JP5791953B2 - クランプ - Google Patents

Description

本発明は、クランプに係り、より詳細にはフィラーパイプ等を車体パネルに取り付けるパイプクランプに関する。

車体パネル等の支持部材にフィラーパイプ等の管を取り付けるためのクランプとして、支持部材に取り付けられる第１部材と、第１部材に回動可能に設けられた第２部材とを有し、第１部材と第２部材とを結合して第２部材を回動不能にし、第１部材と第２部材との間に管を挟持するようにしたものがある（例えば、特許文献１）。

実公昭６３−２９９８２号公報

このようなクランプにおいて、挟持されるパイプの一部を一の径方向に変形させ、断面が非円形状の幅狭部を形成し、この幅狭部をクランプで挟持するようにすれば、パイプの軸線方向を中心とした回転を阻止することができ、パイプをより安定的に支持することができる。しかしながら以上のように構成した場合には、パイプがスラスト方向に変位した（ずれた）際に、パイプの幅狭部以外の幅が広い部分がクランプ内に進入し、第１部材及び第２部材がパイプによって押し広げられ、両部材の結合が破壊されるという問題が想起される。すなわち、パイプのスラスト方向への移動によって、クランプによるパイプの保持が解除される虞がある。

本発明は、以上の背景を鑑みてなされたものであって、長手方向における一部に一の径方向に幅が狭められた幅狭部を有する管を、幅狭部において支持するクランプにおいて、管のスラスト方向移動に対する剛性を高めることを課題とする。

上記課題を解決するために、本発明は、長手方向における一部に少なくとも第１の径方向に幅が狭められた幅狭部（２０３）を有する管（２００）を、支持部材（２０５）に取り付けるためのクランプ（１）であって、第１凹部（１２）を有し、前記支持部材に結合する第１部材（２）と、基端が前記第１部材にヒンジ結合し、先端が前記第１部材に選択的に係合すると共に、前記先端が前記第１部材に係合した状態において、前記第１凹部に対向して前記第１凹部と共に前記幅狭部を受容する収容部を画成する第２凹部（８１）を有する第２部材（３）とを備え、前記第１凹部及び前記第２凹部は、前記第１部材及び前記第２部材の対向方向に対して前記第１の径方向が直交する姿勢で、前記幅狭部を支持し、前記幅狭部の前記第１の径方向における部分に当接することを特徴とする。

この構成によれば、幅狭部の第１の径方向と、第１部材及び第２部材の対向方向とが直交し、第１及び第２凹部は前記幅狭部の前記第１の径方向における部分に当接するため、管がクランプに対してスラスト方向に変位し、管の幅狭部以外の他の幅の広い部分が第１凹部及び第２凹部内に進入しても、パイプは第１部材及び第２部材に第１部材及び第２部材の対向方向と直交する方向に荷重を加え、対向方向に荷重を直接には加えないため、第１部材及び第２部材の係合に与える影響を小さくすることができる。

また、本発明の他の側面は、前記第１凹部は、前記管の長手方向に延在して前記第１部材の両端面に連通し、前記第２凹部は、前記管の長手方向に延在して前記第２部材の両端面に連通し、前記第１凹部及び前記第２凹部は、延在方向における両端部において、前記幅狭部と空隙を介して対向し、延在方向における中間部において、前記幅狭部の前記第１の径方向における部分に当接する形状に形成されていることを特徴とする。

この構成によれば、管がクランプに対してスラスト方向に変位し、管の幅狭部以外の他の幅の広い部分が第１凹部及び第２凹部内に進入する際に、管が第１部材及び第２部材に接触する部分（荷重を与える部分）が第１部材及び第２部材の中央側に配置されるため、第１部材及び第２部材のねじれを小さくすることができる。

また、本発明の他の側面は、前記第１部材は、前記第２部材の先端に対向する部分に前記第２部材側へと突設された可撓性の第１突片部（５８）及び前記第１突片部の先端に突設された第１爪部（５９）を備えた第１弾性爪（５７）を有し、前記第２部材は、前記第２部材の先端に前記第１部材側へと突設された可撓性の第２突片部（９４）及び前記第２突片部の先端に突設された第２爪部（９５）を備えた第２弾性爪（９３）を有し、前記第１弾性爪の前記第１爪部と前記第２弾性爪の第２爪部とが、選択的に互いに引っ掛かることによって前記第２部材が前記第１部材に選択的に係合されることを特徴とする。

