JP5648900B2 - 変倍光学系、及び、この変倍光学系を有する光学機器 - Google Patents

Description

本発明は、変倍光学系、及び、この変倍光学系を有する光学機器に関する。

従来、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献１参照）。

特開２００８−３５１１号公報

しかしながら、手ぶれ補正機能を有する変倍光学系は、当該光学系を構成するレンズ枚数が多くなり、さらに、鏡筒内に手ぶれ補正を行う機構を組み込まなければならず、鏡筒の全長・外径において、コンパクト性が損なわれる傾向にあった。また、手ぶれ補正機能を有しながら高変倍化を図ると、光学性能の劣化が著しく、変倍比が４．５倍以上に加えてＦ値の明るいレンズにおいて光学性能を満足できるものは今までにないという課題があった。

本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、像シフト可能な光学系により手ぶれ補正を可能とし、高変倍でありながら、Ｆ値の明るい高性能な変倍光学系、及び、この変倍光学系を有する光学機器を提供することを目的とする。

前記課題を解決するため、第１の本発明の変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群との実質的に５個のレンズ群からなり、これらのレンズ群の中のいずれかのレンズ群の少なくとも一部は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動し、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が変化し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が変化し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が変化し、第４レンズ群と第５レンズ群との間隔が変化し、第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、広角端状態の全系の焦点距離をｆｗとし、第４レンズ群の焦点距離をｆ４とし、第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
１．２５ ＜ ｆ３／ｆｗ ＜ １．５５
０．５３ ＜ （−ｆ２）／（−ｆ４） ＜ ０．６３
の条件を満足する。

また、第２の本発明の変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群との実質的に５個のレンズ群からなり、これらのレンズ群の中のいずれかのレンズ群の少なくとも一部は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動し、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が変化し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が変化し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が変化し、第４レンズ群と第５レンズ群との間隔が変化し、第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、広角端状態の全系の焦点距離をｆｗとし、第４レンズ群の焦点距離をｆ４とし、第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、像側から物体側への移動量を正としたときの、第１レンズ群の広角端状態から望遠端状態までの光軸上の移動量をｘ１とし、第５レンズ群の広角端状態から望遠端状態までの光軸上の移動量をｘ５としたとき、次式
１．２５ ＜ ｆ３／ｆｗ ＜ １．５５
０．５３ ＜ （−ｆ２）／（−ｆ４） ＜ ０．７０
１．７０ ＜ ｘ１／ｘ５ ＜ ２．１０
の条件を満足する。

また、第１の本発明の変倍光学系は、像側から物体側への移動量を正としたときの、第１レンズ群の広角端状態から望遠端状態までの光軸上の移動量をｘ１とし、第５レンズ群の広角端状態から望遠端状態までの光軸上の移動量をｘ５としたとき、次式
１．７０ ＜ ｘ１／ｘ５ ＜ ２．１０
の条件を満足することが好ましい。

また、このような変倍光学系において、第４レンズ群の少なくとも一部は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動することが好ましい。

また、このような変倍光学系において、第４レンズ群は、物体側から順に正レンズと負レンズとの接合負レンズ、及び、負レンズで構成されることが好ましい。

また、このような変倍光学系は、第５レンズ群の焦点距離をｆ５とし、第３レンズ群の焦点距離をｆ３としたとき、次式
０．７０ ＜ ｆ５／ｆ３ ＜ １．５０
の条件を満足することが好ましい。

また、このような変倍光学系は、第５レンズ群の焦点距離をｆ５とし、第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
１．６０ ＜ ｆ５／（−ｆ２） ＜ ２．４０
の条件を満足することが好ましい。

また、このような変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、第１レンズ群が像側から物体側に移動することが好ましい。

また、このような変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、第５レンズ群が像側から物体側に移動することが好ましい。

また、このような変倍光学系は、第２レンズ群の少なくとも一部を、光軸に沿って移動させることにより近距離物点への合焦を行うことが好ましい。

また、このような変倍光学系において、第２レンズ群は、非球面形状のレンズ面を有することが好ましい。

また、本発明に係る光学機器は、物体の像を所定の像面上に結像させる上述の変倍光学系のいずれかを有して構成される。

本発明に係る変倍光学系、及び、この変倍光学系を有する光学機器を以上のように構成すると、像シフト可能な光学系により手ぶれ補正を可能とし、高変倍でありながら、Ｆ値の明るい良好な光学性能を有することができる。

