＶＤ）、テープ、フラッシュデバイス及び／又は他のメモリ構成要素、並びにメモリ素子用の関連付けられたドライブ、プレーヤ及び／又は読み取り装置を備えてもよい。ネットワークアクセス機能１６を実行するために、サーバ１２は、特定の論理ルーチンを実行する命令を実行するために使用された１つ以上のプロセッサ５２を備えてもよい。プロセッサ５２及びメモリ５０の構成要素は、ローカルインタフェース５４を使用して結合されてもよい。例えばローカルインタフェース５４は、制御バスを伴うデータバス、ネットワーク又は他のサブシステムであってもよい。

サーバ１２は、種々のビデオインタフェース及び入出力（Ｉ／Ｏ）インタフェース５６、並びに１つ以上の通信インタフェース５８を有してもよい。インタフェース５６は、例えばディスプレイ６０、キーボード６２、マウス６４等の種々の周辺装置にサーバ１２を動作可能に結合するために使用されてもよい。例えば通信インタフェース５８は、モデム及び／又はネットワークインタフェースカードを含んでもよい。通信インタフェース５８により、サーバ１２は、外部ネットワークを介して他のコンピューティングデバイスに対してデータ信号、音声信号及びビデオ信号等を送受信できる。特に通信インタフェース５８は、サーバ１２をインターネット２８に接続してもよい。

次に、１つ以上のサーバ１２の支援によりネットワークアクセスを電子デバイス１０に提供するシステム及び方法を詳細に説明する。技術は、電子デバイス１０のネットワーク加入又はサービス計画、電子デバイス１０の所定の又は現在のネットワーク関連付け及び無線通信のために使用された現在の無線技術とは無関係に実現されてもよい。電子デバイス１０は、使用可能なネットワークオプションに関する情報についてサーバ１２をクエリしてもよく、その結果サーバ１２は、電子デバイス１０の通信パラメータ、機能及び／又はユーザ設定に一致し、且つ適切なあらゆる政府機関又は規制機関の規則の下で電子デバイス１０にサービスを提供してもよいネットワーク１８のリストを返送してもよい。返送された情報は、電子デバイス１０の通信範囲内にある一致するネットワーク１８の互換性のあるデバイス２２に関する一致及び／又は接続の情報を含んでもよい。電子デバイス１０は、使用可能なネットワークオプションに関して２つ以上のサーバ１２をクエリし、異なるサービス又は重複するサービスを提供する複数の供給源から隣接ネットワーク情報を収集してもよい。一実施形態において、電子デバイス１０は、返送された情報を使用して無線通信を実行するために接続すべきネットワーク１８を判定する。判定は、特定の互換性のあるデバイス２２を選択することを含んでもよい。

一実施形態において、電子デバイス１０は、プロキシサーバと通信して使用可能なネットワークオプションに関する情報を要求してもよい。プロキシサーバはサーバ１２の１つであってもよい。プロキシサーバは、電子デバイスの代わりに多数のサーバ１２又は他のサービスから情報を収集し、収集した情報を集約して電子デバイス１０に返送してもよい。更にプロキシサーバは、収集した情報を解析し、その結果を電子デバイス１０にとって最適なネットワークオプションに絞ってもよい。

使用可能なネットワークオプション情報の提供に加え、サーバ１２は、電子デバイス１０により使用される情報を電子デバイス１０に提供し、使用可能なネットワークオプションに関してサーバを再クエリすべき時を判定してもよい。この情報は、時間の長さ又は電子デバイス１０の現在位置からの距離の形式であってもよい。一実施形態において、技術は、サーバ１２が電子デバイス１０に提供される情報を生成するためにネットワーク１８（又はネットワーク１８の互換性のあるデバイス２２）とサーバ１２との有効情報のやり取りを含まない。データベース４８は、情報を生成するのに十分な情報を含んでもよい。

