JP5519608B2 - Ｄｓｌシステム推定およびパラメータ推奨 - Google Patents

Description

本発明は、一般に、ディジタル通信システムを管理する方法、システムおよび装置に関する。より詳細には、本発明は、ＤＳＬシステムなどの通信システムにおいて１群のチャネルまたは回線の構成を推定することに関する。

（関連出願の相互参照）
本出願は、その開示全体があらゆる目的のために参照により本明細書に組み込まれている、「DYNAMIC MANAGEMENT OF COMMUNICATION SYSTEM（通信システムの動的管理）」という名称の、２００３年１２月７日に出願された米国仮特許出願第６０／５２７８５３号（整理番号第０１０１−ｐ０１ｐ号）の米国特許法第１１９（ｅ）項の下での優先権の特典を主張するものである。

ディジタル加入者線（ＤＳＬ）技術は、（ループおよび／または銅設備と呼ばれる）既存の電話加入者回線を介したディジタル通信のために潜在的に大きな帯域幅を提供する。電話加入者回線は、本来は音声帯域アナログ通信専用の設計であるにもかかわらず、この帯域幅を提供することができる。特に、非対称ＤＳＬ（ＡＤＳＬ）は、加入者線の各端部にあるモデム（通常は、送信機と受信機の両方として機能する送受信機）の訓練または初期設定時に決定されるチャネル条件に合わせることのできる、各トーン（または副搬送波）にいくつかのビットを割り当てる離散マルチトーン（ＤＭＴ）回線符号を使用することによって加入者線の特性に合わせることができる。

「ｘＤＳＬ」および「ＤＳＬ」は、一般に、ＡＤＳＬ、ＨＤＳＬ、ＳＤＳＬ、ＳＨＤＳＬ、ＩＤＳＬ、ＶＤＳＬ、ＲＡＤＳＬなどのパケットベースのアーキテクチャを含む、ディジタル加入者線装置およびサービスを指すのに使用される用語である。ＤＳＬ技術は、組み込みより対線、銅ケーブル設備を介して極めて高い帯域幅を提供することができる。ＤＳＬ技術は、帯域幅集約的用途に大きな可能性を提供する。

ＡＤＳＬすなわち非対称ディジタル加入者線サービスは、一般に、電話会社の中央局（ＣＯ）から加入者の敷地内まで既存の非シールドより対線銅線を使用する。ＣＯと遠隔地両方のＡＤＳＬモデムが、銅線を介して高速ディジタル信号を送り、５．５ｋｍにまで及ぶループ距離で、約１．５Ｍｂｐｓ〜６．１４４Ｍｂｐｓの下り帯域幅（ＡＤＳＬ１では８Ｍｂｐｓであり、日本および中国ですでに使用されている）、および約３２Ｋｂｐｓ〜６４０Ｋｂｐｓの上り帯域幅を提供することができる。

ＨＤＳＬすなわち高速通信ＤＳＬは、より短いループを介した対称な、高性能接続を提供し、通常は、２本または３本の銅より対線を必要とし、最大約３．７ｋｍまでのループ距離を介して約１．５Ｍｂｐｓの上りおよび下り帯域幅を提供することができる。ＳＤＳＬすなわち単線ＤＳＬは、単一のより対線を使ってＨＤＳＬデータ転送速度に匹敵する対称接続を提供するが、最大約３．０ｋｍまでのより短いループを介して動作する。ＶＤＳＬすなわち超高速ＤＳＬは、通常、非常に短いループを介したＡＤＳＬの超高速の変形として、非対称の形で実施される。具体的には、目標下り性能が、通常、３００ｍのローカルループを介すると約５２Ｍｂｐｓであり、１０００ｍでは２６Ｍｂｐｓであり、１５００ｍでは１３Ｍｂｐｓである。非対称実装における上りデータ転送速度は、約１．６Ｍｂｐｓから約２．３Ｍｂｐｓまでに及ぶ傾向がある。また、ＶＤＳＬは、通常１０〜２５Ｍｂｐｓの対称データ転送速度も提供する。ＶＤＳＬ２と呼ばれるＶＤＳＬのより新しいバージョンは、１００Ｍｂｐｓの対称データ転送速度および非対象構成における１５０Ｍｂｐｓまでの下り速度を約束するものである。さらに、少数の非標準ＲＡＤＳＬすなわち速度適応非対称ＤＳＬもあり、これらは、ＡＤＳＬと同様に、回線の長さおよび品質に適合する動的データ転送速度を提供する（と共に、ＱＡＭまたはＣＡＰと呼ばれる、ＤＳＬでは今はほとんど廃止されている回線伝送方法を使用する）。これらのＤＳＬのバージョンは、回線交換網の回線取得方法を必要としないパケットベースの手法を利用する。このパケットベースの手法は、様々な状況において適切に働く。

ＤＳＬサービスは、１ＭＨｚを上回ることもある周波数を含む帯域幅を利用するＤＳＬサービスに比べて、通常、約４キロヘルツまでの周波数を含む帯域幅を使用する従来の電話サービスよりも回線条件（例えば、銅ループの長さ、品質および環境など）により大きく依存する。ローカルループの中にはＤＳＬを実施するのに優れた条件（例えば、最小限のブリッジタップおよびスプライスを用いた短い距離から中程度の距離を有するなど）のものもあるが、多くのローカルループは、あまり好適ではない。例えば、ローカルループ長には大きなばらつきがある。さらに、ローカルループのワイヤゲージは、そのループの長さにわたって一貫しておらず、２つ以上の異なるゲージが継ぎ合わされていることもある。さらに、多くの既存のローカルループは、１つまたは複数のブリッジタップ（一方の端がループに接続され、かつ他方の端が接続されず、または不十分に終端されている１本のワイヤ対）を有する。この種の回線情報（例えば、ワイヤゲージ情報、ブリッジタップ情報、セグメント情報および負荷コイル情報など）は、ＤＳＬシステムおよび構成の評価にとって重要である。別の重要な回線条件のクラスが、回線上で測定される雑音であり、これは、他のＤＳＬからの放射（「漏話」）、ＡＭまたはアマチュア無線局の電波流合、回線または受信側アナログ構成部品における熱雑音、家庭の様々な電気器具、ループ設備または中央局における電子装置によって生じ得る。これらの種類の雑音は随時変動し、比較的定常的であったり、衝撃的であったり、その両方の組み合わせであったりし得る。また、この種の情報も、ＤＳＬシステムおよび構成の評価にとって重要となり得る。

これらのループが、電話会社ＣＯおよび他の場所からのバンドルまたはバインダ内でどのように配置され、操作されるかを含む、これらのループの様々な条件および構成は、ＤＳＬループのあらゆるグループが異なり、よって、異なる振る舞いをすることを意味する。情報は、個々の回線に関して存在することもあり、従来の技術（例えば、音声帯域測定およびループ検定方法を使った評価など）を使っても決定され得る。しかしながら、この情報は、漏話（すなわち、同じまたは近隣のバンドル中のワイヤ対が別々の信号伝送に使用されるときのワイヤ対間の結合によって発生する隣接する回線間で渡される不要な干渉および／または信号雑音）などの相互作用を含む（アクティブおよび非アクティブな）回線間の相互作用を考慮に入れることができない。さらに、この情報の一部の正確さが疑わしい。すなわち、回線品質は、同じグループ中の回線の間でさえも大きなばらつきがあることが分かっている。さらに、音声帯域測定は、必ずしも、ループのＤＳＬ環境を正確に反映するとは限らない。したがって、例えば、各バインダまたは他のグループ中の単一の回線を評価し、次いで、その情報をそのようなグループ中の他のすべての回線に外挿する技法は、それら他の回線に関して、あるいは評価された回線自体に関してさえも、正確な情報を提供しないことがある。

他の技法には、時間領域反射測定（ｔｉｍｅ ｄｏｍａｉｎ−ｒｅｆｌｅｃｔｏｍｅｔｒｙ）を使ったＤＳＬ伝送回線を特徴付けが含まれる。時間領域反射測定では、所定の試験信号が起点からＤＳＬ伝送回線に送られ、回線は、その信号の一部を起点に反射し、反射した信号が分析されて伝送回線特性が決定される。他の状況では、基準ループが分析され、かつ／または特徴付けられて、伝達関数が生成され、基準ループ中の信号に対する減衰、雑音などの影響がモデル化される。通常、各バインダまたは他の回線グループにおいて１つの基準ループが選択され、評価される。

しかしながら、これらの単一のループまたは回線を評価する技法は、これらの回線の環境動作を考慮に入れることができない。すなわち、その回線単独の挙動を超えて回線性能に影響を及ぼす環境条件がある。単一の基準ループの試験は、その回線自体に関する若干の基本情報を明らかにし得るが、そのような情報は、グループ化された回線を同時に使用している多くのユーザへの最適化されたサービスを理解し、実施するための役には立たない。

順調なＤＳＬ展開に必要な試験、監視および保守に伴う別の問題は、異なる当事者がしばしば隣接するＤＳＬ回線を使用し、運用することである。例えば、ＣＯにおけるいくつかの回線は、独自の操作および使用規則およびシステムを利用する、ＩＬＥＣ（現行のローカル交換電気通信事業者）によって運用され得る。同じバインダおよび／または他のグループ中の他の回線は、市場においてＩＬＥＣと直接競合し、同様に、独自の操作および使用規則およびシステムを有する、１つまたは複数のＣＬＥＣ（競合ローカル交換電気通信事業者）によって操作され得る。これらの状況、および同様な他者の排他的競合的性格は、ＤＳＬ回線環境に関する特定の情報を得る機会がほとんどないことを意味している。

ＤＳＬバインダおよび他のグループを含むＤＳＬシステムのモデル化を許容するシステム、方法および技術があれば、それは当分野における大きな前進になるはずである。特に、管理システムは、通常は、回線に関して限られた情報だけしか提供し得ず、その限られた情報から実質的により多くの情報を推論し得るシステムがあれば、ＤＳＬサービス速度および関連する範囲の分野における少なからぬ前進になるはずである。