この構成によれば、第１部材と第２部材との相対位置（角度）が変位する場合に、第１突片部及び第２突片部が傾倒することによって、第１爪部と第２爪部との引っ掛かりを維持することができる。

また、本発明の他の側面は、前記第１部材は、前記管の長手方向に対応する方向に沿って前記第１弾性爪を複数有し、前記第２部材は、複数の前記第１弾性爪に対応する部分に前記第２弾性爪を複数有することを特徴とする。

この構成によれば、複数の第１弾性爪及び第２弾性爪が引っ掛かることによって、第１部材と第２部材との係合を強固にすることができる。

また、本発明の他の側面は、前記第２爪部が前記第２突片部の先端から相反する２方向に突出して２つの逆止面を有し、前記第１弾性爪は、１つの前記第２弾性爪に対して２つで挟むように設けられ、２つの第１爪部は前記第２爪部の２つの逆止面にそれぞれ引っ掛かることを特徴とする。

この構成によれば、第１弾性爪と第２弾性爪との引っ掛かりがより確実に維持されるようになる。

また、本発明の他の側面は、前記第２部材の先端部及び前記先端部に対向する前記第１部材の部分の一方にはキー（６０）が突設され、他方には前記キーが嵌合する嵌合孔（９７）が形成されていることを特徴とする。

この構成によれば、キーと嵌合孔との嵌合によって、第１部材と第２部材との相対変位（位置ずれ）を阻止することができる。

以上の構成によれば、長手方向における一部に一の径方向に幅が狭められた幅狭部を有する管を、幅狭部において支持するクランプにおいて、管のスラスト方向移動に対する剛性を高めることができる。

パイプクランプのベース部材及び蓋部材を示す斜視図 パイプクランプのベース部材及び蓋部材を示す斜視図 パイプクランプのベース部材及び蓋部材を示す側面図 ベース部材のピン孔を示す斜視図 ピン部材を示す斜視図 パイプクランプによってパイプを車体パネルに取り付ける際の途中の段階を示す断面図 パイプクランプによってパイプを車体パネルに取り付けた状態を示す断面図 ベース部材とパイプとの位置関係を示す平面図 パイプによって荷重を受けた際のパイプクランプの変形を示す側面図 他の形態のフィラーパイプを示す斜視図 ベース部材と他の形態のフィラーパイプとの位置関係を示す平面図 ベース部材と他の形態のフィラーパイプとの位置関係を示す側面図

以下、図面を参照して、本発明をフィラーパイプ及びブリーザパイプを車体パネルに取り付けるためのパイプクランプに適用した実施形態について詳細に説明する。以下の説明では、図１に示す座標軸を基準として説明する。

図１〜図３に示すように、パイプクランプ（クランプ）１は、それぞれ樹脂材料から形成されたベース部材（第１部材）２と、ベース部材２に回動可能に支持された蓋部材（第２部材）３と、ベース部材２に保持されたピン部材４（図６参照）とを主要構成要素として有している。パイプクランプ１は、ベース部材２と蓋部材３との間に管状体であるフィラーパイプ２００及びブリーザパイプ２０１を支持し、ベース部材２が支持部材としての車体パネル２０５表面に取り付けられることによって、フィラーパイプ２００及びブリーザパイプ２０１を車体パネル２０５に固定する。

フィラーパイプ２００は、自動車の給油口と燃料タンクとを接続する管であり、大部分にはおいて円形の断面を有するが、長手方向における一部において、一の径方向（本実施形態では左右方向であり、この幅が狭い方向を第１の径方向という）に押し潰され、左右方向に幅が狭くなった非円形状の幅狭部２０３を形成している。幅狭部２０３は、その左右側部が概ね上下方向に延在しているが、その上部及び下部は円弧状の外周面が維持されている。ブリーザパイプ２０１は、給油時の燃料タンク内のガス抜きを行うためにフィラーパイプ２００と概ね平行に設けられる管であって、その断面は円形状となっている。車体パネル２０５は、平板上のパネルであって、円形状の係止孔２０６が形成されている。