尚、ＩＥＥＥ８０２．２１は、情報サーバから無線デバイスの位置において使用可能なネットワークのリストを収集する技術を含む。しかし、ＩＥＥＥ８０２．２１は、本明細書において説明した技術により扱われたいくつかの制限を有する。例えばＩＥＥＥ８０２．２１は、デバイスに対して隣接ネットワークリストを作成する際にいくつかのデバイス機能及びデバイス特性を考慮していない。ＩＥＥＥ８０２．２１により対処されない主なデバイス特性の１つは、無線デバイスにおける節電機能である。更にＩＥＥＥ８０２．２１サービスは、サービスが１つのネットワーク又は一種類のネットワークに関連し、且つサービスが提供される電子デバイスの存在をネットワークが認識しているという点でネットワーク中心である。これに対して、サーバ１２は、ネットワーク１８と関連付けられなくてもよく、ネットワーク１８とのアクセスリンクと関連付けられなくても関連付けられてもよい電子デバイスにサービスを提供してもよい。従って、電子デバイス１０は、ネットワーク１８のいずれかと必ず動作するように備えられる必要はない。更にサーバ１２は、ネットワーク１８と無関係であってもよく、ネットワーク１８の異なるクラス（例えば、種類）に関する情報を電子デバイス１０に与えてもよい。

ネットワーク１８の１つと関連付ける前に、電子デバイス１０は、サーバ１２との通信を確立するという限られた目的のためにネットワーク１８の１つを使用することを含んでもよいあらゆる使用可能な通信経路を介して１つ以上のサーバ１２と通信してもよい。

電子デバイス１０は、１つ以上のサーバ１２に登録してもよい。登録は、登録要求の形式でデバイス機能及びネットワークユーザ設定をサーバ１２に送信することを含んでもよい。登録要求は、以下の情報要素のうちの１つ以上を含んでもよい。

・デバイスパラメータ
・サーバと互換性のある形式の現在位置
・電子デバイスによりサポートされた位置追跡の種類
・例えば、ＧＰＳ、支援型ＧＰＳ（Ａ−ＧＰＳ）、スカイフック
・該当する場合、移動の速度及び方向
・電子デバイスの決定機能
・電子デバイスにおいて使用可能な処理能力又は特徴に基づく
・電子デバイスによりサポートされた無線プロトコル又はインタフェースの規格の各々 ・８０２．１１、ＷｉＭａｘ、ＧＰＳ、ＷＣＤＭＡ等
・電子デバイスによりサポートされた無線プロトコル又はインタフェースの規格の各々に対するパラメータ
・ＥＩＲＰ
・動作の電子デバイスモードに依存する
・セキュリティ
・ＷＰＡ、ＷＰＡ２等
・動作の帯域
・ＶＨＦ、ＵＨＦ、ＩＳＭ、．．．
・帯域幅サポート
・５ＭＨｚ、１０ＭＨｚ、．．．
・サポートチャネルボンディング
・一次チャネル、二次チャネル
・節電
・８０２．１１（例えば、ＰＳＭＰ）
・好適な通信デバイス２２又はネットワーク１４
・特定のネットワークサービスプロバイダ（例えば、指定された会社のネットワーク）
・特定の接続デバイス２２又は特定のネットワーク１８
・動作のモード（ホワイトスペースのように多数のモードがサポートした場合）
・ＶＨＦ、ＵＨＦパーソナル／ポータブルデバイス：モードＩ
・リンク情報を含んでもよい電子デバイスの付近で検知された互換性のあるデバイス２２のリスト
・資源（例えば、帯域幅）の要件又はユーザ設定
・２Ｍｂｐｓ（平均）
・加入情報
・特定のネットワークサービスプロバイダ（例えば、指定された会社）
・ネットワークのユーザ設定
・コスト
・スループット
・距離
・好適な互換性のあるデバイス又はネットワーク
・節電又は消費電力
・セキュリティ
・現在のネットワーク関連付け
・３Ｇ／４Ｇ、ネットワークサービスプロバイダ、ＳＳＩＤ
・ローミングのためのユーザ主導又は電子デバイス主導の接続決定又はサーバ主導の接続決定。