第１実施例による変倍光学系の構成を示す断面図である。 第１実施例の広角端状態での無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態での無限遠合焦状態の収差図であり、（ｂ）は広角端状態での無限遠撮影状態において１．０２°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。 第１実施例の中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の収差図である。 第１実施例の望遠端状態での無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ａ）は望遠端状態での無限遠合焦状態の収差図であり、（ｂ）は望遠端状態での無限遠撮影状態において０．２８°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。 第２実施例による変倍光学系の構成を示す断面図である。 第２実施例の広角端状態での無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態での無限遠合焦状態の収差図であり、（ｂ）は広角端状態での無限遠撮影状態において０．７６°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。 第２実施例の中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の収差図である。 第２実施例の望遠端状態での無限遠合焦状態における諸収差図であり、（ａ）は望遠端状態での無限遠合焦状態の収差図であり、（ｂ）は望遠端状態での無限遠撮影状態において０．２５°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図である。 本実施形態に係る変倍光学系を搭載するデジタル一眼レフカメラの断面図を示す。 本実施形態に係る変倍光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。

以下、本願の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図１に示すように、本変倍光学系ＺＬは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有して構成される。また、本変倍光学系ＺＬは、これらのレンズ群の中のいずれかのレンズ群の少なくとも一部を、光軸と直交する方向の成分を持つように移動させる。また、本変倍光学系ＺＬは、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が変化する。

それでは、このような変倍光学系ＺＬを構成するための条件について説明する。まず、第３レンズＧ３の焦点距離をｆ３とし、広角端状態の全系の焦点距離をｆｗとしたとき、以下に示す条件式（１）を満足することが望ましい。

１．１０ ＜ ｆ３／ｆｗ ＜ １．５５ （１）

条件式（１）は、広角端状態の全系の焦点距離に対する第３レンズ群Ｇ３の焦点距離を規定するための条件式である。本変倍光学系ＺＬは、この条件式（１）を満足することで良好な光学性能を実現し、かつ、所定の変倍比を確保することができる。条件式（１）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が小さくなり、所定の変倍比を確保するために第２レンズ群Ｇ２の屈折力が強くなり、望遠端における球面収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を１．２０にすることが好ましく、この条件を満足することにより、第３レンズ群Ｇ３の移動量を適切に設定することができ、望遠端における球面収差を小さくできる。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１）の上限値を１．５０にすることが好ましい。反対に、条件式（１）の下限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が強くなり、望遠端におけるコマ収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を１．２５にすることが好ましく、この条件を満足することにより、第３レンズ群Ｇ３の屈折力を適切に設定することができ、望遠端におけるコマ収差を小さくできる。更に、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（１）の下限値を１．４５にすることが好ましい。

また、本変倍光学系ＺＬは、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離をｆ４とし、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２としたとき、以下に示す条件式（２）を満足することが望ましい。

０．５３ ＜ （−ｆ２）／（−ｆ４） ＜ ０．７０ （２）

条件式（２）は、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離に対する第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を規定するための条件式である。本変倍光学系ＺＬは、この条件式（２）を満足することで良好な光学性能を実現し、かつ、所定の変倍比を確保することができる。条件式（３）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が強くなり、望遠端における球面収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を０．５５にすることが好ましく、この条件を満足することにより、第２レンズ群Ｇ２の屈折力を適切に設定することができ、望遠端における球面収差を小さくできる。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（３）の下限値を０．５７にすることが好ましい。反対に、条件式（２）の上限値を上回ると、第４レンズ群Ｇ４の屈折力が強くなり、望遠端におけるコマ収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を０．６５にすることが好ましく、この条件を満足することにより、第４レンズ群Ｇ４の屈折力を適切に設定することができ、望遠端におけるコマ収差を小さくできる。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（３）の上限値を０．６３にすることが好ましい。

さらに、本変倍光学系ＺＬは、像側から物体側への移動量を正としたときの、第１レンズ群Ｇ１の広角端状態から望遠端状態までの光軸上の移動量をｘ１とし、第５レンズ群Ｇ５の広角端状態から望遠端状態までの光軸上の移動量をｘ５としたとき、以下に示す条件式（３）を満足することが望ましい。