ベース部材２は、左右方向に延在する本体部１１を有しており、本体部１１の上部には、フィラーパイプ２００の幅狭部２０３の下半部を受容する第１パイプ保持部（第１凹部）１２と、ブリーザパイプ２０１の下半部を受容する第２パイプ保持部１３とが凹設されている。第１パイプ保持部１２及び第２パイプ保持部１３は、それぞれ略半円形状の断面を有しており、前後方向に延在して本体部１１の前面及び後面に連通している。第１パイプ保持部１２は、その前後方向における中間部の左右側部に、第１パイプ保持部１２の中央側へと突出する凸部１４を有している。この凸部１４によって、第１パイプ保持部１２は前後方向における中間部の左右方向における幅が狭められている。なお、第１パイプ保持部１２の前後方向における中間部の底部は円周面に形成されている。

また、第１パイプ保持部１２及び第２パイプ保持部１３の表面には、左右方向に延在する突条１５、１６が形成されている。また、第１パイプ保持部１２及び第２パイプ保持部１３の表面には、Ｕ字状のスリットによって切り出され、その先端部に第１パイプ保持部１２または第２パイプ保持部１３の内方へと突出する凸部を備えた押圧片１７、１８が形成されている。押圧片１７、１８は可撓性を有し、揺動可能となっている。これらの突条１５、１６及び押圧片１７、１８は、フィラーパイプ２００及びブリーザパイプ２０１との密着性を高める目的で設けられている。

図２に示すように、本体部１１の下部は、下方へと開口する複数の肉抜き部２２が適所に凹設されており、各肉抜き部２２を区画するように複数のリブ２３が形成されている。各リブ２３の下端は、略面一となる仮想平面上に配置されており、本体部１１は下部において平坦な平面（板材等）に当接可能となっている。

本体部１１の左右方向における中間部であって、第１パイプ保持部１２と第２パイプ保持部１３との間には、上下方向に延在して本体部の上面と下面とを連通するピン孔２５が形成されている。図４（図６）に示すように、ピン孔２５は、円形断面を有し、上半部２６が下半部２７に対して同軸に拡径されており、その境界部分には上方を向く円環状の段部２８が形成されている。

図４に示すように、段部２８は、その上方を向く底面２９上に、上方へと向けて突出する４つのガイド凸部３０を周方向に等間隔（９０°間隔）に備えている。各ガイド凸部３０は、上方から見てピン孔２５の周方向における時計の反対方向に進むにつれて、底面２９から上方へと突出する傾斜面３１と、傾斜面３１の上端から底面２９と平行に周方向において時計の反対方向へと延びる上面３２とを備えている。上面の傾斜面３１側とは異なる端部は、垂直な平面を介して、底面２９と連続している。

ピン孔２５の下端部の周縁部には、ピン孔２５を同軸に囲むように環状溝状の肉抜き部３５が形成されている。ピン孔２５の下端部の周縁部であって、肉抜き部３５が形成された部分の内側の部分からは、下方へと向けて突出する４つの脚片部３６がピン孔２５の周方向に沿って等間隔に形成されている。各脚片部３６は、車体パネル２０５に形成された係止孔２０６に挿入されるグロメットとして機能する。各脚片部３６のピン孔２５の中心軸側を向く部分には、先端（下端）に進むほどピン孔２５の中心軸側へと突出するように斜め上方を向く傾斜面を備えた突出部３７が形成されており、各突出部３７上にはさらにピン孔２５の中心軸側へと突出する爪部３８が形成されている。各爪部３８は、その下部に下方を向く逆止面を備えている。各脚片部３６は、可撓性を有しており、ピン孔２５の径方向に傾倒可能になっている。

本体部１１の左端部にはヒンジ軸部５０が設けられている。ヒンジ軸部５０は、本体部１１の左端面から左方へと突出する軸支持部５１と、軸支持部５１の先端部から前方及び後方に突出する円柱状のヒンジ軸５２とを備えている。

本体部１１の上面におけるピン孔２５の前後側には、上方へと向けて開口する２つの連結孔５３が凹設されている。各連結孔５３は、上端の開口部分が内部に対して段違いに幅が狭く形成されている。すなわち、連結孔５３は、上端開口部分に係止部を有している。連結孔５３の内部は、作業開口５４を介してベース部材２の前面または後面に連通している。

