本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。本実施形態に係る天板付家具を、図1ないし図4に示す。この家具は、物品を載置可能な家具用部材たる天板4を脚構造体に支持させてなる、いわゆる単柱テーブルである。
脚構造体は、直立する脚支柱1と、脚支柱1の下端部に結合する脚ベース2と、脚支柱1の上端部に結合する天板受け3とを構成要素とする。
支柱1は、略等断面形状をなして鉛直に伸長した、例えばアルミ押出成形品である。支柱1は、その内部に、上下方向に延伸する配線通路14を有する。より具体的に述べると、支柱1は、図6ないし図8、図11、図16、図17に示すように、断面視管状の中心軸11から複数(図示例では、三枚)のリブ12が放射状に延出し、それらリブ12の先端にリブ12同士を繋ぐ外壁13を接合している内部形状をなしており、中心軸11及びリブ12によって隔てられる複数の部分空間を包有している。これら部分空間の少なくとも一つが、コード類を配線するための配線通路14として機能する。
支柱1の外壁13は概ね円筒状であるが、配線通路14に臨む一部を上下に亘り切り欠いて開口を形成しており、その開口15を介して配線通路14を外側方に開放せしめている。外壁13における開口縁近傍部位の外面は、他の部位と比べて若干内方に窪んでいる。外壁13の内面には、周方向に沿って間欠的に複数(図示例では、六個)のC字管16を設けてある。C字管16は、支柱1の上下端から雄ねじ部材25、36が螺入される雌ねじ孔として、当該雄ねじ部材25、36を以てベース2の脚羽根21及び天板受け3のアーム31を支柱1に固定するために利用される。
外壁13の開口15には、着脱自在のキャップ17を装着してこれを遮蔽することができる。キャップ17は、略等断面形状をなして鉛直に伸び、その全長が支柱1に略等しい。キャップ17は、外壁13と同程度の曲率で湾曲した薄板状の基板から、内方に向かって係合片171を突出させたものである。係合片171は左右に離間して対をなしており、両係合片171間の外法は外壁13の開口幅に対応する。各係合片171の先端部は、互いに離反する方向に突き出た鉤爪状に成形している。キャップ17を外壁13の開口15に装着するには、係合片171を開口15に挿入して、鉤爪状の先端部を開口縁近傍部位の内面側に係合させる。キャップ17を支柱1に装着したとき、キャップ17の基板の両側部が支柱1の外壁13の開口縁近傍部位の外面側にある窪み131に収まり、キャップ17の外表面と支柱1の外周面とが連続する様相となる。
ベース2は、図5ないし図10に示すように、放射方向に延伸する複数(図示例では、六本)の脚羽根21と、各脚羽根21の内方端部が集まる中央でこれら脚羽根21を一体的に連結する上下のプレート22、23と、脚羽根21間に形成される平面視略部分円状の間隙を隠蔽するカバー部材24とを具備する。
脚羽根21の基体は、底壁211と、底壁211の両側縁から立ち上がる側壁212とを備えてなり、これら底壁211及び側壁212が上方に開放したチャネル形状をなす。但し、側壁212の内方端部は、底壁211の内方端よりも内方に延出している。脚羽根21の外方端部において、底壁211の下面にはアジャスタ213を装着しており、脚羽根21はこのアジャスタ213を介して床面に接地する。
加えて、後述するカバー部材24側の止着具243が差し込まれる受け具214を設けている。受け具214は、脚羽根21の基体に上方から被さる樹脂成形品で、その下端部にある爪217を底壁211と側壁212とが交差する隅部に形成した切り欠き216に係合することによって基体に取り付ける。この受け具214は、脚羽根21の延伸方向、換言すれば側壁212の法線方向に対し交差する方向に開口した差込口218を有している。差込口218は、脚羽根21の両側に対をなして存在する。隣り合う二本の脚羽根21の間隙内に位置する(別々の受け具214の)二つの差込口218の開口方向は、略平行となっている。六本の脚羽根21間に約60°の角度の間隙が形成されている図示例では、脚羽根21の延伸方向と当該脚羽根21に取り付けた受け具214の差込口218の開口方向とが約30°の角度をなしている。
