JP5510044B2 - 電池パック - Google Patents

Description

本発明は、複数の積層した電池セルの集合体である電池パックに関する。

第１従来技術の電池パックは、電気的に直列接続されるとともに積層配置された複数個の扁平状の電池セルの対向面に複数の凸部が形成され、当該複数の凸部は冷却媒体の流れ方向に平行に延伸して、冷却媒体が流れる通路を形成している。また、他の例では複数個の扁平状の電池セルの対向面に複数の凸部が所定の間隔で点在して形成されている。

特開２００１−２８３９３７号公報

しかしながら、上記第１従来技術においては、電池セルの対向面に形成された複数の凸部は電池パックを構成する各電池セルに荷重される拘束力に対して耐えうる寸法に設定されるため、電池セルの冷却の面では十分な機能を果たすことができず、このため冷却媒体を過大に流すことが必要になり、このため冷却媒体を流す流体機器の動力が過大に必要になったり、騒音が大きくなったりするなどの問題がある。

そこで、本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、電池セルに与える必要な拘束強度を確保した上で、電池セルの冷却性能の向上を図ることのできる電池パックを提供することである。

本発明は上記目的を達成するために以下の技術的手段を採用する。すなわち、請求項１の発明は、積層された複数の電池セル（２）を積層方向（Ｘ）に押圧して一体に保持して構成され、隣合う電池セル間に形成される通路に冷却流体を流して各電池セルを冷却する電池パック（１）において、
積層方向（Ｘ）に直交する電池セルの側面に冷却流体の流れ方向（Ｆ）に延びるように設けられる板状突部であって、冷却流体の流れ方向（Ｆ）と直交する方向（Ｙ）に並ぶように設けられ、隣合う電池セルとの間で通路を形成する複数の板状突部（２４１）と、
冷却流体の流れ方向（Ｆ）に延びる板状突部の途中に複数設けられて、隣合う電池セル側と接触して隣合う電池セルからの作用力を受ける複数の拡大突部（２３）と、を備え、
拡大突部（２３）は、複数の板状突部の並ぶ方向（Ｙ）についての外形寸法が板状突部の板厚寸法よりも大きく形成されていることを特徴とする。

この発明によれば、複数の必要な大きさの拡大突部が電池セルの側面に必要な数だけ分散して配置されるため、電池セルに必要な拘束を加える機能を安定的に果たすことができる。その上で、複数の板状突部によって電池セルの側面における冷却機能を果たす伝熱面積が大きくなるため冷却性能を高めることができる。この板状突部は冷却性能を十分発揮できる範囲で可能な限り薄くできるので、冷却流体通路断面積をほとんど小さくすることなく、伝熱面積を拡大することができるため、より少ない冷却媒体の流量で、より小さな流体機器の動力で、またより低い騒音で、必要な冷却性能を発揮することができる。したがって、電池セルの冷却性能の向上と電池セルに与える拘束強度の確保の両立を図る電池パックが得られる。

請求項２は、請求項１に記載の発明において、拡大突部と板状突部は複数の板状突部の並ぶ方向（Ｙ）に交互に配置されていることを特徴とする。この発明によれば、電池セル間に形成される冷却流体通路は、冷却流体の流れ方向において拡大突部が形成されている部位では他の部位に比べて通路断面積が狭くなり、冷却流体の流れ方向において、通路断面積の狭い部分と広い部分とを交互に繰り返す通路に形成される。これにより、冷却流体通路では、蛇行するような流れが形成されて、電池セル壁面および板状突部の壁面での冷却流体流れの境界層を薄く形成することができ、冷却性能を向上させることができる。

請求項３は、請求項１または請求項２に記載の発明において、拡大突部または板状突部は電池セルとは別個の部材に形成されており、当該別個の部材は積層方向（Ｘ）に直交する電池セルの側面に設けられていることを特徴とする。この発明によれば、電池セルの外装ケースと拡大突部または板状突部とを異なる材質で形成することができる。例えば、電池セルの外装ケースと拡大突部が樹脂材料でできている場合には、板状突部を形成する別個の部材を金属製にすると、電池セルの冷却性能を向上することができる。

請求項４は、請求項１または請求項２に記載の発明において、拡大突部及び板状突部は同一の部材に形成されており、当該同一の部材は積層方向（Ｘ）に直交する電池セルの側面に設けられていることを特徴とする。この発明によれば、電池セルの外装ケースに拡大突部等の突出物を形成する必要がなくなる。したがって、電池セルの外装ケースの汎用性が向上する。

請求項５は、請求項４に記載の発明において、同一の部材は、隣合う電池セル間に挟みこまれるスペーサであることを特徴とする。この発明によれば、電池セルとスペーサとを交互に配した集合体に拘束力をかけることにより、電池セルの冷却性能の向上と電池セルに与える拘束強度の確保の両立を図る電池パックが得られる。

請求項６は、請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の発明において、拡大突部または板状突部と電池セルの外装ケースは導電性材料で形成されており、拡大突部または板状突部における隣合う電池セル側との接触部位及び隣合う電池セル側における拡大突部または板状突部との接触部位の少なくとも一方は、絶縁性物質で被覆されていることを特徴とする。この発明によれば、隣合う電池セル間で接触する部分同士が絶縁性物質の被覆部分を介して接触するようになるため、電池セル間の電気絶縁性が確保される。したがって、電池性能の発揮及び電気的安全性の確保が図れる。また、隣合う電池セル間の電位差により、導電性材料が腐食する事態を抑制できる。

請求項７は、請求項１または請求項２に記載の発明において、拡大突部及び板状突部は電池セルの外装ケースに一体成形されて形成されていることを特徴とする。この発明によれば、部品点数の低減及び生産コストの低減が図れる。

請求項８の発明は、積層された複数の電池セル（４）を積層方向（Ｘ）に押圧して一体に保持して構成され、隣合う電池セル間に形成される通路に冷却流体を流して各電池セルを冷却する電池パックにおいて、
積層方向（Ｘ）に直交する電池セルの側面に冷却流体の流れ方向（Ｆ）に延びる板状突部（４４）を冷却流体の流れ方向（Ｆ）と直交する方向（Ｙ）に並べて配置して、隣合う電池セルとの間で通路を形成する複数の板状突部（４４）と、
積層方向（Ｘ）に直交する電池セルの側面に、冷却流体の流れ方向（Ｆ）に延びる形状の拡大突条部（４３）を冷却流体の流れ方向（Ｆ）と直交する方向（Ｙ）に間隔をあけて設け、隣合う電池セル側と接触して隣合う電池セルからの作用力を受ける複数の拡大突条部（４３）と、を備え、
拡大突条部（４３）は、複数の板状突部の並ぶ方向（Ｙ）についての幅寸法が板状突部の厚み寸法よりも大きく形成され、間隔をあけて設けられた拡大突条部（４３）間には、複数個の板状突部が並んで配置されていることを特徴とする。

この発明によれば、複数の必要な厚み寸法の拡大突条部が電池セルの側面に必要間隔で分散して配置されているため、電池セルに必要な拘束を加える機能を安定的に果たすことができる。その上で、拡大突条部の間に設けられた複数の板状突部によって電池セルの側面における冷却機能を果たす伝熱面積が大きくなるため冷却性能を高めることができる。この板状突部は冷却性能を十分発揮できる範囲で可能な限り薄くできるので、冷却流体通路断面積をほとんど小さくすることなく、伝熱面積を拡大することができるため、より少ない冷却媒体の流量で、より小さな流体機器の動力で、またより低い騒音で、必要な冷却性能を発揮することができる。したがって、電池セルの冷却性能の向上と電池セルに与える拘束強度の確保の両立を図る電池パックが得られる。