１．７０ ＜ ｘ１／ｘ５ ＜ ２．１０ （３）

条件式（３）は、第１レンズ群Ｇ１の広角端状態から望遠端状態までの光軸上の移動量に対する第５レンズ群Ｇ５の広角端状態から望遠端状態までの光軸上の移動量を規定するための条件式である。本変倍光学系ＺＬは、この条件式（３）を満足することで良好な光学性能を実現し、かつ、所定の変倍比を確保することができる。条件式（３）の上限値を上回ると、第５レンズ群Ｇ５の移動量が小さくなり、所定の変倍比を確保するために第２レンズ群Ｇ２の屈折力が強くなり、望遠端における球面収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を２．００にすることが好ましく、この条件を満足することにより、第５レンズ群Ｇ５の移動量を適切に設定することができ、望遠端における球面収差を小さくできる。更に、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（３）の上限値を１．９０にすることが好ましい。反対に、条件式（３）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の移動量が小さくなり、所定の変倍比を確保するために第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強くなり、望遠端における像面湾曲収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を１．７５にすることが好ましく、この条件を満足することにより、第１レンズ群Ｇ１の移動量を適切に設定することができ、望遠端における像面湾曲収差を小さくできる。更に、本実施形態の効果をより確実にするために、条件式（３）の下限値を１．８０にすることが好ましい。

また、本変倍光学系ＺＬにおいて、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動することが望ましい。この構成により、そのような移動時に望遠端におけるコマ収差と広角端における像面湾曲収差とを効果的に補正しつつ、光軸と直交する方向の所定の像面移動量を確保することができる。

また、本変倍光学系ＺＬにおいて、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に正レンズと負レンズとの接合負レンズ（例えば、図１における正メニスカスレンズＬ４１と両凹レンズＬ４２との接合レンズ）、及び、負レンズ（例えば、図１における負メニスカスレンズＬ４３）で構成されることが望ましい。この構成により、望遠端における球面収差と広角端における像面湾曲収差とを同時に補正することができる。

また、本変倍光学系ＺＬは、第５レンズ群Ｇ５の焦点距離をｆ５とし、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離をｆ３としたとき、以下に示す条件式（４）を満足することが望ましい。

０．７０ ＜ ｆ５／ｆ３ ＜ １．５０ （４）

条件式（４）は、第５レンズ群Ｇ５の焦点距離に対する第３レンズ群Ｇ３の焦点距離を規定する条件式である。本変倍光学系ＺＬは、この条件式（４）を満足することで良好な光学性能を実現し、かつ、所定の変倍比を確保することができる。条件式（４）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が強くなり、望遠端におけるコマ収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を１．４０にすることが好ましく、この条件を満足することにより、第３レンズ群Ｇ３の屈折力を適切に設定することができ、望遠端におけるコマ収差を小さくできる。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（４）の上限値を１．３０にすることが好ましい。反対に、条件式（４）の下限値を下回ると、第５レンズ群Ｇ５の屈折力が強くなり、広角端における像面湾曲収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を０．８０にすることが好ましく、この条件を満足することにより、第５レンズ群Ｇ５の屈折力を適切に設定することができ、広角端における像面湾曲収差を小さくできる。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（４）の下限値を０．９０にすることが好ましい。

また、このような変倍光学系ＺＬは、第５レンズ群Ｇ５の焦点距離をｆ５とし、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２としたとき、以下に示す条件式（５）を満足することが望ましい。

１．６０ ＜ ｆ５／（−ｆ２） ＜ ２．４０ （５）

条件式（５）は、第５レンズ群Ｇ５の焦点距離に対する第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を規定する条件式である。本変倍光学系ＺＬは、この条件式（５）を満足することで良好な光学性能を実現し、かつ、所定の変倍比を確保することができる。条件式（５）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が強くなり、望遠端における球面収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を２．３０にすることが好ましく、この条件を満足することにより、第２レンズ群Ｇ２の屈折力を適切に設定することができ、望遠端における球面収差を小さくできる。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（５）の上限値を２．２０にすることが好ましい。反対に、条件式（５）の下限値を下回ると、第５レンズ群Ｇ５の屈折力が強くなり、広角端における像面湾曲収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を１．７０にすることが好ましく、この条件を満足することにより、第５レンズ群Ｇ５の屈折力を適切に設定することができ、広角端における像面湾曲収差を小さくできる。また、本実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（５）の下限値を１．８０にすることが好ましい。