脚羽根21の側壁212は、外方端部から内方端部に向かうにつれて徐々に高さを増し、内方端近傍で急激に伸び上がるように上縁が立ち上がっており、また下縁が下プレート22の厚み分程度上方に凹んで退避している。側壁212の上縁には上壁215を溶接やねじ止め等により取り付け、脚羽根21の基体を上方から閉塞する。
各脚羽根21は、それぞれの内方端部を上下のプレート22、23で挟み、その状態で内方端部をプレート22、23に溶接等により固着して一体化する。このとき、径方向に対向する脚羽根21の側壁212の内方端近傍の下縁の凹欠に下プレート22が収まり、脚羽根21の側壁212の内方端近傍に上プレート23が載る。
下プレート22は、支柱1の外周に略等しい外径の円板材であり、周方向に沿って間欠的に複数(図示例では、六つ)のねじ挿通孔221を穿ってある。ねじ挿通孔221は、雄ねじ部材25の軸部を通すためのものである。各ねじ挿通孔221は、平面視脚羽根21の底壁211と重ならないよう、底壁211の内方端よりも内方に所在する。
上プレート23は、支柱1の外周よりもカバー部材24(の上壁241)の板厚分だけ外径の小さい円板材であり、周方向に沿って間欠的に複数(図示例では、六つ)のねじ挿通用開口231を切り欠いてある。ねじ挿通用開口231は、下プレート22のねじ挿通孔221と同様、雄ねじ部材25の軸部を通すためのものであり、それぞれが平面視各ねじ挿通孔221と重なり合う。
脚羽根21を支柱1に固定するには、上プレート23を支柱1の下端面に当接させ、下方から雄ねじ部材25をねじ挿通孔221及びねじ挿通用開口231に挿し通して、C字管16の下端部位に形成した雌ねじに螺合させればよい。
なお、本実施形態では、脚羽根21を支柱1に固定した際に、特定の二本の脚羽根21間の間隙である床上空間が配線通路14に直に連通するように構成している。そのために、当該二本の脚羽根21の(間隙に面する側の)側壁212を内方端部で屈折させて間隙の幅を確保するとともに、上プレート23には当該二本の脚羽根21の側壁212に沿って配線用開口232を切り欠き形成している。配線用開口232の外縁は、平面視支柱1の外壁13の開口15と重なり、その開口幅は支柱1の外壁13の開口幅に略等しい。これにより、前記二本の脚羽根21間の床上空間が、配線用開口232を介して配線通路14に連なる。そして、床上空間、配線用開口232及び配線通路14が一貫して家具の側方に開放することとなる。
カバー部材24は、全体として支柱1の外周を略全周に亘り包囲し、支柱1の周りの床を遮蔽するもので、脚羽根21に対して着脱自在である。カバー部材24は、脚羽根21間の間隙の数と同数(図示例では、六枚)に分かたれている。各カバー部材24は、平面視略部分円状をなす上壁241と、上壁241の円弧状の外方端にて下方に垂下する周壁242とを備えてなる。上壁241は、脚羽根21の側壁212の上縁(または、上壁215の上面)に沿うように傾斜している。上壁241の内方端部は上方に湾曲し、その上端縁は支柱1の外周に略等しい径の部分円弧状をなす。
カバー部材24の上壁241下、外方端近傍の部位には、当該カバー部材24を脚羽根21に止着するための止着具243を設けている。止着具243は、平面視略矢印形をなす先端部分が弾性変形を通じて縮小/拡開する樹脂成形品である。止着具243は、カバー部材24の周方向両側に対をなして存在する。二個の止着具243の離間距離は、周方向に沿って隣り合う二本の脚羽根21の間隙内に位置する二つの差込口218の離間距離に相当する。また、止着具243の向きは、差込口218の開口方向に略対向している。
カバー部材24を脚羽根21に装着するにあたっては、各カバー部材24を支柱1の外壁13の直下に外側方から略水平に差し入れ、各カバー部材24に設けた止着具243を各脚羽根21に設けた受け具214の差込口218に差し込む。止着具243の先端部分は、受け具214の差込口218の開口縁によって一旦圧縮され、その開口縁を越えた内奥に達したときに再び拡開して、差込口218の開口縁に内側から係合する抜け止めとなる。つまり、止着具243と受け具214とが、カバー部材24を保定する保定手段としての役割を担う。
各カバー部材24を装着した状態で、カバー部材24の周方向両側部は脚羽根21に乗り上げ、一のカバー部材24の側端面が隣接する他のカバー部材24の側端面に当接または極近接する。同時に、カバー部材24の内方端部の上端面が支柱1の外壁13の下端面に当接または極近接し、カバー部材24の上壁241の上表面と支柱1の外周面とが連続する様相となる。結果として、カバー部材24の上壁241が、脚羽根21及び脚羽根21間の間隙を上方から隠蔽し、かつ上プレート23を外側方から隠蔽する。また、各カバー部材24の周壁242が略連続した輪状をなして、脚羽根21の外方端部を外側方から隠蔽する。