請求項９は、請求項８に記載の発明において、板状突部（６４Ａ）は、積層方向（Ｘ）に直交する電池セルの側面において冷却流体流れの上流側よりも下流側に多く配置されていることを特徴とする。この発明によれば、当該電池セルの側面における伝熱面積を冷却流体流れの上流側よりも下流側の方を大きくすることができる。これにより、冷却流体流れの上流側よりも下流側で冷却流体による電池セルの冷却を促進することが可能になる。よって、冷却流体流れの上流側及び下流側における冷却能力を互いに近づけることも可能である。したがって、当該電池セルの側面における冷却能力の差を低減して、電池セルの部分間の温度ばらつきを抑制でき、電池性能を適正に発揮することも可能である。

請求項１０は、請求項８または請求項９に記載の発明において、板状突部（６４Ａ）は、積層方向（Ｘ）に直交する電池セルの側面において複数の板状突部の並ぶ方向（Ｙ）の両側よりも中央側に多く配置されていることを特徴とする。この発明によれば、当該電池セルの側面における伝熱面積を複数の板状突部の並ぶ方向の両側よりも中央側の方を大きくすることができる。これにより、電池セル間に形成される冷却流体通路が並ぶ幅について、両側よりも中央側で冷却流体による電池セルの冷却を促進することが可能になる。これにより、電池セルの当該中央側部分における放熱が大きい場合や当該中央側部分の冷却性能を向上させる必要がある製品では、電池セルの側面における複数の板状突部の並ぶ方向の冷却効率を互いに近づけることができる。したがって、電池セルの部分間の温度ばらつきを抑制することができ、適正な電池性能の確保が図れる。

請求項１１は、請求項８または請求項９に記載の発明において、板状突部（６４）は、積層方向（Ｘ）に直交する電池セルの側面において複数の板状突部の並ぶ方向（Ｙ）の中央側よりも両側に多く配置されていることを特徴とする。この発明によれば、当該電池セルの側面における伝熱面積を複数の板状突部の並ぶ方向の中央側よりも両側の方を大きくすることができる。これにより、電池セル間に形成される冷却流体通路が並ぶ幅について、中央側よりも両側で冷却流体による電池セルの冷却を促進することが可能になる。これにより、電池セルの当該両側部分における放熱が大きい場合や当該両側部分の冷却性能を向上させる必要がある製品では、電池セルの側面における複数の板状突部の並ぶ方向の冷却能力を互いに近づけることができる。したがって、電池セルの部分間の温度ばらつきを抑制することができ、適正な電池性能の確保が図れる。

請求項１２は、請求項８から請求項１１のいずれか一項に記載の発明において、拡大突条部または板状突部は電池セルとは別個の部材に形成されており、当該別個の部材は積層方向（Ｘ）に直交する電池セルの側面に設けられていることを特徴とする。この発明によれば、電池セルの外装ケースと拡大突条部または板状突部とを異なる材質で形成することができる。例えば、電池セルの外装ケースと拡大突条部が樹脂材料でできている場合には、板状突部を形成する別個の部材を金属製にすると、電池セルの冷却性能を向上することができる。

請求項１３は、請求項８から請求項１１のいずれか一項に記載の発明において、拡大突条部及び板状突部は同一の部材に形成されており、当該同一の部材は積層方向（Ｘ）に直交する電池セルの側面に設けられていることを特徴とする。この発明によれば、電池セルの外装ケースに拡大突条部等の突出物を形成する必要がなくなる。したがって、電池セルの外装ケースの汎用性が向上する。

請求項１４は、請求項１３に記載の発明において、同一の部材は、隣合う電池セル間に挟みこまれるスペーサであることを特徴とする。この発明によれば、電池セルとスペーサとを交互に配した集合体に拘束力をかけることにより、電池セルの冷却性能の向上と電池セルに与える拘束強度の確保の両立を図る電池パックが得られる。

請求項１５は、請求項８から請求項１４のいずれか一項に記載の発明において、拡大突条部または板状突部と電池セルの外装ケースは導電性材料で形成されており、拡大突条部または板状突部における隣合う電池セル側との接触部位及び隣合う電池セル側における拡大突条部または板状突部との接触部位の少なくとも一方は、絶縁性物質で被覆されていることを特徴とする。この発明によれば、隣合う電池セル間で接触する部分同士が絶縁性物質の被覆部分を介して接触するようになるため、電池セル間の電気絶縁性が確保される。したがって、電池性能の発揮及び電気的安全性の確保が図れる。また、隣合う電池セル間の電位差により、導電性材料が腐食する事態を抑制できる。

請求項１６は、請求項８または請求項９に記載の発明において、拡大突条部及び板状突部は電池セルの外装ケースに一体成形されて形成されていることを特徴とする。この発明によれば、部品点数の低減及び生産コストの低減が図れる。

請求項１７は、請求項１から請求項１６のいずれか一項に記載の発明において、板状突部は先細り形状であることを特徴とする。この発明によれば、板状突部が先細り状でない形状である場合、例えば、矩形状である場合と比べて同等の冷却性能を確保しようとすると冷却流体通路を大きくすることが可能になり、流路抵抗の低減が図れる。

上記各手段の括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を示す一例である。

本発明を適用した第１実施形態の電池パックを構成する電池セルの積層構造を説明する斜視図である。 図１の電池パックをＩＩ方向に見たときの電池セルの正面図である。 図１の電池パックをＩＩＩ方向に見たときの部分矢視図である。 第１実施形態の電池セルについて他の形態を説明する正面図である。 本発明を適用した第２実施形態の電池パックを構成する電池セルの積層構造を説明する部分平面図である。 本発明を適用した第３実施形態の電池パックを構成する電池セルを説明する正面図である。 第３実施形態の電池パックを構成する隣合う電池セルの積層構造を説明する部分平面図である。 本発明を適用した第４実施形態の電池パックを構成する電池セルを説明する正面図である。 第４実施形態の電池パックを構成する隣合う電池セルの積層構造を説明する部分平面図である。 本発明を適用した第５実施形態の電池パックを構成する電池セルを説明する正面図である。 第５実施形態の電池パックを構成する隣合う電池セルの積層構造を説明する部分平面図である。 本発明を適用した第６実施形態の電池パックを構成する電池セルを説明する正面図である。 第６実施形態の電池パックを構成する隣合う電池セルの積層構造を説明する部分平面図である。 本発明を適用した第７実施形態の電池パックを構成する電池セルを説明する正面図である。 第７実施形態の電池パックを構成する隣合う電池セルの積層構造を説明する部分平面図である。 本発明を適用した第８実施形態の電池パックを構成する電池セルを説明する正面図である。 第８実施形態の電池パックを構成する隣合う電池セルの積層構造を説明する部分平面図である。 本発明を適用した第９実施形態の電池パックを構成する電池セルを説明する正面図である。 本発明を適用した第１０実施形態の電池パックを構成する電池セルを説明する正面図である。 第１０実施形態の電池パックを構成する隣合う電池セルの積層構造を説明する部分平面図である。 本発明を適用した第１１実施形態の電池パックを構成する電池セルを説明する正面図である。