また、本変倍光学系ＺＬは、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、第１レンズ群Ｇ１が像側から物体側に移動することが望ましい。この構成により、球面収差と像面湾曲の変動とを効果的に補正しつつ、所定の変倍比を確保することができる。

また、このような変倍光学系ＺＬは、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、第５レンズ群Ｇ５が像側から物体側に移動することが望ましい。この構成により、球面収差と像面湾曲との変動を効果的に補正しつつ、所定の変倍比を確保することができる。

また、本変倍光学系ＺＬは、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部を、光軸に沿って移動させることにより近距離物点への合焦を行うこと望ましい。この構成により、合焦時の球面収差、像面湾曲等の収差変動を効果的に補正することができる。

また、本変倍光学系ＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、非球面形状のレンズ面を有することが望ましい。この構成により、広角端状態における歪曲収差と像面湾曲とを同時に補正することができる。

図９に、上述の変倍光学系ＺＬを備える光学機器として、デジタル一眼レフカメラ１（以後、単にカメラと記す）の略断面図を示す。このカメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２（変倍光学系ＺＬ）で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして、焦点板４に結像された光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へと導かれる。これにより、撮影者は、物体（被写体）像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。

また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、撮影レンズ２で集光された不図示の物体（被写体）の光は撮像素子７上に被写体像を形成する。これにより、物体（被写体）からの光は、当該撮像素子７により撮像され、物体（被写体）画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による物体（被写体）の撮影を行うことができる。なお、図９に記載のカメラ１は、変倍光学系ＺＬを着脱可能に保持するものでも良く、変倍光学系ＺＬと一体に成形されるものでも良い。また、カメラ１は、いわゆる一眼レフカメラでも良い。また、前記クイックリターンミラーを有しないカメラでも良く、上記カメラと同様の効果を奏することができる。

なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。

本実施形態では、５，６群構成の変倍光学系ＺＬを示したが、以上の構成条件等は、７群構成等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。

また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この場合、合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モーター等の）モーター駆動にも適している。特に、前述のように、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部を合焦レンズ群とするのが好ましい。

また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ぶれによって生じる像ぶれを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、前述のように、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。

また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を妨げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしても良い。

開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３中または近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。

さらに、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。

また、本実施形態の変倍光学系ＺＬは、変倍比が３．０〜１０．０程度である。

本実施形態においては第１レンズ群Ｇ１が正レンズ成分を２つ有するのが好ましい。また、第２レンズ群Ｇ２が正のレンズ成分を１つと負のレンズ成分を３つ有するのが好ましい。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、負負正負の順番にレンズ成分を、空気間隔を介在させて配置するのが好ましい。

また、本実施形態においては第３レンズ群Ｇ３が正レンズ成分を３つ有するのが好ましい。また、第４レンズ群Ｇ４が負のレンズ成分を２つ有するのが好ましい。また、第５レンズ群Ｇ５は、正のレンズ成分を２つ有するのが好ましい。

なお、本願を分かり易く説明するために実施形態の構成要件を付して説明したが、本願がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。

以下、本実施形態の変倍光学系ＺＬの製造方法の概略を、図１０を参照して説明する。まず、各レンズを配置してレンズ群をそれぞれ準備する（ステップＳ１００）。具体的に、本実施形態では、例えば、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３を配置して第１レンズ群Ｇ１とし、物体側から順に、両凹レンズＬ２１、両凹レンズＬ２２、両凸レンズＬ２３、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４を配置して第２レンズ群Ｇ２とし、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズ、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４を配置して第３レンズ群Ｇ３とし、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と両凹レンズＬ４２との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３を配置して第４レンズ群Ｇ４とし、物体側から順に、両凸レンズＬ５１、及び、両凸レンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３との接合レンズを配置して第５レンズ群Ｇ５とする。このようにして準備した各レンズ群を配置して変倍光学系ＺＬを製造する。

この際、これらの第１レンズ群Ｇ１〜第５レンズ群Ｇ５の中のいずれかのレンズ群の少なくとも一部は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動するよう配置する（ステップＳ２００）。また、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が変化するよう配置する（ステップＳ３００）。