所与のｘＤＳＬシステム構成の推定値は、ネットワーク要素管理システム、プロトコル、ユーザなどから収集された動作データに基づくものである。その場合、生成された推定値を使って、（動スペクトルマネージャなどの）推定器および／またはコントローラは、例えば、ユーザのデータ転送速度、送信電力レベルなどを設定することによって、通信システムのユーザおよび／または他の部分の１つまたは複数の動作モードを制御する（または推奨する）ことができる。本発明を使って獲得される近似または推定は、それだけに限らないが、ユーザが、システムの使用を最適化し、またはその性能が回線構成の最小限の変更で大幅に改善され得る回線を検出するのを支援することを含めて、様々な目的に役立つ。システムから収集された動作データには、通常、ＡＤＳＬにおいて、要素管理システムプロトコルを介して利用可能な性能特徴付け動作データが含まれ得る。推定器および／またはコントローラは、これらの方法を実行し、本発明を様々なやり方で実施することができる。

推定器、コントローラ、および／または他の構成要素は、コンピュータで実施される装置とすることも、適切な動作データを収集し、分析する装置の組み合わせとすることもできる。生成された推定値は、システム性能を評価し、直接的または間接的に変更を指図／要求し、またはシステム上で動作する送信機による動作の改善を推奨するのに使用され得る。コントローラおよび／または推定器はどこに位置してもよく、ＤＳＬ ＣＯにある場合も、ＣＯの外部に位置する第３者によって運用される場合もある。

例えば、Ｇ．９９７．１（Ｇ．ｐｌｏａｍ）標準などによって記載されるデータおよび／または情報などを含むデータが、利用可能な手段を介して通信システムから獲得され得る。データおよび／または他の情報は、所与の通信システムにとっての内部の技法を使って収集することもでき、システム要素および構成要素から、電子メールおよび／または他の「外部」手段を介して獲得することもできる。

推定器および／またはコントローラは、ＣＯまたは他の場所からいくつかのＤＳＬ回線を運用しているＩＬＥＣまたはＣＬＥＣとすることができる。収集手段は、利用可能な動作データを獲得し、このデータを、コントローラにおいて動作モード命令信号生成手段に結合され得る推定手段に提供する。この信号生成器は、通信システムのユーザおよび／または他の部分（例えば、ＡＤＳＬ送信機など）に動作モード命令信号を生成して送るように構成され得る。これらの命令には、許容可能なデータ転送速度、送信電力レベル、符号化および待ち時間要件などが含まれ得る。近似することを求められるシステム構成には、ユーザ数、（アクティブおよび／または非アクティブな）回線数、システムの動作特性などが含まれ得る。データは、一度に、またはある期間にわたって、例えば、定期的に、要求に応じて、または他の任意の不定期で収集されて、必要に応じて、推定器がそのシステム構成近似を更新することが可能になる。

本発明による方法は、コントローラ、推定器、動スペクトルマネージャ、コンピュータなどによって実行され得る。１つまたは複数の初期モデルが選択され得る。これらのモデルは、パラメータ化することができ、知られている、またはパラメータ化された長さ（および任意の知られている、またはパラメータ化されたブリッジタップ長および位置）でのチャネル挿入損失伝達関数、個々のユーザの電力レベルおよび／またはそれらに対応するＰＳＤレベルに関連する任意の推論または動作データ、ビット誤りまたは（誤り発生秒や経時的符号違反などの）誤りの時間平均バージョン、それらに対応する符号設定および／または潜在的雑音のパラメータ化整形ＰＳＤに基づくものとし、またはそれらを含むことができる。また、モデルは、プロセスの後の方でも選択され得る。

データは、利用可能なソースから（例えば、ＴＬ１コマンド、ＳＮＭＰ、ＸＭＰ、または他のプロトコルを用いて「内部で」、あるいはインターネットを介して「外部から」）収集される。収集されたデータは、評価され、現在考慮中の（１つまたは複数の）モデルと比較される。データが収集される前に初期のモデルまたは潜在的モデルのグループが選択されなかった場合、初期データ収集後に１つまたは複数のモデルが選択され得る。次いで、評価の結果に応じて、（１つまたは複数の）モデルが洗練され、変更され、廃棄され、かつ／または新しいモデルが選択され得る。１つまたは複数のモデルの選択および変更または調整を洗練させるために、ある期間にわたる収集データの履歴が調べられる。推定器がシステム構成の適切な推定を達成した場合、推定器またはコントローラは、推奨、命令または他の通信を、通信システムの送受信機、ユーザおよび／または他の部分に送ることができる。これらの命令は、動作モードの要件とすることもでき、そのユーザでの性能および／またはサービスを改善させるための推奨とすることもできる。そのような命令は、データ転送速度、送信電力レベル、スペクトル整形および組成などの設定に関するものとすることができ、推定器における既存の、または推測モデルへのより良い一致を可能にし得る（おそらく、異なるデータ転送速度、ＤＭＴにおける異なる開始／最小および／または終了／最大周波数、および／または異なるＰＳＤまたは電力レベルなどの異なるデータ条件下での）回線のさらなる励起を要求し、または命令することができる。

（例えば、最尤法などによって求められる）モデルの正確さの尤度は、通常の動作信号に基づく動作性能を示す（ユーザによるシステムの「通常の」使用によって生成される）観測通常動作データや、動作性能を示す（システム上で正常に行われた試験によって生成される）試験データ、および／または刺激信号に基づく動作性能を示す（ｘＤＳＬシステムを刺激することによって生成される）誘導動作データなど、システム性能の様々なデータ、情報および／または指標に基づくものとすることができる。

そのような誘導データの一例は、周波数キャリアマスクを使って、所与の周波数セットのＨｌｏｇを近似する。そのような情報から、ブリッジタップ、減衰などに関連する情報が求められ得る。

本発明のさらなる詳細および利点を、以下の詳細な説明および関連する各図に示す。

本発明は、以下の詳細な説明を、添付の図面と併せて読めば容易に理解されるであろう。図面において類似の参照番号は類似の構成要素を指示するものである。

Ｇ．９９７．１標準による概略的ブロック参照モデルシステムを示す図である。 一般的なＤＳＬ展開例を示す概略的ブロック図である。 ＤＳＬシステムにおける本発明の一実施形態を示す概略的ブロック図である。 本発明の１つまたは複数の実施形態による方法を示す流れ図である。 本発明の１つまたは複数の実施形態による、チャネルのＨｌｏｇを獲得し、計算する方法を示す流れ図である。 本発明の１つまたは複数の実施形態による、チャネルのＨｌｏｇを獲得し、計算する別の方法を示す流れ図である。 本発明の１つまたは複数の実施形態に従って獲得され、計算された推定Ｈｌｏｇデータを示すグラフである。 本発明の実施形態を実施するのに適した典型的なコンピュータシステムまたは集積回路システムを示すブロック図である。

以下の本発明の詳細な説明は、本発明の１つまたは複数の実施形態に言及するが、そのような実施形態だけに限定されるものではない。むしろ、詳細な説明は例示のためのものにすぎない。本明細書で各図に関連して述べる詳細な説明は、説明のために提供されるものであり、本発明はこれらの限定的実施形態を超える範囲に及ぶものであることを当分野の技術者は容易に理解するであろう。

本発明の実施形態は、ネットワーク要素管理システム、プロトコルなどから収集された動作データに基づいて所与のｘＤＳＬシステムの構成を推定する。その場合、そのように生成された推定値を使って、コントローラが、例えば、ユーザのデータ転送速度、送信電力レベルなどを設定することによって、動作モードを制御する（またはモードを推奨することができる）。ｘＤＳＬの正確な構成は決定できないこともあるが、本発明を使って獲得される近似値または推定値は、それでもなお、それだけに限らないが、ユーザが、システムの使用を最適化し、または、その性能が回線構成の最小限の変更で大幅に改善され得る回線を検出するのを支援することを含めて、様々な目的に極めて有用である。システムから収集される動作データには、通常、ＡＤＳＬシステムでは、要素管理システムプロトコルを介して利用可能な性能特徴付け動作データが含まれ得る。推定器および／またはコントローラ（例えば、動スペクトルマネージャや他の独立エンティティなど）は、これらの方法を実行し、本発明を様々なやり方で実施することができる。

以下でより詳細に説明するように、本発明の１つまたは複数の実施形態を実施する推定器は、コントローラ（例えば、動スペクトルマネージャやスペクトル管理センタなど）の一部とすることができる。これらの構成要素は、コンピュータで実施される装置、または適切な動作データを収集し、分析する装置の組み合わせとすることができる。生成された推定値は、システム性能を評価し、直接的または間接的に変更を指図／要求し、またはシステム上で動作する送信機による動作の改善を推奨するのに使用され得る。コントローラおよび／または推定器はどこに位置してもよい。実施形態によっては、コントローラおよび／または推定器はＤＳＬ ＣＯに存在することもあり、ＣＯの外部に位置する第３者によって運用されることもある。本発明の実施形態と関連して使用可能なコントローラおよび／または推定器の構造、プログラミングおよび他の具体的特徴は、本開示を考察すれば、当分野の技術者には明らかになるであろう。

以下の本発明の実施形態の例では、通信システムの例としてＡＤＳＬシステムを使用する。これらのＡＤＳＬシステム内では、一定の規約、規則、プロトコルなどを使って、例示的ＡＤＳＬシステムの動作、ならびにシステム上のユーザおよび／または装置から利用可能な情報および／またはデータが記述され得る。しかしながら、当分野の技術者には理解されるように、本発明の実施形態は、様々な通信システムに適用することができ、本発明は、どんな特定のシステムにも限定されるものではない。本発明は、システム構成の知識がそのために役立つはずの任意のデータ伝送システムで使用され得る。

様々なネットワーク管理要素がＡＤＳＬ物理層リソースの管理に使用され、各要素は、ＡＤＳＬモデム対内のパラメータまたは関数を、一括して、または個々の端末において参照する。ネットワーク管理フレームワークは、それぞれがエージェントを含む、１つまたは複数の被管理ノードからなる。被管理ノードは、ルータ、ブリッジ、スイッチ、ＡＤＳＬモデムなどとすることができる。しばしばマネージャとも呼ばれる、少なくとも１つのＮＭＳ（ネットワーク管理システム）が、被管理ノードを監視、制御し、これは、普通、一般のＰＣまたはその他のコンピュータに基づくものである。ネットワーク管理プロトコルは、マネージャおよびエージェントによって管理情報およびデータを交換するのに使用される。管理情報の単位はオブジェクトである。関連するオブジェクトの集合体が管理情報ベース（ＭＩＢ）として定義される。