他方、天板受け3は、図11ないし図18に示すように、放射方向に延伸する複数(図示例では、四本)のアーム31と、各アーム31の内方端部が集まる中央でこれらアーム31を一体的に連結する上下のプレート32、33と、アーム31間に形成される平面視略部分円状の間隙を埋める配線支持具たるトレイ34とを具備する。
アーム31の基体は、底壁311と、底壁311の両側縁から立ち上がる側壁312とを備えてなり、これら底壁311及び側壁312が上方に開放したチャネル形状をなす。但し、側壁312の内方端部は、底壁311の内方端よりも内方に延出している。
アーム31の外方端部には、天板4を下方から支持する天板支持部313を設けている。天板支持部313は、アーム31の基体から上方に伸長し、概ね角筒状をなしており、その上端部にて水平に屈曲した水平片315を有している。水平片315は、天板4の下面に当接する。さらに、天板支持部313には、後述する機能部材を取り付けるための取付孔316を穿ってある。取付孔316は、機能部材側の取付爪725の先端部分を通過させることのできる開口幅を有した上部と、同取付爪725の先端部分を通過させることはできないが基端部分を通過させることのできる開口幅を有した下部とを上下に連接した形状をなす。
アーム31の側壁312は、内方端近傍で上縁が上プレート33の厚み分程度下方に凹んで退避し、また下縁が下プレート32の厚み分程度上方に凹んで退避している。側壁312の上縁付近には、トレイ34側の係止爪347が係合する係止孔314を複数(図示例では、二つ)、径方向に離間させて穿ち設けている。
各アーム31は、それぞれの内方端部を上下のプレート32、33で挟み、その状態で内方端部をプレート32、33に溶接等により固着して一体化する。このとき、径方向に対向するアーム31の側壁312の内方端近傍の下縁の凹欠に下プレート32が、上縁の凹欠に上プレート33がそれぞれ収まる。
天板受け3の下プレート32は、ベース2の上プレート23と同一形状である。即ち、周方向に沿って間欠的に複数(図示例では、六つ)のねじ挿通用開口321と、配線用開口322とをそれぞれ切り欠いている。
天板受け3の上プレート33は、ベース2の下プレート22と略同一形状であって、周方向に沿って間欠的に複数(図示例では、六つ)のねじ挿通孔331を穿ってある。各ねじ挿通孔331は、平面視アーム31の底壁311と重ならないよう、底壁311の内方端よりも内方に所在しており、それぞれが各ねじ挿通用開口321と重なり合う。加えて、上プレート33の中心に、雌ねじ孔332を穿っている。雌ねじ孔332は、後述する蓋体受け6を固定するために利用される。
アーム31を支柱1に固定するには、下プレート32を支柱1の上端面に当接させ、上方から雄ねじ部材36をねじ挿通孔331及びねじ挿通用開口321に挿し通して、C字管16の上端部位に形成した雌ねじに螺合させればよい。
本実施形態では、アーム31を支柱1に固定した際に、特定の二本のアーム31間の間隙が配線通路14に直に連通するように構成している。そのために、当該二本のアーム31の(間隙に面する側の)側壁312を内方端部で屈折させて間隙の幅を確保するとともに、下プレート32に当該二本のアーム31の側壁312に沿って配線用開口322を切り欠き形成している。配線用開口322の外縁は、平面視支柱1の外壁13の開口と重なり、その開口幅は支柱1の外壁13の開口幅に略等しい。これにより、前記二本のアーム31間の間隙が、配線用開口322を介して配線通路14に連なる。