本体部１１の上部右端部には、上面よりも下方へと凹んだ凹部５６が形成されている。凹部５６の底面には、４つの第１弾性爪５７が２つずつ対をなすように配置されている。各第１弾性爪５７は、凹部５６の底部から上方へと突出する可撓性の第１突片部５８と、第１突片部５８の先端部に突設された下向きの逆止面を備える第１爪部５９とを有する。それぞれ対をなす第１弾性爪５７は、互いの第１爪部５９が左右方向に相対するように配置されている。また、対をなした２組の第１弾性爪５７は、凹部５６の前側及び後側に互いに離間して配置されている。凹部５６の２組の第１弾性爪５７の前後方向における間には、上方へと突出する柱状のキー６０が設けられている。

図１〜図３に示すように、蓋部材３は、左右方向に延在する本体部７１を備え、本体部７１の右端部にはヒンジ軸受部７２が形成されている。

ヒンジ軸受部７２は、本体部７１の右端部から互いに前後方向に離間して右方へと突出した２つのフォーク部７３と、各フォーク部７３の突出端部に設けられた軸受孔７５とを備えている。軸受孔７５は、軸線が前後方向に延在し、かつ同軸となるように配置されている。各軸受孔７５には、ベース部材２のヒンジ軸５２が軸支される。これにより、蓋部材３は、軸受孔７５及びヒンジ軸５２からなるヒンジ部を介してベース部材２に回動可能に支持されている（ヒンジ結合されている）。

図１に示すように、本体部７１の上部の左右方向における略中央部には、上下方向に貫通する円形状の貫通孔７８が形成されている。貫通孔７８は、蓋部材３がベース部材２に対して閉じた状態（図６及び図７に示す状態であり、蓋部材３がベース部材２の上方に位置する状態）で、ピン孔２５と同軸となるように配置されている。

図１に示す状態において、本体部７１の上部における貫通孔７８の左方にはフィラーパイプ２００の幅狭部２０３の上半部を受容する第３パイプ保持部８１が、右方にブリーザパイプ２０１の上半部を受容する第４パイプ保持部８２が凹設されている。第３パイプ保持部８１及び第４パイプ保持部８２は、第３パイプ保持部８１及び第４パイプ保持部８２は、それぞれ略半円形状の断面を有しており、前後方向に延在して本体部７１の前面及び後面に連通している。第３パイプ保持部８１は、その前後方向における中間部の左右側部に、第３パイプ保持部８１の中央側へと突出する凸部８３を有している。この凸部８３によって、第３パイプ保持部８１は前後方向における中間部の左右方向における幅が狭められている。なお、第３パイプ保持部８１の前後方向における中間部の底部は円周面に形成されている。蓋部材３がベース部材２に対して閉じた状態で、第３パイプ保持部８１は第１パイプ保持部１２に対向し、第４パイプ保持部８２は第２パイプ保持部１３に対向する。

第３パイプ保持部８１及び第４パイプ保持部８２の表面には、左右方向に延在する突条８５、８６が形成されている。また、第３パイプ保持部８１及び第４パイプ保持部８２の表面には、本体部７１の下部と連通するＵ字状のスリットによって切り出され、その先端部に第３パイプ保持部８１及び第４パイプ保持部８２の内方へと突出する凸部を備えた押圧片８７、８８が形成されている。押圧片８７、８８は可撓性を有し、揺動可能となっている。これらの突条８５、８６及び押圧片８７、８８は、フィラーパイプ２００及びブリーザパイプ２０１との密着性を高める目的で設けられている。

本体部７１の上部における貫通孔７８の前後には、上方へと向けて２つの連結片９１が突設さている。各連結片９１の側部には、Ｕ字状のスリットによって切り出された爪部９２が形成されている。爪部９２は、連結片９１に対して傾倒可能に設けられており、弾性変形することによって連結片９１に対して出没可能となっている。

本体部７１の上部における左端部には、２つの第２弾性爪９３が、前後方向に互いに離間して設けられている。各第２弾性爪９３は、上方へと延びる可撓性を有する第２突片部９４と、第２突片部９４の先端から左方及び右方に突出して２つの逆止面を形成する矢じり形状の第２爪部９５とを備えている。２つの第２弾性爪９３の前後方向における間の部分には、内部に上方へと開口する嵌合孔９７を備えた四角筒状の壁部９８が突設されている。壁部９８と各第２弾性爪９３との間には空隙が形成されており、壁部９８と各第２弾性爪９３とは連結されていない。