図１に、あらゆる目的のために参照によりその全体が本明細書に組み込まれる、Ｇ．９９７．１標準（Ｇ．ｐｌｏａｍ）による参照モデルシステムを示す。このモデルは、すべてボンディングありまたはなしの、ＡＤＳＬ１（Ｇ．９９２．１）、ＡＤＳＬ−Ｌｉｔｅ（Ｇ．９９２．２）、ＡＤＳＬ２（Ｇ．９９２．３）、ＡＤＳＬ２−Ｌｉｔｅ Ｇ．９９２．４、ＡＤＳＬ２＋（Ｇ．９９２．５）およびＧ．９９３．ｘ新ＶＤＳＬ標準、ならびにＧ．９９１．１およびＧ．９９１．２ＳＨＤＳＬ標準などといった、分配器を含むことも含まないこともある様々な標準を満たすあらゆるＡＤＳＬシステムに適用される。このモデルは当分野の技術者にはよく知られている。

Ｇ．９９７．１標準は、Ｇ．９９７．１で定義されているクリア組み込み操作チャネル（ＥＯＣ）、ならびにＧ．９９２．ｘ標準で定義されている指標ビットおよびＥＯＣメッセージの使用に基づいてＡＤＳＬ伝送システムのための物理層管理を指定する。さらに、Ｇ．９９７．１は、構成、障害および性能管理のためのネットワーク管理要素内容も指定する。これらの機能を実行するに際して、システムは、アクセスノード（ＡＮ）において利用可能な様々な動作データを利用する。

図１において、ユーザの端末装置１１０は、ホームネットワーク１１２に結合され、ホームネットワーク１１２はさらにネットワーク端末ユニット（ＮＴ）１２０に結合される。ＮＴ１２０はＡＴＵ−Ｒ１２２（例えば、ＡＤＳＬ標準の１つによって定義される送受信機など）または他の任意の適切なネットワーク終端モデム、送受信機などの通信ユニットを含む。また、ＮＴ１２０は管理エンティティ（ＭＥ）１２４も含む。ＭＥ１２４は、任意の適用可能な標準および／または他の基準によって必要とされるように実行することのできる、マイクロプロセッサ、マイクロコントローラなどの任意の適切なハードウェア装置、あるいはファームウェアまたはハードウェアの回路状態マシンとすることができる。ＭＥ１２４は、そのＭＩＢにデータを収集して格納する。ＭＩＢは、各ＭＥによって維持される情報のデータベースであり、管理者コンソール／プログラムに提供するためにネットワーク装置から情報を集めるのに使用される管理プロトコルであるＳＮＭＰ（簡易ネットワーク管理プロトコル）などのネットワーク管理プロトコルを介して、または、電気通信ネットワーク要素間で応答およびコマンドをプログラムするのに使用される長年の間に確立されたコマンド言語である、ＴＬ１コマンドを介してアクセスされ得る。

システムの各ＡＴＵ−ＲはＣＯなどの中心部にあるＡＴＵ−Ｃに結合される。図１において、ＡＴＵ−Ｃ１４２は、ＣＯ１４６のアクセスノード（ＡＮ）１４０に位置する。ＭＥ１４４も、同様に、ＡＴＵ−Ｃ１４２に付随する性能データのＭＩＢを維持する。ＡＮ１４０は、当分野の技術者には理解されるように、広帯域ネットワーク１７０などのネットワークに結合され得る。ＡＴＵ−Ｒ１２２およびＡＴＵ−Ｃ１４２は、ＡＤＳＬの場合は、通常、他の通信サービスも搬送する電話より対線である、ループ１３０によって相互に結合される。

図１に示すインターフェースのうちのいくつかは、性能データを求め、収集するのに使用される。Ｑインターフェース１５５は、運用者のＮＭＳ１５０とＡＮ１４０のＭＥ１４４の間のインターフェースを提供する。Ｇ．９９７．１標準で指定されるパラメータのすべては、Ｑインターフェース１５５で適用される。ＭＥ１４４でサポートされる近端パラメータはＡＴＵ−Ｃ１４２から導出され、ＡＴＲ−Ｒ１２２からの遠端パラメータは、Ｕインターフェース上の２つのインターフェースのどちらかによって導出され得る。組み込みチャネル１３２を使って送られ、ＰＭＤ層で提供される指標ビットおよびＥＯＣメッセージは、ＭＥ１４４における必要なＡＴＵ−Ｒ１２２パラメータを生成するのに使用され得る。代替として、ＯＡＭチャネルおよび適切なプロトコルを使って、ＭＥ１４４が要求したときにＡＴＵ−Ｒ１２２からパラメータを取り出すこともできる。同様に、ＡＴＵ−Ｃ１４２からの遠端パラメータは、Ｕインターフェース上の２つのインターフェースのどちらかによって導出され得る。ＰＭＤ層で提供される指標ビットおよびＥＯＣメッセージは、ＮＴ１２０のＭＥ１２２において必要なＡＴＵ−Ｃ１４２パラメータを生成するのに使用され得る。代替として、ＯＡＭチャネルおよび適切なプロトコルを使って、ＭＥ１２４が要求したときにＡＴＵ−Ｃ１４２からパラメータを取り出すこともできる。

（本質的にはループ１３０である）Ｕインターフェースにおいては、２つの管理インターフェースがあり、１つはＡＴＵ−Ｃのところにあり（Ｕ−Ｃインターフェース１５７）、１つはＡＴＵ−Ｒ１２２のところにある（Ｕ−Ｒインターフェース１５８）。インターフェース１５７は、ＡＴＵ−Ｒ１２２がＵインターフェース１３０を介して取り出すＡＴＵ−Ｃ近端パラメータを提供する。同様に、インターフェース１５８は、ＡＴＵ−Ｃ１４２がＵインターフェース１３０を介して取り出すＡＴＵ−Ｒ近端パラメータを提供する。適用されるパラメータは、使用される送受信機標準（例えばＧ．９９７．１やＧ．９９７．２など）に依存し得る。

Ｇ．９９７．１標準はＵインターフェースにまたがる任意選択のＯＡＭ通信チャネルを指定する。このチャネルが実施される場合、ＡＴＵ−ＣとＡＴＵ−Ｒの対はこれを物理層ＯＡＭメッセージのトランスポートに使用し得る。よって、そのようなシステムの送受信機１２２、１４２は、それぞれのＭＩＢに維持される様々な動作および性能データを共用する。

ＡＤＳＬ ＮＭＳに関するさらなる情報が、あらゆる目的のために参照によりその全体が本明細書に組み込まれる、１９９８年３月付けＡＤＳＬフォーラムからの「ＡＤＳＬ Ｎｅｔｗｏｒｋ Ｅｌｅｍｅｎｔ Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ（ＡＤＳＬネットワーク要素管理）」という名称の、技術報告書ＴＲ−００５に記載されている。また、２００４年１月付けＤＳＬフォーラムからの「ＣＰＥ ＷＡＮ Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ Ｐｒｏｔｏｃｏｌ（ＣＰＥ ＷＡＮ管理プロトコル）」という名称の作業テキストＷＴ−８７（改訂６）も、あらゆる目的のためにその全体を参照により本明細書に組み込むものである。最後に、２００４年１月５日付けＤＳＬフォーラムからの「ＬＡＮ−Ｓｉｄｅ ＤＳＬ ＣＰＥ Ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ Ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎ（ＬＡＮ側ＤＳＬ ＣＰＥ構成仕様）」という名称の作業テキストＷＴ−０８２ｖ７を、あらゆる目的のためにその全体を参照により本明細書に組み込むものである。これらの文献は、ＣＰＥ側管理のために様々な状況に対処するものである。

当分野の技術者には理解されるように、これらの文献に記載されているパラメータの少なくとも一部は、本発明の実施形態と関連させて使用され得る。さらに、システム記述の少なくとも一部も、同様に、本発明の実施形態に適用可能である。これらの文献には、ＡＤＳＬ ＮＭＳから利用可能な多種多様な動作データおよび情報が記載されている。その他については、当分野の技術者には知られているものと考えられる。

いくつかの送受信機対が動作しており、かつ／または利用可能なＤＳＬ設備の典型的なトポロジにおいては、各加入者ループの一部が、マルチペアバインダ（またはバンドル）内の他のユーザのループと一緒に配置される。顧客構内装置（ＣＰＥ）の直近の、ペデスタルの後で、ループは引込線の形を取り、バンドルを出る。したがって、加入者ループは、２つの異なる環境を横断する。ループの一部は、ループが外部電磁干渉から遮蔽されることもあるが、漏話の影響を受ける、バインダ内部に位置し得る。ペデスタルの後、引込線は、引込線の大部分が他の対線から離れているために漏話の影響を受けないことが多いが、引込線が遮蔽されていないために、やはり、伝送が電磁干渉によってより大きく損なわれ得る。多くの引込線は、内部に２から８本のより対線を有し、家庭への複数サービスやそれらの回線のボンディング（単一サービスの多重化および逆多重化）がある状況では、さらなる実質的な漏話が、引込線区間においてこれらの回線間で発生し得る。

図２に、一般的なＤＳＬ展開シナリオの例を示す。合計（Ｌ＋Ｍ）ユーザ２９１、２９２の加入者ループすべてが少なくとも１つの共通バインダを通過する。各ユーザは、専用回線を介して中央局２１０、２２０に接続される。しかしながら、各加入者ループは、異なる環境および媒体を通過し得る。図２において、Ｌユーザ２９１は、一般に、ファイバツーザキャビネット（ＦＴＴＣａｂ）またはファイバツーザカーブと呼ばれる、光ファイバ２１３と銅より対線２１７の組み合わせを使ってＣＯ２１０に接続される。ＣＯ２１０の送受信機２１１からの信号は、ＣＯ２１０および光加入者線ネットワークユニット（ＯＮＵ）２１８の光伝送路終端装置２１２および光ネットワーク終端装置２１５によってその信号を変換させる。ＯＮＵ２１８のモデム２１６は、ＯＮＵ２１８とユーザ２９１の間の信号の送受信機として働く。

残りＭユーザ２９２のループ２２７は銅より対線のみの、ファイバツーザエクスチェンジ（ＦＴＴＥｘ）と呼ばれるシナリオである。可能であり、経済的に実行可能なときにはいつでも、ＦＴＴＥｘよりもＦＴＴＣａｂが好ましい。というのは、これは、加入者ループの銅部分の長さを短縮し、したがって、達成可能な速度を増大させるからである。ＦＴＴＣａｂループの存在は、ＦＴＴＥｘループに問題を生じ得る。さらに、ＦＴＴＣａｂは、将来ますます普及するトポロジになると期待されている。この種のトポロジは、相当な漏話干渉をもたらすことがあり、様々なユーザの回線が、それらが動作する特有の環境のために、異なるデータ搬送および性能の機能を有することを意味し得る。このトポロジは、ファイバ供給「キャビネット」回線および交換回線が同じバインダに混在し得るようなものとすることができる。