トレイ34は、天板4の下方にあって、天板4との間に配線具配置空間を形成する。即ち、給電コンセント、通信ネットワーク用ハブといった配線具や、その他各種の装置を配置する機能を提供する。トレイ34は、全体として丸盆状をなすもので、アーム31に対して着脱自在である。このトレイ34は、アーム31間の間隙の数と同数(図示例では、四枚)に分かたれている。各トレイ34の基体は、平面視略部分円状をなす底壁341と、底壁341の円弧状の外方端にて上下に拡張した周壁342と、底壁341の下面に形成したリブ343と、底壁341の周方向両側部において下方に垂下した垂下壁344とを備えてなる。底壁341は、略水平な薄板であり、その内方端が支柱1の外径よりも径の大きい円弧状の端縁を有し、かつその端縁の中間部を外方に向けて切り欠いてある。この切り欠きの内周には、トレイ34の一部をなす配線立ち上げカバー35を装着するための支持片345を成形している。支持片345は、上面が底壁341の上面よりも低位置にあり、その複数箇所(図示例では、三箇所)にカバー装着孔346を穿っている。周壁342の下縁とリブ343の下縁とは、略同じ高さにある。各垂下壁344には、アーム31の側壁312に設けた係止孔314に弾性係合可能な複数(図示例では、二個)の係止爪347を設けている。
トレイ34をアーム31に装着するにあたっては、当該トレイ34をアーム31に載せ置くようにして垂下壁344をアーム31の基体内に挿入し、この垂下壁344をアーム31の側壁312に内接させて係止爪347を係止孔314に押し入れ係合させる。これら係止爪347及び係止孔314は、トレイ34をアーム31に取り付けて支持させるためのトレイ取付部としての役割を担う。トレイ取付部は、径方向に離間した複数箇所(図示例では、二箇所)に存在していることとなる。
各トレイ34を装着した状態では、周壁342及びリブ343の下縁がアーム31の側壁の上縁に当接しながら、トレイ34の周方向両側部がそれぞれアーム31に保定される。それとともに、一のトレイ34の底壁341の側端面が、隣接する他のトレイ34の底壁341の側端面に当接または極近接する。また、各トレイ34の周壁342が連続した輪状をなして、底壁341の直上の空間領域つまりは配線具配置空間を包囲する。トレイ34の底壁341の内方端と支柱1の外周との間は、平面視所定距離離間する。
トレイ34の内方端に取り付けるべき配線立ち上げカバー35は、上方に向かって径が拡大する略部分円錐状の支柱被覆体351と、支柱被覆体351の上端部から外側方に屈曲した被支持片352とを備えている。支柱被覆体351は、一のアーム31と他のアーム31との間隙内、両アーム31が交差する内方端近傍にあって、アーム31の内方端部、プレート32、33及び配線用開口332を外側方から被覆する。被支持片352は、トレイ34の内方端に成形した支持片345に支持される部位であり、その複数箇所(図示例では、三箇所)に下方に突き出す装着ピン353を設けてある。被支持片352の各装着ピン353をそれぞれ支持片345のカバー装着孔346に挿入し、被支持片352を支持片345に載せた状態に保定することにより、配線立ち上げカバー35のトレイ34への装着がなされる。このとき、支柱被覆体351の下端部がアーム31よりも下方に位置づけられ、支柱1の上端部の外周に近接する。また、被支持片352の上面がトレイ34の底壁341の上面と略面一となる。
天板4は、平面視円形状をなすもので、天板支持部313(の水平片315)上に載置して固定し、支柱1の上端から上方に間隙を隔てて支持する。本実施形態にあって、天板4は、平面視略円形状の開口部41を有している。開口部41の内周には、内方に膨出した曲面状の内面を有した周縁部材411を取り付ける。周縁部材411は、弾性変形可能であってもよく、弾性変形不能であってもよい。
天板4の開口部41内には、着脱自在の蓋体5を装着することができる。蓋体5は、開口部41の開口端縁即ち内周縁との間に平面視一周連続した環状の配線挿通空間42を形成しながら、開口部41の配線挿通空間42以外の部分を閉塞するもので、少なくともその外周縁部が弾性変形可能となっている。本実施形態では、蓋体5の全体を変形容易な軟質合成樹脂成形品としている。この蓋体5は、平面視略円形状をなす外周を厚肉に、それよりも内側を薄肉に成形しており、その下面に係合爪51を平面視環状に突出させて設けている。係合爪51は、脚構造体の上端部に設けた蓋体受け6に係合する。加えて、蓋体5の下面、係合爪51よりも内側には、やはり平面視環状をなす凸部が存在している。この凸部は、下記接続部61の内周に係合する。
蓋体受け6は、脚構造体の上端部、換言すれば天板受け3の上プレート33の上面に固定する。蓋体受け6は、上下に延伸する筒状の接続部61と、接続部61の内周に溶接等により固着した内底板62と、接続部61の外周に溶接等により固着した鍔板63と、接続部61の上端部から外側方に拡張している係合板64とを備える。内底板62の中心には、ねじ挿通孔621を穿っている。