以下に、図面を参照しながら本発明を実施するための複数の形態を説明する。各形態において先行する形態で説明した事項に対応する部分には同一の参照符号を付して重複する説明を省略する場合がある。各形態において構成の一部のみを説明している場合は、構成の他の部分については先行して説明した他の形態を適用することができる。各実施形態で具体的に組み合わせが可能であることを明示している部分同士の組み合わせばかりではなく、特に組み合わせに支障が生じなければ、明示していなくても実施形態同士を部分的に組み合わせることも可能である。

（第１実施形態）
本発明に係る電池パックは、例えば内燃機関と電池に充電された電力によって駆動されるモータとを組み合わせて走行駆動源とするハイブリッド自動車、モータを走行駆動源とする電気自動車等に用いられる。電池パックを構成する電池は、例えばニッケル水素二次電池、リチウムイオン二次電池、有機ラジカル電池であり、筐体内に収納された状態で自動車の座席下、後部座席とトランクルームとの間の空間、運転席と助手席の間の空間などに配置される。

本発明の一実施形態である第１実施形態について図１〜図４を用いて説明する。図１は第１実施形態の電池パック１を構成する電池セル２の積層構造を説明する斜視図である。図２は図１の電池パックをＩＩ方向に見たときの電池セルの正面図である。図３は図１の電池パック１をＩＩＩ方向に見たときの部分矢視図である。図４は電池セル２について他の形態である電池セル２Ａを説明する正面図である。各図において、電池セル２が複数個積層して並ぶ方向を積層方向Ｘとし、直方体状の各電池セル２が水平方向に延びる方向を冷却流体の流れ方向Ｆとし、積層方向Ｘと冷却流体の流れ方向Ｆの両方に垂直な方向を複数の板状突部の並ぶ方向Ｙ（以下、単にＹ方向ともいう）とする。

図１において二点鎖線で示す複数個の電池セル２の集合体である電池パック１は、複数個の電池セル２の充電および放電または温度調節に用いられる電子部品（図示せず）によって制御され、図示しない送風部材による送風を受けて各電池セル２が冷却される。電池パック１は、電気的に直列接続された複数個の電池セル２をその側面を対向させるように並べて積層され、これらを一体化して構成されたものであり、図示しない筐体内に収納されている。上記の電子部品は、リレー、送風部材を駆動するモータ、インバータ等を制御する電子部品、各種の電子式制御装置等である。

当該筐体は、メンテナンスのために少なくとも一面を取り外し可能に構成された直方体状のケースであり、樹脂または鋼板で形成されている。筐体には、車両側に筐体をボルト締め等により固定するための取付部、および機器収納ボックス（図示せず）が設けられている。

当該機器ボックスには、電池状態（例えば電圧、温度等）を監視する各種センサ等からの検出結果が入力される電池監視ユニット（図示せず）と、電池監視ユニットと通信可能に構成されリレーを制御するとともに、送風部材のモータの駆動を制御する制御装置と、各機器を接続するワイヤハーネス等と、が収納されている。電池監視ユニットは、各電池セル２の状態を監視する電池ＥＣＵ（電池の電子式制御ユニット）であり、電池パック１と多数の配線にて接続されている。

図１に示すように、電池パック１は、積層方向Ｘに直交する電池セルの側面２ａ，２ｂ（方向Ｙ及び方向Ｆに平行な側面）が拘束装置（図示せず）によって押圧されることにより、積層された複数の角形状の電池セル２が一体に保持して形成される電池セル集合体である。電池パック１を構成する複数の電池セル２は、電池パック１の積層方向Ｘの両端部に設置された拘束板（図示せず）がロッド（図示せず）によって連結されることにより、当該両端部から内側に向かう外力による圧縮力を受けて、拘束されることになる。例えば、複数の電池セル２は、４本の棒状のロッドによって圧縮力を受けて一体に固定されている。ロッドは、積層された複数の電池セル２を安定した力で押圧して一体化できるように、金属、硬質の樹脂等の強度に優れた材料で形成されている。

次に、電池パック１を構成する各電池セル２について説明する。各電池セル２は、外装ケースによってその外周面を被覆された扁平状直方体である。各電池セル２には、正極端子２１および負極端子２２からなる二つの端子部がＹ方向に離れて配置されており、この端子部は外装ケースから冷却流体の流れ方向Ｆに突出するよう露出している。

このように筐体内全体に配されたすべての電池セル２は、電池パック１の積層方向Ｘの一方端部側に位置する電池セル２における負極端子２２から始まって、各電池セル２の端子部間を接続する各バスバー（図示せず）によって、電池パック１内をＹ方向に往復しながら電池パック１の積層方向Ｘの他方端部側に位置する電池セル２の正極端子２１に至るまで通電可能に直列接続されている。このようにして積層方向Ｘに隣接する電池セル２間は電気的に接続されることになる。換言すれば、電池パック１を構成するすべての電池セル２は、積層方向Ｘの一方側端部に位置する電池セル２の端子部から積層方向Ｘの他方側端部に位置する電池セル２の端子部に至るまで、電流がジグザク状または蛇行状に流れるようにバスバーを介して電気的に直列接続される。

積層方向Ｘに直交する電池セルの側面２ａ，２ｂには、冷却流体の流れ方向Ｆにそれぞれ延びる複数の板状突部２４１が設けられている。複数の板状突部２４１は、冷却流体の流れ方向Ｆと直交する方向Ｙに所定間隔をあけて並んでいる。複数の板状突部２４１は、隣合う電池セル２との間で冷却流体が流通する複数の通路を形成する。

さらに電池セルの側面２ａ，２ｂには、冷却流体の流れ方向Ｆに延びる板状突部２４１の途中に複数の拡大突部２３が設けられている。拡大突部２３は、拘束装置により積層方向Ｘの拘束力が作用した場合に隣合う電池セル２側と接触して当接するように配置されており、隣合う電池セル２からの作用力を受ける。拡大突部２３は、複数の板状突部の並ぶ方向Ｙについての外形寸法が板状突部２４１の板厚寸法よりも大きく形成されている。本実施形態では、拡大突部２３は円筒状のいわゆるボス部を形成するが、このような形状に限定するものではない。

図１及び図２に示すように、拡大突部２３は、１個の板状突部２４１の途中に所定間隔をあけて複数個（図では２または３個）設けられている。すなわち、冷却流体の流れ方向Ｆについて１個の拡大突部２３の両側には拡大突部２３が設けられている。拡大突部２３は、積層方向Ｘに直交する電池セルの側面２ａ，２ｂにおいて千鳥状に配されているので、各拡大突部２３についてＹ方向の隣には板状突部２４１が存在している。このような構成により、拡大突部２３と板状突部２４１は、複数の板状突部の並ぶ方向Ｙに交互に配置されていることになる。

拡大突部２３と板状突部２４１は、積層方向Ｘの突出高さが同等または拡大突部２３の方がわずかに高く形成されている。これにより、図３に図示するように、拘束装置により各電池セル２に積層方向Ｘの拘束力が作用したときに、少なくとも隣合う電池セル２における拡大突部２３同士が接触して作用し合うようになっている。このとき、隣合う電池セル２における板状突部２４１同士は、接触してもよいし、離間してもよい。

このように電池セル２において、複数の拡大突部２３は各電池セルに作用する拘束力に対して耐えうる拘束強度を発揮する機能を有し、複数の板状突部２４１は、冷却流体に接触することにより電池セル２の伝熱面積を拡大する部分であり、電池セル２の熱を冷却流体へ放出するための伝熱経路として機能する。