図２で分かるように、ＣＯ２２０からユーザ２９２までの各回線は、ＣＯ２１０とユーザ２９１の間の回線によって使用されないバインダ２２２を共用する。さらに、別のバインダ２４０は、ＣＯ２１０およびＣＯ２２０とそれらのそれぞれのユーザ２９１、２９２の間の回線すべてに共通である。

図３に示す本発明の一実施形態によれば、推定器３００は、ユーザおよび／または１つまたは複数のシステム運営者または提供者がそのシステムの使用を最適化するのを支援するコントローラ３１０（例えば、動スペクトルマネージャなど）としてＤＳＬシステムを監視する独立エンティティの一部とすることができる。そのような動スペクトルマネージャは、正確な、またはおおよそのシステム構成を知ることにより大きな恩恵を受けることができる（動スペクトルマネージャは、動スペクトル管理センタ、ＤＳＭセンタ、システム保守センタ、ＳＭＣなどとも呼ばれる）。いくつかの実施形態では、コントローラ３１０は、ＣＯまたは他の場所から何本ものＤＳＬ回線を運用するＩＬＥＣまたはＣＬＥＣとすることができる。図３の破線３４６から分かるように、コントローラ３１０は、ＣＯ１４６にあってもよく、ＣＯ１４６外部にあり、ＣＯ１４６から独立の、システム内で稼動する任意の企業とすることもできる。さらに、コントローラ３１０は、複数のＣＯに接続され、かつ／または複数のＣＯを制御することもできる。図３のシステムの例において、推定手段３４０は、コントローラ３１０において動作モード命令信号生成手段３５０に結合される。この信号生成器３５０は、通信システム（例えば、ＡＤＳＬ送受信機など）においてユーザに動作モード命令信号を生成し、送るように構成される。これらの命令には、許容可能データ転送速度、送信電力レベル、符号化および待ち時間要件などが含まれ得る。

近似することを求められるシステム構成には、ユーザ数、（アクティブおよび／または非アクティブな）回線数、システムの動作特性などが含まれ得る。当分野の技術者には理解されるように、コントローラ／動スペクトルマネージャが完全に独立の（すなわち、ＣＯ内の回線を所有し、かつ／または運用する企業によって所有も運用もされない）エンティティである場合、システム構成情報の大部分は利用できない。ＣＬＥＣまたはＩＬＥＣがコントローラ３１０として機能する場合でさえ、システム構成データの大部分は知ることができない。

推定器３００は、収集手段３２０および推定手段３４０を含む。図３から分かるように、収集手段３２０は、ＮＭＳ１５０、ＡＮ１４０のところのＭＥ１４４および／またはＭＥ１４４によって維持されるＭＩＢ１４８に結合され得る。また、データは、広帯域ネットワーク１７０を介して（例えば、ＴＣＰ／ＩＰプロトコルまたは所与のＤＳＬシステム内の通常の内部データ通信外部の他の手段などを介して）も収集され得る。これらの接続の１つまたは複数は、推定器がシステムから動作および／または性能データを収集することを可能にする。データは、一度に、またはある期間にわたって収集され得る。場合によっては、収集手段３２０は、定期的に収集を行うが、要求に応じて、または他の任意の不定期でデータを収集することもでき、よって、要求に応じて、推定器３００がそのシステム構成近似を更新することが可能になる。

本発明のいくつかの実施形態では、推定器３００は、ＰＣ、ワークステーションなどのコンピュータにおいて実施され得る。収集手段３２０および推定手段３４０は、当分野の技術者には理解されるように、ソフトウェアモジュールでも、ハードウェアモジュールでも、あるいは両者の組み合わせでもよい。多数の回線の管理では、それらの回線によって生成されるデータ容量を管理するために、データベースが導入され、使用され得る。推定システム構成は、最尤（ＭＬ）法を使って決定され得る。当分野の技術者に良く知られているそのような手法では、ある構成の別の構成に対する尤度に応じて、ある一定の比較および他のデータにより重く重み付けされ得る。そのような尤度は、電話会社の記録から推論されたループの知られている特性または可能性の高い特性、回線の以前の使用に基づいて収集された以前のデータ、あるいはある期間にわたるそのようなシステムの大規模な本体に及ぶ大量のデータ収集から推論された一般的習慣に依存し得る。最尤法と共に、あるいは最尤法の代わりに使用され得る他の方法もまた当分野の技術者にはよく知られている。

最尤法は、接近度の尺度を定義し、想定モデル集合の中から、収集されたデータとの差が最小である、あるいは同様に最も可能性の高いシステム構成であるモデルを見出そうとする。プロセスの進行と共に、いくつかの接近度の尺度を、いくつかのパラメータ化されたチャネルモデル集合と共に定義し、使用することができ、どれが最適に機能するかに関してより多くが学習される。これは、サービスプロバイダの慣習、バインダ製造者、異なる領域における雑音などに依存し得る。

例えば、予測または推定を、その範囲において最小限報告している現在のＡＤＳＬ１システムからの、少なくとも報告された最大速度、ビットテーブル、現在速度、その速度での限界および減衰に基づくものとすることが可能である。そのような情報は、推定器によって処理され、一般に、報告される下りおよび上りの減衰と一致するはずの、ブリッジタップおよび様々な雑音可能性ありまたはなしでの、いくつかの想定回線長に関する推定値と比較され得る。その場合、これらの推定値を報告された値と比較して、それらが現在の速度、限界、および報告されたデータでの最大速度をどれほど接近して再現するかを調べることができる。特に重要な、現在のビット配分形状への近接性は、推定器の最善の、または妥当なパラメータ化モデルを評価するのに非常に役立ち得る（例えば、隙間のあるビット配分は、ブリッジタップおよび／または狭帯域無線雑音の存在を指示し得る）。

本発明による一方法の実施形態を図４に示す。方法４００は、コントローラ、推定器、動スペクトルマネージャ、コンピュータなどによって実行され得る。開始後、ステップ４１０で、１つまたは複数の初期モデルが選択され得る。例えば、平均的な漏話および伝送特性を有する標準の５０対バインダが選択され得る。他のモデルには、様々な雑音モデルを有する単一対や、様々な数または組み合わせの対、対の長さ、ブリッジタップ位置および／または雑音組み合わせが含まれ得る。交互に、一連の一般的な、様々なモデルタイプがガイドとして選択され得る。これらのモデルはパラメータ化可能とすることができる。パラメータ化モデルは、知られている、またはパラメータ化された長さ（および任意の知られている、またはパラメータ化されたブリッジタップ長および位置）でのチャネル挿入損失伝達関数、個々のユーザの電力レベルおよび／またはそれらに対応するＰＳＤレベルに関連する任意の推論または動作データ、ビット誤りまたは（誤り発生秒や経時的符号違反などの）誤りの時間平均バージョン、それらに対応する符号設定および／または潜在的雑音のパラメータ化整形ＰＳＤに基づくものとし、またはそれらを含むことができる。また、モデルは、プロセスの後の方で選択することもできる。

ついで、ステップ４２０で、利用可能なソースからデータが収集される（例えば、データは、サービス提供者のネットワーク管理システムまたは運用センタを介し、ＴＬ１コマンド、ＳＮＭＰまたは他のプロトコルを用いて、「内部で」ＡＮ ＭＥから収集され得る。また、ＡＮ ＭＥからの送信が可能であれば、データを「インターネットを介して」、または「外部に」送ることも許容され得るはずである。あるいは、データは、組み込み操作チャネルビットによってリモートＭＥから、または代替としてインターネットを介しても収集され得る）。データの種類およびデータ収集の頻度は、やはり、当分野の技術者によって決定され得る（例えば、様々なデータセットが様々なときに収集され得る）。次いで、ステップ４３０で、収集されたデータは、評価され、現在考慮中の（１つまたは複数の）モデルと比較される。データが収集される前に初期モデルまたは潜在的モデルグループが選択されなかった場合、ステップ４２５で１つまたは複数のモデルが選択され得る（当然ながら、プロセスのどの時点においても新しいモデルが選択され得る）。推定器が、潜在的モデルの選択の基礎とすべき何らかの初期データを必要とする場合には、ステップ４２５でのモデル選択が優先され得る。次いで、ステップ４４０で、評価の結果に応じて、（１つまたは複数の）モデルが洗練され、変更され、廃棄され、かつ／または新しいモデルが選択され得る。１つまたは複数のモデルの選択および変更または調整を洗練させるために、ある期間にわたる収集データの履歴が調べられる。

推定器がシステム構成の適切な推定を達成した場合、例えば、ステップ４４０で１つまたは複数のモデルを洗練させた後で、推定器またはコントローラは、ステップ４７０で、推奨、命令または他の通信を、通信システムの送受信機、ユーザおよび／または他の部分に送ることができる。これらの命令は、動作モードの要件とすることもでき、そのユーザでの性能および／またはサービスを改善させるための推奨とすることもできる。そのような命令は、データ転送速度、送信電力レベル、スペクトル整形および組成などの設定に関するものとすることができる。また、そのような命令は、推定器における既存の、または推測モデルへのより良い一致を可能にし得る（おそらく、異なるデータ転送速度、ＤＭＴにおける異なる開始／最小および／または終了／最大周波数、および／または異なるＰＳＤまたは電力レベルといった異なるデータ条件下での）回線のさらなる励起を要求し、または命令することもできる。

このプロセスは反復的なものとすることができ、その場合、ステップ４５０で次のデータが求められる。ユーザ、試験、または他の「通常の」回線活動から次のデータが利用可能である場合、データは、ステップ４２０で再度収集され、ステップ４３０で評価され、ステップ４４０で（１つまたは複数の）モデルを洗練させるのに使用される。ステップ４５０で追加のデータが利用できない場合、推定器は、ステップ４６０で、システムを「誘導し」、または刺激して、データを生成させる。例えば、推定器は、非アクティブユーザ回線上で、または現在、制御信号またはデータセットを提供するＤＳＬサービスを搬送していない回線上で試験信号を送り、次いで、他の回線の性能に反映される、他の回線に対する影響を測定することができる。また、プロセスは、様々な回線上での信号（試験データ、誘導されたデータまたは通常のユーザデータ）の励起時刻を調べて、どの回線が相互に、どの範囲または程度まで干渉し合うか決定することもできる。収集されたデータは、ユーザが共通のバインダまたはケーブルにある場合のループ記録と関連させて考察され得る。この種の分析は相互漏話レベルのより正確な評価をもたらし得る。というのは、特に、相互漏話レベルは、ケーブル構造の不完全さおよびねじれのために、異なるケーブル中の同じ２つの対線の間では、広範囲（例えば、４桁以上）にわたって異なり得るからである。そのような情報は、ＤＳＬ回線上で顧客に提供されるデータ転送速度およびサービスのその後の評価の劇的な改善をもたらし得る。