そして、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離をｆ３とし、広角端状態の全系の焦点距離をｆｗとし、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離をｆ４とし、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２としたとき、前述の条件式（１）及び（２）を満足するよう配置する（ステップＳ４００）。

以下、本願の各実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図１及び図５は、各実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ２）の構成及び屈折力配分並びに無限遠合焦状態から近距離合焦状態への合焦状態の変化における各レンズ群の移動の様子を示す断面図である。図１及び図５に示すように、第１〜第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ１〜ＺＬ２は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。そして、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が減少するように、各レンズ群の間隔が変化する。

各実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をκとし、ｎ次の非球面係数をＡnとしたとき、以下の式（ａ）で表される。なお、以降の実施例において、「Ｅ−ｎ」は「×１０^-n」を示す。

Ｓ（ｙ）＝（ｙ²／ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ²／ｒ²）^1/2｝
＋Ａ4×ｙ⁴＋Ａ6×ｙ⁶＋Ａ8×ｙ⁸＋Ａ10×ｙ¹⁰＋Ａ12×ｙ¹² （ａ）

なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０である。また、各実施例の表中において、非球面には面番号の左側に＊印を付している。

〔第１実施例〕
図１は、本願の第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の構成を示す図である。この図１の変倍光学系ＺＬ１において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１、両凹レンズＬ２２、両凸レンズＬ２３、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４から構成され、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側に位置する両凹レンズＬ２１は、物体側のガラスレンズ面に非球面を形成した非球面レンズであり、最も像側に位置する両凹レンズＬ２４は、像側のガラスレンズ面に非球面を形成した非球面レンズである。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズ、及び、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４から構成されている。第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と両凹レンズＬ４２との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３から構成されている。第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸レンズＬ５１、及び、両凸レンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３との接合レンズから構成され、最も物体側に位置する両凸レンズＬ５１は、物体側のガラスレンズ面に非球面を形成した非球面レンズである。

また、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側の正レンズ（両凸レンズＬ３１）の像側に隣接して位置し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第３レンズ群Ｇ３とともに移動する。無限遠から近距離物点への合焦は、第２レンズ群Ｇ２を物体方向に移動させて行う。像ぶれ補正（防振）は、第４レンズ群Ｇ４の接合レンズを光軸と直交する方向の成分を持つように移動させることにより行う。

なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第１実施例の広角端状態においては、防振係数は０．９７であり、焦点距離は１６．４（ｍｍ）であるので、１．０２°の回転ぶれを補正するための第４レンズ群Ｇ４の移動量は０．３（ｍｍ）である。第１実施例の望遠端状態においては、防振係数は１．４１であり、焦点距離は８６．４（ｍｍ）であるので、０．２８°の回転ぶれを補正するための第４レンズ群Ｇ４の移動量は０．３０（ｍｍ）である。

以下の表１に、第１実施例の諸元の値を掲げる。この表１において、ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角、Ｂｆはバックフォーカスをそれぞれ表している。さらに、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、面間隔は各光学面から次の光学面までの光軸上の間隔を、屈折率及びアッベ数はそれぞれｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する値を示している。全長は、無限遠合焦時のレンズ面の第１面から像面Ｉまでの光軸上の距離を表している。ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離、曲率半径、面間隔、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。なお、曲率半径0.0000は平面を示し、空気の屈折率1.00000は省略してある。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。

（表１）
広角端 中間焦点距離 望遠端
ｆ = 16.4 〜 35.3 〜 86.4
F.NO = 4.3 〜 4.6 〜 4.7
２ω = 85.5 〜 45.8 〜 20.4
全長 =110.0 〜122.9 〜 140.9
Ｂｆ = 38.0 〜 50.5 〜 55.1

面番号 曲率半径 面間隔 アッベ数 屈折率
1 140.9452 1.315 23.78 1.84666
2 61.4142 4.907 67.87 1.59319
3 -450.4988 0.066
4 42.5013 3.471 52.31 1.75500
5 113.2924 (d1)
*6 -162.5207 0.888 42.72 1.83481
7 13.0765 4.931
8 -25.0265 0.658 42.72 1.83481
9 103.8110 0.066
10 25.2250 3.123 23.78 1.84666
11 -25.9859 0.334
12 -22.0584 0.658 40.94 1.80610
*13 -121.7103 (d2)
14 -170.3530 1.682 52.31 1.75500
15 -67.9362 0.921
16 0.0000 0.329 開口絞りＳ
17 21.4023 1.315 23.78 1.84666
18 12.8613 4.767 70.40 1.48749
19 -123.1092 0.066
20 20.7295 1.775 67.87 1.59319
21 100.2147 (d3)
22 -36.6911 2.190 32.35 1.85026
23 -11.0488 0.658 52.31 1.75500
24 61.0256 1.805
25 -29.8383 0.658 52.31 1.75500
26 -87.7936 (d4)
*27 129.9963 3.616 61.16 1.58913
28 -16.7894 0.066
29 110.9228 3.945 70.40 1.48749
30 -13.5088 0.789 32.35 1.85026
31 -36.6170 (Bf)