蓋体受け6を上プレート33に、ひいては脚構造体に固定するには、接続部61の下端面を上プレート33の上面に当接させた上、接続部61内の内底板62のねじ挿通孔621に上方から雄ねじ部材65の軸部を挿し通して、これを上プレート33の雌ねじ孔332に螺合させる。脚構造体に固定した蓋体受け6の鍔板63の上面は、トレイ34の底壁341の上面と略面一となるが、鍔板63の外方端と底壁341の内方端との間にはコード類を通過させることのできる程度の空隙が形成される。また、係合板64が、天板4の開口部41内に位置づけられる。
そして、蓋体5下面の係合爪51を係合板64の外周に係合させることを通じて、蓋体5を取り付け、天板4の開口部41の大部分を閉塞状態とすることができる。係合爪51は弾性変形可能であるので、係合爪51と係合板64との係わり合いを解除してこの蓋体5を取り外し、天板4の開口部41を開放状態とすることも任意に可能である。天板4の開口部41(その一部である配線挿通空間42を含む)、またはトレイ34上の配線具配置空間は、蓋体受け6の鍔板63とトレイ34の内方端との空隙、並びに天板受け3の上プレート33の配線用開口332を介して、支柱1内の配線通路14に連通する。
本実施形態の天板付家具には、機能部材たる棚7を取り付けることが可能である。棚7は、トレイ34と同様、天板4の下方にあって、天板4との間に配線具配置空間を形成する。この棚7は、図12に示しているように、棚板71と、各棚板71を支持する支持ブラケット72とを要素とする。
棚板71は、全体としてドーナツ板状をなすもので、アーム31に対して着脱自在である。棚板71もまた、アーム31間の間隙の数と同数(図示例では、四枚)に分かたれている。各棚板71は、平面視略扇形をなす薄板で、その内周端縁及び外周端縁には平面視略部分円弧状の補強フレーム711を一体成形している。
支持ブラケット72は、アーム31の天板支持部313に掛け止めることのできる部材である。支持ブラケット72は、略水平な支持面を有し棚板71の周方向両側部を下方から支持する支持体721と、支持体721の内方端部から起立する起立壁722と、支持体721の側縁及び起立壁722の側縁に接合した側壁723と、起立壁722からさらに内方に延出した掛止部724とを備えてなる。掛止部724は、平面視側壁723に対して支持体721側に偏倚している。そして、この掛止部724に、取付爪725を形成している。取付爪725は、側壁723側に向けて略水平に突き出している。取付爪725の先端部分は、基端部分よりも幅寸が大きくなるように径方向に拡張している。
支持ブラケット72をアーム31に取り付けるには、取付爪725を天板支持部313に穿ってある取付孔316の上部に挿入し、側壁723の内方端部を天板支持部313の側面に当接させた上、その支持ブラケット72を下方に落として取付爪725を取付孔316の下部に係合させればよい。
隣り合う二本のアーム31の天板支持部313に支持ブラケット72をそれぞれ取り付け、それら支持ブラケット72の支持体721に棚板71の周方向両側部を載せ置くことにより、棚板71をトレイ34の外周側に装着することができる。各棚板71を装着した状態では、一の棚板71の側端面が、隣接する他の棚板71の側端面に当接または極近接する。
棚7を設置するに際して、支持ブラケット72とともに補助ブラケット73を併用してもよい。補助ブラケット73は、略水平な支持面を有し棚板71の周方向中間部を下方から支持する支持体731と、支持体731の側縁に接合した側壁732とを備えており、側壁732の上端部が略水平に屈折している。補助ブラケット73は、側壁732を棚板71に穿ってあるスロット孔712に通した状態で、その上端部を天板4の下面にねじ止めまたは溶接等して取り付ける。
本実施形態では、棚板71とこれを支持するブラケット72、73とを別体としているが、支持ブラケット72の側壁723及び/または補助ブラケット73の側壁732を棚板71に一体的に設けることを妨げない。