登録要求に応答して、サーバ１２は登録返答で応答する。登録返答は、登録が成功又は失敗したかを示してもよい。成功した最初の登録の後、電子デバイス１０は、定期的にサーバ１２での登録情報を更新し、対応するエントリをアクティブ状態でサーバ１２により格納された情報に維持する。定期的な更新は、最初の登録又は最後の更新から変化した値を有してもよい登録要求のあらゆる動的要素を更新することを含んでもよい。

成功した最初の登録の後、電子デバイス１０は、電子デバイス１０に対する隣接ネットワークと呼ばれる電子デバイス１０の現在位置に対して電子デバイス１０が接続してもよい使用可能なネットワーク資源に関する情報を更に要求してもよい。情報は、ネットワーク情報要求をサーバ１２に送信することで要求され、ネットワーク情報のやり取りを開始してもよい。返答として、サーバ１２は、互換性のあるデバイス２２候補リストを電子デバイス１０に返送してもよい。互換性のあるデバイス２２候補リストは、特定の互換性のあるデバイス２２に対する接続情報の形式であってもよい。

あるいは、返送された候補リストは、より一般的にネットワークに対する接続情報を含んでもよい。

電子デバイス１０の現在位置に対して使用可能なネットワーク資源のリストに対する電子デバイス１０からの要求は、登録要求及びネットワーク情報要求において識別された複数のパラメータ及び動作のユーザ設定に基づいてもよい。ネットワーク情報要求は、最初の登録又は最後の登録の更新から変化した値を有してもよい登録要求のあらゆる動的要素を含んでもよい。また、ネットワーク情報要求は、電子デバイス１０の近傍で使用可能なネットワークオプションを識別するためにサーバ１２により使用される１つ以上のユーザ設定要素を含んでもよい。ネットワーク情報要求に含まれた例示的な要素は、
−電子デバイスによりサポートされた無線プロトコル又はネットワークプロトコルの各々に対する動作パラメータと、
−特定のネットワーク（例えば、好適なネットワークサービスプロバイダにより操作されたネットワーク）に対するユーザ設定及び／又はネットワークの種類に対するユーザ設定に関するネットワークユーザ設定と、
−消費電力又は節電、通信範囲、コスト（例えば、ネットワーク使用料金）及び／あるいはスループットに対するユーザ設定と、
−どの互換性のあるデバイス２２を使用すべきかに関する決定が電子デバイス１０又はサーバ１２において行わることに対するユーザ設定と、
−デバイスパラメータ及びサポートされた無線機能に関する情報と、
−電子デバイス１０の現在位置と、
−実行するための計算能力及び電子デバイス１０に常駐するソフトウェアに関する電子デバイス１０の決定機能とを含む。

電子デバイス１０からネットワーク情報要求を受信した後、サーバ１２は、電子デバイス１０に対する隣接ネットワークを識別するために電子デバイス１０の位置を使用してもよい。例えば、隣接ネットワークにある互換性のあるデバイス２２は、電子デバイス１０のＥＩＲＰ及び電子デバイス１０の潜在的な通信範囲にあることがデータベース４８から既知である互換性のあるデバイス２２のＥＩＲＰを使用して判定されてもよい。また、地形モデル及び／又は経路伝搬モデルは、電子デバイス１０の隣接ネットワークでネットワーク１８及び互換性のあるデバイス２２を判定するために使用されてもよい。

最初にサーバ１２は、電子デバイス１０の接続範囲にあり且つ電子デバイス１０と動作可能に互換性のある互換性のあるデバイス２２を含む予備の互換性のあるデバイス２２候補リストを作成してもよい。例えば予備の候補リストは、登録処理中に識別されたような電子デバイスの動作要件を満たす互換性のあるデバイス２２を含んでもよい。従って、候補リスト中の互換性のあるデバイス２２は、電子デバイス１０によりサポートされた無線技術と互換性があり、電子デバイス１０によりサポートされた帯域で動作し、電子デバイスの動作のモード（動作のモードは、ホワイトスペースチャネルに最適であってもよい）を説明する。また、候補リスト中の互換性のあるデバイス２２は、電子デバイス１０と互換性のあるデバイス２２との基本的な通信をサポートするために電子デバイス１０セキュリティパラメータ、節電ユーザ設定及び他のあらゆる動作基準をサポートしてもよい。