［レンズ群焦点距離］
レンズ群 始面 焦点距離
第１レンズ群 1 69.20
第２レンズ群 6 -13.40
第３レンズ群 14 23.00
第４レンズ群 22 -22.20
第５レンズ群 27 24.86

この第１実施例において、第６面、第１３面、及び、第２７面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表２に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径Ｒ、円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。

（表２）
κ Ａ4 Ａ6 Ａ8 Ａ10 Ａ12
第6面 1.00000 5.05259E-05 -1.59011E-07 6.33033E-10 -2.47712E-12 7.47330E-15
第13面 10.00000 3.78646E-05 6.68301E-08 -7.34358E-10 4.35580E-13 0.00000E+00
第27面-30.00000 -1.17677E-05 3.68016E-08 1.27392E-10 -1.15092E-12 0.00000E+00

この第１実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ２、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ３、及び、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ４は、変倍に際して変化する。次の表３に、無限遠及び近距離物点での広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔を示す。

（表３）
広角端 中間焦点距離 望遠端
d1 1.90 13.20 32.92
d2 18.00 7.10 0.79
d3 1.70 4.30 6.00
d4 5.40 2.80 1.10

次の表４に、この第１実施例における各条件式対応値を示す。なおこの表４において、ｆ３は第３レンズ群Ｇ３の焦点距離を、ｆｗは広角端状態の全系の焦点距離を、ｆ４は第４レンズ群Ｇ４の焦点距離を、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を、ｘ１は像側から物体側への移動量を正としたときの、第１レンズ群Ｇ１の広角端状態から望遠端状態までの光軸上の移動量を、ｘ５は像側から物体側への移動量を正としたときの、第５レンズ群の広角端状態から望遠端状態までの光軸上の移動量を、ｆ５は第５レンズ群Ｇ５の焦点距離を、それぞれ表している。以上の符号の説明は以降の実施例においても同様である。

（表４）
（１）ｆ３／ｆｗ＝1.40
（２）（−ｆ２）／（−ｆ４）＝0.60
（３）ｘ１／ｘ５＝1.81
（４）ｆ５／ｆ３＝1.08
（５）ｆ５／（−ｆ２）＝1.85

この第１実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の収差図を図２（ａ）に示し、中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の収差図を図３に示し、望遠端状態での無限遠合焦状態の収差図を図４（ａ）に示す。また、第１実施例の広角端状態での無限遠撮影状態において１．０２°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図２（ｂ）に示し、望遠端状態での無限遠撮影状態において０．２８°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図４（ｂ）に示す。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ｙは半画角に対する像高を、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を、ｇはｇ線（λ＝４３５．６ｎｍ）を、それぞれ示している。また、非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。各収差図から明らかなように、第１実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。

〔第２実施例〕
図５は、本願の第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の構成を示す図である。この図５の変倍光学系ＺＬ２において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３から構成されている。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１、両凹レンズＬ２２、両凸レンズＬ２３、及び、両凹レンズＬ２４から構成され、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側に位置する負メニスカスレンズＬ２１は、物体側のガラスレンズ面に非球面を形成した非球面レンズであり、最も像側に位置する両凹レンズＬ２４は、像側のガラスレンズ面に非球面を形成した非球面レンズである。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズ、及び、両凸レンズＬ３４から構成されている。第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と両凹レンズＬ４２との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４３から構成されている。第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸レンズＬ５１、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３との接合レンズから構成され、最も物体側に位置する両凸レンズＬ５１は、物体側のガラスレンズ面に非球面を形成した非球面レンズである。