本実施形態では、拡大突部２３は、電池セル２の外装ケースに形成されている突起であり、板状突部２４１は電池セル２とは別部品である別個のプレート部材２４に形成されている。金属製のプレート部材２４には、プレス加工等により、複数の板状突部２４１と各拡大突部２３が通る穴部とが形成されている。すなわち、プレート部材２４は、複数の拡大突部２３すべてが挿通可能な穴部を有する金属製のフィン付きプレートである。

別個のプレート部材２４は積層方向Ｘに直交する電池セルの側面２ａ，２ｂに例えば一体成形により設けられる。拡大突部２３が一体に形成された外装ケースは、例えば、絶縁性を有するあらゆる樹脂で形成され、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリスチレン、塩化ビニル、フッ素系樹脂、ＰＢＴ、ポリアミド、ポリアミドイミド（ＰＡＩ樹脂）、ＡＢＳ樹脂（アクリロニトリル、ブタジエン、スチレンの共重合合成樹脂）、ポリアセタール、ポリカーボネート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンテレフタレート、ポリフェニレンスルファイド、フェノール、エポキシ、アクリル等の樹脂で形成することができる。

このような別個のプレート部材２４を採用することにより、電池セル２の外装ケースと拡大突部２３または板状突部２４１とを異なる材質で形成することができる。例えば、板状突部を形成する別個の部材を熱伝導性に優れた材質にすれば、電池セルの冷却性能を向上することができる。

また他の形態では、板状突部２４１は電池セル２の外装ケースに形成したフィンとし、拡大突部２３が電池セル２とは別個のプレート部材に形成されるように構成してもよい。

また他の形態では、例えば図４に図示するように、拡大突部２３と板状突部２４１の両方を一体とした同一の部材２４Ａにおいて形成するようにしてもよい。この構成によれば、電池セル２Ａの外装ケースに拡大突部２３等の突出物を形成する必要がなくなる。したがって、電池セル２Ａの外装ケースの汎用性が向上する。

また、当該同一の部材は、電池セル２とは別個のプレート部材であってもよい。この場合には、拡大突部２３と板状突部２４１の両方が形成された同一の部材は積層方向Ｘに直交する電池セルの側面に例えばインサート成形等の一体成形により設けることができる。

また、図４のように、当該同一の部材は、隣合う電池セル２間に挟みこまれるスペーサ２４Ａであってもよい。この構成によれば、電池セル２と当該スペーサとを交互に配した集合体に拘束力をかけることにより、電池セル２の冷却性能の向上と電池セル２に与える拘束強度の確保の両立が図れる。

また、拡大突部２３及び板状突部は電池セル２の外装ケースに一体成形されて形成される形態であってもよい。これによれば、部品点数の低減及び生産コストの低減が図れる。

さらに、電池セル２の外装ケースと拡大突部２３もしくは板状突部２４１とが導電性材料で形成されている場合には、拡大突部２３もしくは板状突部２４１における隣合う電池セル側との接触部位及び隣合う電池セル側における拡大突部２３もしくは板状突部２４１との接触部位の少なくとも一方は、絶縁性物質で被覆されていることが好ましい。当該部位における絶縁性物質の被覆は、蒸着、コーティング、一体成形等によって形成することができる。このような構成によれば、隣合う電池セル間で接触する部位同士が絶縁性物質の被覆部分を介して接触するようになるため、電池セル間の電気絶縁性が確保され、電池性能の発揮及び電気的安全性の確保を図ることができる。また、隣合う電池セル２間の電位差により、導電性材料部分が腐食する事態を抑制し得る。

本実施形態の電池パック１がもたらす作用効果について述べる。電池パック１は、電池パック１は、積層方向Ｘに直交する電池セル２の側面に冷却流体の流れ方向Ｆに延びるように設けられる板状突部であって、冷却流体の流れ方向Ｆと直交する方向Ｙに並ぶように設けられ、隣合う電池セル２との間で通路を形成する複数の板状突部２４１と、冷却流体の流れ方向Ｆに延びる板状突部２４１の途中に複数設けられて、隣合う電池セル２側と接触して隣合う電池セル２からの作用力を受ける複数の拡大突部２３と、を備える。各拡大突部２３は、複数の板状突部の並ぶ方向Ｙについての外形寸法が板状突部２４１の板厚寸法よりも大きく形成されている。

この構成によれば、それぞれ冷却流体の流れ方向Ｆに延び、冷却流体の流れ方向Ｆと直交する方向Ｙに並ぶ板状突部によって、電池セル２の側面における冷却機能を果たす伝熱面積が大きくなるため冷却性能を高めることができる。この板状突部２４１は冷却性能を十分発揮できる範囲で可能な限り薄くしているので、冷却流体通路断面積をほとんど小さくすることなく、伝熱面積を拡大することができるため、より少ない冷却媒体の流量で、より小さな流体機器の動力で、またより低い騒音で、必要な冷却性能を発揮することができる。

さらに、隣合う電池セル２側と接触して隣合う電池セル２からの作用力を受ける拡大突部２３は、冷却流体の流れ方向に延びる板状突部２４１の途中に複数設けられているため、電池セル２の側面の受ける拘束力が過剰に偏ることなく分散させることが可能である。これによって、当該拘束力が特定箇所に集中することを軽減できるので各電池セル２の拘束強度を確保することができる。

さらに拡大突部２３は、複数の板状突部の並ぶ方向Ｙについての外形寸法が板状突部２４１の板厚寸法よりも大きく形成されていることにより、拡大突部２３の当該外形寸法を必要な拘束強度を確保できる大きさに大きくすれば拘束強度を向上して振動等による影響を受けにくい電池パックを提供できる。したがって、電池セル２の冷却性能の向上と電池セル２に与える拘束強度確保の両立を図ることができる。

また、板状突部２４１は、放熱用のフィン部材として機能し得るため、その板厚を冷却性能を十分発揮できる範囲で可能な限り薄くすることにより、冷却流体通路の断面積をほとんど縮小することなく、板状突部２４１からの放熱量が増加して放熱性能の向上が図れる。

また、板状突部２４１の延長方向の途中に設けられる拡大突部２３は複数の板状突部の並ぶ方向Ｙについての外形寸法が板状突部２４１の板厚寸法よりも大きく形成されていることにより、電池セル２間に形成される冷却流体通路は、拡大突部２３と板状突部２４１とが対向する部位では２つの板状突部２４１が対向する部位に比べて通路断面積が狭くなる。これにより、冷却流体通路を流れる流体は拡大突部２３と板状突部２４１とが対向する部位で板状突部２４１寄りに流れるため、蛇行するような流れを形成しやすい。このような流れの形成によって冷却流体流れの伝熱面の境界層を薄く形成することができるため、熱伝達性能を向上することができ、冷却性能を向上できる。

また、拡大突部２３と板状突部２４１は複数の板状突部の並ぶ方向Ｙに交互に配置されていることにより、電池セル２間に形成される冷却流体通路は、冷却流体の流れ方向Ｆにおいて拡大突部２３が形成されている部位では他の部位に比べて通路断面積が狭くなる。したがって、冷却流体通路は、冷却流体の流れ方向Ｆにおいて、通路断面積の狭い部分と広い部分とを交互に繰り返す通路に形成される。これにより、冷却流体通路を流れる流体は拡大突部２３が存在する部分で対向する板状突部２４１側に流れが曲がり、その後元に戻り、再び拡大突部２３の存在部位で板状突部２４１側に曲がるような流れとなる。このため、蛇行するような流れが形成されることによって冷却流体流れの伝熱面の境界層を薄く形成することができるため、熱伝達性能を向上することができ、冷却性能を向上できる。