本実施形態の天板付家具にコード類を配線する手順を述べると、まず、脚支柱1の開口15からキャップ17を取り外し、脚支柱1内の配線通路14を外部に開放する。次に、配線通路14の下方に位置するベース2のカバー部材24、並びに配線通路14の上方に位置するトレイ34を取り外して、カバー部材24が遮蔽している床上空間、トレイ34が遮蔽している配線具配置空間を露出させる。そして、床上空間から立ち上げるコード類の中間部を、配線通路14内に側方から挿入して配置する。しかる後、キャップ17、カバー部材24及びトレイ34をそれぞれ再装着して、配線通路14、床上空間及び配線具配置空間を隠蔽する。コード類は、必要に応じて、天板4の開口部41を介して天板4上に引き出し、またはトレイ34に載置した配線具等に接続する。
図19ないし図23に示すように、本実施形態の天板付家具の天板4の外周部位には、オプション部材たる拡張天板8を取り付けることができる。拡張天板8は、天板4よりも下方に設けられる。拡張天板8は、その内方端部に設けた被掛止部81と、被掛止部81よりも外方に設けた被止着部82とを具備する。
被掛止部81は、拡張天板8の内方端部の上面に固定した、拡張天板8の内方端からさらに内方に延出するブラケットである。被掛止部81は、平面視両側に対をなして離間した係合片811を備えている。両係合片811の先端は、互いに相寄る方向に突き出すように屈曲している。
被止着部82には、拡張天板8を上下に貫通する貫通孔821を穿っている。
天板4には、拡張天板8を支持するための手段の一つとして、掛止部43を設けている。掛止部43は、天板4の外周縁部よりも内方にあって、当該天板4の下面側に固定している。掛止部43は、拡張天板8の被掛止部81を掛け止めることのできるブラケットである。掛止部43は、拡張天板8を下方より支持する略水平な支持片431と、支持片431の内方端から立ち上がる立壁432と、立壁432の上端から略水平に屈曲して天板4の下面に接合する接合片433とを備えている。
立壁432の側端は、被掛止部81の係合片811が係合する上部側端縁435と、上部側端縁435に対して側方に偏倚した下部側端縁434とが上下に並んだ形状をなしており、上部側端縁435の存在する高さ位置で立壁432の幅寸が下部側端縁434の存在する高さ位置の幅寸よりも大きくなっている。また、上部側端縁435の上方に、立壁432の幅寸を一層拡大させる下向端縁436を形成している。
被掛止部81を掛止部43に掛け止める際には、図22に示しているように、一旦拡張天板8の内方端部を下げるようにして当該拡張天板8を傾け、その姿勢で被掛止部81の係合片811を掛止部43の立壁432の下部側端縁434に臨ませる。対をなす係合片811の離間寸法は、立壁432における上部側端縁435の存在する高さ位置の幅寸に略等しく、下部側端縁434の存在する高さ位置の幅寸よりも大きいので、これにより立壁432が対をなす係合片811間に収まる。次いで、図23に示しているように、拡張天板8の外方端部を下げおろして拡張天板8を水平姿勢にすることで、係合片811が立壁432に対して相対的に持ち上がり、係合片811の内側端縁に立壁432の上部側端縁435が緊密に係合する。同時に、係合片811の上面が立壁432の下向端縁436に当接し、係合片811の外向端縁が立壁432の内向面に当接ないし近接し、なおかつ拡張天板8の内方端部の下面が支持片431に載置される。
上記のようにして被掛止部81を掛止部43に掛け止めて支持させた後、図23に示しているように、天板4の外周縁部に挟持部材83を装着するとともに、その挟持部材83に拡張天板8の被止着部82を止め着ける。
挟持部材83は、基板831と、基板831から上方に離間した挟持板832と、基板831から下方に離間した止着板833とを、板金材を折曲加工する等して一体成形したものである。基板831には、天板4挟圧用のねじ部材84を螺着するための雌ねじ孔834を穿っており、止着板833には、拡張天板8止着用のねじ部材85を螺着するための雌ねじ孔835を穿ってある。
挟持部材83を天板4の外周縁部に装着するには、基板831の雌ねじ孔834にねじ部材84を螺合せしめ、そのねじ部材84と挟持板832との間に天板4の外周縁部を差し入れた後、ねじ部材84を旋回させてこれを天板4の下面に押し付けるようにする。さすれば、挟持板832とねじ部材84とで天板4を上下から挟持することができる。
並びに、拡張天板8の被止着部82を挟持部材83に止着するには、拡張天板8の被止着部82に穿ってある貫通孔821にねじ部材85を下方から挿通し、その軸部を止着板833に穿ってある雌ねじ孔835に螺合緊締すればよい。結果的に、この拡張天板8は、天板4と棚7との間の空間内に配設される。
