JP5530524B2 - 硬化性及び硬化済み接着剤組成物 - Google Patents

Description

硬化性接着剤組成物、硬化済み接着剤組成物、及び硬化済み接着剤組成物を含む物品が記載される。

構造用接着剤は、典型的には、ねじ、ボルト、くぎ、止め金、鋲、及び金属融合加工（例えば、溶接、ろう付け、及びはんだ付け）などの従来の接合技術と置き換える又は補完するために用いることができる、熱硬化性樹脂組成物である。構造用接着剤は、自動車及び航空宇宙産業におけるような様々な用途で使用される。構造用接着剤として有用であるためには良好な機械的強度及び衝撃耐性が望まれる。

構造用接着剤接合の物理的特性は、構造用接着剤と、構造用接着剤が適用される基材の表面との相互作用に依存する。理想条件下では構造用接着剤はきれいな表面に適用されるが、しかしながら、一部の基材の表面は、様々な油及び潤滑剤などの炭化水素含有物質で汚染されている。油汚染は、自動車などの車両の部分である基材に関して珍しいものではない。油汚染の存在は、接着剤／基材界面に望ましくない接合不具合を導く恐れがある。

炭化水素含有物質を基材の表面から除去することは困難であり得る。乾拭き、及び／又は加圧空気の使用などの機械的処理は、炭化水素含有物質の薄層を表面上に残す傾向がある。液体洗浄組成物は有効であり得るが、これらの組成物は典型的には回収し、再利用又は廃棄する必要がある。加えて、典型的には洗浄工程後に乾燥工程が必要となる。

硬化性接着剤組成物及び硬化済み接着剤組成物が記載される。硬化性接着剤組成物は、典型的には、二液型エポキシ系構造用接着剤である。硬化済み接着剤組成物は、硬化性接着剤組成物をきれいな表面、又は炭化水素含有物質で汚染された表面のいずれかに適用する場合などの、様々な用途において使用することができる。硬化済み接着剤組成物は、構造用接着剤として使用することができる。

第一態様では、第一部分と第二部分とを含む硬化性接着剤組成物が提供される。硬化性接着剤組成物は、ａ）エポキシ樹脂と、ｂ）硬化剤と、ｃ）反応性液体改質剤と、ｄ）強靭化剤と、を含有する。エポキシ樹脂及び反応性液体改質剤は硬化性接着剤組成物の第一部分にあり、硬化剤は硬化性接着剤組成物の第二部分にある。強靭化剤は、硬化性接着剤組成物の第一部分、第二部分、又は第一部分と第二部分の両方にある。硬化剤は、式−ＮＲ^１Ｈの基を少なくとも２個有し、式中、Ｒ^１は水素、アルキル、アリール又はアルキルアリールから選択される。反応性液体改質剤は、式（Ｉ）の化合物である。

Ｒ^２基は、それぞれ独立して、水素又はアルキルである。Ｒ^３基は、少なくとも８個の炭素原子を有し、少なくとも１個のアルケン−ジイル基と少なくとも１個の二価オキシラン基とを有する、脂肪族基である。

第二態様では、硬化性接着剤組成物の反応生成物を含む硬化済み接着剤組成物が提供される。硬化性接着剤組成物は、ａ）エポキシ樹脂と、ｂ）硬化剤と、ｃ）反応性液体改質剤と、ｄ）強靭化剤と、を含有する。硬化剤は、式−ＮＲ^１Ｈの基を少なくとも２個有し、式中、Ｒ^１は水素、アルキル、アリール又はアルキルアリールから選択される。反応性液体改質剤は、式（Ｉ）の化合物である。

Ｒ^２基は、それぞれ独立して、水素又はアルキルである。Ｒ^３基は、少なくとも８個の炭素原子を有し、少なくとも１個のアルケン−ジイル基と少なくとも１個の二価オキシラン基とを有する、脂肪族基である。

第三態様では、第一表面と、第二表面と、第一表面と第二表面との間に配置された硬化済み接着剤組成物と、を含む物品が提供される。硬化済み接着剤組成物は、硬化性接着剤組成物の反応生成物を含む。硬化性接着剤組成物は、ａ）エポキシ樹脂と、ｂ）硬化剤と、ｃ）反応性液体改質剤と、ｄ）強靭化剤と、を含有する。硬化剤は、式−ＮＲ^１Ｈの基を少なくとも２個有し、式中、Ｒ^１は水素、アルキル、アリール又はアルキルアリールから選択される。反応性液体改質剤は、式（Ｉ）の化合物である。

Ｒ^２基は、それぞれ独立して、水素又はアルキルである。Ｒ^３基は、少なくとも８個の炭素原子を有し、少なくとも１個のアルケン−ジイル基と少なくとも１個の二価オキシラン基とを有する、脂肪族基である。

上記の課題を解決するための手段は、本発明の各実施形態又はあらゆる実施を説明しようとは意図していない。以下の発明を実施するための形態及び実施例は、これらの実施形態をより具体的に例証する。

硬化性接着剤組成物、及び、この硬化性接着剤組成物の反応生成物である硬化済み接着剤組成物が記載される。より具体的には、硬化性接着剤組成物は、ａ）エポキシ樹脂と、ｂ）硬化剤と、ｃ）反応性液体改質剤と、ｄ）強靭化剤と、を含有する。硬化済み接着剤組成物は、例えば、２つの表面と一緒に接合するための構造用接着剤として、使用することができる。構造用接着剤は、例えば、様々な表面を一緒に接合する際に、溶接体又は機械的締結具などの従来の接合手段と置き換えて、又はこれを補完して用いることができる。

硬化性接着剤組成物は、多くの場合、二液型組成物の形態である。エポキシ樹脂は、典型的には、硬化性接着剤組成物の使用に先立って、硬化剤から分離されている。すなわち、エポキシ樹脂は典型的には硬化性接着剤組成物の第一部分にあり、硬化剤は典型的には第二部分にある。第一部分は、エポキシ樹脂と反応しないか又はエポキシ樹脂の一部のみとしか反応しない他の構成成分を含むことができる。同様に、第二部分は、硬化剤と反応しないか又は硬化剤の一部のみとしか反応しない他の構成成分を含むことができる。反応性液体改質剤は、典型的には、硬化剤との尚早な反応を回避するために第一部分に添加される。強靭化剤、並びに、油変位剤などの他の追加の構成成分は、第一部分、第二部分、又は、第一部分と第二部分の両方に含むことができる。第一部分及び第二部分が一緒に混合されると、様々な構成成分が反応して、硬化済み接着剤組成物を形成する。

第一部分に含まれるエポキシ樹脂は、分子当たり少なくとも１個のエポキシ官能基（すなわち、オキシラン基）を含有する。本明細書で使用するとき、用語「オキシラン基」は、以下の二価基を指す。

アスタリスクは、このオキシラン基の、別の基との結合部位を示す。オキシラン基がエポキシ樹脂の末端位置にある場合、オキシラン基は典型的には水素原子に結合している。

この末端オキシラン基は、多くの場合、グリシジル基の部分である。

エポキシ樹脂は、多くの場合、分子当たり少なくとも１個のオキシラン基を有し、多くの場合、分子当たり少なくとも２個のオキシラン基を有する。例えば、エポキシ樹脂は、分子当たり１〜１０個、２〜１０個、１〜６個、２〜６個、１〜４個、又は２〜４個のオキシラン基を有することができる。オキシラン基は、通常、グリシジル基の一部である。

エポキシ樹脂は、硬化前に所望の粘度特性をもたらし、硬化後に所望の機械的特性をもたらすように選択される単一材料又は複数の材料の混合物であることができる。エポキシ樹脂が複数の材料の混合物である場合、混合物中のエポキシ樹脂のうちの少なくとも１つは、典型的には、分子当たり少なくとも２個のオキシラン基を有するように選択される。例えば、混合物中の第一エポキシ樹脂は２〜４個のオキシラン基を有することができ、混合物中の第二エポキシ樹脂は１〜４個のオキシラン基を有することができる。これらの例のうちのいくつかでは、第一エポキシ樹脂は２〜４個のグリシジル基を有する第一グリシジルエーテルであり、第二エポキシ樹脂は１〜４個のグリシジル基を有する第二グリシジルエーテルである。

オキシラン基ではないエポキシ樹脂分子の部分（すなわち、エポキシ樹脂分子からオキシラン基を除いたもの）は、芳香族、脂肪族又はこれらの組み合わせであることができ、直鎖、分枝鎖、環状又はこれらの組み合わせであることができる。エポキシ樹脂の芳香族及び脂肪族部分は、ヘテロ原子又は、オキシラン基と反応性ではない他の基を含むことができる。すなわち、エポキシ樹脂は、ハロ基、エーテル結合基中のようなオキシ基、チオエーテル結合基中のようなチオ基、カルボニル基、カルボニルオキシ基、カルボニルイミノ基、ホスホノ基、スルホノ基、ニトロ基、ニトリル基及びこれらに類するものを含むことができる。エポキシ樹脂はまた、ポリジオルガノシロキサン系材料などのシリコーン系材料であることができる。

エポキシ樹脂は任意の好適な分子量を有することができるが、重量平均分子量は、通常、少なくとも１００グラム／モル、少なくとも１５０グラム／モル、少なくとも１７５グラム／モル、少なくとも２００グラム／モル、少なくとも２５０グラム／モル又は少なくとも３００グラム／モルである。重量平均分子量は、最大５０，０００グラム／モルであることができ、又は高分子エポキシ樹脂については更に大きくてもよい。重量平均分子量は多くの場合、最大４０，０００グラム／モル、最大２０，０００グラム／モル、最大１０，０００グラム／モル、最大５，０００グラム／モル、最大３，０００グラム／モル又は最大１，０００グラム／モルである。例えば、重量平均分子量は、１００〜５０，０００グラム／モルの範囲、１００〜２０，０００グラム／モルの範囲、１０〜１０，０００グラム／モルの範囲、１００〜５，０００グラム／モルの範囲、２００〜５，０００グラム／モルの範囲、１００〜２，０００グラム／モルの範囲、２００〜２，０００グラム／モルの範囲、１００〜１，０００グラム／モルの範囲、又は２００〜１，０００グラム／モルの範囲であることができる。

好適なエポキシ樹脂は、典型的には、室温（例えば、約２０℃〜約２５℃）で液体である。しかしながら、好適な溶媒中に可溶であるエポキシ樹脂もまた使用することができる。ほとんどの実施形態では、エポキシ樹脂はグリシジルエーテルである。代表的なグリシジルエーテルは、式（ＩＩ）を有することができる。

式（ＩＩ）中、Ｒ^４基は、芳香族、脂肪族又はこれらの組み合わせであるｐ価の基である。Ｒ^４基は、直鎖、分枝鎖、環状又はこれらの組み合わせであることができる。Ｒ^４基は、場合により、ハロ基、オキシ基、チオ基、カルボニル基、カルボニルオキシ基、カルボニルイミノ基、ホスホノ基、スルホノ基、ニトロ基、ニトリル基及びこれらに類するものを含むことができる。変数ｐは任意の好適な１以上の整数であることができるが、ｐは、多くの場合、２〜４の範囲の整数である。

いくつかの代表的な式（ＩＩ）のエポキシ樹脂では、変数ｐは２に等しく（すなわち、エポキシ樹脂はジグリシジルエーテルである）、Ｒ^４は、アルキレン（すなわち、アルカンの二価ラジカルであり、アルカン−ジイルと呼ぶことができる）、ヘテロアルキレン（すなわち、ヘテロアルキレンはヘテロアルカンの二価ラジカルであり、ヘテロアルカン−ジイルと呼ぶことができる）、アリーレン（すなわち、アレーン化合物の二価ラジカル）又はこれらの混合物を含む。好適なアルキレン基は、多くの場合、１〜２０個の炭素原子、１〜１２個の炭素原子、１〜８個の炭素原子、又は１〜４個の炭素原子を有する。好適なヘテロアルキレン基は、多くの場合、２〜５０個の炭素原子、２〜４０個の炭素原子、２〜３０個の炭素原子、２〜２０個の炭素原子、２〜１０個の炭素原子、又は２〜６個の炭素原子を有する。ヘテロアルキレン中のヘテロ原子は、オキシ、チオ又は−ＮＨ−基から選択することができるが、多くの場合、オキシ基である。好適なアリーレン基は、多くの場合、６〜１８個の炭素原子、又は、６〜１２個の炭素原子を有する。例えば、アリーレンは、フェニレンであることができる。Ｒ^４基は更に、場合により、ハロ基、オキシ基、チオ基、カルボニル基、カルボニルオキシ基、カルボニルイミノ基、ホスホノ基、スルホノ基、ニトロ基、ニトリル基及びこれらに類するものを含むことができる。変数ｐは、通常、２〜４の範囲の整数である。