（第２実施形態）
第２実施形態では、第１実施形態に対して他の形態である電池セル３を用いる電池パックについて図５を参照して説明する。図５は第２実施形態の電池パックを構成する電池セル３の積層構造を説明する部分平面図である。

図５に示すように、電池セル３の積層構造は、図３に示す電池セル２の積層構造に対して、拘束装置により積層方向Ｘの拘束力が作用した場合に、隣合う電池セル３間で拡大突部３３同士及び拡大突部３５同士が直接に接触するのではなく、拡大突部３３及び拡大突部３５はそれぞれ電池セルの側面３ｂ、３ａに接触して拘束力に耐え得る拘束強度を発揮する点で相違する。他の構成は同様であり同様の作用効果を奏する。

（第３実施形態）
第３実施形態では、第１実施形態に対して他の形態である電池セルの積層構造について図６及び図７を参照して説明する。図６は第３実施形態の電池パックを構成する電池セル４を説明する正面図である。図７は第３実施形態の隣合う電池セル４の積層構造を説明する部分平面図である。

第３実施形態の隣合う電池セル４の積層構造は、第１実施形態に対して、拡大突条部４３の形状と、拡大突条部４３と板状突部４４の位置関係が相違しているが他の構成は同様であり同様の作用効果を奏する。以下、第１実施形態と異なる点についてのみ説明する。

拡大突条部４３は、積層方向Ｘに直交する電池セルの側面４ａに、冷却流体の流れ方向Ｆに延びるレール形状であり、同方向の電池セルの側面４ａ全域にわたっている。複数の拡大突条部４３は、冷却流体の流れ方向Ｆと直交する方向Ｙに間隔をあけて設けられている。そして、拘束装置によって各電池セル４に積層方向Ｘの拘束力が作用した場合には、複数の拡大突条部４３は、隣合う電池セル側と接触して隣合う電池セル４からの作用力を受ける。さらに各拡大突条部４３は、複数の板状突部の並ぶ方向Ｙについての幅寸法が板状突部４４の厚み寸法よりも大きく形成されている。すなわち、拡大突条部４３は薄板状の板状突部４４に比べて板厚が大きいため、大きな強度を有し、積層方向Ｘに作用する力に対して変形しにくい強度を備えている。

拡大突条部４３は、本実施形態では図６及び図７に図示するように、複数の板状突部の並ぶ方向Ｙに所定間隔をあけて複数（本実施形態では６個）並んで配置されている。このように間隔をあけて設けられた拡大突条部４３間には、複数個の板状突部４４（本実施形態では４個）が並んで配置されている。すなわち、拡大突条部４３の個数は、板状突部４４の個数よりも少なく、ゆえに電池セルの側面４ａにおける単位面積当たりの拡大突条部４３の個数は、当該単位面積当たりの板状突部４４の個数よりも少ない。

したがって、複数の拡大突条部４３は、Ｙ方向の厚みが大きく形成されているため、隣合う電池セル４に設けられた複数の拡大突条部４３と接触したときに拘束力による圧縮方向の力を受ける強度を有する機能を発揮する。さらに拡大突条部４３間に配置される複数の板状突部４４は、隣合う電池セル４との間で冷却流体の通路の中で伝熱面積を拡大する機能を有し、放熱性能を向上する機能を発揮する。

また、拡大突条部４３及び板状突部４４は、冷却流体の流れ方向Ｆと直交する方向Ｙについて電池セルの側面４ａ全域にわたって均等に配置されている。隣合う電池セル４間における板状突部４４同士は、互いの頂面が対向する位置関係にある。なお、隣合う電池セル４間における板状突部４４同士は接触する位置関係でもよいし、離間する位置関係であってもよい。

第３実施形態では、拡大突条部４３は、電池セル４の外装ケースに形成されている突起であり、板状突部４４は電池セル４とは別部品である別個のプレート部材に形成されている。この金属製のプレート部材には、プレス加工等により、複数の板状突部４４と各拡大突条部４３が通る細長い矩形状の穴部とが形成されている。すなわち、当該プレート部材は、複数の拡大突条部４３すべてが挿通可能な穴部を有する金属製のフィン付きプレートである。

別個のプレート部材は積層方向Ｘに直交する電池セルの側面４ａに例えば一体成形により設けられる。拡大突条部４３が一体に形成された外装ケースは、例えば、絶縁性を有するあらゆる樹脂で形成され、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリスチレン、塩化ビニル、フッ素系樹脂、ＰＢＴ、ポリアミド、ポリアミドイミド（ＰＡＩ樹脂）、ＡＢＳ樹脂（アクリロニトリル、ブタジエン、スチレンの共重合合成樹脂）、ポリアセタール、ポリカーボネート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンテレフタレート、ポリフェニレンスルファイド、フェノール、エポキシ、アクリル等の樹脂で形成することができる。

また他の形態では、板状突部４４は電池セル４の外装ケースに形成したフィンとし、拡大突条部４３が電池セル４とは別個のプレート部材に形成されるように構成してもよい。

また他の形態では、拡大突条部４３と板状突部４４の両方を同一の部材において形成するようにしてもよい。また、当該同一の部材は、電池セル４とは別個のプレート部材であってもよい。この場合には、拡大突条部４３と板状突部４４の両方が形成された同一の部材は積層方向Ｘに直交する電池セルの側面に例えばインサート成形等の一体成形により設けることができる。

また、当該同一の部材は、隣合う電池セル４間に挟みこまれるスペーサであってもよい。この構成によれば、電池セル４と当該スペーサとを交互に配した集合体に拘束力をかけることにより、電池セル４の冷却性能の向上と電池セル４に与える拘束強度の確保の両立が図れる。

また、拡大突状部４３及び板状突部４４は電池セル４の外装ケースに一体成形されて形成される形態であってもよい。これによれば、部品点数の低減及び生産コストの低減が図れる。

さらに、拡大突条部４３または板状突部４４及び電池セル４の外装ケースが導電性材料で形成されている場合には、拡大突条部４３または板状突部４４における隣合う電池セル側との接触部位及び隣合う電池セル側における拡大突条部４３または板状突部４４との接触部位の少なくとも一方は、絶縁性物質で被覆されていることが好ましい。当該部位における絶縁性物質の被覆は、蒸着、コーティング、一体成形等によって形成することができる。このような構成によれば、隣合う電池セル間で接触する部位同士が絶縁性物質の被覆部分を介して接触するようになるため、電池セル間の電気絶縁性が確保され、電池性能の発揮及び電気的安全性の確保を図ることができる。また、隣合う電池セル４間の電位差により、導電性材料部分が腐食する事態を抑制し得る。

本実施形態の電池パックがもたらす作用効果について述べる。電池パックは、積層方向Ｘに直交する電池セルの側面４ａに冷却流体の流れ方向Ｆに延びる板状突部４４を冷却流体の流れ方向Ｆと直交する方向Ｙに並べて配置して、隣合う電池セル４との間で通路を形成する複数の板状突部４４と、積層方向Ｘに直交する電池セルの側面４ａに、冷却流体の流れ方向Ｆに延びる形状の拡大突条部４３を冷却流体の流れ方向Ｆと直交する方向Ｙに間隔をあけて設け、隣合う電池セル４側と接触して隣合う電池セル４からの作用力を受ける複数の拡大突条部４３と、を備えている。拡大突条部４３は、複数の板状突部の並ぶ方向Ｙについての幅寸法が板状突部４４の厚み寸法よりも大きく形成され、間隔をあけて設けられた拡大突条部４３間には、複数個の板状突部４４が並んで配置されている。