予備の候補リストを設定した後、互換性のあるデバイス２２のリストは、登録処理中に及び／又はネットワーク情報要求から判定されたような電子デバイス１０のユーザ設定に基づいて更に削減されてもよい。電子デバイス１０のユーザ設定を適用した後の結果は、二次候補リストと呼ばれてもよい。二次候補リストは、電子デバイス１０に適しているであろうあらゆる数（「ｎ」）の互換性のあるデバイス１０を含んでもよい。この互換性のあるデバイス１０のリストは、無線通信のために使用すべき互換性のあるデバイス２２、従ってネットワーク１８に関する更なる決定のために電子デバイス１０に送信されてもよい。一実施形態において、電子デバイス１０に送信する前に、二次候補リストは、１つ以上のパラメータ、例えば互換性のあるデバイス２２と電子デバイス１０との間の距離、期待されるスループット、電子デバイス１０のユーザに対するコスト、好適な互換性のあるデバイス２２又はネットワーク１８、サービス品質及び節電基準のうちの１つ以上に基づいて更に省略且つ／あるいはランク付けされてもよい。

一実施形態において、ネットワーク情報要求への返答は、ネットワーク１２から要求側電子デバイス１０に送信されるネットワーク情報応答の形式であってもよい。一実施形態において、ネットワーク情報応答（例えば、候補リスト）は、（ｉ）応答で識別されるネットワーク１８毎に増分された変数を示し、（ｊ）識別されたネットワーク１８のうちの対応する１つのネットワーク１８に対して識別される互換性のあるデバイス２２毎に増分された変数を示し、且つ（ｋ）応答で識別される互換性のあるデバイス２２毎に各無線通信オプション（例えば、実行可能なチャネル）に対して増分された変数を示す以下の情報を含んでもよい。

・ネットワークＩＤ（ｉ）
・互換性のあるデバイスＩＤ（ｊ）
−無線接続オプション（ｋ）
・関連パラメータ
・動作のチャネル（ボンディングが使用される場合の一次チャネル）
・動作の帯域幅（ボンディングが使用される場合のチャネルのリスト）
・使用される技術（例えば、ＷｉＭａｘ、ＷｉＦｉ等）
・期待されるスループット。

・最小（無線リンク、バックホールリンク）
−１つ以上の電子デバイスユーザ設定に一致する
・電子デバイスまでの距離
・節電サポート
・コスト
・サービス品質
・その他
−次の要求閾値
・新しいネットワーク情報要求を送出するための現在位置からの距離
・新しいネットワーク情報要求を送出するための時間。

更に図３を参照すると、電子デバイス１０に対する機能、ユーザ設定及び位置情報を使用して電子デバイス１０に対するネットワーク情報要求を処理するためにサーバ１２により実行された論理ステップが示される。互換性のあるデバイス２２候補のリストを作成及び送信する別の方法として、サーバ１０は、１つの互換性のあるデバイス２２（又はより一般的には１つのネットワーク１８）を選択し、選択された互換性のあるデバイス２２に対する接続情報を電子デバイス１０に送信してもよい。電子デバイス１０が互換性のあるデバイス２２候補リストから使用すべき互換性のあるデバイス２２を判定できないか又は判定するように構成されない場合、あるいはサーバ１０が電子デバイス１０の代わりに互換性のあるデバイス２２を選択する（例えば、電子デバイス１０のローミングを支援する）ための判定が成されている場合、この別の方法が使用されてもよい。