一部の式（ＩＩ）のエポキシ樹脂はジグリシジルエーテルであり、式中、Ｒ^４は、（ａ）アリーレン基、又は、（ｂ）アルキレン、ヘテロアルキレン又はこれらの両方と組み合わせたアリーレン基、を含む。Ｒ^４基は更に、ハロ基、オキシ基、チオ基、カルボニル基、カルボニルオキシ基、カルボニルイミノ基、ホスホノ基、スルホノ基、ニトロ基、ニトリル基及びこれらに類するものなどの任意の基を含むことができる。これらのエポキシ樹脂は、例えば、少なくとも２個のヒドロキシル基を有する芳香族化合物を過剰なエピクロロヒドリンと反応させることにより、調製することができる。有用な、少なくとも２個のヒドロキシル基を有する芳香族化合物の例としては、レゾルシノール、カテコール、ヒドロキノン、ｐ，ｐ’−ジヒドロキシジベンジル、ｐ，ｐ’−ジヒドロキシフェニルスルホン、ｐ，ｐ’−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，２’−ジヒドロキシフェニルスルホン及びｐ，ｐ’−ジヒドロキシベンゾフェノンが挙げられるが、これらに限定されない。更に他の例としては、ジヒドロキシジフェニルメタン、ジヒドロキシジフェニルジメチルメタン、ジヒドロキシジフェニルエチルメチルメタン、ジヒドロキシジフェニルメチルプロピルメタン、ジヒドロキシジフェニルエチルフェニルメタン、ジヒドロキシジフェニルプロピレンフェニルメタン、ジヒドロキシジフェニルブチルフェニルメタン、ジヒドロキシジフェニルトリルエタン、ジヒドロキシジフェニルトリルメチルメタン、ジヒドロキシジフェニルジシクロヘキシルメタン及びジヒドロキシジフェニルシクロヘキサンの、２，２’、２，３’、２，４’、３，３’、３，４’及び４，４’異性体が挙げられる。

一部の市販の式（ＩＩ）のジグリシジルエーテルエポキシ樹脂は、ビスフェノールＡから誘導される（すなわち、ビスフェノールＡは、４，４’−ジヒドロキシジフェニルメタンである）。例としては、Ｈｅｘｉｏｎ Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．（Ｈｏｕｓｔｏｎ，ＴＸ）から商品名ＥＰＯＮ（例えば、ＥＰＯＮ ８２８、ＥＰＯＮ ８７２及びＥＰＯＮ １００１）で入手可能なもの、Ｄｏｗ Ｃｈｅｍｉｃａｌ Ｃｏ．（Ｍｉｄｌａｎｄ，ＭＩ）から商品名ＤＥＲ（例えば、ＤＥＲ ３３１、ＤＥＲ ３３２及びＤＥＲ ３３６）で入手可能なもの、並びに、大日本インキ化学工業株式会社（日本、千葉）から商品名ＥＰＩＣＬＯＮ（例えば、ＥＰＩＣＬＯＮ ８５０）で入手可能なものが挙げられるが、これらに限定されない。他の市販のジグリシジルエーテルエポキシ樹脂は、ビスフェノールＦから誘導される（すなわち、ビスフェノールＦは、２，２’−ジヒドロキシジフェニルメタンである）。例としては、Ｄｏｗ Ｃｈｅｍｉｃａｌ Ｃｏ．から商品名ＤＥＲ（例えば、ＤＥＲ ３３４）で入手可能なもの、及び、大日本インキ化学工業株式会社から商品名ＥＰＩＣＬＯＮ（例えば、ＥＰＩＣＬＯＮ ８３０）で入手可能なものが挙げられるが、これらに限定されない。

他の式（ＩＩ）のエポキシ樹脂は、ポリ（アルキレンオキシド）ジオールのジグリシジルエーテルである。これらのエポキシ樹脂は、ポリ（アルキレングリコール）ジオールのジグリシジルエーテルと呼ぶことができる。変数ｐは２に等しく、Ｒ^４は、酸素ヘテロ原子を有するヘテロアルキレンである。ポリ（アルキレングリコール）は、コポリマー又はホモポリマーであることができる。例としては、ポリ（エチレンオキシド）ジオールのジグリシジルエステル、ポリ（プロピレンオキシド）ジオールのジグリシジルエステル、及びポリ（テトラメチレンオキシド）ジオールのジグリシジルエステルが挙げられるが、これらに限定されない。このタイプのエポキシ樹脂は、約４００グラム／モル、約６００グラム／モル又は約１０００グラム／モルの重量平均分子量を有する、ポリ（エチレンオキシド）ジオールから又はポリ（プロピレンオキシド）ジオールから誘導されるものなどのＰｏｌｙｓｃｉｅｎｃｅｓ，Ｉｎｃ．（Ｗａｒｒｉｎｇｔｏｎ，ＰＡ）から市販されている。

更に他の式（ＩＩ）のエポキシ樹脂は、アルカンジオールのジグリシジルエーテルである（Ｒ^４はアルキレンであり、変数ｐは２に等しい）。例としては、１，４−ジメタノールシクロヘキシルのジグリシジルエーテル、１，４−ブタンジオールのジグリシジルエーテル、及びＨｅｘｉｏｎ Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．（Ｃｏｌｕｍｂｕｓ，ＯＨ）から商品名ＥＰＯＮＥＸ １５１０で入手可能なものなどの水素添加ビスフェノールＡから形成される脂環式ジオールのジグリシジルエーテルが挙げられる。

更に他のエポキシ樹脂としては、少なくとも２個のグリシジル基を有するシリコーン樹脂、及び、少なくとも２個のグリシジル基を有する難燃性エポキシ樹脂（例えば、Ｄｏｗ Ｃｈｅｍｉｃａｌ Ｃｏ．（Ｍｉｄｌａｎｄ，ＭＩ）から商品名ＤＥＲ ５８０で市販されているものなどの少なくとも２個のグリシジル基を有する臭素化ビスフェノール型エポキシ樹脂）が挙げられる。

エポキシ樹脂は、多くの場合、複数の材料の混合物である。例えば、エポキシ樹脂は、硬化に先立って、所望の粘度又は流動特性を提供する混合物であるように選択することができる。混合物は、より低い粘度を有する反応性希釈剤と呼ばれる少なくとも１つの第一エポキシ樹脂と、より高い粘度を有する少なくとも１つの第二エポキシ樹脂と、を含むことができる。反応性希釈剤は、エポキシ樹脂混合物の粘度を低下させる傾向を有し、多くの場合、飽和している分枝状主鎖か又は飽和若しくは不飽和である環状主鎖かのいずれかを有する。例としては、レゾルシノールのジグリシジルエーテル、シクロヘキサンジメタノールのジグリシジルエーテル、ネオペンチルグリコールのジグリシジルエーテル、及びトリメチロールプロパンのトリグリシジルエーテルが挙げられるが、これらに限定されない。シクロヘキサンジメタノールのジグリシジルエーテルは、Ｈｅｘｉｏｎ Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ（Ｃｏｌｕｍｂｕｓ，ＯＨ）から商品名ＨＥＬＯＸＹ ＭＯＤＩＦＩＥＲ １０７で、並びに、Ａｉｒ Ｐｒｏｄｕｃｔｓ ａｎｄ Ｃｈｅｍｉｃａｌ Ｉｎｃ．（Ａｌｌｅｎｔｏｎｗｎ，ＰＡ）から商品名ＥＰＯＤＩＬ ７５７で市販されている。他の反応性希釈剤は、様々なモノグリシジルエーテルのように、１個の官能基のみ（すなわち、オキシラン基）を有する。一部の代表的なモノグリシジルエーテルとしては、１〜２０個の炭素原子、１〜１２個の炭素原子、１〜８個の炭素原子、又は１〜４個の炭素原子を有するアルキル基を持つアルキルグリシジルエーテルが挙げられるが、これらに限定されない。一部の代表的なモノグリシジルエーテルは、Ａｉｒ Ｐｒｏｄｕｃｔｓ ａｎｄ Ｃｈｅｍｉｃａｌ，Ｉｎｃ．（Ａｌｌｅｎｔｏｗｎ，ＰＡ）から商品名ＥＰＯＤＩＬで市販されており、例えば、ＥＰＯＤＩＬ ７４６（２−エチルヘキシルグリシジルエーテル）、ＥＰＯＤＩＬ ７４７（脂肪族グリシジルエーテル）及びＥＰＯＤＩＬ ７４８（脂肪族グリシジルエーテル）である。

ほとんどの実施形態では、エポキシ樹脂は、１つ以上のグリシジルエーテルを含み、エポキシアルカン及びエポキシエステルを含まない。エポキシアルカン及びエポキシエステルは、しかしながら、油変位剤として、硬化性接着剤組成物中に含むことができる。

硬化性接着剤組成物は、典型的には、第一部分と第二部分の合計重量に基づいて（すなわち、硬化性接着剤組成物の総重量に基づいて）少なくとも２０重量パーセントのエポキシ樹脂を含む。例えば、硬化性接着剤組成物は、少なくとも２５重量パーセント、少なくとも３０重量パーセント、少なくとも４０重量パーセント、又は少なくとも５０重量パーセントのエポキシ樹脂を含むことができる。硬化性接着剤組成物は、多くの場合、最大９０重量パーセントのエポキシ樹脂を含む。例えば、硬化性組成物は、最大８０重量パーセント、最大７５重量パーセント、最大７０重量パーセント、最大６５重量パーセント、又は最大６０重量パーセントのエポキシ樹脂を含むことができる。一部の代表的な硬化性接着剤組成物は、２０〜９０重量パーセント、２０〜８０重量パーセント、２０〜７０重量パーセント、３０〜９０重量パーセント、３０〜８０重量パーセント、３０〜７０重量パーセント、３０〜６０重量パーセント、４０〜９０重量パーセント、４０〜８０重量パーセント、４０〜７０重量パーセント、５０〜９０重量パーセント、５０〜８０重量パーセント、又は５０〜７０重量パーセントのエポキシ樹脂を含有する。

エポキシ樹脂は、典型的には硬化性接着剤組成物の第二部分にある硬化剤と反応することにより硬化する。エポキシ樹脂は、典型的には、貯蔵中には又は硬化性接着剤組成物を使用するのに先立って、硬化剤から分離されている。硬化剤は、少なくとも２個の一級アミノ基、少なくとも２個の二級アミノ基、又はこれらの組み合わせを有する。すなわち、硬化剤は、式−ＮＲ^１Ｈの基を少なくとも２個有し、式中、Ｒ^１は水素、アルキル、アリール又はアルキルアリールから選択される。好適なアルキル基は、多くの場合、１〜１２個の炭素原子、１〜８個の炭素原子、１〜６個の炭素原子、又は１〜４個の炭素原子を有する。アルキル基は、直鎖、分枝鎖、環状、又はこれらの組み合わせであることができる。好適なアリール基は、通常、フェニル基のように６〜１２個の炭素原子を有する。好適なアルキルアリール基は、アリールで置換されたアルキルか又はアルキルで置換されたアリールかのいずれかであることができる。上記と同じアリール及びアルキル基をアルキルアリール基で用いることができる。

硬化性接着剤組成物の第一部分と第二部分を一緒に混合すると、硬化剤の一級及び／又は二級アミノ基はエポキシ樹脂のオキシラン基と反応する。この反応は、オキシラン基を開環させ、エポキシ樹脂に硬化剤を共有結合する。この反応の結果、式−ＯＣＨ_２−ＣＨ_２−ＮＲ^１−の二価の基を形成する。

硬化剤から少なくとも２個のアミノ基を除いたもの（すなわち、アミノ基ではない硬化剤の部分）は、任意の好適な芳香族基、脂肪族基、又はこれらの組み合わせであることができる。一部のアミン硬化剤は式（ＩＩＩ）を有するが、但し、少なくとも２個の一級アミノ基（すなわち、−ＮＨ_２基）、少なくとも２個の二級アミノ基（すなわち、−ＮＨＲ^１基、式中、Ｒ^１はアルキル、アリール又はアルキルアリールに等しい）、又は、少なくとも１個の一級アミノ基と少なくとも１個の二級アミノ基、が存在するという追加的限定を有する。

Ｒ^５は、それぞれ独立して、アルキレン、ヘテロアルキレン又はこれらの組み合わせである。好適なアルキレン基は、多くの場合、１〜１８個の炭素原子、１〜１２個の炭素原子、１〜８個の炭素原子、１〜６個の炭素原子、又は１〜４個の炭素原子を有する。好適なヘテロアルキレン基は、２個のアルキレン基の間に少なくとも１個のオキシ、チオ又は−ＮＨ−基を有する。好適なヘテロアルキレン基は、多くの場合、２〜５０個の炭素原子、２〜４０個の炭素原子、２〜３０個の炭素原子、〜２０個の炭素原子、又は２〜１０個の炭素原子を有し、最大２０個のヘテロ原子、最大１６個のヘテロ原子、最大１２個のヘテロ原子、又は最大１０個のヘテロ原子を有する。ヘテロ原子は、多くの場合、オキシ基である。変数ｑは少なくとも１に等しい整数であり、最大１０若しくはそれ以上、最大５、最大４、又は最大３であることができる。Ｒ^１は、それぞれ独立して、水素、アルキル、アリール又はアルキルアリールである。Ｒ^１に好適なアルキル基は、多くの場合、１〜１２個の炭素原子、１〜８個の炭素原子、１〜６個の炭素原子、又は１〜４個の炭素原子を有する。アルキル基は、環状、分枝鎖、直鎖、又はこれらの組み合わせであることができる。Ｒ^１に好適なアリール基は、多くの場合、フェニル基のように、６〜１２個の炭素原子を有する。Ｒ^１に好適なアルキルアリール基は、アリールで置換されたアルキルか又はアルキルで置換されたアリールかのいずれかであることができる。上記と同じアリール及びアルキル基をアルキルアリール基で用いることができる。