また、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側の正レンズ（両凸レンズＬ３１）の物体側に隣接して位置し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第３レンズ群Ｇ３とともに移動する。無限遠から近距離物点への合焦は、第２レンズ群Ｇ２を物体方向に移動させて行う。像ぶれ補正（防振）は、第４レンズ群Ｇ４の接合レンズを光軸と直交する方向の成分を持つように移動させることにより行う。

なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。第２実施例の広角端状態においては、防振係数は１．４３であり、焦点距離は１６．３（ｍｍ）であるので、０．７６°の回転ぶれを補正するための第４レンズ群Ｇ４の移動量は０．１５（ｍｍ）である。第２実施例の望遠端状態においては、防振係数は２．２２であり、焦点距離は７６．０（ｍｍ）であるので、０．２５°の回転ぶれを補正するための第４レンズ群Ｇ４の移動量は０．１５（ｍｍ）である。

以下の表５に、この第２実施例の諸元の値を掲げる。

（表５）
広角端 中間焦点距離 望遠端
ｆ = 16.3 〜 34.3 〜 76.0
F.NO = 4.1 〜 4.3 〜 4.9
２ω = 84.8 〜 43.8 〜 20.3
全長 =111.3 〜127.1 〜 149.6
Ｂｆ = 38.0 〜 50.3 〜 58.5

面番号 曲率半径 面間隔 アッベ数 屈折率
1 291.6677 1.314 23.77 1.84666
2 70.2017 5.058 67.87 1.59319
3 -231.4519 0.066
4 43.3965 3.599 46.63 1.81600
5 112.4283 (d1)
*6 165.0442 0.066 38.09 1.55389
7 97.8093 0.985 46.63 1.81600
8 10.5655 5.255
9 -25.1119 0.657 42.72 1.83481
10 281.8606 0.066
11 31.8673 2.956 23.77 1.84666
12 -21.5510 0.353
13 -21.2561 0.788 40.94 1.80610
*14 1001.3221 (d2)
15 0.0000 0.985 開口絞りＳ
16 50.3117 1.081 52.29 1.75500
17 59.3546 0.200
18 18.7646 3.784 23.77 1.84666
19 11.6712 3.410 70.45 1.48749
20 -244.9230 0.200
21 21.8515 2.350 67.87 1.59319
22 -116.3328 (d3)
23 -22.6980 1.983 32.35 1.85026
24 -11.1317 0.657 52.29 1.75500
25 67.4378 0.832
26 -55.7972 0.657 55.52 1.69680
27 -155.7618 (d4)
*28 61.0746 3.635 61.18 1.58913
29 -15.7646 0.200
30 -108.8687 3.331 70.45 1.48749
31 -14.5167 1.000 32.35 1.85026
32 -34.0970 (Bf)

［レンズ群焦点距離］
レンズ群 始面 焦点距離
第１レンズ群 1 72.96
第２レンズ群 6 -12.14
第３レンズ群 16 20.76
第４レンズ群 23 -20.44
第５レンズ群 28 24.07

この第２実施例において、第６面、第１４面、及び、第２８面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表６に、非球面のデータ、すなわち頂点曲率半径Ｒ、円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。

（表６）
κ Ａ4 Ａ6 Ａ8 Ａ10 Ａ12
第6面 -13.15270 4.50740E-05 -2.06890E-07 4.69270E-10 -1.59140E-12 0.00000E+00
第14面 0.00000 1.44570E-05 -1.90290E-07 4.71900E-10 0.00000E+00 0.00000E+00
第28面 15.27350 -4.58100E-05 -1.07530E-07 2.74810E-09 -1.86780E-11 0.00000E+00

この第２実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ２、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ３、及び、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ４は、変倍に際して変化する。次の表７に、無限遠及び近距離物点での広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔を示す。

（表７）
広角端 中間焦点距離 望遠端
d1 2.00 13.56 30.93
d2 15.74 7.02 2.35
d3 1.47 4.58 7.70
d4 4.17 1.81 0.20

次の表８に、この第２実施例における各条件式対応値を示す。

（表８）
（１）ｆ３／ｆｗ＝1.27
（２）（−ｆ２）／（−ｆ４）＝0.59
（３）ｘ１／ｘ５＝1.90
（４）ｆ５／ｆ３＝1.16
（５）ｆ５／（−ｆ２）＝1.98