図５に示すように、ピン部材４は、円柱状の中間軸部１０１と、中間軸部１０１の一端に同軸に設けられた中間軸部１０１よりも小径の小径軸部１０２と、中間軸部１０１の他端側に設けられた大径軸部１０３とを備えている。小径軸部１０２の外径は、ピン孔２５の下半部２７の内径よりも小さく形成されている。中間軸部１０１の外径は、ピン孔２５の上半部２６の内径よりも小さく、かつ下半部２７の内径よりも大きく形成されている。大径軸部１０３の外径は、上半部２６の内径よりも大きく、かつ貫通孔７８の内径よりも小さく形成されている。

小径軸部１０２は、円錐形状の先端部１０５を備えている。小径軸部１０２の先端部１０５の上方（基端側）には、周方向に等間隔に形成された４つの凹部１０６が設けられており、隣り合う凹部１０６の間には隔壁１０７が設けられている。小径軸部１０２の各凹部１０６の上方（基端側）には、周方向に延在する係止突条１０８が突設されている。係止突条１０８は、その周方向長さが凹部１０６の周方向長さに比較して短く形成されおり、周方向において隣り合う係止突条１０８の間の部分（隔壁１０７の上方に位置する部分）には、小径軸部１０２の円周面が露出した谷部１０９が形成されている。各凹部１０６の上側の側壁となる部分は、係止突条１０８の突出端へと滑らかに連続するように、傾斜面１１０に形成されている。小径軸部１０２の係止突条１０８から上方に所定の間隔をおいた部分には、小径軸部１０２の周方向にわたって連続する規制壁１１１が延設されている。

中間軸部１０１の下面には、下方へと突出する２つの凸部１１４が形成されている。各凸部１１４は、同一の形状に形成され、中間軸部１０１の軸線を対称軸とする対称位置に設けられている。また、大径軸部１０３の上端面には、工具（例えば、マイナスドライバー）が係合可能な工具孔１１６が形成されている。中間軸部１０１、小径軸部１０２及び大径軸部１０３の適所には、肉抜き部１１２が形成されている。

図６に示すように、ピン部材４は、蓋部材３がベース部材２に対して閉じた状態で、先端部１０５よりピン孔２５の上端側に挿入される。ピン部材４のピン孔２５への挿入に先立って、ピン部材４の中間軸部１０１の外周部に、可撓性を有する環状のシール部材１２１が装着される。各脚片部３６の外周部には可撓性を有する環状のシール部材１２２が装着される。

次に、上述したパイプクランプ１を用いて、フィラーパイプ２００及びブリーザパイプ２０１を車体パネル２０５に取り付ける方法及びその取付構造について説明する。

最初に、蓋部材３がベース部材２に対して開いた状態とし、フィラーパイプ２００の幅狭部２０３をベース部材２の第１パイプ保持部１２内に配置し、ブリーザパイプ２０１を第２パイプ保持部１３に配置する。このとき、幅狭部２０３の幅が狭い径方向である第１の径方向が左右方向と一致するように幅狭部２０３の下半部を第１パイプ保持部１２内に配置する。これにより、幅狭部２０３の下半部の左右側部は第１パイプ保持部１２の凸部１４に当接し、フィラーパイプ２００はベース部材２に対して回転不能に支持される。

次に、ベース部材２の上部を蓋部材３で覆うように、蓋部材３をベース部材２に対して回動させる。これにより、フィラーパイプ２００の上半部が第３パイプ保持部８１内に配置されると共に、ブリーザパイプ２０１の上半部が第４パイプ保持部８２内に配置される。幅狭部２０３の上半部の左右側部は第３パイプ保持部８１の凸部８３に当接する。また同時に、ベース部材２の第１弾性爪５７の第１爪部５９と蓋部材３の第２弾性爪９３の第２爪部９５とが互いに引っ掛かる（係合する）と共に、蓋部材３の連結片９１がベース部材２の連結孔５３に突入し、爪部９２が連結孔５３に引っ掛かる。これにより、蓋部材３がベース部材２に対して固定される（図６参照）。