因みに、挟持部材83には、当該挟持部材83及びねじ部材84を被覆するためのカバー部材86を装着することができる。カバー部材86は、挟持部材83を上方から隠蔽する上壁861と、挟持部材83を外方から隠蔽する外壁862と、挟持部材83を側方から隠蔽する側壁863とを有し、内向きに開放した部材である。カバー部材86の側壁863は、天板4の外周縁部をくわえ込むようにその一部を切り欠いてある。
図示例では、一枚の拡張天板8に対して挟持部材83及びカバー部材86を二個使用しているが、下記デスクトップパネル9に近接する側にのみ一個ずつ挟持部材83及びカバー部材86を装着するようにしても構わない。
また、図19、図24ないし図26に示すように、本実施形態の天板付家具の天板4には、デスクトップパネル9を取り付けることができる。このデスクトップパネル9は、天板4上に載置されるパネル上部、天板4下に位置づけられるパネル下部、及び上下に拡張してこれらパネル上部とパネル下部とを連接するパネル外側部を備えたパネル本体91に、内向きに開口し天板4が差し入る切り欠き92を形成してなるものである。パネル本体91のパネル上部は、天板4の開口部41に到達するまで拡張しており、そのパネル上部の下縁が天板4の開口部41の直上において上方に凹んで退避している。図示していないが、デスクトップパネル9は、一基の天板付家具の天板4に対して複数枚、放射状に設置することができ、好ましくは、四枚のデスクトップパネル9を平面視十字に配設する。
切り欠き92は、パネル上部に面する略水平な上縁921と、上縁921の外方端に連なり天板4の外周縁に近接または当接する終端縁922と、終端縁922の下端から天板4の外周部の下面に沿って内方に延伸した外側下縁923と、外側下縁923の内方端から下方に垂下した垂下縁924と、垂下縁924の下端に連なりパネル下部に面するとともに天板4の下面から所定距離離間する略水平な内側下縁925とを有している。デスクトップパネル9を天板4に取り付けたとき、機能部材である棚7は天板4の下面とパネル本体91の切り欠き92の内側下縁925との間隙に収まるので、棚7とデスクトップパネル9とが干渉し合うことはない。
デスクトップパネル9は、外側保定用具93、及び内側保定用具94を用いて天板4に保定する。外側保定用具93は、天板4の下面とパネル本体91の切り欠き92の内側下縁925との間隙に配置される。外側保定用具93は、側面視略「字形をなすブラケットである第一部品931と、第一部品931に対して止め着ける第二部品932とを要素とする。第一部品931は、パネル本体91の垂下縁924に固定している。第一部品931の上端の水平片933は、天板4の下面から距離を隔てている。水平片933には、第二部品932止着用のねじ部材95を螺着するための雌ねじ孔934を穿ってある。
第二部品932は、側面視略コ字形をなしており、上下の板面間に第一部品931の水平片933が差し入る。第二部品932の上板935は、天板4の下面に当接する。第二部品932の下板936には、貫通孔937を穿っている。
外側保定用具93を介してパネル本体91を天板4に保定するには、第二部品932の下板936に穿ってある貫通孔937にねじ部材95を下方から挿通し、その軸部を第一部品931の水平片933に穿ってある雌ねじ孔934に螺合せしめ、ねじ部材95を旋回させて軸部の上端及び第二部材932の上板935を天板4の下面に押し付けるようにする。さすれば、パネル本体91の切り欠き92の上縁921、換言すればパネル上部の下縁と第二部材932の上板935とで天板4を上下から挟持することができる。
内側保定用具94は、天板4の外周縁に相対する縁部、即ち天板4の開口部41の周縁部に係合する。内側保定用具94は、側面視略「字形をなすブラケットである第一部品941と、第一部品941に対して締結する第二部品942とを要素とする。第一部品941は、パネル上部の内方端部における下縁に固定している。第一部品941の内方端から垂下する締結面943は、天板4の開口部41内に進入し、その下端部が天板4の下面よりも下方に位置づけられる。締結面943の下端部には、第二部品942締結用の締結具たるねじ部材96を螺着するための雌ねじ孔944を穿ってある。