この構成によれば、複数の必要な厚み寸法の拡大突条部４３が電池セルの側面４ａに必要間隔で分散して配置されているため、電池セル４に必要な拘束を加える機能を安定的に果たすことができる。その上で、拡大突条部４３の間に設けられた複数の板状突部４４によって電池セルの側面４ａにおける冷却機能を果たす伝熱面積が大きくなるため冷却性能を高めることができる。この板状突部４４は冷却性能を十分発揮できる範囲で可能な限り薄くできるので、冷却流体通路断面積をほとんど小さくすることなく、伝熱面積を拡大することができるため、より少ない冷却媒体の流量で、より小さな流体機器の動力で、またより低い騒音で、必要な冷却性能を発揮することができる。したがって、電池セル４間の冷却性能の向上と電池セル４に与える拘束強度の確保の両立が図れる。

また、板状突部４４は、放熱用のフィン部材として機能し得るため、その板厚を可能な限り薄くすることにより、冷却流体通路の断面積の拡大が可能になることに加え、板状突部４４からの放熱量が増加して冷却性能の向上が図れる。

（第４実施形態）
第４実施形態では、第３実施形態に対して他の形態である電池セル４Ａの積層構造について図８及び図９を参照して説明する。図８は第４実施形態の電池パックを構成する電池セル４Ａを説明する正面図である。図９は隣合う電池セル４Ａの積層構造を説明する部分平面図である。

図８及び図９に示すように、電池セル４Ａの積層構造は、第３実施形態に示す電池セル４の積層構造に対して、拘束装置により積層方向Ｘの拘束力が作用した場合に、隣合う電池セル４Ａ間における板状突部４４Ａ及び板状突部４６Ａ同士は、互いの頂面が対向する位置関係にあるのではなく、隣合う一方の電池セル４Ａの板状突部４４Ａ，４６Ａが他方の電池セル４Ａの板状突部４４Ａ，４６Ａに対してＹ方向にずれる位置関係にある点で相違する。このため板状突部４４Ａ，４６Ａの高さが拡大突条部４３Ａ，４５Ａより仮に高くても、隣り合った板状突部４４Ａまたは４６Ａ同士が干渉して変形することを防止できる。拡大突条部４３Ａ，４５Ａを含む他の構成は同様であり同様の作用効果を奏する。

（第５実施形態）
第５実施形態では、第４実施形態に対して他の形態である電池セル５の積層構造について図１０及び図１１を参照して説明する。図１０は第５実施形態の電池パックを構成する電池セル５を説明する正面図である。図１１は隣合う電池セル５の積層構造を説明する部分平面図である。

図１０及び図１１に示すように、電池セル５の積層構造は、第４実施形態に示す電池セル４Ａの積層構造に対して、電池セルの側面５ａ，５ｂに間隔をあけて設けられた拡大突条部５３間及び拡大突条部５５間に、並ぶ板状突部５４，５６の個数が相違する。

拡大突条部５３，５５はそれぞれ、本実施形態では図１０及び図１１に図示するように、複数の板状突部の並ぶ方向Ｙに所定間隔をあけて６個並んで配置されている。このように間隔をあけて設けられた拡大突条部５３間及び拡大突条部５５間のそれぞれには、複数個の板状突部５４，５６（本実施形態では２個）が並んで配置されている。すなわち、拡大突条部５３，５５の個数は、板状突部５４，５６の個数よりも少なく、ゆえに電池セルの側面５ａ，５ｂにおける単位面積当たりの拡大突条部５３，５５の個数は、当該単位面積当たりの板状突部５４，５６の個数よりも少ない。

また拘束装置により積層方向Ｘの拘束力が作用した場合に、隣合う電池セル５間における拡大突条部５３同士及び拡大突条部５５同士は当接する。一方、隣合う電池セル５間における板状突部５４同士及び板状突部５６同士は、互いの頂面が対向する位置関係にあるのではなく、隣合う一方の電池セル５の板状突部５４，５６が他方の電池セル５の板状突部５４，５６に対してＹ方向にずれる位置関係にある。また、板状突部５４，５６の高さは拡大突条部５３，５５の高さより高い。また本実施形態は、第４実施形態と同様な効果を奏する。

（第６実施形態）
第６実施形態では、第５実施形態に対して他の形態である電池セル５Ａの積層構造について図１２及び図１３を参照して説明する。図１２は第６実施形態の電池パックを構成する電池セル５Ａを説明する正面図である。図１３は隣合う電池セル５Ａの積層構造を説明する部分平面図である。

図１２及び図１３に示すように、電池セル５Ａの積層構造は、第５実施形態に示す電池セル５の積層構造に対して、板状突部５４Ａ及び板状突部５６Ａはその先端が根元部分に対して細い先細り状である点で相違する。このような板状突部５４Ａ及び板状突部５６Ａの形状によれば、例えば板状突部５４及び板状突部５６と同等の放熱性能を有する場合であっても、板状突部の断面積を小さくできるので、流路抵抗の低減、当該低減による送風機等の流体輸送機器の動力低減、騒音低減が図れる。また、拡大突条部５３，５５を含む他の構成は同様であり同様の作用効果を奏する。

（第７実施形態）
第７実施形態では、第５実施形態に対して他の形態である電池セル６を用いる電池パックについて図１４及び図１５を参照して説明する。図１４は第７実施形態の電池パックを構成する電池セル６を説明する正面図である。図１５は隣合う電池セル６の積層構造を説明する部分平面図である。

図１４及び図１５に示すように、電池セル６の積層構造は、第５実施形態に示す電池セル５の積層構造に対して、拘束装置により積層方向Ｘの拘束力が作用した場合に、隣合う電池セル６間で拡大突条部６３同士及び拡大突条部６５同士が直接に接触するのではなく、拡大突条部６３及び拡大突条部６５はそれぞれ電池セルの側面６ａ、６ｂに接触して拘束力に耐え得る拘束強度を発揮する点で相違する。他の構成は同様であり同様の作用効果を奏する。このような構成によれば、電池セル６を積層配置するときに、第５実施形態に比べてＹ方向の位置ずれが生じてもその影響を小さくでき、拘束強度を確実に発揮させることができる。

また、拡大突条部６３及び６５はそれぞれ、本実施形態では図１４及び図１５に図示するように、複数の板状突部の並ぶ方向Ｙに所定間隔をあけて３個並んで、しかも一方側に偏るように配置されている。このように間隔をあけて設けられた拡大突条部６３間及び拡大突条部６５間のそれぞれには、複数個の板状突部６４，６６（本実施形態では４個）が並んで配置されている。すなわち、拡大突条部６３，６５の個数は、板状突部６４，６６の個数よりも少なく、ゆえに電池セルの側面６ａ，６ｂにおける単位面積当たりの拡大突条部６３，６５の個数は、当該単位面積当たりの板状突部６４，６６の個数よりも少ない。

（第８実施形態）
第８実施形態では、第７実施形態に対して他の形態である電池セル６Ａを用いる電池パックについて図１６及び図１７を参照して説明する。図１６は第８実施形態の電池パックを構成する電池セル６Ａを説明する正面図である。図１７は隣合う電池セル６Ａの積層構造を説明する部分平面図である。

図１６及び図１７に示すように、電池セル６Ａの積層構造は、第７実施形態に示す電池セル６の積層構造に対して、板状突部６４Ａ及び板状突部６６Ａは、積層方向Ｘに直交する電池セルの側面６ａ，６ｂにおいて冷却流体流れの上流側部分６ａ１よりも下流側部分６ａ２に多く配置されている点で相違する。他の構成は同様であり同様の作用効果を奏する。