次に、ピン部材４をピン孔２５に挿入する。ピン部材４の挿入過程では、ピン部材４の先端部１０５が各脚片部３６の突出部３７の傾斜面及び爪部３８に当接する。この状態から、ピン部材４をピン孔２５に対してさらに押し込むと、各脚片部３６がピン孔２５の径方向外方へと弾性変形し、先端部１０５が爪部３８を通過する。先端部１０５が爪部３８を通過した状態では、各脚片部３６は復元力によって初期状態に復帰しようとし、突出部３７及び爪部３８が凹部１０６内に突入する（図６参照）。このように、突出部３７及び爪部３８が凹部１０６に係止されることによって、ピン部材４はピン孔２５内に保持される。

次に、４つの脚片部３６を車体パネル２０５の係止孔２０６に挿入し、ベース部材２の下部（各リブ２３の下端）を車体パネル２０５の表面に当接させる。この状態で、ピン部材４の大径軸部１０３を、指または工具でベース部材２側へと押圧する。ピン部材４が脚片部３６の先端側に移動すると、脚片部３６の突出部３７及び爪部３８がピン部材４の傾斜面１１０に押圧され、各脚片部３６の先端部はピン孔２５の径方向外方へと変位する。ピン部材４の脚片部３６に対する移動が進むと、爪部３８は傾斜面１１０上を摺動し、係止突条１０８を上方へと乗り越える。その後、ピン部材４の凸部１１４が段部２８の底面２９に当接し、ピン部材４の脚片部３６に対する移動が規制される。この状態では、図７に示すように、突出部３７及び爪部３８が凹部１０６から離脱し、爪部３８が小径軸部１０２の外周面に当接した状態となり、脚片部３６の先端部はピン孔２５の径方向外方に広がった状態に維持される。これにより、脚片部３６が係止孔２０６に係止され、脚片部３６の係止孔２０６からの離脱が阻止される。この状態では、爪部３８は係止突条１０８に係止されているため、ピン部材４のピン孔２５からの抜去が阻止されている。

このとき、ピン部材４の大径軸部１０３は、シール部材１２１を介してピン孔２５の上端部を封止し、ベース部材２のピン孔２５の下端周縁部はシール部材１２２を介して係止孔２０６の周縁部を封止する。これによって、係止孔２０６は水密に封止される。

次に、パイプクランプ１を車体パネル２０５から取り外す方法について説明する。最初に、工具（例えば、プラスドライバー）をピン部材４の工具孔１１６に係合させる。そして、上方より見てピン部材４を時計の反対回りに回転させる。これにより、上下方向において、各脚片部３６の各爪部３８はピン部材４の係止突条１０８と相対する位置から離脱して谷部１０９と相対するようになる。同時に、ピン部材４の凸部１１４は、段部２８上を底面２９から傾斜面３１を経て上面３２へと摺動し、ピン部材４がベース部材２に対して上方へと変位する。この状態から、大径軸部１０３を把持し、ピン部材４をベース部材２に対して上方に抜き出すと、爪部３８は隔壁１０７の端面上を摺動し、凹部１０６に引っ掛かることなく先端部１０５まで到達することができる。また、ピン部材４をベース部材２から完全に抜き出すことを意図しない場合には、爪部３８が隔壁１０７の端面上に位置する状態で、ピン部材４をベース部材２に対して回転させると、爪部３８が凹部１０６内に受容され、脚片部３６が初期状態に復帰する。以上の状態では、脚片部３６が初期状態となっている（ピン孔２５の径方向外方に変位していない）ため、脚片部３６を係止孔２０６から抜き出すことができる。

次に、パイプクランプ１からフィラーパイプ２００及びブリーザパイプ２０１を取り外す方法について説明する。指や工具等によって左右方向において対向する第１弾性爪５７同士を拡開させ、第１弾性爪５７の第１爪部５９と第２弾性爪９３の第２爪部９５との引っ掛かり状態を解除するともに、作業開口５４を通して指や工具等によって連結片９１の爪部９２を没入させて連結片９１と連結孔５３との係合を解除する。これにより、蓋部材３をベース部材２に対してから開くことが可能となり、フィラーパイプ２００及びブリーザパイプ２０１をパイプクランプ１から取り外すことができる。