同じアミン硬化剤は、アルキレン基から選択されるＲ^５基を有することができる。例としては、エチレンジアミン、ジエチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、プロピレンジアミン、テトラエチレンペンタミン、ヘキサエチレンヘプタミン、ヘキサメチレンジアミン、２−メチル−１，５−ペンタメチレンジアミン、１−アミノ−３−アミノメチル−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン（イソホレンジアミン（isophorene diamine）とも呼ばれる）、及びこれらに類するものが挙げられるが、これらに限定されない。他のアミン硬化剤は、酸素ヘテロ原子を有するヘテロアルキレンのように、ヘテロアルキレン基から選択されるＲ^５基を有することができる。例えば、硬化剤は、アミノエチルピペラジン、４，７，１０−トリオキサトリデカン−１，１３−ジアミン（ＴＴＤ）（ＴＣＩ Ａｍｅｒｉｃａ（Ｐｏｒｔｌａｎｄ，ＯＲ）から入手可能）、あるいは、ポリ（エチレンオキシド）ジアミン、ポリ（プロピレンオキシド）ジアミンなどのポリ（アルキレンオキシド）ジアミン（ポリエーテルジアミンとも呼ばれる）、又はこれらのコポリマー（compolymer）などの化合物であることができる。市販のポリエーテルジアミンは、Ｈｕｎｔｓｍａｎ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｔｈｅ Ｗｏｏｄｌａｎｄｓ，ＴＸ）から商品名ＪＥＦＦＡＭＩＮＥで市販されている。

更に他のアミン硬化剤は、ポリアミン（すなわち、ポリアミンは、一級アミノ基及び二級アミノ基から選択される少なくとも２個のアミノ基を有するアミンを指す）を別の反応物質と反応させて、少なくとも２個のアミノ基を有するアミン含有付加物を形成することにより、形成することができる。例えば、ポリアミンは、エポキシ樹脂と反応して、少なくとも２個のアミノ基を有する付加物を形成することができる。高分子ジアミンがジカルボン酸と、ジアミンとジカルボン酸のモル比２：１以上で反応する場合、２個のアミノ基を有するポリアミドアミンを形成することができる。別の例では、高分子ジアミンが２個のグリシジル基を有するエポキシ樹脂と、ジアミンとエポキシ樹脂のモル比２：１以上で反応する場合、２個のアミノ基を有するアミン含有付加物を形成することができる。高分子ジアミンのモル過剰が多くの場合用いられ、その結果、硬化剤は、アミン含有付加物と未使用（未反応）の高分子ジアミンの両方を含む。例えば、ジアミンと２個のグリシジル基を有するエポキシ樹脂とのモル比は、２．５：１超、３：１超、３．５：１超、又は４：１超であることができる。エポキシ樹脂を使用して硬化性接着剤組成物の第二部分の中にアミン含有付加物を形成する場合でも、追加のエポキシ樹脂は硬化性接着剤組成物の第一部分に存在する。

硬化剤は、複数の材料の混合物であることができる。例えば、硬化剤は、硬化済み接着剤組成物の可撓性を高めるために添加される高分子材料である第一硬化剤と、硬化済み接着剤組成物のガラス転移温度を変更するために添加される第二硬化剤と、を含むことができる。

硬化性接着剤組成物は、通常、硬化性接着剤組成物の総重量に基づいて少なくとも３重量パーセントの硬化剤を含有する。例えば、総硬化性接着剤組成物は、少なくとも３重量パーセント、少なくとも５重量パーセント、又は少なくとも１０重量パーセントの硬化剤を含有することができる。接着剤組成物は、典型的には、最大３０重量パーセント、最大２５重量パーセント、最大２０重量パーセント、又は最大１５重量パーセントの硬化剤を含む。例えば、硬化性接着剤組成物は、３〜３０重量パーセント、３〜２５重量パーセント、３〜２０重量パーセント、３〜１５重量パーセント、３〜１０重量パーセント、５〜３０重量パーセント、５〜２５重量パーセント、５〜２０重量パーセント、又は５〜１５重量パーセントの硬化剤を含有することができる。

他の硬化剤を硬化性接着剤組成物中に含ませることもできる。これらの他の硬化剤は、典型的には、第二硬化剤と考えられるが、それは、式−ＮＨＲ^１の基を少なくとも２個有する硬化剤と比較して、これらが、室温にてエポキシ樹脂のオキサリン環とそれほど反応性ではないからである。第二硬化剤は、多くの場合、イミジゾール（imidizole）若しくはその塩、イミダゾリン若しくはその塩、フェノール若しくは三級アミノ基で置換されたフェノールである。好適な三級アミノ基で置換されたフェノールは、式（ＩＶ）を有することができる。

式（ＩＶ）中、Ｒ^７及びＲ^８基は、それぞれ独立して、アルキルである。変数ｖは、２又は３に等しい整数である。Ｒ^９基は、水素又はアルキルである。Ｒ^７、Ｒ^８及びＲ^９に好適なアルキル基は、多くの場合、１〜１２個の炭素原子、１〜８個の炭素原子、１〜６個の炭素原子、又は１〜４個の炭素原子を有する。１つの代表的な式（ＩＶ）の第二硬化剤は、Ａｉｒ Ｐｒｏｄｕｃｔｓ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．（Ａｌｌｅｎｔｏｗｎ，ＰＡ）から商品名ＡＮＣＡＭＩＮＥ Ｋ５４で市販されているトリス−２，４，６−（ジメチルアミノメチル）フェノールである。

任意の第二硬化剤は、エポキシ樹脂及び反応性液体改質剤と共に硬化性接着剤組成物の第一部分の中に存在することができ、あるいは、硬化剤と共に硬化性接着剤組成物の第二部分の中に存在することができる。第二硬化剤の量は、典型的には、硬化性接着剤組成物の総重量に基づいて、最大６重量パーセント、最大５重量パーセント、又は最大４重量パーセントである。第一部分の中に含まれる場合、第二硬化剤は、第一部分の総重量に基づいて、０〜１５重量パーセントの範囲、０．５〜１０重量パーセントの範囲、又は１〜５重量パーセントの範囲の量で存在することができる。第二部分（硬化剤側）の中に含まれる場合、第二硬化剤は、第二部分の総重量に基づいて、０〜５重量パーセントの範囲、０．５〜５重量パーセントの範囲、又は１〜５重量パーセントの範囲の量で存在することができる。

硬化性接着剤組成物は、硬化済み接着剤組成物の可撓性を高めるために、衝撃耐性を高めるために、強靭化剤の効果を高めるために、又はこれらの組み合わせのために、添加される反応性液体改質剤を更に含む。反応性液体改質剤は、式（Ｉ）を有する。

Ｒ^３基は、少なくとも８個の炭素原子を有する脂肪族基である。この脂肪族基は、少なくとも１個のアルケン−ジイル基と少なくとも１個の二価オキシラン基とを有する。Ｒ^２基は水素又はアルキルである。式（Ｉ）中、Ｒ^２に好適なアルキル基は、多くの場合、１〜１０個の炭素原子、１〜８個の炭素原子、１〜６個の炭素原子、又は１〜４個の炭素原子を有する。アルキル基は、直鎖、分枝鎖、環状、又はこれらの組み合わせであることができる。多くの実施形態では、Ｒ^２はメチルである。すなわち、反応性液体改質剤の末端基は、アセトアセトキシ基であることができる。

式（Ｉ）の反応性液体改質剤は、例えば、アルキルアセトアセトキシ化合物を、少なくとも２個のヒドロキシル基と少なくとも１個のアルケン−ジイル基と少なくとも１個の二価オキシラン基とを有する高分子材料と反応させることにより、調製することができる。アルキルアセトアセトキシ基と反応するこの高分子材料は、典型的には、少なくとも１個の炭素−炭素二重結合と、少なくとも１個のオキシラン基と、末端ヒドロキシル基と、を有する。この高分子材料は、多くの場合、（１）１，３−アルカンジエンを重合し、次に（２）得られたポリ（１，３−アルカンジエン）中の炭素−炭素二重結合を部分的にエポキシ化することにより、形成される。別の方法としては、この高分子材料は、（１）１，３−アルカンジエンから選択される第一モノマーと、１，３−アルカンジエンと反応できる炭素−炭素二重結合を少なくとも１個有する第二モノマーとを含む重合可能な組成物を重合し、次に（２）得られた共重合性材料（すなわち、コ−ポリ（１，３−アルカンジエン））中の炭素−炭素二重結合を部分的にエポキシ化することにより、形成することができる。部分的にエポキシ化された高分子材料は、典型的には、末端ヒドロキシル基を有する。一部の代表的な部分的にエポキシ化された高分子材料は、末端ヒドロキシル基で部分的にエポキシ化されたポリ（ブタジエン）である。

ポリ（１，３−アルカンジエン）又はコ−ポリ（１，３−アルカンジエン）は、任意の好適な分子量を有することができる。一部の好適な高分子材料は、少なくとも２００グラム／モル、少なくとも２５０グラム／モル、少なくとも５００グラム／モル、少なくとも７５０グラム／モル、又は少なくとも１，０００グラム／モルである数平均分子量を有する。数平均分子量は、多くの場合、最大１０，０００グラム／モル、最大５，０００グラム／モル、最大３，０００グラム／モル、又は最大２，０００グラム／モルである。例えば、数平均分子量重量は、２００〜５，０００グラム／モルの範囲、５００〜３，０００グラム／モルの範囲、１０００〜３，０００グラム／モルの範囲であることができる。

ポリ（１，３−アルカンジエン）又はコ−ポリ（１，３−アルカンジエン）のエポキシ当量は、任意の好適な値であることができる。一部の好適な高分子材料は、少なくとも１５０グラム／当量、少なくとも２００グラム／当量、少なくとも２５０グラム／当量、又は少なくとも３００グラム／当量に等しいエポキシ当量を有する。エポキシ当量は、多くの場合、最大１，０００グラム／当量又はそれ以上、最大８００グラム／当量、又は最大６００グラム／当量である。例えば、エポキシ当量は、１５０〜１，０００グラム／当量の範囲、２００〜８００グラム／当量の範囲、又は２００〜６００グラム／当量の範囲であることができる。

一部の好適な部分的にエポキシ化されたポリ（ブタジエン）材料は、Ｓａｒｔｏｍｅｒ（Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ）から商品名ＰＯＬＹ ＢＤ（例えば、ＰＯＬＹ ＢＤ ６００、ＰＯＬＹ ＢＤ ６０５、ＰＯＬＹ ＢＤ ６００Ｅ及びＰＯＬＹ ＢＤ ６０５Ｅ）で市販されている。

部分的にエポキシ化された高分子材料（例えば、部分的にエポキシ化されたポリ（１，３−アルカンジエン）又はコ−ポリ（１，３−アルカンジエン））は、多くの場合、２個の末端ヒドロキシル基を有する。部分的にエポキシ化された高分子材料の反応物は、Ｊ．Ｓ．Ｗｉｔｚｅｍａｎらによる論文（Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．，５６（５），１７１３〜１７１８，１９９１）に記載のように、アルキルアセトアセトキシ化合物と反応させることができる。部分的にエポキシ化された高分子材料のヒドロキシル基は、アルキルアセトアセトキシ基と反応し、結果として式（Ｉ）の化合物を生じる。好適なアルキルアセトアセトキシ化合物は、多くの場合、三級ブチル基などの三級炭素原子を含有するアルキル基を有する。

別の方法としては、式（Ｉ）の反応性液体改質剤は、Ｒ．Ｊ．Ｃｌｅｍｅｎｓ（Ｃｈｅｍ．Ｒｅｖ．，８６，２４１（１９８６））により記載されているように、ジケトンをヒドロキシル官能材料と反応させることにより、調製することができる。

式（Ｉ）の反応性液体改質剤は、典型的には、エポキシ樹脂とは反応性ではないが、硬化剤とは反応性である。反応性液体改質剤は通常、第二部分の硬化剤との尚早な反応を最小限にするために、硬化性接着剤組成物の第一部分に添加される。反応性液体改質剤は、典型的には、第二硬化剤と室温では反応性ではなく、硬化性接着剤組成物の第一部分の中で第二硬化剤と混合することができる。