現在のＤＳＬシステム（例えば、ＡＤＳＬ１システムなど）において収集され得る動作データには、例えば、（１）チャネル平均減衰測定値、（２）チャネルビット配分、（３）チャネル送信電力レベル、（４）報告された現在のデータ転送速度、（５）報告された最大可能データ転送速度、（６）報告された誤り訂正パリティおよび／または（報告されたのではなく、他のデータから推論され得る）他のオーバーヘッド、（７）（やはり、通常は推論される必要のある）トレリス符号の使用、（８）（ユーザアクティビティレベルを表す）ＡＴＭまたは他のプロトコルのセルカウント、（９）相互の影響および絶対時間依存回線条件を評価するためのタイムスタンプ、（１０）ベンダ識別および連番、（１１）保持の場合での伝送パラメータの主要な変更のためのタイムスタンプ、（１２）パラメータの主要な変更またはパラメータ変更試行の回数、（１３）符号違反、ＦＥＣ違反、および／または誤り発生秒数などが含まれ得る。

加えて、将来のＤＳＬシステムにおいては、例えば、（１４）周波数依存測定チャネル挿入損失、利得、位相、および／または対数振幅、（１５）周波数依存測定静止回線またはアクティブ回線雑音レベル、（１６）送信ＰＳＤレベル、（１７）信号対雑音比、（１８）ビットスワッピングからのビットおよび利得量、（１９）（装置製造者に応じた）エコー応答など様々な他の量、（２０）最悪の場合の変更および関連時刻、（２１）詳細なＦＥＣ誤り位置指示（２２）キャリアマスク（Ｇ．９９７．１以下のＣＡＲＭＡＳＫ）、（２３）トーンスペクトル整形パラメータ（例えば、Ｇ．９９７．１におけるＴＳＳｐｓｄｓ、ＴＳＳｐｓｕｓおよび／またはＰＳＤＭＡＳＫ ＭＩＢ要素）、（２４）ベクトル化または行列チャネル特徴付けデータ、（２５）最近の時間間隔における最高雑音変化の周波数／トーン指数、（２６）最近の時間間隔において生じたビットスワップの総数、（２７）動スペクトルマネージャによってプログラムされ、または別のやり方で決定された、ある間隔のいくつかの連続する部分区間にわたるＦＥＣ誤り、符号違反および／または誤り発生秒の分布、（２８）最近の時間間隔にわたる雑音またはＭＳＥ測定値および／または変動のピーク対平均値比、（２９）上位レベルプロトコルスループット尺度などをさらに含み得るデータが収集され得る。より多くの種類の動作データおよびそのようなデータを獲得する手段が利用可能になるにつれて、本発明の実施形態は、より正確なシステム推定値、ならびにシステムパラメータおよび動作に関するより良い推奨を提供するようにアップグレードされ得る。

上記の項目（２５）、最近の時間間隔における最高雑音変化の周波数／トーン指数は、最近測定された間隔（例えば、３０秒間のデフォルト期間やプログラムされた期間など）の間にどのトーン上で、雑音が最も大きく変化したかを示すトーン指数である。そのような特徴は、（動スペクトルマネージャなどの）コントローラが、オンとオフに切り換わる漏話などの時間的に変化する雑音によって特に影響を受ける周波数を知ることを可能にする。コントローラは、この情報によってある帯域において１つまたは複数の漏話源が有意であることをＭＬ検出し得る（例えば、このデータがどのように変化するかを調べて、おそらく、ただ１つの強力な漏話源がオン／オフを切り換えていることを指示する２つのレベル（高および低）のみを示し、あるいは複数の漏話源が有意であることを指示するより多くのレベルを示す）。ＤＳＭセンタにおいて、他の漏話源の励起パターンおよび電話／バインダ数を知っていれば、どの回線が相互に著しく漏話し合うかの最尤推論が可能になるはずである。

項目（２６）、最近の時間間隔において生じたビットスワップの総数は、コントローラが、雑音が、所与のＤＳＬ回線上において比較的定常的であるか、それともその回線上において時間と共に変化しているか判断することを可能にする。（ある期間にわたってより均一で、かつ／または一貫性があることを示す）より定常的な回線は、そのＭＡＸＳＮＲＭなどを低減させ得る。また、スワップ回数は、どの（１つまたは複数の）漏話源がオンにしたかなどを示す適切な指標となり得る。

最後に、項目（２７）、（例えば、動スペクトルマネージャによってプログラムされ、または別のやり方で決定される）ある間隔のいくつかの連続する部分区間にわたる前方誤り訂正、符号違反および／または誤り発生秒違反の分布は、コントローラまたは推定器が雑音の間欠性の度合いを判断するのに役立つ。当分野の技術者には理解されるように、ＡＤＳＬシステムでは、通常、４レベルの誤り、すなわち、誤り発生秒（毎秒報告される）、誤り多発秒、符号違反（ＡＤＳＬ１では１７ミリ秒ごとに報告される）、および前方誤り訂正誤り（Ｓ＝１の場合、誤りが２５０ミリ秒ごとに報告されるように、Ｓシンボルごとに報告される）が報告される。ＦＥＣが短い間隔（例えば、１秒以下）でカウントされる場合、推定器またはコントローラは、間欠雑音がどのように分布しているかについて理解することができる。ある十分に短い間隔（例えば、限界レベル、電力、関連する各量など他の情報の間でも特にＦＥＣ誤りを含む動スペクトルマネージャに送られるデータ情報の「短い」パケットであるＳパケットの長さ）において、連続して報告されたＦＥＣ誤りが「バースト性」であることが分かった場合、インターリービングがさらに役立つ。報告されたＦＥＣ誤りがすべての短い間隔にわたってほぼ同じである場合には、インターリービングは役に立たず、パリティを増大させる必要がある。よって、推定器またはコントローラは、インパルス雑音が「バースト性」であるか、それともより均一であるか、および、実際に、各バーストがどれほど離れているかをＭＬ検出することができる（雑音が完全に均一である場合、その雑音はほぼ定常的であり、ビットスワッピングがそれを獲得する必要がある）。

このプロセスの間、各潜在的モデルの正確さの尤度が評価され得る。収集された動作データおよび他の任意の経験的実証に最も適合する１つまたは複数のモデルが、システムに対する改善および／または他の変更を考慮する（１つまたは複数の）ためのモデルとして使用するよう選択され得る。やはり、モデルの正確さの尤度は、
通常の動作信号に基づく動作性能を示す（システムのユーザの「通常の」使用によって生成される）観測動作データ、および／または
動作性能を示す（システム上で通常行われる試験によって生成される）試験データ、および／または
刺激信号に基づく動作性能を示す（ｘＤＳＬシステムを刺激することによって生成される）誘導動作データ
などといったシステム性能の様々な指標に基づくものとすることができる。

各モデルは、収集され、評価されるデータに応じて、連続的／定期的に更新、改訂され得る（あるいは、非定期的に、かつ／または誘導によって更新させることもできる）。

誘導動作データは、動スペクトルマネージャが回線間の「因果」関係を確認することができるようにする（付録で参照されるタイムスタンプフィールドを使った）時間関連イベントとすることができる。これは、マネージャが、相互に漏話し合う可能性のある回線を判断することを可能にする。そのような知識は、当分野の技術者には理解されるように、ＤＳＬ性能をさらに改善するいくつかの手法を可能にする。あるＭＬ推定方法では、ＤＳＭセンタにおける異なる回線上の時間インデクシングイベントが使用され、可能性の高い相互干渉源が確認され、よって、状況がより正確にモデル化される。この時間変化および相関の概念は極めて有用である。例えば、回線が全く変化していないときでも、どの回線が実際に相互に影響を及ぼし合っているか知っていれば非常に役立ち得る。

動作データの生成を誘導する別の例が、図５〜７に関連して理解され得る。銅対線で送られる信号が、ワイヤの抵抗によって生じる電力損によって減衰する。この減衰、または挿入損失は、ループ長に依存し、長いループにわたって高い速度を提供することをより困難にする。例えば、普通、運用者は、顧客ループが１８ｋｆｔ（約５４８６．４ｍ）を上回る場合、ＡＤＳＬサービスを求める要求を受け付けない。抵抗は、伝送回線における唯一の障害ではない。事実、金属線は、当分野の技術者には理解されるように、一般に、基本の２ポートネットワークのカスケードを特徴とする。

位相速度および送信信号の位相遅延は、キャパシタンスおよびインダクタンスの影響の結果として周波数と関連して変動する。さらに、信号減衰も周波数に依存し、平坦でない減衰特性をもたらす。（回線が適正に終端されている場合の挿入損失より６ｄＢ低い）７５０メートル２６ゲージ（０．４ｍｍ）より対線での伝達関数の振幅を、図７に線７２０として示す。

線７００に、チャネル特性に対するブリッジタップの「ノッチング」効果を示す。ブリッジタップは、ループのあるポイントに接続され、他方の端部が終端さないまま放置されているより対線である。信号減衰およびその結果として生じるノッチチャネル特性により、ブリッジタップは、ＤＳＬ周波数において速度損および深刻なシンボル間干渉を引き起こす。残念ながら、電話網の大部分では、既存のデータベースが常に正確であるとは限らず、ブリッジタップの正確な位置を知ることは不可能である。北米では、おおよそ、ループの３分の２にブリッジタップがあり、そのうちの半分は、２つ以上のタップを有する。運用者は、ブリッジタップの位置決め方法を開発しているが、多くのＤＳＬループは、そのブリッジタップを保持することになると予期されている。運用中のシステムでは、チャネルが連続して測定され、変調パラメータを計算し、信頼性の高い動作を保証するために、その伝達関数が推定される。