１つ以上の互換性のあるデバイス１０に接続情報を提供することに加え、サーバ１２は、別のネットワーク情報要求をサーバ１２に送信すべき時を判定するために電子デバイス１０により使用される情報を電子デバイス１０に送信してもよい。この情報は、距離値（例えば、５０フィート、２００フィート、半マイル、１マイル等）及び／又は時間値（例えば、１０分、３０分、１時間等）の形式の次の要求閾値の形式であってもよい。電子デバイス１０は、現在位置から距離値からの距離に等しい距離を移動する場合、新しいネットワーク情報要求をサーバ１２に送信してもよい。同様に、時間値に等しい時間の長さが経過する場合、電子デバイス１０は、新しいネットワーク情報要求をサーバ１２に送信してもよい。

時間又は距離の次の要求閾値は、電子デバイスが好都合なネットワーク１８（例えば、スループット、コスト、消費電力、サービス品質又は他の基準に対する電子デバイス１０ユーザ設定を満たすか又は上回るネットワーク）への接続を維持するか、あるいは現在のネットワーク１８がスループット、コスト、消費電力、サービス品質又は他の基準に対する電子デバイス１０ユーザ設定に関して好都合でない場合に新しいネットワーク１８を見つけるのを支援するようにサーバ１２により選択されてもよい。好都合なネットワーク１８又は電子デバイス１０に接続されて現在の互換性のあるデバイス２２の通信範囲に対して移動していないかあるいはかなりゆっくりと移動している場合、接続情報を再要求するための距離はかなり遠くてもよい。不都合なネットワーク１８又は電子デバイス１０に接続されて現在の互換性のあるデバイス２２の通信範囲に対してかなり迅速に移動している場合、接続情報を再要求するための距離は、かなり近くてもよい。同様に、好都合なネットワーク１８又は電子デバイス１０に接続されて現在の互換性のあるデバイス２２の通信範囲に対して移動していないかあるいはかなりゆっくりと移動している場合、接続情報を再要求するための時間の長さはかなり長くてもよい。不都合なネットワーク１８又は電子デバイス１０に接続されて現在の互換性のあるデバイス２２の通信範囲に対してかなり迅速に移動している場合、接続情報を再要求するための時間の長さは、かなり短くてもよい。

時間又は距離の次の要求閾値は、特に移動している場合及び現在の互換性のあるデバイス２２又はネットワーク１８の通信範囲外を移動している可能性がある場合に電子デバイス１０が無線通信を実行する機能を維持するのを支援するようにサーバ１２により更に選択されてもよい。このため、時間及び距離は、電子デバイス１０の移動の速度及び／又は方向に少なくとも部分的に基づいてもよい。

距離又は時間の次の要求閾値は、サーバ１２により保持される電子デバイス１０の機能及びユーザ設定、並びにネットワーク１８の構成互換性のあるデバイス２２を含むネットワーク１８に関する情報に基づいてサーバにより判定されてもよい。一例として、サーバ１２により保持された情報及び電子デバイス１０の予測される移動に基づいて、サーバ１２は、電子デバイス１０がある特定の方向の範囲である特定の距離を移動する場合に異なるより好都合なネットワーク１８と通信できてもよいと判定してもよい。

更に図４を参照すると、無線通信のためにネットワーク情報応答を処理し且つ通信デバイス２２を選択するように電子デバイス１０により実行された論理ステップが示される。電子デバイス１０は、サーバ１０から候補リストを受信する場合、互換性のあるデバイス２２候補のリストを更に省略するためにそのユーザ設定を使用してもよい。一実施形態において、このステップにおいて使用されたユーザ設定は、サーバ１２と共有されないユーザ設定であってもよい。むしろ、これらのユーザ設定は、互換性のあるデバイス２２との実際のリンク情報の解析の一部として有用であってもよい。

電子デバイス１０は、省略されたリストから互換性のあるデバイス２２候補の各々により占有されたチャネルを精査して各互換性のあるデバイス２２へのリンクの品質を定量化してもよい。次に電子デバイス１０は、決定エンジンを採用して互換性のあるデバイス２２の１つを選択してもよい。その後、電子デバイス１０は、選択された互換性のあるデバイス２２を関連付けて（例えば、選択された通信デバイス２２に対して適切なハンドシェークを使用することにより）無線通信を実行してもよい。