反応性液体改質剤は、一級アミノ基、二級アミノ基、又は一級及び二級アミノ基の混合物を有する硬化剤と反応することができる。一級アミノ又は二級アミノ基は、反応性液体改質剤の末端カルボニル基と反応することができる。単純化を目的として、硬化剤の１個の一級アミノ基（Ｈ_２Ｎ−Ｒ^５−ＮＨ_２）と反応性液体改質剤の１個の末端カルボニル基との反応は、以下の反応で示される。

硬化剤と反応性液体改質剤との間のこの反応は、典型的には、硬化剤とエポキシ樹脂との間の反応よりも速い速度で生じる。反応性液体改質剤との反応により消費されない任意の硬化剤は、その後、エポキシ樹脂と反応することができる。

硬化性接着剤組成物は、多くの場合、硬化性接着剤組成物の総重量に基づいて、少なくとも３重量パーセントの反応性液体改質剤を含有する。反応性液体改質剤は、多くの場合、硬化性接着剤組成物の総重量に基づいて、少なくとも４重量パーセント、少なくとも５重量パーセント、少なくとも７重量パーセント、又は少なくとも１０重量パーセントに等しい量で存在する。硬化性接着剤組成物は、多くの場合、最大２０重量パーセントの反応性液体改質剤を含有する。この量は、最大１８重量％、最大１５重量％又は最大１２重量％であることができる。例えば、反応性液体改質剤は、硬化性接着剤組成物の総重量に基づいて、３〜２０重量％、４〜２０重量％、４〜１５重量％、４〜１２重量％、４〜１０重量％、又は５〜１０重量％の範囲である。

硬化性接着剤組成物中の硬化剤の硬化反応が室温にて生ずる場合、アミン水素当量とエポキシ当量の比は、多くの場合、少なくとも０．５：１、少なくとも０．８：１、又は少なくとも１：１である。この比は、最大２：１又は最大１．５：１であることができる。例えば、この比は、０．５：１〜２：１の範囲、０．５：１〜１．５：１の範囲、０．８〜２：１の範囲、０．８：１〜１．５：１の範囲、０．８：１〜１．２：１の範囲、０．９：１〜１．１：１の範囲、又は約１：１であることができる。この比は、多くの場合、エポキシ樹脂と反応性液体改質剤の両方と反応するのに十分なアミン硬化剤が存在するように、選択される。

硬化温度が高温（例えば、１００℃よりも高い、又は１２０℃よりも高い、又は１５０℃よりも高い温度）にて生じる場合でも、しかしながら、少量のアミン硬化剤が多くの場合使用される。硬化性接着剤組成物の硬化剤の量は、多くの場合、反応性液体改質剤と、並びに、エポキシ樹脂の一部と反応するのに十分なモル量で存在する。例えば、アミン水素当量とエポキシ当量の比は、多くの場合、１：１未満であり、例えば、０．２：１〜０．８：１の範囲、０．２：１〜０．６：１の範囲、又は０．３：１〜０．５：１の範囲である。硬化剤と反応しない任意のエポキシ樹脂は、高温で単独重合を起こす傾向を有する。

硬化済み接着剤組成物は、反応性液体改質剤が硬化性接着剤組成物中に含まれる場合、衝撃を受けても破砕又は破断しにくくなる。すなわち、反応性液体改質剤は、典型的には、硬化済み接着剤組成物の衝撃剥離強度を改善する。衝撃剥離強度は、通常、１３ニュートン毎ミリメートル（Ｎ／ｍｍ）超、１５Ｎ／ｍｍ超、２０Ｎ／ｍｍ超、２５Ｎ／ｍｍ超、又は３０Ｎ／ｍｍ超である。

硬化性接着剤組成物はまた、強靭化剤を含む。強靭化剤は、硬化性エポキシ樹脂又は反応性液体改質剤以外のポリマーであり、硬化済み接着剤組成物の強靭性を高めることができる。強靱性は、硬化済み接着剤組成物のＴ剥離強度を測定することにより、特徴付けることができる。Ｔ剥離強度は、多くの場合、１３１ニュートン毎２５ｍｍ（すなわち、１３１Ｎ／２５ｍｍ）であり、これは３０ｌｂ_ｆ／ｉｎ幅（すなわち、３０フィートポンド毎インチ幅）に等しい。Ｔ剥離強度は、４０ｌｂ_ｆ／ｉｎ幅（１７５Ｎ／２５ｍｍ）超、５０ｌｂ_ｆ／ｉｎ幅（２１９Ｎ／２５ｍｍ）超、又は６０ｌｂ_ｆ／ｉｎ幅（２６３Ｎ／２５ｍｍ）超であることができる。強靭化剤は、エポキシ樹脂及び反応性液体改質剤と共に硬化性接着剤組成物の第一部分に、硬化剤と共に硬化性接着剤組成物の第二部分に、又は硬化性接着剤組成物の第一部分と第二部分の両方に、添加することができる。典型的な強靭化剤としては、コア−シェル型ポリマー、ブタジエンニトリルゴム、アクリルポリマー及びアクリルコポリマー、並びにこれらに類するものが挙げられる。

一部の強靭化剤は、コア−シェル型ポリマーである。シェル高分子材料は、典型的には、コア高分子材料にグラフト化されている。コアは、通常、０℃未満のガラス転移温度を有するエラストマー材である。シェルは、通常、２５℃超のガラス転移温度を有する高分子材料である。ガラス転移温度は、動的機械熱分析（ＤＭＴＡ）又は同様の方法を用いて、測定することができる。

コア−シェル高分子強靭化剤のコアは、多くの場合、ブタジエンポリマー若しくはコポリマー、スチレンポリマー若しくはコポリマー、アクリロニトリルポリマー若しくはコポリマー、アクリレートポリマー若しくはコポリマー、又はこれらの組み合わせから調製される。これらのポリマー又はコポリマーは、架橋することもでき、あるいは架橋されていなくてもよい。一部の代表的なシェルは、非架橋又は架橋のいずれかであるポリメチルメタクリレートである。他の代表的なシェルは、ブタジエン−スチレンコポリマーであり、これは非架橋又は架橋のいずれかである。

コア−シェル高分子強靭化剤のシェルは、多くの場合、スチレンポリマー若しくはコポリマー、メタクリレートポリマー若しくはコポリマー、アクリロニトリルポリマー若しくはコポリマー、又はこれらの組み合わせである。シェルは、エポキシ基、酸性基又はアセトアセトキシ基で更に官能化することができる。シェルの官能化は、例えば、グリシジルメタクリレート又はアクリル酸で共重合化することにより、又はヒドロキシ基を三級ブチルアセトアセトキシなどのアルキルアセトアセトキシと反応させることにより、達成されてもよい。これらの官能基の付加の結果、シェルは架橋されて高分子マトリックスになることができる。

好適なコア−シェルポリマーは、多くの場合、少なくとも２０ナノメートル、少なくとも５０ナノメートル、少なくとも１００ナノメートル、少なくとも１５０ナノメートル、又は少なくとも２００ナノメートルに等しい平均粒径を有する。平均粒径は、最大４００ナノメートル、最大５００ナノメートル、最大７５０ナノメートル、又は最大１０００ナノメートルであることができる。平均粒径は、例えば、１０〜１０００ナノメートルの範囲、５０〜１０００ナノメートルの範囲、１００〜７５０ナノメートルの範囲、又は１５０〜５００ナノメートルの範囲であることができる。

代表的なコア−シェルポリマー及びこれらの調製は、米国特許第４，７７８，８５１号（Ｈｅｎｔｏｎら）に記載されている。市販のコア−シェルポリマーは、例えば、Ｒｏｈｍ ＆ Ｈａａｓ Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｐｈｉｌａｄｅｌｐｈｉａ，ＰＡ）から商品名ＰＡＲＡＬＯＩＤ（例えば、ＰＡＲＡＬＯＩＤ ＥＸＬ ２６００及びＰＡＲＡＬＯＩＤ ＥＸＬ ２６９１）で、並びにＫａｎｅｋａ（Ｂｅｌｇｉｕｍ）から商品名ＫＡＮＥ ＡＣＥ（例えば、ＫＡＮＥ ＡＣＥ ＭＸ１２０及びＫＡＮＥ ＡＣＥ ＭＸ１５３）で入手することができる。

更に他の強靭化剤は、アミノ末端物質又はカルボキシ末端物質をエポキシ樹脂と反応させて、相が硬化済み接着組成物の他の構成成分から分離した付加物を調製することにより、調製することができる。このような強靭化剤を調製するのに使用できる好適なアミノ末端物質は、３Ｍ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｓａｉｎｔ Ｐａｕｌ，ＭＮ）から商品名ＤＹＮＡＭＡＲ ＰＯＬＹＥＴＨＥＲＤＩＡＭＩＮＥ ＨＣ １１０１で市販されているものが挙げられるが、これに限定されない。好適なカルボキシ末端物質としては、Ｅｍｅｒａｌｄ Ｃｈｅｍｉｃａｌ（Ａｌｆｒｅｄ，ＭＥ）から市販されているものなどのカルボキシ末端ブタジエンアクリロニトリルコポリマーが挙げられる。

硬化性接着剤組成物は、多くの場合、硬化性接着剤組成物の総重量に基づいて少なくとも５重量パーセントの強靭化剤を含む。例えば、硬化性接着剤組成物は、少なくとも１０重量パーセント、少なくとも１５重量パーセント、少なくとも２０重量パーセント、又は少なくとも２５重量パーセントの強靭化剤を含むことができる。強靭化剤の量は、多くの場合、硬化性接着剤組成物の総重量に基づいて最大５５重量パーセントであることができる。例えば、硬化性接着剤組成物は、最大５０重量パーセント、最大４５重量パーセント、最大４０重量パーセント、最大３５重量パーセント、最大３０重量パーセント、又は最大２５重量パーセントの強靭化剤を含むことができる。一部の実施形態では、硬化性接着剤組成物は、５〜５５重量パーセント、５〜５０重量パーセント、５〜４０重量パーセント、５〜３０重量パーセント、５〜２０重量パーセント、又は５〜１５重量パーセントの強靭化剤を含有する。

一部の硬化性接着剤組成物は、硬化性接着剤組成物の総重量に基づいて、少なくとも２０重量パーセントのエポキシ樹脂と、少なくとも３重量パーセントの硬化剤と、少なくとも５重量パーセントの反応性液体改質剤と、少なくとも５重量パーセントの強靭化剤と、を含有する。一部の代表的な硬化性接着剤組成物は、硬化性接着剤組成物の総重量に基づいて、２０〜９０重量パーセントのエポキシ樹脂と、３〜３０重量パーセントの硬化剤と、３〜２０重量パーセントの反応性液体改質剤と、５〜５５重量パーセントの強靭化剤と、を含有する。他の代表的な硬化性接着剤組成物は、２０〜７０重量パーセントのエポキシ樹脂と、３〜２０重量パーセントの硬化剤と、４〜１５重量パーセントの反応性液体改質剤と、５〜４０重量パーセントの強靭化剤と、を含有する。更に他の代表的な硬化性接着剤組成物は、３０〜６０重量パーセントのエポキシ樹脂と、５〜２０重量パーセントの硬化剤と、４〜１０重量パーセントの反応性液体改質剤と、５〜３０重量パーセントの強靭化剤と、を含有する。これらの量は、硬化性接着剤組成物の総重量に基づく。

エポキシ樹脂、硬化剤、反応性液体改質剤及び強靭化剤に加えて、硬化性接着剤組成物は、場合により、硬化性接着剤組成物に可溶である油変位剤を更に含むことができる。油変位剤は、エポキシ樹脂と反応性液体改質剤とを含有する硬化性接着剤組成物の第一部分に、硬化剤を含有する硬化性接着剤組成物の第二部分に、又は第一部分と第二部分の両方に、添加することができる。油変位剤は、硬化済み接着剤組成物と、炭化水素含有物質で汚染された基材の表面と、の間の接着を促進するために、添加することができる。

本明細書で使用するとき、用語「炭化水素含有物質」は、加工、操作、保管又はこれらの組み合わせの際に、基材の表面を汚染する場合のある様々な物質を指す。炭化水素含有材料の例としては、鉱油、油脂、乾燥潤滑剤、深絞り加工油、腐食保護剤、潤滑剤、ワックス、及びこれらに類するものが挙げられるが、これらに限定されない。基材の表面は、炭化水素含有物質に加えて他の汚染物質を含有する場合がある。理論に束縛されるものではないが、油変位剤は、基材表面から炭化水素含有物を硬化性接着剤組成物のバルクの中に追いやるのを促進し得る。この基材表面からの追放は、結果として、接着結合強度を高めることになり得る。十分な接着結合強度は、多くの場合、熱硬化工程を必要とせずに得ることができる。

油変位剤は、通常、室温にて液体である。これらの作用剤は、典型的には、適用時に、硬化性接着剤組成物との相溶性並びに得られる硬化済み接着剤組成物との相溶性の両方を維持しながら、基材の表面にて炭化水素含有物質を分離又は変位することができる。好適な油変位剤は、多くの場合、炭化水素含有物質の表面張力よりも低い表面張力と、炭化水素含有物質の溶解度パラメータと同様の溶解度パラメータと、を有する。