Ｈｌｏｇ、静止回線雑音（ＱＬＮ）、および実行時雑音（ＭＳＥ）は、データを送信する際に使用されるすべてのトーンにわたるチャネル利得および平均雑音電力に関する情報である。下りＨｌｏｇおよびＱＬＮは、モデムの訓練時に正確に推定され、それらの推定値がＡＴＵ−Ｒにおいて利用可能である。ＭＳＥは、（ＡＤＳＬでは「ショータイム（ｓｈｏｗｔｉｍｅ）」ともいう）実行時に推定される。しかしながら、これらの値はＡＴＵ−Ｃには報告されず、よって、ＡＴＵ−Ｃでは、Ｈｌｏｇ、ＱＬＮおよび／またはＭＳＥを知る方法がない。ＡＤＳＬ１は、これらのパラメータをＡＴＵ−Ｃに渡さないため、下りＨｌｏｇ、ＱＬＮおよび／またはＭＳＥに関する正確な情報は、ＡＴＵ−Ｃでは利用できないとみなされており、よって、操作意思決定および／またはパラメータ設定では決して使用されることがなかった。ＡＤＳＬ２はＡＴＵ−Ｃにこれらのパラメータを渡しはするが、ＡＤＳＬ２は普及しておらず、かつＡＴＵ−ＲとＡＴＵ−Ｃの両方がＡＤＳＬ２準拠であることを必要とし、これは、現在では、あまり考えられない状況である。その場合でも、ＡＤＳＬ顧客が、そのＡＤＳＬ２をＡＤＳＬ１モデム（例えば、いつか以前にオフィスまたは住宅で使用されていたモデムなど）と交換することはあり得る。現在、１億台を超えるＡＤＳＬ１モデムが存在している。

ＱＬＮは、モデムがアクティブでも訓練中でもないときの測定雑音である。しかしながら、雑音は時間と共に大きく変化し得る。動作中の後刻におけるこの雑音を、本明細書では、ＭＳＥ雑音（平均二乗誤差雑音）またはＭＳＥ関数と呼ぶ。ＭＳＥ雑音は、（ｄＢを使って）次式によっていつでも推定され得る。

ＭＳＥ［ｎ］＝ＰＳＤ［ｎ］＋Ｈｌｏｇ［ｎ］−ＳＮＲ［ｎ］
（式中、ｄＢ単位のＧａｐは（９．５＋ＴＳＮＲＭ−ＣＯＤＥＧＡＩＮ）であり、ＳＮＲ［ｎ］≒１０^{Ｇａｐ／１０}×２^{（２Ｂ［ｎ］）}−１はＡＤＳＬ２モデムにおいては報告され、ＡＤＳＬ１モデムにおいては、過去または現在の報告されたビット配分Ｂ［ｎ］から計算され得る）。ＳＮＲは、初期ＰＳＤ、Ｈｌｏｇおよび／またはＱＬＮを使って算出され、または推論され得る。ＰＳＤ＝ＲＥＦＰＳＤ＋Ｇ［ｎ］（式中、Ｇ［ｎ］はｄＢ単位の知られている、または推定された利得テーブル値である）であり、ＲＥＦＰＳＤ＝ＮＯＭＰＳＤ−ＰＣＢである。Ｇ［ｎ］は、ＡＤＳＬ１モデムでは、普通、−２．５ｄＢ＜Ｇ［ｎ］＜２．５ｄＢを満たすが、報告されないこともあるため、Ｇ［ｎ］は、普通、２つの隣接するトーン間のよりビット数の大きいトーン上では−２．５ｄＢに近く、普通、２つの隣接するトーン間のよりビット数の小さいトーン上では＋２．５ｄＢに近い、Ｂ［ｎ］テーブルの変化を探すことによって推定され得る。

たとえ下りＨｌｏｇおよびＱＬＮ（および／またはＭＳＥ）はＡＴＵ−Ｃに報告されないとしても、下りビット配分、下り限界、下り送信電力、下り減衰などの他のデータは、通常、ＡＴＵ−Ｃに返される。特に、下り減衰は、情報搬送トーンの平均減衰として計算され、これは、情報搬送トーンの間での最低周波数トーンの減衰の（ビット配分を使って洗練され得る）妥当な近似を提供する。言い換えると、下り伝送において、Ｈｌｏｇの値は、使用帯域における最低のデータ搬送周波数（ｆ_ｍｉｎ）（および、ある程度まで、ｆ_ｍｉｎを上回る周波数のいくつか）によって決定され、これは、ｆ_ｍｉｎによってその下限の境界を定められるデータ搬送周波数の比較的小さい帯域について測定される減衰が、Ｈｌｏｇ（ｆ_ｍｉｎ）の適切な近似になることを意味する。したがって、使用されるトーンの間のいくつかのトーンのＨｌｏｇは、下り減衰を使用すれば、厳密に推定され得る。いくつかのＡＤＳＬシステムにおける利用可能なプロファイルおよびＴＬ１機能がこれらの技法において使用され得る。

当分野の技術者には理解されるように、ｆ_ｍｉｎは、通常、選択されたキャリアマスクにおける最低周波数である。しかしながら、これは常に該当するとは限らない。（例えば、あるキャリアマスクにおける）選択された周波数帯は、（その周波数のチャネルが非常に乏しく、どんなビットも割り当てられていないときなど）様々な理由で、使用されない（すなわち、ビットロード時にそこにビットが割り当てられない）１つまたは複数のより低い周波数を含み得る。そのような状況では、したがって、最低の周波数は、ｆ_ｍｉｎではないこともある。回線減衰を評価するコントローラは、報告されたビット配分から、ｆ_ｍｉｎの値が何であるかを知ることになる（ｆ_ｍｉｎは最低のデータ搬送周波数および／またはトーンである）。本考察および添付の図面において、ｆ_ｍｉｎは、選択されたキャリアマスクにおける最低のトーンおよび／または周波数であると仮定することができ、これは、大部分の状況では有効な仮定である。しかしながら、本発明の実施形態では、ｆ_ｍｉｎがキャリアマスクにおける最低の周波数ではないことのある状況が企図されている。また、本発明の実施形態では、特に、連続する訓練間隔において１組の異なる周波数での減衰を測定するために、ｆ_ｍｉｎを意図的に増大させることもできる。

いくつかの周波数について１群のＨｌｏｇ近似値が獲得されると、伝達関数グラフ上に記入された各点を使って、Ｈｌｏｇを近似する線が生成され得る。この近似を獲得する２つの方法を図５および図６に示す。図７から分かるように、データ点７０１〜７０８の１つまたは複数が、図５および６の方法の１つを使って獲得され得る。図７の例において、点７０１、７０２、７０３、７０４、７０５、７０６、７０７および７０８はトーン３２、４８、６４、８０、９６、１１２、１２８および１４４に対応するが、当分野の技術者には理解されるように、他のトーンおよび／または周波数も使用され得る。２点だけしか獲得されない場合、これらは２点を通る線を定義することになる。３つ以上の点の場合、図７に示すように、これらの点は、線７３０を近似し、そこから任意の分散を求めるのに使用され得る。以下で言及するように、線７３０は、チャネル伝達関数の概算推定であり、所与の状況における値であることも、そうでないこともある。さらなるデータ点が収集されるにつれて、（もしあれば、ブリッジタップの影響を含む）実際の伝達関数７００のより正確な表現が展開され得る。図７には、ブリッジタップの影響を含む実際のチャネル伝達関数が線７００として示されている。

このグラフから分かるように、伝達関数７００（Ｈｌｏｇ）にはいくつかの「降下」があり、（ブリッジタップが存在しなかった場合のチャネル伝達関数を表す）７２０からの多少の変位を有し得る。伝達関数における正弦降下は、通常、回線中のブリッジタップによるものである。そのようなタップの数および長さ（図７の場合には２タップ）は、「ブリッジタップなしの」伝達関数７２０を歪ませ、結果として、試験対象とされているＤＳＬ回線の容量の実際の表現である、そのチャネルにふさわしい関数７００になる。しかしながら、線７２０および７３０は、状況によっては有用となり得る。例えば、線７２０は、存在するブリッジタップが除去された場合のチャネル容量を表す。これは、運用者に、ユーザのＤＳＬ回線を修理／アップグレードするためのトラックロールが保証されているかどうか判断する適切な評価ツールを提供し得る。当分野の技術者は理解するように、図７の線７００と７２０の差は、ブリッジタップの存在による損失データ容量を表す。さらに、いくつかの遠隔地は、それらの回線に接続された減衰器（従来の電話運用会社の問題位置決定作業の残余物）を備えていることがある。このさらなる減衰も、同様に、測定データから推定することができ、例えば、より高い速度が求められる場合などには、トラックロールから回線容量増大を計算することができる。線７３０は、伝達関数の概算近似を表す。あまり正確ではないが、線７３０は、それでもなお、コントローラがＨｌｏｇを決定する際に少数のデータ点だけしか利用できない状況では役立ち得る。この概算推定データは、さらに、システム性能を改善し、かつ／または動スペクトルマネージャなどがシステム構成の推定する際にも使用され得る。加えて、概算推定は、ビット配分などの情報を利用することによってもさらに改善され得る。

適切なブリッジタップモデルを使用すれば、どんな利用可能な点（例えば、図７の点７０１〜７０８の２つ以上）からでも、線７００が推定され得る。必要ならば、適切な近似を使って、Ｈｌｏｇ７００（またはＨｌｉｎ）に対する望ましくない影響が除去され得る。しかしながら、通常、回線挿入損失の推定の正確さに影響を及ぼすはずの影響は、除去すべきではない。動スペクトルマネージャおよび／またはサービス提供者運用要員にとって、ブリッジタップの影響を考慮することができることは有用である。チャネル上のフィルタも、同様に、測定減衰値に影響を及ぼすことがあり、測定データ点から除去される必要があり得る。モデム／フィルタの影響の除去は、モデム内のフィルタリングが性能を向上させる多くの場合には必要とされ得るが、測定伝達関数の見かけをあいまいにして実際の挿入損失を判別しにくくする。測定減衰値に対するこれらすべての訂正は、Ｈｌｏｇ値に対するそれらの影響を除去し、かつ／または明らかにする技法であり、当分野の技術者には知られている。異なるトーンでの３つのＨｌｏｇ［ｎ］値に対応する３つ以上の点を使って、理論的に傾きおよびブリッジタップ長を推論することができ、３つを上回る点を用いれば、可能な知られている挿入損失曲線への適合が、より有益なものとなり、複数のブリッジタップ長の決定が可能になる。