以上のように構成したパイプクランプ１は、ベース部材２と蓋部材３とが対向する方向（上下方向）に対して、幅狭部２０３の縮幅された方向である第１方向（左右方向）が直交するように、第１パイプ保持部１２及び第３パイプ保持部８１に幅狭部２０３が支持される。そのため、図８に示すように、フィラーパイプ２００がスラスト方向（前方）に変位して、フィラーパイプ２００の幅狭部２０３の隣に位置する他の幅の広い部分が、第１パイプ保持部１２及び第３パイプ保持部８１内に進入しても、第１パイプ保持部１２及び第３パイプ保持部８１はフィラーパイプ２００から左右方向に拡開するように荷重を受け、フィラーパイプ２００から直接に上下方向に荷重を受けることはない。そのため、ベース部材２及び蓋部材３を上下方向に拡開する荷重が低減され、第１弾性爪５７と第２弾性爪９３との引っ掛かりが維持され易くなる。

また、第１パイプ保持部１２及び第３パイプ保持部８１では、前後方向における中間部に設けられた凸部１４、８３で幅狭部２０３に左右方向から当接するため、フィラーパイプ２００がスラスト方向に変位した際にフィラーパイプ２００が第１パイプ保持部１２及び第３パイプ保持部８１に加える荷重は、前後方向における中間部に近い位置から加わり、ベース部材２及び蓋部材３に前後方向へのねじれが加わることを防止することができる。

また、フィラーパイプ２００がスラスト方向に変位して、第１パイプ保持部１２及び第３パイプ保持部８１がフィラーパイプ２００によって左右方向に拡開される際には、図９に示すように、ベース部材２及び蓋部材３は、第１パイプ保持部１２又は第３パイプ保持部８１が形成されることによって上下方向への厚みが薄くなった部分を基点としてねじれようとするが、第１弾性爪５７及び第２弾性爪９３は、第１突片部５８及び第２突片部９４が傾倒して第１爪部５９と第２爪部９５との引っ掛かりを維持することができる。また、第２爪部９５は左右に２つの逆止面を有し、第１爪部５９に挟持されるように引っ掛かっているため、第１突片部５８及び第２突片部９４が傾倒する際にも、第１爪部５９と第２爪部９５との引っ掛かりが確実に維持される。

また、キー６０と嵌合孔９７との嵌合によって、ベース部材２と蓋部材３との左右方向及び前後方向への相対移動（位置ずれ）が防止される。

以上の構成のパイプクランプ１は、フィラーパイプ２００のように第１の径方向に押し潰された管に代えて、図１０に示すような形状のフィラーパイプ２２０も支持することができる。フィラーパイプ２２０は、管の大部分をなす断面円形状の大径部２２１と、管の長手方向における一部に大径部２２１と同軸に設けられ、大径部２２１よりも小さい直径を有する断面円形状の幅狭部２２２と、幅狭部２２２の両端と大径部２２１との間に設けられ、幅狭部２２２から大径部２２１へと直径が少しずつ大きくなる円錐台状のテーパ部２２３とを有している。幅狭部２２２は、幅狭部２０３と異なり、第１の径方向のみではなく全周にわたって幅が狭くなっている。大径部２２１の直径は、第１パイプ保持部１２及び第３パイプ保持部８１の底面間の距離より小さく、凸部１４、８３間の距離よりも大きくなっている。幅狭部２２２の直径は凸部１４、８３間の距離以下であればよい。

フィラーパイプ２２０は、図１１及び図１２に示すように、幅狭部２２２の左右側部が凸部１４、８３に接触する形で、第１パイプ保持部１２及び第３パイプ保持部８１に支持される。図１２では、フィラーパイプ２２０を、幅狭部２２２において切断した断面を示している。幅狭部２２２の上下部分と、第１パイプ保持部１２及び第３パイプ保持部８１の底面との間には空隙が形成され、フィラーパイプ２２０は第１パイプ保持部１２及び第３パイプ保持部８１内において上下方向に変位可能となっている。