油変位剤は、通常、最大３５ダイン毎センチメートル（ダイン／ｃｍ）の表面張力を有する。例えば、表面張力は、最大３５ダイン／ｃｍ、最大３２ダイン／ｃｍ、最大３０ダイン／ｃｍ、又は最大２５ダイン／ｃｍであることができる。表面張力は、多くの場合、少なくとも１５ダイン／ｃｍ、少なくとも１８ダイン／ｃｍ、又は少なくとも２０ダイン／ｃｍである。例えば、表面張力は、１５〜３５ダイン／ｃｍの範囲、１５〜３２ダイン／ｃｍの範囲、１５〜３０ダイン／ｃｍの範囲、２０〜３５ダイン／ｃｍの範囲、２０〜３０ダイン／ｃｍの範囲、２５〜３５ダイン／ｃｍの範囲、又は２５〜３０ダイン／ｃｍの範囲であることができる。表面張力は、例えば、Ｆ．Ｋ．Ｈａｎｓｅｎらによる論文（Ｊ．Ｃｏｌｌ．ａｎｄ Ｉｎｔｅｒ．Ｓｃｉ．，１４１，１〜１２（１９９１））に特定されているような、いわゆる垂滴試験（垂滴形状分析法とも呼ばれる）を用いて、測定することができる。

基材の表面上の炭化水素含有物質が既知である場合、油変位剤は、炭化水素含有物質の表面張力よりも低い表面張力を有するように選択することができる。より具体的には、油変位剤は、炭化水素含有物質の表面張力よりも少なくとも２．５ダイン／ｃｍ低い表面張力を有するように選択することができる。例えば、油変位剤の表面張力は、炭化水素含有物質の表面張力よりも少なくとも４．０ダイン／ｃｍ、少なくとも８．０ダイン／ｃｍ、又は少なくとも１２．０ダイン／ｃｍ低いものであり得る。

多くの実施形態では、油変位剤の溶解度パラメータは、６〜１２ｃａｌ^０．５／ｃｍ^１．５（１２．３〜２４．６Ｊ^０．５／ｃｍ^１．５）の範囲である。例えば、溶解度パラメータは、７〜１２ｃａｌ^０．５／ｃｍ^１．５（１４．３〜２４．６Ｊ^０．５／ｃｍ^１．５）の範囲、８〜１２ｃａｌ^０．５／ｃｍ^１．５（１６．４〜２４．６Ｊ^０．５／ｃｍ^１．５）の範囲、７〜１０．５ｃａｌ^０．５／ｃｍ^１．５（１４．３〜２１．５Ｊ^０．５／ｃｍ^１．５）の範囲、７〜９ｃａｌ^０．５／ｃｍ^１．５（１４．３〜１８．４Ｊ^０．５／ｃｍ^１．５）の範囲、又は７．５〜９ｃａｌ^０．５／ｃｍ^１．５（１５．３〜１８．４Ｊ^０．５／ｃｍ^１．５）の範囲であることができる。溶解度パラメータは、Ｄ．Ｗ．ｖａｎ Ｋｒｅｖｅｌｅｎにより書籍Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ ｏｆ Ｐｏｌｙｍｅｒｓ：Ｔｈｅｉｒ Ｃｏｒｒｅｌａｔｉｏｎ ｗｉｔｈ Ｃｈｅｍｉｃａｌ Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ：Ｔｈｅｉｒ Ｎｕｍｅｒｉｃａｌ Ｅｓｔｉｍａｔｉｏｎ ａｎｄ Ｐｒｅｄｉｃｔｉｏｎ ｆｏｒｍ Ａｄｄｉｔｉｖｅ Ｇｒｏｕｐ Ｃｏｎｔｒｉｂｕｔｉｏｎｓ，４^ｔｈ ｅｄｉｔｉｏｎ，ｐｐ．２００〜２２５，１９９０（Ｅｌｓｅｖｉｅｒ ｉｎ Ａｍｓｔｅｒｄａｍ，Ｔｈｅ Ｎｅｔｈｅｒｌａｎｄｓ）で記載されている方法を用いて、ＣｈｅｍＳＷ（Ｉｎｃ．（Ｆａｉｒｆｉｅｌｄ，ＣＡ））から商品名ＭＯＬＥＣＵＬＡＲ ＭＯＤＥＬＩＮＧ ＰＲＯで市販されているソフトウェアから計算することができる。

特定の用途に好適な油変位剤を同定するために経験的方法を用いることができる。例えば、およそ２０〜１００マイクロリットルの、油変位剤候補を、炭化水素含有物質で被覆された基材の表面上に静かに堆積することができる。好適な油変位剤候補は、典型的には、広がり、炭化水素含有物質の被膜を破裂させる。理論に束縛されるものではないが、好適な油変位剤は、炭化水素含有物質を少なくとも部分的に溶解する、及び／又は少なくとも部分的に炭化水素含有物質の中に拡散する、と考えられる。好適な油変位剤の液滴は、炭化水素含有物質を衝撃閾から外へ押し出す傾向を有する。

経験的方法は可能性のある油変位剤の比較的迅速な同定を促進できるが、このような試験を通過する全ての化合物が他の考慮点に基づいて油変位剤として上手く使用できるわけではない。例えば、一部の化合物は被膜破裂を引き起こすが、硬化性接着剤組成物中で過度に揮発性であり、あるいは、油変位剤として有効であるように硬化性接着剤組成物との好適な相溶性を有さない。

多くの様々な部類の化合物が油変位剤に好適である。好適なタイプの化合物としては、グリシジルエステル、環状テルペン、環状テルペンオキシド、モノエステル、ジエステル、トリエステル、トリアルキルホスフェート、エポキシアルカン、アルキルメタクリレート、ビニルアルキルエステル、アルカン及びアルコールが挙げられるが、これらに限定されない。油変位剤は、典型的には、グリシジルエーテルではない。

一部の油変位剤は、式（Ｖ）のグリシジルエステルである。

式（Ｖ）中、Ｒ^１０基は、１〜１８個の炭素原子、１〜１２個の炭素原子、１〜１０個の炭素原子、１〜８個の炭素原子、１〜６個の炭素原子、又は１〜４個の炭素原子を有するアルキレンである。一部の代表的な式（Ｖ）の化合物では、Ｒ^１０基はメチレンである。Ｒ^１１基は、それぞれ独立して、１〜１２個の炭素原子、１〜１０個の炭素原子、１〜８個の炭素原子、１〜６個の炭素原子、又は１〜４個の炭素原子を有する、直鎖又は分枝鎖アルキルである。１つの代表的な式（Ｖ）の化合物は、Ｈｅｘｉｏｎ Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ（Ｃｏｌｕｍｂｕｓ，ＯＨ）から商品名ＣＡＲＤＵＲＡ Ｎ１０で市販されている。この油変位剤は、１０個の炭素原子を有する高度に分枝した三級カルボン酸（ネオデカン酸）のグリシジルエステルである。

一部の油変位剤は、エステルである。好適なモノエステルは、式（ＶＩ）を有することができる。

式（ＶＩ）中、Ｒ^１３基は、通常、１〜２０個の炭素原子、１〜１８個の炭素原子、１〜１２個の炭素原子又は１〜８個の炭素原子を有する、直鎖又は分枝鎖アルキルである。Ｒ^１２基は、アルキル、アルケン−イル（すなわち、アルケン−イルは、アルケンの一価ラジカルである）、アリール又はアリールアルキルである。Ｒ^１２に好適なアルキル及びアルケン−イル基は、多くの場合、６〜２０個の炭素原子、８〜２０個の炭素原子、８〜１８個の炭素原子、又は８〜１２個の炭素原子を有する。アルキル及びアルケン−イルは、非置換であることができ、あるいは、ヒドロキシル基、アミノ基、アリール基又はアルキルアリール基で置換することができる。好適なアミノ基置換体は、式−Ｎ（Ｒ^１）_２を有し、式中、Ｒ^１は、それぞれ独立して、水素、アルキル、アリール又はアルキルアリールである。Ｒ^１、Ｒ^１２に好適なアリール基及び置換体は、多くの場合、６〜１２個の炭素原子を有する。アリール基は、多くの場合、フェニルである。Ｒ^１に好適なアルキル基は、多くの場合、１〜１０個の炭素原子、１〜６個の炭素原子、又は１〜４個の炭素原子を有する。Ｒ^１、Ｒ^１２に好適なアリールアルキル基及び置換体は、多くの場合、１〜１２個の炭素原子、１〜８個の炭素原子、又は１〜４個の炭素原子を有するアルキル部分と、フェニルのような６〜１２個の炭素原子を有するアリール部分と、を有する。代表的な式（ＶＩ）の油変位剤としては、メチルオレエートなどのアルキルオレエート、並びに、イソデシルベンゾエートなどのアルキルベンゾエートが挙げられるが、これらに限定されない。

油変位剤としての使用に好適なジエステルは、式（ＶＩＩ）を有することができる。

式（ＶＩＩ）中、Ｒ^１４基は、それぞれ独立して、３〜２０個の炭素原子、３〜１８個の炭素原子、３〜１２個の炭素原子、又は３〜８個の炭素原子といった、少なくとも３個の炭素原子を有する直鎖又は分枝鎖アルキルである。Ｒ^１５基は、アルカン−ジイル（すなわち、アルカン−ジイルは、アルカンの二価ラジカルであり、アルキレンとも呼ぶことができる）、ヘテロアルカン−ジイル（すなわち、ヘテロアルカン−ジイルは、ヘテロアルカンの二価ラジカルであり、ヘテロアルケンとも呼ぶことができる）、又はアルケン−ジイル（すなわち、アルケン−ジイルは、アルケンの二価ラジカルである）である。アルカン−ジイル、ヘテロアルカン−ジイル及びアルケン−ジイルは、少なくとも２個の炭素原子を有し、多くの場合、２〜２０個の炭素原子、２〜１６個の炭素原子、２〜１２個の炭素原子、又は２〜８個の炭素原子を有する。ヘテロアルキレン−ジイル中のヘテロ原子は、オキシ、チオ又は−ＮＨ−ｄであることができる。アルカン−ジイル、ヘテロアルカン−ジイル及びアルケン−ジイルは、非置換であることができ、あるいは、ヒドロキシル基、アミノ基、アリール基又はアルキルアリール基で置換することができる。好適なアミノ基置換体は、式−Ｎ（Ｒ^１）_２を有し、式中、Ｒ^１は、水素、アルキル、アリール又はアルキルアリールである。Ｒ^１に好適なアリール基及び置換体は、多くの場合、フェニル基のように、６〜１２個の炭素を有する。Ｒ^１に好適なアルキルアリール基及び置換体は、多くの場合、１〜１２個の炭素原子、１〜８個の炭素原子、又は１〜４個の炭素原子を有するアルキル部分と、フェニルのような６〜１２個の炭素原子を有するアリール部分と、を有する。Ｒ^１に好適なアルキル基は、多くの場合、１〜１２個の炭素原子、１〜８個の炭素原子、又は１〜４個の炭素原子を有する。代表的な式（ＶＩＩ）のジエステルとしては、ジエチルヘキシルマレエートなどのジアルキルマレエート、ジイソブチルアジペートなどのジアルキルアジペート、ジイソブチルスクシナートなどのジアルキルスクシナート、ジイソブチルグルタレートなどのジアルキルグルタレート、ジブチルフマレートなどのジアルキルフマレート、及び、ジブチルグルタメートなどのジアルキルグルタメートが挙げられるが、これらに限定されない。

油変位剤としての使用に好適なトリエステルは、式（ＶＩＩＩ）を有することができる。

式（ＶＩＩＩ）中、Ｒ^１６基は、それぞれ独立して、３〜２０個の炭素原子、３〜１８個の炭素原子、３〜１２個の炭素原子、又は３〜８個の炭素原子といった、少なくとも３個の炭素原子を有する直鎖又は分枝鎖アルキルである。Ｒ^１７基は、アルカン−トリイル（すなわち、アルカン−トリイルは、アルカンの三価ラジカルである）、ヘテロアルカン−トリイル（すなわち、ヘテロアルカン−トリイルは、ヘテロアルカンの三価ラジカルである）、又はアルケン−トリイル（すなわち、アルケン−トリイルは、アルケンの三価ラジカルである）である。アルカン−トリイル、ヘテロアルカン−トリイル及びアルケン−トリイルは、少なくとも２個の炭素原子を有し、多くの場合、２〜２０個の炭素原子、２〜１６個の炭素原子、２〜１２個の炭素原子、又は２〜８個の炭素原子を有する。ヘテロアルキレン−ジイル中のヘテロ原子は、オキシ、チオ又は−ＮＨ−であることができる。アルカン−トリイル、ヘテロアルカン−トリイル及びアルケン−トリイルは、非置換であることができ、あるいは、ヒドロキシル基、アミノ基、アリール基又はアルキルアリール基で置換することができる。好適なアミノ基置換体は、式−Ｎ（Ｒ^１）_２を有し、式中、Ｒ^１は、水素、アルキル、アリール又はアルキルアリールである。Ｒ^１に好適なアリール基及び置換体は、多くの場合、フェニル基のように、６〜１２個の炭素を有する。Ｒ^１に好適なアルキルアリール基及び置換体は、多くの場合、１〜１２個の炭素原子、１〜８個の炭素原子、又は１〜４個の炭素原子を有するアルキル部分と、フェニルのような６〜１２個の炭素原子を有するアリール部分と、を有する。Ｒ^１に好適なアルキル基は、多くの場合、１〜１２個の炭素原子、１〜８個の炭素原子、又は１〜４個の炭素原子を有する。代表的な式（ＶＩＩＩ）の化合物としては、トリブチルシトレートなどのトリアルキルシトレートを挙げることができるが、これらに限定されない。