この第２実施例の広角端状態での無限遠合焦状態の収差図を図６（ａ）に示し、中間焦点距離状態での無限遠合焦状態の収差図を図７に示し、望遠端状態での無限遠合焦状態の収差図を図８（ａ）に示す。また、第２実施例の広角端状態での無限遠撮影状態において０．７６°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図６（ｂ）に示し、望遠端状態での無限遠撮影状態において０．２５°の回転ぶれに対するぶれ補正を行った時のコマ収差図を図８（ｂ）に示す。各収差図から明らかなように、第２実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することがわかる。

ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ２） 変倍光学系
Ｇ１ 第１レンズ群 Ｇ２ 第２レンズ群 Ｇ３ 第３レンズ群
Ｇ４ 第４レンズ群 Ｇ５ 第５レンズ群 Ｓ 開口絞り
１ デジタル一眼レフカメラ（光学機器）

Claims (12)

1. 物体側から順に、
   正の屈折力を有する第１レンズ群と、
   負の屈折力を有する第２レンズ群と、
   正の屈折力を有する第３レンズ群と、
   負の屈折力を有する第４レンズ群と、
   正の屈折力を有する第５レンズ群との実質的に５個のレンズ群からなり、
   前記レンズ群の中のいずれかのレンズ群の少なくとも一部は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動し、
   広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔が変化し、
   前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、広角端状態の全系の焦点距離をｆｗとし、前記第４レンズ群の焦点距離をｆ４とし、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
   １．２５ ＜ ｆ３／ｆｗ ＜ １．５５
   ０．５３ ＜ （−ｆ２）／（−ｆ４） ＜ ０．６３
   の条件を満足することを特徴とする変倍光学系。
2. 物体側から順に、
   正の屈折力を有する第１レンズ群と、
   負の屈折力を有する第２レンズ群と、
   正の屈折力を有する第３レンズ群と、
   負の屈折力を有する第４レンズ群と、
   正の屈折力を有する第５レンズ群との実質的に５個のレンズ群からなり、
   前記レンズ群の中のいずれかのレンズ群の少なくとも一部は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動し、
   広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔が変化し、
   前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、広角端状態の全系の焦点距離をｆｗとし、前記第４レンズ群の焦点距離をｆ４とし、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、像側から物体側への移動量を正としたときの、前記第１レンズ群の広角端状態から望遠端状態までの光軸上の移動量をｘ１とし、前記第５レンズ群の広角端状態から望遠端状態までの光軸上の移動量をｘ５としたとき、次式
   １．２５ ＜ ｆ３／ｆｗ ＜ １．５５
   ０．５３ ＜ （−ｆ２）／（−ｆ４） ＜ ０．７０
   １．７０ ＜ ｘ１／ｘ５ ＜ ２．１０
   の条件を満足することを特徴とする変倍光学系。
3. 像側から物体側への移動量を正としたときの、前記第１レンズ群の広角端状態から望遠端状態までの光軸上の移動量をｘ１とし、前記第５レンズ群の広角端状態から望遠端状態までの光軸上の移動量をｘ５としたとき、次式
   １．７０ ＜ ｘ１／ｘ５ ＜ ２．１０
   の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載の変倍光学系。
4. 前記第４レンズ群の少なくとも一部は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
5. 前記第４レンズ群は、物体側から順に正レンズと負レンズとの接合負レンズ、及び、負レンズで構成されることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
6. 前記第５レンズ群の焦点距離をｆ５とし、前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３としたとき、次式
   ０．７０ ＜ ｆ５／ｆ３ ＜ １．５０
   の条件を満足することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の変倍光学系。
7. 前記第５レンズ群の焦点距離をｆ５とし、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
   １．６０ ＜ ｆ５／（−ｆ２） ＜ ２．４０
   の条件を満足する請求項１〜６のいずれか一項に記載の変倍光学系。
8. 広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、前記第１レンズ群が像側から物体側に移動することを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の変倍光学系。
9. 広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、前記第５レンズ群が像側から物体側に移動することを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の変倍光学系。
10. 前記第２レンズ群の少なくとも一部を、光軸に沿って移動させることにより近距離物点への合焦を行うことを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載の変倍光学系。
11. 前記第２レンズ群は、非球面形状のレンズ面を有することを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一項に記載の変倍光学系。
12. 請求項１〜１１のいずれか一項に記載の変倍光学系を有することを特徴とする光学機器。

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