第二部品942は、被締結面945と押圧面946とが側面視略アングル状をなす部品であり、両者の交わる角度が90°よりも若干大きくなっている。被締結面945には、これを内外に貫通する貫通孔947を穿っている。
内側保定用具94を介してパネル本体91を天板4に保定するには、第二部品942の押圧面946を、天板4の開口部41内から、天板4の開口部41の周縁部の下面に当接させる。このとき、第二部材の被締結面945が、第一部材の締結面943に近接する。その状態から、第二部品942の締結面943に穿ってある貫通孔947にねじ部材96を内方から外方に向けて挿通し、その軸部を第一部材の締結面943に穿ってある雌ねじ孔944に螺合緊締する。結果、第二部材の被締結面945が第一部材の締結面943に締結されて接合し、同時に第二部材の押圧面946が天板4の下面に強く押し付けられる。そして、パネル上部の内方端部の下縁と第二部材の押圧面946とで天板4を上下から挟持することができる。
本実施形態によれば、天板付家具の天板4に取り付けられるデスクトップパネル9であって、前記天板4上に載置されるパネル上部、天板4下に位置づけられるパネル下部、及び上下に拡張してこれらパネル上部とパネル下部とを連接するパネル外側部を備えたパネル本体91に、内向きに開口し前記天板4が差し入る切り欠き92を形成してなり、前記切り欠き92が、前記パネル上部に面する略水平な上縁921と、上縁921の外方端に連なり前記天板4の外周縁に近接または当接する終端縁922と、終端縁922の下端から天板4の外周部の下面に沿って内方に延伸した外側下縁923と、外側下縁923の内方端から下方に垂下した垂下縁924と、垂下縁924の下端に連なり前記パネル下部に面するとともに天板4の下面から所定距離離間する略水平な内側下縁925とを有していることを特徴とするデスクトップパネル9を構成したため、このデスクトップパネル9を天板4に抜き差しでき、天板4に対する着脱が容易になる。しかも、天板4上の領域を区画するだけでなく、天板4の端縁よりも外方の空間領域や、天板4下の空間領域までも遮蔽することができる。さらに、天板4の下面とパネル本体91の切り欠き92の内側下縁925との間隙に、天板付家具に付帯する棚7等の機能部材を設置したり、当該パネル本体91を天板4に保定するための外側保定用具93を配置したりすることができる。加えて、内側下縁925を利用して、フック等を引っ掛けることができ、そのフック等を利用してユーザの鞄等を保持することも可能である。
前記天板4の外周縁に相対する縁部41に係合して前記パネル本体91を天板4に保定する内側保定用具94を具備するため、パネル本体91の天板4への保定をより頑健にすることができる。
前記内側保定用具94は、前記パネル本体91に固定された第一部品941と、第一部品941に対して止め着けられる第二部品942とを要素とし、前記第一部品941は、前記天板4の下面よりも下方に垂下した締結面943を有し、前記第二部品942は、前記第一部品941の締結面943に締結される被締結面945と、被締結面945とは交差した方向を向いた押圧面946とを有しており、締結具96を介して前記被締結面945を前記締結面943に締結することで前記押圧面946が前記天板4の縁部の下面に押圧されるものであるため、パネル本体91を天板4の縁部41に強固に保定することが可能である。
前記内側保定用具94は、前記天板4の中央部位に形成した上下に貫通する配線用の開口部41の内周縁部に係合せしめることができる。
前記パネル本体91のパネル上部が前記天板4の開口部41に到達するまで拡張しており、そのパネル上部の下縁が天板4の開口部41の直上において上方に凹んで退避しているため、開口部41に挿通するコード類とパネル本体91との干渉を回避でき、使い勝手の向上に資する。
なお、以上に詳述した実施形態に限られるものではない。特に、本発明の適用対象は天板付家具には限定されず、ラック等に適用することも可能である。この場合には、ラックの棚板等が上記実施形態における天板付家具の天板に相当し、その棚板の外周縁部に拡張天板その他のオプション部材を取り付ける構造となる。
また、天板が、平面視正方形状をなしていてもよい。
その他各部の具体的構成は、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。