油変位剤は、式（ＩＸ）のエポキシアルカンから選択することができる。

式（ＩＸ）中、Ｒ^１８基は、アルキル又はペルフルオロアルキルである。アルキル又はペルフルオロアルキル基は、直鎖、分枝鎖、環状、又はこれらの組み合わせであることができる。アルキル又はペルフルオロアルキル基は、多くの場合、３〜２０個の炭素原子、４〜２０個の炭素原子、４〜１８個の炭素原子、４〜１２個の炭素原子、又は４〜８個の炭素原子といった、少なくとも３個の炭素原子を有する。代表的な式（ＩＸ）の化合物としては、１Ｈ，１Ｈ，２Ｈ−ペルフルオロ（１，２−エポキシ）ヘキサン、３，３−ジメチル−１，２−エポキシブタン、１，２−エポキシオクタン、１，２−エポキシヘキサン、１，２−エポキシブタン、１，２−エポキシドデカン、１，２−エポキシデカン及び１，２−エポキシシクロペンタンが挙げられるが、これらに限定されない。

油変位剤としての使用に好適な環状テルペンとしては、リモネン、α−ピネン、β−ピネン、１，８−シネオール及びこれらに類するものが挙げられるが、これらに限定されない。好適な環状テルペンオキシドとしては、リモネンオキシド及びα−ピネンオキシドが挙げられるが、これらに限定されない。

油変位剤としての使用に好適なトリアキルホスフェートは、多くの場合、２〜１０個の炭素原子を有するアルキル基を持つ。一部の代表的なトリアルキルホスフェートとしては、トリプロピルホスフェート、トリエチルホスフェート及びトリブチルホスフェートが挙げられるが、これらに限定されない。

油変位剤として使用できるアルキルメタカリレート（Alkylmethacarylates）は、多くの場合、少なくとも４個の炭素原子、少なくとも６個の炭素原子、又は少なくとも８個の炭素原子を有するアルキル基を含む。例えば、このアルキル基は、６〜２０個の炭素原子、６〜１８個の炭素原子、６〜１２個の炭素原子、又は６〜１０個の炭素原子を有することができる。アルキルメタクリレート中のアルキルは、環状、直鎖、分枝鎖又はこれらの組み合わせであることができる。例としては、メタクリル酸イソデシル、３，３，５−トリメチルシクロヘキシルメタクリレートが挙げられるが、これらに限定されない。

油変位剤としての使用に好適なビニルアルキルエステルは、多くの場合、少なくとも２個の炭素原子、少なくとも４個の炭素原子、又は少なくとも６個の炭素原子を有するアルキル基を有する。例えばこのアルキル基は、２〜２０個の炭素原子、４〜２０個の炭素原子、４〜１８個の炭素原子、４〜１２個の炭素原子、又は４〜８個の炭素原子を有することができる。ビニルアルキルエステル中のアルキルは、環状、直鎖、分枝鎖又はこれらの組み合わせであることができる。例としては、１０個の炭素原子を有する高度に分枝したカルボン酸のビニルエステルであるＶＥＯＶＡ １０が挙げられるが、これに限定されない。ＶＥＯＶＡ １０は、Ｈｅｘｉｏｎ Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ（Ｃｏｌｕｍｂｕｓ，ＯＨ）の商品名である。

油変位剤として使用できるアルキルトリアルコキシシラン化合物は、多くの場合、１〜１０個の炭素原子、２〜１０個の炭素原子、又は２〜６個の炭素原子を有するアルキル基を含む。このアルキル基は、非置換であることができ、あるいは、一級アミノ基などのアミノ基で置換することができる。アルコキシ基は、多くの場合、１〜６個の炭素原子、１〜４個の炭素原子、又は１〜３個の炭素原子を有する。例としては、３−アミノプロピルトリエトキシシランが挙げられるが、これに限定されない。

油変位剤として使用できるアルカンは、多くの場合、少なくとも６個の炭素原子を含有する。例えば、このアルカンは、少なくとも８個の炭素原子、少なくとも１０個の炭素原子、又は少なくとも１２個の炭素原子を有することができる。例としては、ｎ−ヘプタン、ｎ−デカン、ｎ−ウンデカン及びｎ−ドデカンが挙げられるが、これらに限定されない。

油変位剤として使用できるアルコールは、多くの場合、少なくとも６個の炭素原子、少なくとも８個の炭素原子、又は少なくとも１２個の炭素原子を含有する。例としては、１−オクタノール、２−オクタノール及び１−デカノールが挙げられるが、これらに限定されない。

表１には、代表的な油変位剤についての表面張力値と溶解度パラメータ値を挙げている。

硬化性接着剤組成物は、多くの場合、硬化性接着剤組成物の総重量に基づいて少なくとも０．０１重量パーセントの油変位剤を含有する。その量は、多くの場合、少なくとも０．０５重量パーセント、少なくとも０．１重量パーセント、少なくとも０．２重量パーセント、少なくとも０．５重量パーセント、又は少なくとも１重量パーセントである。硬化性接着剤組成物は、最大２５重量パーセント、最大２０重量パーセント、最大１５重量パーセント、又は最大１０重量パーセントの油変位剤を含むことができる。多くの実施形態では、油変位剤は、０．１〜２５重量パーセントの範囲、０．５〜２０重量パーセントの範囲、１〜２０重量パーセントの範囲、１〜１０重量パーセントの範囲、又は２〜１０重量パーセントの範囲の量で存在する。

一部の硬化性接着剤組成物は、硬化性接着剤組成物の総重量に基づいて、少なくとも２０重量パーセントのエポキシ樹脂と、少なくとも３重量パーセントの硬化剤と、少なくとも５重量パーセントの反応性液体改質剤と、少なくとも５重量パーセントの強靭化剤と、少なくとも０．１重量パーセントの油変位剤と、を含有する。一部の代表的な硬化性接着剤組成物は、硬化性接着剤組成物の総重量に基づいて、２０〜９０重量パーセントのエポキシ樹脂と、３〜３０重量パーセントの硬化剤と、３〜２０重量パーセントの反応性液体改質剤と、５〜５５重量パーセントの強靭化剤と、０．１〜２５重量パーセントの油変位剤と、を含有する。他の代表的な硬化性接着剤組成物は、２０〜７０重量パーセントのエポキシ樹脂と、３〜２０重量パーセントの硬化剤と、４〜１５重量パーセントの反応性液体改質剤と、５〜４０重量パーセントの強靭化剤と、０．５〜２０重量パーセントの油変位剤と、を含有する。更に他の代表的な硬化性接着剤組成物は、３０〜６０重量パーセントのエポキシ樹脂と、５〜２０重量パーセントの硬化剤と、４〜１０重量パーセントの反応性液体改質剤と、５〜３０重量パーセントの強靭化剤と、１〜１０重量パーセントの油変位剤と、を含有する。これらの量は、硬化性接着剤組成物の総重量に基づく。

充填剤などの他の追加の構成成分を硬化性接着剤組成物に添加することができる。充填剤は、硬化性接着剤組成物の第一部分に、硬化性接着剤組成物の第二部分に、又は硬化性接着剤組成物の第一部分と第二部分の両方に、添加することができる。充填剤は、多くの場合、接着を促進するため、腐食耐性を改善するため、接着剤のレオロジー特性を制御するため、硬化中の収縮を低減させるため、硬化を加速するため、汚染物質を吸収するため、耐熱性を改善するため、又はこれらの組み合わせのために、添加される。充填剤は、無機材料、有機材料、又は、無機材料及び有機材料を含有する複合材料であることができる。充填剤は、任意の好適な寸法及び形状を有することができる。一部の充填剤は、球、楕円、板形状を有する粒子の形状である。他の充填剤は、繊維形状である。

一部の充填剤は、繊維ガラス（例えば、グラスウール及びガラス長繊維）、鉱物綿（例えば、岩綿及びスラグウール）及び耐火性セラミック繊維などの無機繊維である。一部の代表的な無機繊維としては、ＳｉＯ_２、Ａｌ_２Ｏ_３の混合物又はこれらの組み合わせが挙げられる。無機繊維は、ＣａＯ、ＭｇＯ、Ｎａ_２Ｏ、Ｋ_２Ｏ、Ｆｅ_２Ｏ_３、ＴｉＯ_２、他の酸化物又はこれらの混合物を更に含むことができる。代表的な無機繊維は、Ｌａｐｉｎｕｓ Ｆｉｂｒｅｓ ＢＶ（Ｒｏｅｒｍｏｎｄ，オランダ）から商品名ＣＯＡＴＦＯＲＣＥ（例えば、ＣＯＡＴＦＯＲＣＥ ＣＦ５０及びＣＯＡＴＦＯＲＣＥ ＣＦ１０）で市販されている。他の代表的な無機繊維は、ウォラストナイト（すなわち、ケイ酸カルシウム）から調製することができる。

他の繊維は、アラミド繊維、及びポリエチレン繊維などのポリオレフィン繊維、といった有機繊維である。これらの有機繊維は、未処理であることができ、あるいは、これらの疎水性又は親水性を変化させるために処理することができる。例えば、一部の有機繊維は、これらを疎水性にするために、又は、これらの疎水性を高めるために、特別処理される。繊維をフィブリル化することができる。代表的なポリオレフィン繊維としては、ＥＰ Ｍｉｎｅｒａｌｓ（Ｒｅｎｏ，ＮＶ）から商品名ＳＹＬＯＴＨＩＸ（例えば、ＳＹＬＯＴＨＩＸ ５２及びＳＹＬＯＴＨＩＸ ５３）で入手可能なもの、ＥＰ Ｍｉｎｅｒａｌｓから商品名ＡＢＲＯＴＨＩＸ（例えば、ＡＲＢＯＴＨＩＸ ＰＥ１００）で入手可能なもの、ＭｉｎｉＦＩＢＥＲＳ，Ｉｎｃ．（Ｊｏｈｎｓｏｎ Ｃｉｔｙ，ＴＮ）から商品名ＳＨＯＲＴ ＳＴＵＦＦ（例えば、ＳＨＯＲＴ ＳＴＵＦＦ ＥＳＳ２Ｆ及びＳＨＯＲＴ ＳＴＵＦＦ ＥＳＳ５Ｆ）で入手可能なもの、Ｉｎｈａｎｃｅ／Ｆｌｕｏｒｏ−Ｓｅａｌ，Ｌｉｍｉｔｅｄ（Ｈｏｕｓｔｏｎ，ＴＸ）から商品名ＩＮＨＡＮＣＥ（例えば、ＩＮＨＡＮＣＥ ＰＥＦ）で入手可能なモノなどの高密度ポリエチレン繊維が挙げられる。代表的なアラミド繊維は、Ｉｎｈａｎｃｅ／Ｆｌｕｏｒｏ−Ｓｅａｌ，Ｌｔｄ．（Ｈｏｕｓｔｏｎ，ＴＸ）から商品名ＩＮＨＡＮＣＥ（例えば、ＩＮＨＡＮＣＥ ＫＦ）で市販されている。

他の好適な充填剤としては、シリカ−ゲル、ケイ酸カルシウム、硝酸カルシウム、リン酸カルシウム、モリブデン酸カルシウム、炭酸カルシウム、水酸化カルシウム、ヒュームドシリカ、ベントナイト、有機粘土などの粘土、アルミニウム三水和物、ガラス微小球、中空ガラス微小球、高分子微小球及び中空高分子微小球が挙げられる。充填剤はまた、酸化第二鉄、レンガ粉、カーボンブラック、酸化チタン、及びこれらに類するものなどの顔料を挙げることができる。これらの充填剤のいずれかは、硬化性又は硬化済み接着剤組成物との相溶性を高めるために表面改質することができる。