最終的な近似が求められると、その線はいくつかのやり方で使用され得る。例えば、線７２０の傾きは、より対線の長さに比例する。さらに、雑音値は、Ｈｌｏｇ値が、知られているビット配分および知られている送信電力スペクトル密度レベルと共に考察されるときに獲得され得る。したがって、ＡＤＳＬ１技術を使って、ＡＤＳＬ２データおよび動作特性が求められ、それを使って、要素管理システムがこの有用な情報の一部または全部を提供しないシステムにおいてＡＤＳＬ１システム動作が最適化され、かつ／または別様に改善され得る。

本発明の実施形態は、異なるキャリアマスクを使用するＡＴＵ−Ｒの複数の訓練を使用する。各個別訓練は、Ｈｌｏｇを示す伝達関数のデータ点を提供する。（それだけに限らないが）以下を含む、様々な技法を使ってこれらの伝達関数データ点が生成され得る。

図５ ただ１つのデータ搬送トーンｆを有するキャリアマスクが選択され５１０（例えば、Ｈｚ単位で、またはＤＳＬトーン数として与えられる）、減衰ＡＴＮ（ｆ）が獲得され５２０、これが適宜繰り返され得る５３０。ＡＴＮ（ｆ）がグラフ化され５４０、望ましくない影響があれば除去され得る５５０。次いで、Ｈｌｏｇ、ＱＬＮなどが計算され５６０、通信システムのユーザおよび／または他の部分の動作モードに関する推奨が行われ得る５７０。選択された各ｆごとの報告される下り減衰は、（使用される任意のトーンのＨｌｏｇ値を提供し、その伝達関数グラフの近似を生成する）その１つのアクティブなトーンのＨｌｏｇ値に近く、またはこれと同じである。および／または、

図６ ６１０で、（例えば、ＡＤＳＬ２のＣＡＲＭＡＳＫ関数などを使って）ｆ_ｍｉｎとｆ_ｍａｘの間の１群のトーンを含むキャリアマスクが選択される（ｆ_ｍｉｎは、選択された帯域における最低周波数、または、その帯域における最低周波数が非データ搬送である場合には、最低データ搬送周波数のどちらかとすることができる）。６２０でＡＴＮ（ｆ_ｍｉｎ）が獲得され、次の帯域が、適宜、試験され得る６３０。値がグラフ化され６４０、望ましくない影響があれば除去される６５０。次いで、Ｈｌｏｇ、ＱＬＮなどが計算され６６０、通信システムのユーザおよび／または他の部分の動作モードに関する推奨が行われる６７０。この方法では、下り減衰を使って、ｆ_ｍｉｎに近いトーンのＨｌｏｇが推定される。ほとんど場合、モデム選択トーンセット中の最低周波数がｆ_ｍｉｎであり、よって、ステップ６２０でのＡＴＮ（ｆ_ｍｉｎ）の推定は、一般に、極めて正確である。ｆ_ｍｉｎの様々な値を使用し、訓練を繰り返すことによって、帯域幅全体のＨｌｏｇが適切に推定され得る。

前述の２つの方法例のどちらにおいても、関連する利用可能なスペクトルにおけるより低いトーンが使用され得る。例えば、図６の方法におけるＡＤＳＬ１の周波数グループのキャリアマスクでは、トーン３２（１３８ｋＨｚを中心とする）、４８、６４（いくつかのシステムでは、しばしば、パイロットトーンである）、１２８、２００を使ってｆ_ｍｉｎが指定され得る。これらの周波数は、同様に、図５の方法で使用される個々のトーンとしても使用され得る。

上記２つの例は、少数から多数までの分離された選択肢のどこかでｆ_ｍｉｎを掃引する様々なキャリアマスクを使用するＨｌｏｇのスキャンとみなされ得る。所与の通信システムがパイロットトーンの使用を必要とする場合、そのパイロットトーンが、Ｈｌｏｇを近似するのに使用される任意のキャリアマスクに含まれる必要のあることがある。これらの事例において、Ｈｌｏｇ［ｆ_ｍｉｎ］に等しい減衰を測定した近似が使用される場合には、ｆ_ｍｉｎ≦ｆ_{ｐｉｌｏｔ}の使用が必要となり得る。当分野の技術者には理解されるように、Ｈｌｏｇをスキャンする多くの方法があるが、複数のキャリアマスクを選択し、各選択ごとに訓練を繰り返す方法および技法が簡単かつ有効である。事実、同じことが上りにも適用され、１組の上りキャリアマスクに対応する上り減衰が収集され、上り帯域のＨｌｏｇ推定に使用され得る。最終的には、上りと下り両方からのＨｌｏｇ［ｆ］推定値が併せて処理されて、図７の伝達関数７００および７２０の最善の推定値が獲得され得る。

Ｈｌｏｇの妥当な近似を獲得するのに使用される訓練数を最小化することが望ましい場合（例えば、訓練にプロファイルが使用され、プロファイルの数が限られている場合など）には、トーンの一部が、下り減衰および選択キャリアマスクを使用し、試験トーン内の、かつ／または試験トーン外の他のトーンのＨｌｏｇの値を内挿し、かつ／または外挿すれば確実に推定され得る。

Ｈｌｏｇ推定値がＡＴＵ−Ｃで利用可能になると、ＱＬＮおよび／またはＭＳＥは、ビット配分、Ｈｌｏｇ推定値、および電力スペクトル密度レベルやその均等物といった、ＡＴＵ−Ｃで利用可能な他のパラメータを使って確実に推定され得る。ＡＴＵ−ＣにおけるＨｌｏｇおよびＱＬＮまたはＭＳＥの確実な推定値は、コントローラ（例えば、動スペクトルマネージャなど）が、動作データがＡＴＵ−ＣとＡＴＵ−Ｒの両方から収集される状況および技法に比べてほとんど情報損失なしに、ＡＴＵ−Ｃだけから動作データを収集することを可能にする。したがって、各回線ごとの望ましい動作パラメータの正確な計算が、ＡＴＵ−Ｒから動スペクトルマネージャまたは他のデータ収集ユニットへの動作データのどんな直接の報告もなしに、確実になされ得る。

場合によっては、収集され、かつ／または報告された値またはパラメータは、（動スペクトルマネージャなどの）コントローラによって、モデムの種類および製造者を識別するのに使用され得る。例えば、コントローラに、様々な報告される値のある一定の組み合わせだけが、所与の製造者または特定の種類のモデムで発生すると分かることがある。コントローラは、時間の経過と共に蓄積された測定値を用いて、ある一定のモデムがある一定の種類の報告を有することが分かり、よって、それがどこのモデムであるかより正確に予測することができる。これは、特に、雑音が大量に変化し（または大量に変化することが観測されており）、またはＦＥＣ誤り分布のいくつかの連続する報告で変化する、推定高雑音トーンに該当し得る。

一般に、本発明の実施形態は、１つまたは複数のコンピュータシステムに格納され、またはそれを介して転送されるデータが関与する様々なプロセスを用いる。また、本発明の実施形態は、これらの動作を実行するハードウェア装置または他の装置にも関連するものである。この装置は、必要とされる目的のために特別に構築することもでき、コンピュータに格納されたコンピュータプログラムおよび／またはデータ構造によって選択的にアクティブ化され、再構成される汎用コンピュータとすることもできる。本明細書に提示するプロセスは、どんな特定のコンピュータや他の装置にも固有の関連性を持たない。特に、本明細書での教示に従って書かれたプログラムと共に様々な汎用機を使用することもでき、必要な方法ステップを実行するより特化された装置を構築する方がより好都合な場合もある。様々なこれらのマシンの具体的構造は、以下で述べる説明に基づけば、当分野の技術者には明らかになるであろう。

前述の本発明の実施形態は、コンピュータシステムに格納されたデータが関与する様々なプロセスステップを用いる。これらのステップは、物理量の物理的操作を必要とするものである。普通、必ずしもそうとは限らないが、これらの量は、格納され、転送され、組み合わされ、比較され、それ以外の方法で操作されることのできる電気または磁気信号の形を取る。主に、一般的用法を理由に、これらの信号を、ビット、ビットストリーム、データ信号、制御信号、値、要素、変数、文字、データ構造などと呼ぶ方が好都合なこともある。しかしながら、これらおよび類似の用語はすべて、適切な物理量に関連付けられるべきものであり、単に、これらの量に適用される好都合なラベルにすぎないことを忘れてはならない。

さらに、実行される操作は、しばしば、識別、適合、比較などの用語で呼ばれることがある。本発明の一部を形成する本明細書で説明する操作のいずれにおいても、これらの操作は、機械操作である。本発明の実施形態の操作を実行する有用な機械には、汎用ディジタルコンピュータや他の類似の装置が含まれる。すべての場合において、コンピュータを操作する際の操作方法と計算処理自体の方法との区別に留意すべきである。本発明の実施形態は、電気信号などの物理信号を処理して他の所望の物理信号を生成するに際してコンピュータを操作する方法ステップに関するものである。

また、本発明の実施形態は、これらの操作を実行する装置にも関連するものである。この装置は、必要な目的のために特に構築することもでき、コンピュータに格納されたコンピュータプログラムによって選択的にアクティブ化され、または再構成される汎用コンピュータとすることもできる。本明細書で提示するプロセスは、どんな特定のコンピュータや他の装置にも固有の関連性を持たない。特に、本明細書での教示に従って書かれたプログラムと共に様々な汎用機を使用することもでき、必要な方法ステップを実行するより特化された装置を構築する方がより好都合な場合もある。様々なこれらのマシンに必要な構造は、前述の説明から明らかであろう。

加えて、本発明の実施形態は、さらに、様々なコンピュータで実施される操作を実行するプログラム命令を含むコンピュータ可読媒体にも関連するものである。この媒体およびプログラム命令は、本発明のために特に設計し、構築することもでき、コンピュータソフトウェア技術分野の技術者にとって周知であり、利用可能な種類のものとすることもできる。コンピュータ可読媒体の例には、それだけに限らないが、ハードディスク、フロッピー（登録商標）ディスク、磁気テープなどの磁気媒体、ＣＤ‐ＲＯＭディスクなどの光媒体、フロプティカルディスクなどの光磁気媒体、および読取り専用メモリデバイス（ＲＯＭ）やランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）など、プログラム命令を格納し、実行するために特に構成されたハードウェア装置が含まれる。プログラム命令の例には、コンパイラによって生成されるものなどの機械コードと、インタープリタを使ってコンピュータによって実行され得るより高水準のコードを含むファイルの両方が含まれる。