電池セルの側面６ａ，６ｂの板状突部６４Ａ及び６６Ａはそれぞれ、図１６及び図１７に図示するように、複数の板状突部の並ぶ方向Ｙの幅全域に設けられており、第７実施形態の板状突部６４よりも冷却流体の流れ方向Ｆに短く、冷却流体流れの上流側部分６ａ１には配置されず、下流側部分６ａ２のみに配置されている。

このような構成によれば、電池セルの側面６ａ，６ｂにおける伝熱面積を冷却流体流れの上流側部分６ａ１よりも下流側部分６ａ２の方を大きくすることができる。これにより、冷却流体流れの上流側よりも下流側で冷却流体による電池セル６Ａの冷却を促進することが可能になり、冷却流体流れの上流側及び下流側における冷却能力を互いに近づけることができる。したがって、電池セルの側面６ａ，６ｂにおける冷却能力の差を低減して、電池セル６Ａの部分間の温度ばらつきを抑制でき、電池性能の適正な発揮に寄与し得る。

（第９実施形態）
第９実施形態では、第７実施形態に対して他の形態である電池セル６Ｂを用いる電池パックについて図１８を参照して説明する。図１８は第９実施形態の電池パックを構成する電池セル６Ｂを説明する正面図である。

図１８に示すように、電池セル６Ｂの積層構造は、第７実施形態に示す電池セル６の積層構造に対して、電池セルの側面６ａにおいて冷却流体の流れ方向Ｆと直交する方向Ｙで伝熱面積を変化させる構成を有する点で相違する。このような構成の一例として第９実施形態では、積層方向Ｘに直交する電池セルの側面６ａにおいて複数の板状突部の並ぶ方向Ｙの中央側部分６ａ３よりも両側部分６ａ４に板状突部６４を多く配置している。なお、他の構成は第７実施形態と同様であり同様の作用効果を奏する。

第９実施形態の板状突部６４の配置に係る構成によれば、電池セルの側面６ａ，６ｂにおける伝熱面積を複数の板状突部の並ぶ方向Ｙの中央側部分６ａ３よりも両側部分６ａ４の方を大きくすることができる。すなわち、電池セルの側面６ａにおいて板状突部６４は、図１８に図示するように、Ｙ方向幅の中央部には配置されず、Ｙ方向幅の中央部以外の部分に配置されている。ゆえに電池セルの側面６ａにおける単位面積当たりの板状突部６４の個数は、Ｙ方向幅の中央部よりもそれ以外の部分（特に両側部分６ａ４）で多いため、単位面積当たりの伝熱面積も冷却流体流れの中央部側よりも両側で大きくなっている。

これにより、電池セル６Ｂ間に形成される冷却流体通路が並ぶ幅において、中央側よりも両側で冷却流体による電池セル６Ｂの冷却を促進することが可能になり、電池セル６Ｂの当該両側部分における放熱が大きい場合や当該両側部分の冷却性能を向上させる必要がある場合には、電池セルの側面６ａ，６ｂにおける複数の板状突部の並ぶ方向Ｙの冷却能力を変えることができ、また互いに近づけることもできる。このように電池セルの側面６ａにおける冷却能力を電池セル６Ｂの部分的な発熱密度の違いに応じて変えることができれば、電池セル６Ｂの部分間の温度ばらつきを抑制することができ、電池性能の適正な発揮に寄与し得る。

（第１０実施形態）
第１０実施形態では、第７実施形態に対して他の形態である電池セル６Ｃを用いる電池パックについて図１９及び図２０を参照して説明する。図１９は第１０実施形態の電池パックを構成する電池セル６Ｃを説明する正面図である。図２０は隣合う電池セル６Ｃの積層構造を説明する部分平面図である。

図１９及び図２０に示すように、電池セル６Ｃの積層構造は、第７実施形態に示す電池セル６の積層構造に対して、板状突部６４Ａ及び板状突部６６Ａは、積層方向Ｘに直交する電池セルの側面６ａ，６ｂにおいて冷却流体流れの上流側部分６ａ１よりも下流側部分６ａ２に多く配置されている点で相違する。他の構成は同様であり同様の作用効果を奏する。

電池セルの側面６ａ，６ｂのＹ方向の中央部分６ａ３に位置する板状突部６４Ａ及び６６Ａはそれぞれ、図１９及び図２０に図示するように、両側部分６ａ４に位置する板状突部６４及び６６よりも冷却流体の流れ方向Ｆに短く、冷却流体流れの上流側部分６ａ１には配置されず、下流側部分６ａ２のみに配置されている。ゆえに電池セルの側面６ａ，６ｂにおける単位面積当たりの板状突部の個数は、冷却流体流れの下流側部分６ａ２よりも上流側部分６ａ１で少ないため、単位面積当たりの伝熱面積も冷却流体流れの中央部分の下流側よりも上流側で少なくなっている。

このような構成によれば、電池セルの側面６ａ，６ｂの中央部分における伝熱面積を冷却流体流れの下流側部分６ａ２よりも上流側部分６ａ２の方を小さくすることができる。これにより、電池セル６Ｃの中央上流部の発熱密度が低い場合に、電池セル６Ｃの両側部分と中央部分の下流側部分で冷却流体による電池セル６Ｃの冷却を促進することが可能になる。このように、電池セルの側面６ａ，６ｂにおける冷却能力を電池セル６Ｃの部分的な発熱密度の違いに応じて変えることができれば、電池セル６Ｃの部分間の温度ばらつきを抑制でき、電池性能の適正な発揮に寄与し得る。

（第１１実施形態）
第１１実施形態では、第１０実施形態に対して他の形態である電池セル６Ｄを用いる電池パックについて図２１を参照して説明する。図２１は第１１実施形態の電池パックを構成する電池セル６Ｄを説明する正面図である。

図２１に示すように、電池セル６Ｄの積層構造は、第１０実施形態に示す電池セル６Ｃの積層構造に対して、上流側部分６ａ１に配されず下流側部分６ａ２に配される板状突部６４Ａ及び板状突部６６Ａは、Ｙ方向の全域に設けられている点と、複数の板状突部の並ぶ方向Ｙの両側部分６ａ４よりも中央側部分６ａ３に多く配置されている点と、で相違する。このような第１１実施形態においても第１０実施形態と同様の作用効果を奏する。

つまり、電池セル６Ｄの積層構造は、第７実施形態に示す電池セル６の積層構造に対して、電池セルの側面６ａにおいて複数の板状突部の並ぶ方向Ｙで伝熱面積を変化させる構成を有する点で相違する。このような構成の一例として第１１実施形態では、積層方向Ｘに直交する電池セルの側面６ａにおいて複数の板状突部の並ぶ方向Ｙの両側部分６ａ４よりも中央側部分６ａ３に板状突部６４Ａを多く配置している。なお、他の構成は第７実施形態と同様であり同様の作用効果を奏する。