更に図５を参照すると、上述の機能を実行する電子デバイス１０と２つのサーバ１２との間の例示的なコールフローが示される。

電子デバイス１０のセキュリティユーザ設定及び／又は電子デバイス１０と関連付けられてもよいネットワーク１８の構成に依存して、ネットワーク１８と電子デバイス１０との間でセキュリティ保護された接続を確立するセキュリティ信用証明書は、電子デバイス１０により取得されてもよい。一実施形態において、セキュリティ信用証明書は、サーバ１２から電子デバイスに供給されてもよい。セキュリティ信用証明書は、例えば証明書、ユーザネーム及びパスワード、位相シフトキー（ＰＳＫ）パスフレーズ、キー（例えば、公開鍵、共有鍵又は秘密鍵）、あるいは１つ又は複数の同様のデータ項目を含むあらゆる適切な形態をとってもよい。

一実施形態において、サーバ１２での電子デバイス１０の登録後、電子デバイスにおいて実行する接続機能１４及びサーバ１２において実行するネットワークアクセス機能１６は、電子デバイス１０とサーバ１２との更なる通信のために安全なトンネルを形成してもよい。トンネルは、アプリケーション層に生成されてもよく、下にある物理層リンクに透過的であってもよい。安全なトンネルが所定の位置に置かれると、電子デバイス１０は、トンネルを使用してサーバ１２から１つ以上のネットワーク１８又は１つ以上の特定の互換性のあるデバイス２２に対するセキュリティ信用証明書を受信してもよい。取得されたセキュリティ信用証明書は、電子デバイス１０のユーザに示されない。電子デバイス１０のアプリケーション層は、プロトコルスタックのアプリケーション層の上ではなく下にセキュリティ信用証明書を適用してもよい。

一実施形態において、サーバ１０は、ネットワーク１８のセキュリティ信用証明書を所定の地域に維持してもよい。あるいは、サーバ１０は、電子デバイス１２の代わりに１つ以上のネットワーク１８からセキュリティ信用証明書を取得してもよい。サーバ１２がネットワーク１８又は特定の互換性のあるデバイス２２の一方に対するセキュリティ信用証明書を認識していない状況において、サーバ１０は、セキュリティ信用証明書を「不明」に設定してもよい。「不明」のセキュリティ信用証明書設定は、アプリケーション層の上の認証を使用するネットワーク１８又は互換性のあるデバイス２２に対して更に使用されてもよい。

一実施形態において、選択されたネットワーク１８又は互換性のあるデバイス２２に対するセキュリティ証明書は、ローミングコミット要求をサーバ１２に送信することにより取得される。電子デバイス１０のユーザ設定又は供給される信用証明書に依存して、サーバ１２は、ローミングコミット応答で所定の互換性のあるデバイス２２又はネットワーク１８全体の信用証明書を返送してもよい。互換性のあるデバイス２２に対してセキュリティ信用証明書を送信する際及びセキュリティ信用証明書が対応するネットワーク１８にわたり同一ではない場合、サーバ１２は、ネットワーク１８に属する複数の互換性のあるデバイス２２に対してセキュリティ信用証明書のリストを返送してもよい。サーバ１２は、電子デバイス１０の位置に対応する多数のネットワーク１８に対するセキュリティ信用証明書を更に返送してもよい。

図６は、ネットワークアクセスに基づいてＰＳＫに対するセキュリティ信用証明書を取得する例示的なコールフローを示し、図７は、ネットワークアクセスに基づいて証明書に対するセキュリティ信用証明書を取得する例示的なコールフローを示す。これらの例示的なフローの双方において、１つのネットワーク（Ｎｅｔ＿２）は輻輳していることが分かり、電子デバイスは別のネットワーク（Ｎｅｔ＿３）へのアクセスをシークする。