代表的な充填剤としては、Ｗ．Ｒ．Ｇｒａｃｅ（Ｃｏｌｕｍｂｉａ，ＭＤ）から商品名ＳＨＩＥＬＤＥＸ（例えば、ＳＨＩＥＬＤＥＸ ＡＣ５）で市販されている合成非晶質シリカと水酸化カルシウムとの混合物、Ｃａｂｏｔ ＧｍｂＨ（Ｈａｎａｕ，ドイツ）から商品名ＣＡＢ−Ｏ−ＳＩＬ（例えば、ＣＡＢ−Ｏ−ＳＩＬ ＴＳ ７２０）で入手可能である疎水性表面を調製するためにポリジメチルシロキサンで処理したヒュームドシリカ、Ｄｅｇｕｓｓａ（Ｄｕｓｓｅｌｄｏｒｆ，ドイツ）から商品名ＡＥＲＯＳＩＬ（例えば、ＡＥＲＯＳＩＬ ＶＰ−Ｒ−２９３５）で入手可能な疎水性ヒュームドシリカ、ＣＶＰ Ｓ．Ａ．（フランス）からのガラスビーズクラスＩＶ（２５０〜３００マイクロメートル）及びＮａｂａｌｔｅｃ ＧｍｂＨ（Ｓｃｈｗａｎｄｏｒｆ，ドイツ）から商品名ＡＰＹＲＡＬ ２４ ＥＳＦで入手可能なエポキシシラン官能化（２重量％）アルミニウム三水和物が挙げられる。

一部の実施形態では、親油性表面を有する充填剤が、硬化性接着剤組成物中に含まれる。理論に束縛されるものではないが、これらの充填剤は、基材の表面にある炭化水素含有物質の少なくとも一部を吸収し得、それゆえに接着接合を強化するものと考えられる。

硬化性接着剤組成物は、任意の好適な量の充填剤を含有することができる。多くの実施形態では、硬化性接着剤組成物は、硬化性接着剤組成物の総重量に基づいて０．０１〜５０重量パーセントの充填剤を含有することができる。例えば、その量は、０．５〜５０重量パーセントの範囲、１〜４０重量パーセントの範囲、１〜３０重量パーセントの範囲、１〜２０重量パーセントの範囲、１〜１０重量パーセントの範囲、５〜３０重量パーセントの範囲、又は５〜２０重量パーセントの範囲であることができる。

硬化性接着剤組成物は、任意の数の他の追加の構成成分を含むことができる。例えば、追加の接着促進剤を添加することができる。代表的な接着促進剤としては、様々なシラン化合物が挙げられるが、これらに限定されない。接着促進剤に好適である一部のシラン化合物は、硬化性接着剤組成物中の１個以上の構成成分と反応できるアミノ基又はグリシジル基を有する。他の代表的な接着促進剤としては、米国特許第６，６３２，８７２号（Ｐｅｌｌｅｒｉｔｅら）に記載されているものなどの様々なキレート剤及び株式会社ＡＤＥＫＡ（日本、東京）から商品名ＥＰ−４９−１０Ｎ及びＥＰ−４９−２０で入手可能なものなどのキレート変性エポキシ樹脂が挙げられる。

溶媒を硬化性接着剤組成物中に含ませることができる。溶媒は、典型的には、硬化性接着剤組成物と相溶性であるように選択される。溶媒は、硬化性接着剤組成物の第一部分又は第二部分のいずれかの粘度を低下させるために添加することができ、あるいは、硬化性接着剤組成物中に含まれる様々な構成成分のうちの１つと共に添加することができる。溶媒の量は、典型的には、最小限にされ、多くの場合、硬化性接着剤組成物の総重量に基づいて１０重量パーセント未満である。溶媒は、多くの場合、硬化性接着剤組成物の総重量に基づいて、８重量％未満、６重量％未満、４重量％未満、２重量％未満、１重量％未満、又は０．５重量％未満である。好適な有機溶媒としては、硬化性接着剤組成物に可溶であり、硬化中又は硬化後に除去されて、硬化済み接着剤組成物を形成できるものが挙げられる。代表的な有機溶媒としては、トルエン、アセトン、様々なアルコール及びキシレンが挙げられるが、これらに限定されない。

硬化性接着剤組成物は、典型的には、第一部分と第二部分の形状である。第一部分は、典型的には、エポキシ樹脂、反応性液体改質剤、並びに、エポキシ樹脂と反応性液体改質剤のいずれにも反応しない他の構成成分を含む。第二部分は、典型的には、硬化剤、並びに、典型的には硬化剤と反応しない任意の他の構成成分を含む。強靭化剤及び油変位剤は、それぞれ独立して、第一部分又は第二部分のいずれかに添加することができる。各部分の構成成分は、典型的には、各部分内の反応性を最小限にするように選択される。

別の方法としては、硬化性組成物は、追加の構成成分を含有できるか又は硬化性接着剤組成物の構成成分を更に分離できる、第三部分などの追加的部分を含むことができる。例えば、エポキシ樹脂は第一部分にあることができ、硬化剤は第二部分にあることができ、反応性液体改質剤は第三部分にあることができる。強靭化剤及び油変位剤は、それぞれ独立して、第一、第二又は第三部分のいずれかにあることができる。

硬化性接着剤組成物の様々な部分を一緒に混合して、硬化済み接着剤組成物を形成する。これらの部分は、典型的には、硬化性接着剤組成物の使用直前に一緒に混合される。混合物中に含まれる各部分の量は、オキシラン基とアミン水素原子の所望のモル比、及び、反応性液体改質剤とアミン水素原子の所望のモル比をもたらすように、選択することができる。

硬化性接着剤組成物は、室温にて硬化することができ、室温にて及び続いて高温（例えば、１００℃超、１２０℃超又は１５０℃超）にて硬化することができ、並びに高温にて硬化することができる。一部の実施形態では、接着剤は、室温にて少なくとも３時間にわたって、少なくとも６時間にわたって、少なくとも１２時間にわたって、少なくとも１８時間にわたって、少なくとも２４時間にわたって、少なくとも４８時間にわたって、又は少なくとも７２時間にわたって、硬化することができる。他の実施形態では、接着剤は、任意の好適な長さの時間にわたって硬化し、続いて、例えば、１８０℃にて最長１０分にわたって、最長２０分にわたって、最長３０分にわたって、最長６０分にわたって、最長１２０分にわたって、又は更には１２０分超にわたって、といったように、高温にて更に硬化することができる。

接着剤組成物は、短時間熱硬化した後、所望の凝集強度に達し得る。凝集強度は、多くの場合、同一又は異なる条件下での更なる硬化中に増加することができ、この種の硬化は、本明細書では部分硬化と呼ばれる。原理上は、部分硬化は任意の種類の加熱を用いて実施することができる。いくつかの実施形態では、誘導硬化（例えば、局部誘導硬化又は環誘導硬化）が部分硬化のために使用され得る。誘導硬化は、硬化済み接着剤組成物に接近してその中に交流が流れる誘導コイルを配置することによって、電導材料中に熱を発生させるための電力を使用した非接触式加熱法である。ワークコイル内の交流は、被加工物中に循環電流を発生させる電磁場を確立する。被加工物中のこの循環電流は、材料の固有抵抗に逆らって流れ、熱を発生する。誘導硬化装置は、例えば、ＩＦＦ−ＧｍｂＨ（Ｉｓｍａｎｉｎｇ，ドイツ）からのＥＷＳが市販品として入手可能である。誘導硬化は、例えば、８０℃〜１８０℃の範囲の温度にて、最長１２０秒、最長９０秒、最長６０秒、最長４５秒、又は最長３０秒の曝露時間で生じることができる。更なる実施形態では、接着剤組成物は、誘導硬化を起こし、その後、室温、高温又はその両方で更なる硬化を起こし得る。

硬化済み接着剤組成物は、多くの場合、１つ以上の基材と頑強な接合を形成する。接合は、典型的には、重ね剪断試験で試験した際にその接合が高剪断力値にて粘着して離れる場合、並びに、Ｔ剥離試験で試験した際に高いＴ剥離強度値が得られる場合、頑強であると考えられる。接合は以下の３つの異なるモードで離れ得る、（１）凝集破壊モードで、接着剤が、両方の金属表面への接着剤の接着部分を残して裂ける、（２）接着破壊モードで、どちらかの金属表面から接着剤が引き離される、又は（３）接着及び凝集破壊の組み合わせ（すなわち、組み合わせ破壊モード）。

硬化済み接着剤組成物は、典型的には、きれいな金属表面に、並びに、様々な油及び潤滑剤などの炭化水素含有物質で汚染された金属表面に、接着することができる。硬化済み接着剤組成物は、多くの場合、重ね剪断力強度により測定されると、少なくとも２５００ｐｓｉ（１７．２ＭＰａ）の凝集強度を有する。例えば、重ね剪断力強度は、少なくとも３０００ｐｓｉ（２０．７ＭＰａ）、少なくとも３２００ｐｓｉ（２２．１ＭＰａ）又は少なくとも３５００ｐｓｉ（２４．１ＭＰａ）であることができる。

硬化済み接着剤組成物は、接合する２つの部分の間（すなわち、２つの基材の２つの表面の間）に硬化性接着剤組成物を適用し、接着剤を硬化させて接着された接合部を形成することにより、溶接体又は機械的締結具を補助する又は完全に省くために使用されてもよい。その上に本発明の接着剤を適用することができる好適な基材としては、金属（例えば、スチール、鉄、銅、アルミニウム又はこれらの合金）、炭素繊維、ガラス繊維、ガラス、エポキシ繊維複合材料、木材、及びこれらの混合物が挙げられる。一部の実施形態では、基材の少なくとも１つは金属である。別の実施形態では、基材の両方が金属である。

基材の表面は、硬化性接着剤組成物の適用に先立って、洗浄してもよい。しかしながら、接着剤組成物はまた、表面上に炭化水素含有物質を有する基材に適用される場合の用途にも有用である。特に、硬化性接着剤組成物は、例えば、ミリング油、切削流体及び絞り油などの、様々な油及び潤滑剤で汚染された鋼表面に適用され得る。

接着剤結合の領域では、硬化性接着剤組成物は、液体、ペースト、スプレー、又は加熱時に液化できる固体として適用することができる。適用は、連続性ビーズとして、又は、有用な接着形成をもたらす点、縞、対角線若しくは任意の他の幾何形状として、であり得る。一部の実施形態では、硬化性接着剤組成物は液体又は、ペーストの形態である。

硬化済み接着剤組成物は、溶接又は機械的締結により増強することができる。溶接を、スポット溶接、連続シーム溶接、又は接着剤組成物と組み合わせることが可能な任意のその他の溶接技術によって行うことで、機械的にしっかりした結合を形成することができる。

硬化済み接着剤組成物は、構造用接着剤として使用され得る。特に、それらは、船、航空機、又は、車及びモーターバイクなどのモータークラフト車の組立といった、機体組立における構造用接着剤として使用してよい。特に、接着剤組成物は、周辺部フランジ接着剤として、又は、本体フレーム構成体の中に、使用されてもよい。接着剤組成物はまた、建築用途で構造用接着剤として、又は、様々な家庭及び産業用途で構造用接着剤として、使用してもよい。

別の態様では、複合物品の製造方法が提供される。この方法は、二液型硬化性接着剤組成物を表面に適用することと、表面に接触させながら二液型硬化性接着剤組成物を硬化させて複合物品を形成することと、を含む。第一表面は、生じる硬化済み接着剤組成物により第二表面に接着される。

更に別の態様では、基材間の接着接合の形成方法が提供される。この方法は、二液型硬化性接着剤組成物を２つ以上の基材のうちの少なくとも１つの表面に適用することと、二液型硬化性接着剤組成物が２つ以上の基材の間に挟まれるように基材を接合することと、硬化性接着剤組成物を硬化させて２つ以上の基材間に接着接合を形成することと、を含む。本組成物は、例えば、金属を金属に、金属を炭素繊維に、炭素繊維を炭素繊維に、金属をガラスに、又は炭素繊維をガラスに、接着させるために、使用され得る。

本発明の目的及び利点は、下記の実施例によって更に例示されるが、これらの実施例において列挙された特定の材料及びその量は、他の諸条件及び詳細と同様に本発明を過度に制限するものと解釈すべきではない。これらの実施例は単にあくまで例示を目的としたものであり、添付した特許請求の範囲に限定することを意味するものではない。

使用される溶媒及び他の試薬は、特に記載のない限り、Ａｌｄｒｉｃｈ Ｃｈｅｍｉｃａｌ Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ，ＷＩ）から入手した。

試験方法
金属パネルの注油
適切な油ＭＳＤＳから得られる密度データを用いて、特定の容量のＯＥＳＴ Ｂ８０４／３ ＣＯＷ−１油を適用して、コーティングされる領域（受け取られたままで使用された金属）について３グラム毎平方メートルのコーティングを達成することにより、注油された鋼パネルを調製した。ニトリル手袋の清潔な指先を使用して、オイルを表面上に注意深く均一に塗り広げた。いったん表面を被覆してから、金属パネルを室温にて使用前２４時間にわたって保存した。