このように第１１実施形態の板状突部６４Ａの配置に係る構成によれば、電池セルの側面６ａにおける伝熱面積を複数の板状突部の並ぶ方向Ｙの両側部分６ａ４よりも中央側部分６ａ３の方を大きくすることができる。これにより、電池セル６Ｄ間に形成される冷却流体通路が並ぶ幅において、両側よりも中央側で冷却流体による電池セル６Ｄの冷却を促進することが可能になり、電池セル６Ｄの当該中央側部分６ａ３における放熱が大きい場合や当該中央側部分６ａ３の冷却性能を向上させる必要がある場合には、電池セルの側面６ａにおける複数の板状突部の並ぶ方向Ｙの冷却能力を変えることができ、また互いに近づけることもできる。このように電池セルの側面６ａにおける冷却能力を電池セル６Ｄの部分的な発熱密度の違いに応じて変えることができれば、電池セル６Ｄの部分間の温度ばらつきを抑制することができ、電池性能の適正な発揮に寄与し得る。

（他の実施形態）
上述の実施形態では、本発明の好ましい実施形態について説明したが、本発明は上述した実施形態に何ら制限されることなく、本発明の主旨を逸脱しない範囲において種々変形して実施することが可能である。

上記実施形態において、拡大突部２３、板状突部２４１、拡大突条部４３、板状突部４４等の各部は、当該各部が形成された別個の部材を電池セルの外装ケースに対して固着またはインサート成形等の一体成形により、一体にして電池セルの側面に設けるようにしたものでもよいし、電池セルの外装ケースに直接形成されているものであってもよい。

上記実施形態において、電池セルの側面に設けられる拡大突部２３、板状突部２４１、拡大突条部４３、板状突部４４等の各部は、隣合う電池セル側と接触するように説明されているが、これは、当該各部が隣合う電池セルの外装ケースに直接的に接触する形態であってもよいし、隣合う電池セルの側面に設けられた当該各部と直接的に接触する形態であってもよい。

１…電池パック
２，４…電池セル
２３…拡大突部
４３…拡大突条部
４４，２４１…板状突部
６４，６４Ａ…板状突部
Ｆ…冷却流体の流れ方向
Ｘ…積層方向
Ｙ…複数の板状突部の並ぶ方向

Claims (17)

1. 積層された複数の電池セル（２）を積層方向（Ｘ）に押圧して一体に保持して構成され、隣合う前記電池セル間に形成される通路に冷却流体を流して前記各電池セルを冷却する電池パック（１）において、
   前記積層方向（Ｘ）に直交する前記電池セルの側面に前記冷却流体の流れ方向（Ｆ）に延びるように設けられる板状突部であって、前記冷却流体の流れ方向（Ｆ）と直交する方向（Ｙ）に並ぶように設けられ、隣合う電池セルとの間で前記通路を形成する複数の板状突部（２４１）と、
   前記冷却流体の流れ方向（Ｆ）に延びる前記板状突部の途中に複数設けられて、前記隣合う電池セル側と接触して前記隣合う電池セルからの作用力を受ける複数の拡大突部（２３）と、を備え、
   前記拡大突部（２３）は、前記複数の板状突部の並ぶ方向（Ｙ）についての外形寸法が前記板状突部の板厚寸法よりも大きく形成されていることを特徴とする電池パック。
2. 前記拡大突部と前記板状突部は、前記複数の板状突部の並ぶ方向（Ｙ）に交互に配置されていることを特徴とする請求項１に記載の電池パック。
3. 前記拡大突部または前記板状突部は前記電池セルとは別個の部材に形成されており、当該別個の部材は前記積層方向（Ｘ）に直交する前記電池セルの側面に設けられていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の電池パック。
4. 前記拡大突部及び前記板状突部は同一の部材に形成されており、当該同一の部材は前記積層方向（Ｘ）に直交する前記電池セルの側面に設けられていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の電池パック。
5. 前記同一の部材は、前記隣合う電池セル間に挟みこまれるスペーサであることを特徴とする請求項４に記載の電池パック。
6. 前記拡大突部または前記板状突部と前記電池セルの外装ケースは導電性材料で形成されており、
   前記拡大突部または前記板状突部における前記隣合う電池セル側との接触部位及び前記隣合う電池セル側における前記拡大突部または前記板状突部との接触部位の少なくとも一方は、絶縁性物質で被覆されていることを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の電池パック。
7. 前記拡大突部及び前記板状突部は前記電池セルの外装ケースに一体成形されて形成されていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の電池パック。
8. 積層された複数の電池セル（４）を積層方向（Ｘ）に押圧して一体に保持して構成され、隣合う前記電池セル間に形成される通路に冷却流体を流して前記各電池セルを冷却する電池パックにおいて、
   前記積層方向（Ｘ）に直交する前記電池セルの側面に前記冷却流体の流れ方向（Ｆ）に延びる板状突部（４４）を前記冷却流体の流れ方向（Ｆ）と直交する方向（Ｙ）に並べて配置して、隣合う電池セルとの間で前記通路を形成する複数の板状突部（４４）と、
   前記積層方向（Ｘ）に直交する前記電池セルの側面に、前記冷却流体の流れ方向（Ｆ）に延びる形状の拡大突条部（４３）を前記冷却流体の流れ方向（Ｆ）と直交する方向（Ｙ）に間隔をあけて設け、前記隣合う電池セル側と接触して前記隣合う電池セルからの作用力を受ける複数の拡大突条部（４３）と、を備え、
   前記拡大突条部（４３）は、前記複数の板状突部の並ぶ方向（Ｙ）についての幅寸法が前記板状突部の厚み寸法よりも大きく形成され、
   前記間隔をあけて設けられた拡大突条部（４３）間には、複数個の前記板状突部が並んで配置されていることを特徴とする電池パック。
9. 前記板状突部（６４Ａ）は、前記積層方向（Ｘ）に直交する前記電池セルの側面において前記冷却流体流れの上流側よりも下流側に多く配置されていることを特徴とする請求項８に記載の電池パック。
10. 前記板状突部（６４Ａ）は、前記積層方向（Ｘ）に直交する前記電池セルの側面において前記複数の板状突部の並ぶ方向（Ｙ）の両側よりも中央側に多く配置されていることを特徴とする請求項８または請求項９に記載の電池パック。
11. 前記板状突部（６４）は、前記積層方向（Ｘ）に直交する前記電池セルの側面において前記複数の板状突部の並ぶ方向（Ｙ）の中央側よりも両側に多く配置されていることを特徴とする請求項８または請求項９に記載の電池パック。
12. 前記拡大突条部または前記板状突部は前記電池セルとは別個の部材に形成されており、当該別個の部材は前記積層方向（Ｘ）に直交する前記電池セルの側面に設けられていることを特徴とする請求項８から請求項１１のいずれか一項に記載の電池パック。
13. 前記拡大突条部及び前記板状突部は同一の部材に形成されており、当該同一の部材は前記積層方向（Ｘ）に直交する前記電池セルの側面に設けられていることを特徴とする請求項８から請求項１１のいずれか一項に記載の電池パック。
14. 前記同一の部材は、前記隣合う電池セル間に挟みこまれるスペーサであることを特徴とする請求項１３に記載の電池パック。
15. 前記拡大突条部または前記板状突部と前記電池セルの外装ケースは導電性材料で形成されており、
    前記拡大突条部または前記板状突部における前記隣合う電池セル側との接触部位及び前記隣合う電池セル側における前記拡大突条部または前記板状突部との接触部位の少なくとも一方は、絶縁性物質で被覆されていることを特徴とする請求項８から請求項１４のいずれか一項に記載の電池パック。
16. 前記拡大突条部及び前記板状突部は前記電池セルの外装ケースに一体成形されて形成されていることを特徴とする請求項８または請求項９に記載の電池パック。
17. 前記板状突部は、先細り形状であることを特徴とする請求項１から請求項１６のいずれか一項に記載の電池パック。

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