図８に、本発明の１つまたは複数の実施形態に従ってユーザおよび／またはコントローラによって使用され得る典型的なコンピュータシステムを示す。コンピュータシステム８００は、一次記憶装置８０６（通常は、ランダムアクセスメモリ、すなわちＲＡＭ）、一次記憶装置８０４（通常は、読取り専用メモリ、すなわちＲＯＭ）を含む記憶装置に結合された、（中央処理装置またはＣＰＵとも呼ばれる）任意の数のプロセッサ８０２を含む。当分野ではよく知られているように、一次記憶装置８０４は、データおよび命令をＣＰＵに一方向的に転送するように働き、一次記憶装置８０６は、通常、データおよび命令を双方向的に転送するのに使用される。これらの一次記憶装置の両方とも、前述のコンピュータ可読媒体のうちの任意の適切なものを含み得る。また、大容量記憶装置８０８もＣＰＵ８０２に双方向的に結合されてさらなるデータ記憶容量を提供し、前述のコンピュータ可読媒体のいずれかを含み得る。大容量記憶装置８０８は、プログラム、データなどを格納するのに使用することができ、通常は、一次記憶装置より低速なハードディスクなどの二次記憶媒体である。大容量記憶装置８０８内に保持される情報は、適切な場合には、標準的なやり方で、仮想メモリとして、一次記憶８０６の一部として組み込まれ得ることが理解されるであろう。また、ＣＤ‐ＲＯＭ８１４などの特定の大容量記憶装置も、ＣＰＵに一方向的にデータを渡すことができる。

また、ＣＰＵ８０２は、ビデオモニタ、トラックボール、マウス、キーボード、マイクロホン、タッチ式ディスプレイ、変換カード読取り装置、磁気または紙テープ読取り装置、タブレット、スタイラス、音声または配線認識装置、または、当然ながら、他のコンピュータなどその他の周知の入力装置といった１つまたは複数の入出力装置を含むインターフェース８１０にも結合される。最後に、ＣＰＵ８０２は、任意選択で、８１２に一般的に示すネットワーク接続を使ってコンピュータまたは電気通信網に結合され得る。そのようなネットワーク接続を用いれば、前述の方法ステップを実行する過程において、ＣＰＵが、ネットワークから情報を受け取り、またはネットワークに情報を出力し得ることが企図される。前述の装置および材料は、コンピュータハードウェアおよびソフトウェア分野の技術者にはよく知られたものであろう。前述のハードウェア要素は、本発明の操作を実行する複数のソフトウェアモジュールを定義することができる。例えば、コード語構成コントローラを実行する命令を大容量記憶装置８０８または８１４上に格納し、一次メモリ８０６と連動させてＣＰＵ８０２上で実行することができる。好ましい実施形態では、コントローラは、ソフトウェア下位モジュールに分割される。

本発明の多くの特徴および利点は、前述の説明から明らかであり、よって、添付の特許請求の範囲は、そのような本発明の特徴および利点すべてをカバーするためのものである。さらに、当分野の技術者には、多数の改変および変更が容易に見出されるものであり、よって、本発明は、図示し、説明した通りの構成および動作だけに限定されるものではない。したがって、前述の各実施形態は、限定ではなく例として理解されるべきであり、本発明は、本明細書で述べた詳細だけに限定されるべきではなく、現在または将来において予知可能であるにせよ、予知不能であるにせよ、添付の特許請求の範囲およびその均等物の全範囲によって定義されるべきものである。

Claims (18)

1. １つ以上のモデルパラメータに対して１つ以上のモデルパラメータ値の組を含むＤＳＬシステムのモデルを生成する方法であって、
   複数のデータ状態に対する動作データを生成するように前記ＤＳＬシステムを誘導するステップであって、前記複数のデータ状態の各々に対する動作データを生成するように前記ＤＳＬシステムを誘導することは、
   前記モデルパラメータを選択し、
   選択された前記モデルパラメータに基づいて前記ＤＳＬシステムに対する動作モードを設定し、且つ
   前記動作データを生成するために設定された前記動作モードを用いて前記ＤＳＬシステムを動作させることを含むステップと、
   生成された前記動作データを収集するステップと、
   収集された前記動作データと１つ以上の以前のモデルパラメータ値とを比較して１つ以上のモデルパラメータ値を生成するステップと、
   １つ以上の生成された前記モデルパラメータ値をメモリに記録又は記憶するステップと
   を含む方法。
2. 収集された前記動作データと１つ以上の以前のモデルパラメータ値との比較に基づいて、前記モデルパラメータ値を変更するステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
3. 請求項１に記載の方法を繰り返し実行することにより、前記ＤＳＬシステムのモデルを更新するステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
4. 前記動作データは、前記ＤＳＬシステムから入手可能な性能特徴付け動作データを含む、請求項１に記載の方法。
5. 動作データを生成するように前記ＤＳＬシステムを誘導するステップは、前記ＤＳＬシステムに対する複数の動作モードを用いて繰り返される、請求項１に記載の方法。
6. 前記ＤＳＬシステムのモデルに基づいて前記ＤＳＬシステムに対する動作モードを推奨するステップ、または
   前記ＤＳＬシステムのモデルを用いて前記ＤＳＬシステムを診断するステップ
   のうちの１つ以上をさらに含む、請求項１に記載の方法。
7. 前記ＤＳＬシステムに対する前記動作モードを設定することは、前記ＤＳＬシステム内のモデムにおいて１つ以上の動作パラメータを設定することを含む、請求項１に記載の方法。
8. 前記モデルパラメータ値の組は、
   回線長、
   ブリッジタップの数、
   各ブリッジタップの位置、
   チャネル挿入損失伝達関数、
   電力レベル、
   ＰＳＤレベル、
   ビット誤り率、
   誤りの時間平均バージョン、
   誤り秒数、
   符号違反、
   符号設定、
   ＰＳＤ整形、または
   潜在的雑音
   のうちの少なくとも１つ以上のＤＳＬパラメータタイプを含む、請求項１に記載の方法。
9. 前記ＤＳＬシステムに対する前記動作モードを設定することは、動作周波数帯域を設定することを含む、請求項１に記載の方法。
10. 収集された前記動作データは、設定された動作周波数帯域に対するＨｌｏｇを示す１つ以上の点を含む、請求項９に記載の方法。
11. 各々が異なる周波数のキャリアマスクに対応する複数の減衰値を決定するステップであって、各キャリアマスクに対する前記減衰値を決定することは、
    データ搬送周波数のキャリアマスクを設定し、
    前記キャリアマスクにおける１つ以上の周波数を用いる回線に結合されるＤＳＬモデムにデータを送信し、
    送信された前記データに対して前記ＤＳＬモデムから前記減衰値を受信することをさらに含むステップと、
    前記キャリアマスクにおいて、ビットロードされる周波数ｆの依存変数として複数の受信された前記減衰値の近似値を求める関数を生成するステップと、
    前記Ｈｌｏｇ関数の推定として生成された前記関数をメモリに記憶または出力するステップと
    をさらに含む方法を用いてＤＳＬシステムにおける回線のＨｌｏｇが推定される、請求項１０に記載の方法。
12. １つ以上のモデルパラメータに対して１つ以上のモデルパラメータ値の組を含むＤＳＬシステムのモデルを生成するＤＳＬシステム推定器であって、前記推定器は、
    前記ＤＳＬシステムにおける少なくとも１つの回線のＤＳＬ送受信機の動作モードを設定するために動作モード命令信号を送信するように構成される信号生成器と、
    前記信号生成器に結合されて、前記ＤＳＬシステムによって生成される動作データを収集するように構成されるハードウェアモジュールを備える収集手段と、
    前記収集手段に結合されて、収集された前記動作データと１つ以上の以前のモデルパラメータ値との比較に基づいて１つ以上のＤＳＬシステムのモデルパラメータ値を生成するように構成されるハードウェアモジュールを備え、且つ１つ以上の生成されたモデルパラメータ値をメモリに記録または記憶するようにさらに構成される推定手段と
    を備え、
    前記推定器は、複数のデータ状態について動作データを生成するように前記ＤＳＬシステムを誘導するように構成され、
    動作データを生成するように前記ＤＳＬシステムを誘導することは、前記モデルパラメータを選択し、選択された前記モデルパラメータに基づいて前記ＤＳＬシステムに対する動作モードを設定することを含み、
    設定された前記動作モードを用いて前記ＤＳＬシステムを動作させることが前記動作データを生成する、ＤＳＬシステム推定器。
13. １つ以上のモデルパラメータに対して１つ以上のモデルパラメータ値の組を含むＤＳＬシステムのモデルを生成する命令が記憶されるコンピュータ可読媒体であって、前記命令は、
    複数のデータ状態に対する動作データを生成するように前記ＤＳＬシステムを誘導する命令であって、前記データ状態の各々に対する動作データを生成するように前記ＤＳＬシステムを誘導することは、
    前記モデルパラメータを選択し、
    選択された前記モデルパラメータに基づいて前記ＤＳＬシステムに対する動作モードを設定し、且つ
    前記動作データを生成するために設定された前記動作モードを用いて前記ＤＳＬシステムを動作させることを含む命令と、
    生成された前記動作データを収集する命令と、
    収集された前記動作データと１つ以上の以前のモデルパラメータ値との比較に基づいて１つ以上のモデルパラメータ値を生成する命令と、
    １つ以上の生成された前記モデルパラメータ値をメモリに記録又は記憶する命令と
    を含む、コンピュータ可読媒体。
14. ｆは、各キャリアマスクにおける唯一の周波数であり、対応する受信された前記減衰値は、ｆに対する前記回線の挿入損失である、請求項１１に記載の方法。
15. 前記データ搬送周波数のキャリアマスクは、ｆの下限を有する周波数帯域を含み、さらに、受信された前記減衰値は、ｆに対する前記回線の挿入損失の近似値である、請求項１１に記載の方法。
16. 受信された減衰値に基づいて前記ＤＳＬシステム全体の使用可能な周波数範囲に対するチャネル伝達関数の近似値を求めるステップをさらに含む、請求項１１に記載の方法。
17. 前記回線に対して、ＱＬＮ、ＭＳＥ、またはＳＮＲの値の少なくとも１つを決定するステップと、
    前記回線に対して、Ｈｌｏｇ、ＱＬＮ、ＭＳＥ、またはＳＮＲの値の少なくとも１つに基づいて前記ＤＳＬシステムの一部の動作モードを設定または推奨するステップと
    をさらに含む、請求項１１に記載の方法。
18. 前記異なる周波数のキャリアマスクの各々に関連付けられる前記周波数ｆの関数として受信された前記減衰値をグラフ化するステップをさらに含む、請求項１１に記載の方法。

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