フィラーパイプ２２０がスラスト方向に変位する際には、フィラーパイプ２２０のテーパ部２２３が凸部１４、８３を左右方向へと拡開するように押圧する。なお、大径部２２１の直径が第１パイプ保持部１２及び第３パイプ保持部８１の底面間の距離よりも小さいため、フィラーパイプ２２０は凸部１４、８３以外の部分で第１パイプ保持部１２及び第３パイプ保持部８１を押圧することはなく、第１パイプ保持部１２及び第３パイプ保持部８１がフィラーパイプ２２０から直接に上下方向に荷重を受けることはない。

１…パイプクランプ、２…ベース部材（第１部材）、３…蓋部材（第２部材）、４…ピン部材、１１…本体部、１２…第１パイプ保持部（第１の凹部）、１３…第２パイプ保持部、１４…凸部、３６…脚片部、５０…ヒンジ軸部、５７…第１弾性爪、５８…第１突片部、５９…第１爪部、６０…キー、７１…本体部、７２…ヒンジ軸受部、８１…第３パイプ保持部（第２凹部）、８２…第４パイプ保持部、８３…凸部、９３…第２弾性爪、９４…第２突片部、９５…第２爪部、９７…嵌合孔、２００、２２０…フィラーパイプ（管）、２０１…ブリーザパイプ、２０３、２２２…幅狭部、２０５…車体パネル（支持部材）、２０６…係止孔

Claims (6)

1. 長手方向における一部に少なくとも第１の径方向に幅が狭められた幅狭部を有する管を、支持部材に取り付けるためのクランプであって、
   左右方向に延在し、前記支持部材に結合する第１部材と、
   基端が前記第１部材の左右方向における一端にヒンジ結合し、先端が前記第１部材の左右方向における他端に選択的に係合する第２部材とを備え、
   前記第１部材は、前後に延在して前記第１部材の前面及び後面に連通する第１凹部を有し、
   前記第２部材は、前後に延在して前記第２部材の前面及び後面に連通し、前記第１凹部に対向して前記第１凹部と共に前記幅狭部を受容する収容部を画成する第２凹部を有し、
   前記第１凹部及び前記第２凹部は、前後方向における中間部の左右側部に突設された左右の凸部とを有し、
   前記第１凹部及び前記第２凹部の底面間の距離は、前記管の直径より大きく設定され、
   前記凸部の左右間の距離は、前記管の直径より小さく、かつ前記幅狭部における前記第１の径方向における幅より大きく設定され、
   前記凸部の前後幅は、前記幅狭部の前後幅よりも小さく設定され、前記第１凹部及び前記第２凹部に前記管が所定の範囲で前後移動可能に支持されることを特徴とするクランプ。
2. 前記第１凹部及び前記第２凹部の前後方向における両端部は、前記幅狭部と空隙を介して対向し、前記凸部は、前記幅狭部の前記第１の径方向における部分に当接することを特徴とする請求項１に記載のクランプ。
3. 前記第１部材は、前記第２部材の先端に対向する部分に前記第２部材側へと突設された可撓性の第１突片部及び前記第１突片部の先端に突設された第１爪部を備えた第１弾性爪を有し、
   前記第２部材は、前記第２部材の先端に前記第１部材側へと突設された可撓性の第２突片部及び前記第２突片部の先端に突設された第２爪部を備えた第２弾性爪を有し、
   前記第１弾性爪の前記第１爪部と前記第２弾性爪の第２爪部とが、選択的に互いに引っ掛かることによって前記第２部材が前記第１部材に選択的に係合されることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のクランプ。
4. 前記第１部材は、前記管の長手方向に対応する方向に沿って前記第１弾性爪を複数有し、
   前記第２部材は、複数の前記第１弾性爪に対応する部分に前記第２弾性爪を複数有することを特徴とする請求項３に記載のクランプ。
5. 前記第２爪部が前記第２突片部の先端から相反する２方向に突出して２つの逆止面を有し、
   前記第１弾性爪は、１つの前記第２弾性爪に対して２つで挟むように設けられ、２つの前記第１爪部は前記第２爪部の２つの逆止面にそれぞれ引っ掛かることを特徴とする請求項３又は請求項４に記載のクランプ。
6. 前記第２部材の先端部及び前記先端部に対向する前記第１部材の部分の一方にはキーが突設され、他方には前記キーが嵌合する嵌合孔が形成されていることを特徴とする請求項１〜請求項５のいずれか１つの項に記載のクランプ。

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