一実施形態において、セキュリティ信用証明書を取得するためのローミングコミット要求は、サーバ１２とのネットワーク情報のやり取り及び使用すべき互換性のあるデバイス２２の判定が行われた後に送出されてもよい。あるいは、電子デバイス１０は、サーバ１０との以前のネットワーク情報のやり取りに基づいてローミングコミット要求を事前に送出してもよく、その場合電子デバイス１０は、既知の位置において好適な互換性のあるデバイス２２を認識している。

ある特定の実施形態を示し且つ説明したが、本明細書を読み且つ理解することにより、当業者が添付の特許請求の範囲の範囲内の均等物及び変形を考案できることは理解される。

Claims (8)

1. 利用可能なネットワーク接続オプションについての情報を取得し、無線デバイスとの無線通信を確立する方法であって、
   多様なネットワークの種類から成る１つ以上のネットワークにおけるネットワーク情報のデータベースを保持する少なくとも１つのネットワークデータサーバへ、前記１つ以上のネットワークとの通信に供給されていない前記無線デバイスからのネットワーク情報要求を送信するステップと、
   複数のネットワークのそれぞれに対する少なくとも１つのネットワーク接続デバイスと、前記複数のネットワークの少なくとも１つに対する少なくとも２つのネットワーク接続デバイスとを識別する接続デバイス候補リストを含むネットワーク情報応答を前記ネットワークデータサーバから前記無線デバイスで受信するステップと、
   前記識別されたネットワーク接続デバイスのそれぞれにおける、リンク情報に対する前記無線デバイスのユーザ設定及び動作機能を評価することによって、前記ネットワーク接続デバイスの１つを該無線デバイスの決定エンジンによって選択し、無線通信を行うために前記選択されたネットワーク接続デバイスとのネットワーク接続を前記無線デバイスで確立するステップと
   を含み、
   各識別されたネットワーク接続デバイスは、前記無線デバイスの現在の位置における該無線デバイスの通信範囲にあり、該無線デバイスと動作的に互換性があり、通信性能に関して前記無線デバイスの動作要件を満足するものであり、
   さらに、各識別されたネットワーク接続デバイスは、前記複数のネットワークのそれぞれにおける基地局又は無線アクセスポイントであり、異なるネットワークプロトコルを用いて動作する前記複数のネットワークの少なくとも２つにおける基地局又は無線アクセスポイントであることを特徴とする方法。
2. 各ネットワーク情報応答は、さらに、前記識別されたネットワーク接続デバイスに接続するためのネットワーク証明書を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
3. 各ネットワーク情報応答は、さらに、前記無線デバイスが他のネットワーク情報要求を送信する時刻を特定する次の要求閾値を含み、
   前記次の要求閾値は、ネットワーク接続デバイスを介した好都合なネットワークへの接続を維持するか、又は、新たなネットワークを見つけるよう前記無線デバイスを支援すべく、前記ネットワークデータサーバによって設定されることを特徴とする請求項１に記載の方法。
4. 各ネットワーク情報応答は、さらに、前記無線デバイスが移動した場合に、該無線デバイスが他のネットワーク情報要求を送信する際の該無線デバイスの前記現在の位置からの距離を特定する次の要求閾値を含み、
   前記次の要求閾値は、ネットワーク接続デバイスを介した好都合なネットワークへの接続を維持するか、又は、新たなネットワークを見つけるよう前記無線デバイスを支援すべく、前記ネットワークデータサーバによって設定されることを特徴とする請求項１に記載の方法。
5. 前記リンク情報は、各識別されたネットワーク接続デバイスによって占有されるチャネルを精査することによって前記無線デバイスにより決定されることを特徴とする請求項１に記載の方法。
6. 前記ネットワーク接続デバイスの選択は、前記無線デバイスのネットワーク加入者やサービスプランから独立していることを特徴とする請求項１に記載の方法。
7. 前記ネットワークデータサーバから前記選択されたネットワーク接続デバイスにおけるアクセス信用証明書をセキュア受信するステップをさらに含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
8. ネットワーク情報要求は、複数のネットワークデータサーバのそれぞれへ送信され、
   ネットワーク情報応答は、前記ネットワークデータサーバのそれぞれから受信されることを特徴とする請求項１に記載の方法。

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