重ね剪断接着の生成
金属パネルの注油を説明した上記プロトコルを用いて注油した４インチ×１インチ×０．０６３インチ（１０１．６ｍｍ×２５．４ｍｍ×１．６ｍｍ）を測定した亜鉛めっき鋼試験試料を用いて、重ね剪断試料を作製した。重ね剪断試料は、ＡＳＴＭ規格Ｄ １００２−０５に記載されているように作製した。およそ０．５インチ（１２．７ｍｍ）幅及び０．０１０インチ（０．２５ｍｍ）厚さの硬化性接着剤組成物片を、スクレーパを用いて、２つの注油された重ね剪断試料の各々の１つの末端に適用した。直径約２５０マイクロメートルを有するガラスビーズは、接着剤内でスペーサとして働いた。２つの注油した重ね剪断試料を一緒に接着し、１インチ（２５．４ｍｍ）バインダクリップを用いて締め付けて圧力を印加して、接着剤を広げた。少なくとも５つの接着体を、試験する各条件について作製した。接着剤を（実施例において記載するように）硬化させた後で、接着体を、０．１インチ（２．５ｍｍ）毎分のクロスヘッド変位速度を用いてＳｉｎｔｅｃｈ引張試験機（ＭＴＳ（Ｅｄｅｎ Ｐｒａｉｒｉｅ，ＭＮ））で室温にて破壊させて、試験した。破壊荷重を記録した。ラップ幅は、ノギスにて測定した。引用された重ね剪断強度は、破壊荷重／測定された接着幅、として計算される。平均及び標準偏差は、特に断りのない限り少なくとも５回の試験の結果から算出した。

Ｔ剥離接合の生成
冷間圧延鋼試験試料（「Ｓ」型鋼、１２インチ×１インチ×０．０３２インチ（３０４．８ｍｍ×２５．４ｍｍ×０．８１ｍｍ）の寸法及び直角の角部を有する、Ｑ−Ｌａｂ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｃｌｅｖｅｌａｎｄ，ＯＨ）からの１０１０ ＣＲＳ）を用いてＴ剥離試料を作製した。これらの鋼試験試料を、金属パネルの上記説明のように、注油した。Ｔ剥離試料は、ＡＳＴＭ規格Ｄ−１８７６に記載されているように作製した。およそ１インチ×９インチ×１０ミル（１ミルは０．００１インチである）（２５．４ｍｍ×２２８．６ｍｍ×０．２５ｍｍ）の接着片を、注油したＴ剥離試料それぞれに適用した。直径約２５０マイクロメートルを有するガラスビーズは、接着剤内でスペーサとして働いた。

２つの注油した重ね剪断試料を一緒に接着し、６つの１インチ（２５．４ｍｍ）バインダクリップを用いて締め付けて圧力を印加して、接着剤を広げ、硬化のために接着体を固定した。接着剤を（実施例において記載するように）硬化させた後で、接着体を、１２インチ（３０４．８ｍｍ）毎分のクロスヘッド変位速度を用いてＳｉｎｔｅｃｈ引張試験機で室温にて破壊させて、試験した。荷重データの初期部分は無視した。約１インチ（２５．４ｍｍ）を剥離した後で、平均荷重を測定した。引用されたＴ型剥離強度は、少なくとも２回の剥離測定の平均値であった。

対称なＩＳＯ１１３４３：２００３Ｅ接合の生成
０．０３０インチ（０．７６２ｍｍ）の公称厚さを有し、ＩＳＯ１１３４３：２００３Ｅ仕様にある図２に従って加工された電気亜鉛めっき鋼（ＥＺＧ６０Ｇ６０Ｅ）を用いてＩＳＯ１１３４３：２００３Ｅ対称ウェッジ試料（すなわち、接着剤での２つの基材の接着により形成された物品）を作った。めっき鋼は、ＡＣＴ Ｔｅｓｔ Ｐａｎｅｌｓ，ＬＬＣ（Ｈｉｌｌｓｄａｌｅ，ＭＩ）から入手した。ＩＳＯ１１３４３：２００３Ｅに記載のように、対称ウェッジ試料を作った。２セットの対称ウェッジ試料を隣り合わせに配置し、およそ２０ミリメートル×３０ミリメートル×２５０マイクロメートルの接着剤片を各対称ウェッジに適用した。直径約２５０マイクロメートルを有するガラスビーズは、接着剤内でスペーサとして働いた。接着剤を対称ウェッジ試料に適用した後、これらを２つの１”バインダクリップで一緒に締め付けた。

締め付けた対称ウェッジ試料を１７７℃にて２０分にわたって強制空気炉で硬化させた。接着剤を（実施例において記載するように）硬化させた後で、接着体を、ＩＳＯ１１３４３：２００３Ｅ対称ウェッジ方法に従い、Ｄｙｎａｔｕｐ ９２５０ＨＶ衝撃テスター（Ｉｎｓｔｒｏｎ（Ｎｏｒｗｏｏｄ，ＭＡ））でおよそ２メートル毎秒の初期衝撃速度及びおよそ９０ジュールの初期衝撃エネルギーにて試験した。室温にて試験した接着体は、周囲実験室条件にあった。−４０℃にて試験した接着体は、少なくとも１５分にわたってこの温度にて調整した。平均剥離力をＩＳＯ１１３４３：２００３Ｅ仕様に従って計算した。少なくとも３つの接着体を各実施例につき試験した。

調製例１〜４：反応性液体改質剤の調製
表３に示す三成分の各々を計量して三口丸底フラスコに入れることにより、反応性液体改質剤を作製した。撹拌棒をフラスコに入れ、フラスコを窒素でパージした。フラスコを油浴で還流しながら窒素下で１１０℃にて少なくとも４時間にわたって加熱した。得られた生成物を３０分にわたって減圧蒸留した。

調製例５：硬化性接着剤組成物の第二部分（硬化剤側）の調製
アミン硬化剤を、表４に示す成分を用いて、作製した。１パイントの金属缶において、アミンを添加し（例えば、ポリアミドアミンＡ及びＴＴＤ）、８０℃に加熱した。硝酸カルシウムを添加し、８０℃にて１時間にわたって混合した。次に、ＡＮＣＡＭＩＮＥ Ｋ５４をアミン混合物に添加し、８０℃にて６時間にわたって撹拌した。残りの成分を３０００回転毎分（ｒｐｍ）にて５分にわたって混合した。最終的な硬化剤混合物を脱気し、室温にて保存した。

調製例６〜９：硬化性接着剤組成物の第一部分（エポキシ樹脂及び反応性液体改質剤側）の調製
第一部分組成物を、下表５に明記した量に従って、作製した。エポキシ樹脂（例えば、ＥＰＯＮ ８２８、ＥＰＯＮＥＸ １５１０）とコア−シェル粒子（例えば、ＰＡＲＡＬＯＩＤ ２６００）を測定し、１パイント金属缶において１２０℃にて少なくとも２時間にわたって混合した。次に、Ｓｉｌａｎｅ Ｚ６０４０と反応性液体改質剤を充填剤（例えば、ＳＨＩＥＬＤＥＸ ＡＣ５及びＡＰＹＲＡＬ ２４ＥＳ２）と共に混合物に添加した。得られた混合物を高速にておよそ５分にわたって、均質になるまで撹拌した。全成分を加えた後、この混合物を脱気し、使用まで室温にて密閉容器内に詰めた。

実施例１〜４：硬化済み接着剤組成物
実施例１〜４は、示されたエポキシ樹脂側（調製例６〜９から選択）と硬化剤側（調製例５から選択）とを組み合わせることにより、表６に示すように調製した硬化済み接着剤組成物であった。スズ製の小さなカップ中でスズ製の小さなカップ中で、４３．８グラムのエポキシ樹脂と反応性液体改質剤の側と、１０．０グラムの硬化剤側とを、１重量パーセントのガラスビーズ（直径２５０マイクロメートル）と一緒に十分に混合した。入手したままの状態の（注油していない）鋼に上記のように接合体を調製し、室温にて２４時間、続いて１８０℃にて３０分にわたって硬化させた。

接着接合体を室温にて上記のように試験した。用語「ＴＣＦ」は薄い凝集破壊を表し、「Ｃｏｈ」は凝集破壊を表す。

調製例１０〜１２：硬化性接着剤組成物の第一部分（エポキシ樹脂及び反応性液体改質剤側）の調製
硬化性接着剤組成物の第一部分（エポキシ樹脂と反応性液体改質剤の側）を、表７に明記した量に従って、作製した。エポキシ樹脂（例えば、ＥＰＯＮ ８２８、ＥＰＯＮＥＸ １５１０）とコア−シェル粒子（例えば、ＰＡＲＡＬＯＩＤ ２６００）を測定し、１パイント金属缶において１２０℃にて少なくとも２時間にわたって混合した。次に、Ｓｉｌａｎｅ Ｚ６０４０及び反応性液体改質剤を充填剤（例えば、ＳＨＩＥＬＤＥＸ ＡＣ５、ＡＰＹＲＡＬ ２４ＥＳ２）と共に混合物に添加し、混合物を高速にて、およそ５分にわたって均質になるまで撹拌した。全成分を加えた後、この混合物を脱気し、使用まで室温にて密閉容器内に詰めた。

実施例５〜６
実施例５〜６は、示された第一部分（調製例１０〜１１から選択）と第二部分側（調製例５から選択）とを混合することにより、表８に示すように調製した、硬化済み接着剤組成物であった。スズ製の小さなカップ中で、４３．８グラムの第一部分と、１０．０グラムの第二部分とを、１重量パーセントのガラスビーズ（直径２５０マイクロメートル）と一緒に十分に混合した。３ｇ／ｍ^２のＯｅｓｔ Ｂ８０４／３ ＣＯＷ−１で注油した鋼に上記のように接着体を調製し、室温にて２４時間、続いて１８０℃にて３０分にわたって硬化させた。

接着接合体を室温にて上記のように試験した。用語「ＴＣＦ」は薄い凝集破壊を表し、「Ｃｏｈ」は凝集破壊を表す。

比較例１
比較例１は、表９に示すように、示された第一部分（調製例１２から選択）と第二部分側（調製例５から選択）とを混合することにより調製した、比較硬化済み接着剤組成物であった。スズ製の小さなカップ中で、４３．８グラムの第一部分と、１０．０グラムの第二部分とを、１重量パーセントのガラスビーズ（直径２５０マイクロメートル）と一緒に十分に混合した。３ｇ／ｍ^２のＯｅｓｔ Ｂ８０４／３ ＣＯＷ−１で注油した鋼に上記のように接着体を調製し、室温にて２４時間、続いて１８０℃にて３０分にわたって硬化させた。

接着接合体を室温にて上記のように試験した。用語「ＴＣＦ」は、薄い凝集破壊を表す。

Claims (2)

1. 第一部分と第二部分を有する二液型硬化性接着剤組成物であって、前記硬化性接着剤組成物は、
   ａ）エポキシ樹脂であって、前記エポキシ樹脂は前記硬化性接着剤組成物の前記第一部分中にある、エポキシ樹脂と、
   ｂ）式−ＮＲ^１Ｈの基を少なくとも２個有する硬化剤であって、式中、Ｒ^１は、水素、アルキル、アリール又はアルキルアリールから選択され、前記硬化剤は前記硬化性接着剤組成物の前記第二部分中にある、硬化剤と、
   ｃ）前記硬化性接着剤組成物の前記第一部分中にある反応性液体改質剤であって、前記反応性液体改質剤は式（Ｉ）を有し、
   

   

   
   式中、
   Ｒ^２は水素又はアルキルであり、
   Ｒ^３は、少なくとも８個の炭素原子を有し、少なくとも１個のアルケン−ジイル基と少なくとも１個のオキシラン基とを有する、脂肪族基である、反応性液体改質剤と、
   ｄ）コア−シェル型ポリマー、ブタジエンニトリルゴム、アクリルポリマー、アクリルコポリマー、及び、アミノ末端物質又はカルボキシ末端物質とエポキシ樹脂との反応生成物から選ばれる少なくとも１種の強靭化剤であって、前記硬化性接着剤組成物の前記第一部分、前記第二部分、又は前記第一部分と前記第二部分の両方にある、強靭化剤と、を含む、二液型硬化性接着剤組成物。
2. 硬化性接着剤組成物の反応生成物を含む硬化済み接着剤組成物であって、前記硬化性接着剤組成物が、
   ａ）エポキシ樹脂と、
   ｂ）式−ＮＲ^１Ｈの基を少なくとも２個有する硬化剤であって、式中、Ｒ^１は水素、アルキル、アリール又はアルキルアリールから選択される、硬化剤と、
   ｃ）式（Ｉ）の反応性液体改質剤であって、
   

   

   
   式中、
   Ｒ^２は水素又はアルキルであり、
   Ｒ^３は、少なくとも８個の炭素原子を有し、少なくとも１個のアルケン−ジイル基と少なくとも１個のオキシラン基とを有する、脂肪族基である、反応性液体改質剤と、
   ｄ）コア−シェル型ポリマー、ブタジエンニトリルゴム、アクリルポリマー、アクリルコポリマー、及び、アミノ末端物質又はカルボキシ末端物質とエポキシ樹脂との反応生成物から選ばれる少なくとも１種の強靭化剤と、を含む、硬化済み接着剤組成物。