JP5320088B2 - 光ファイバケーブルの布設方法 - Google Patents

Description

この発明は、既に電線等が配線されて布設された電線管内に、新たな光ファイバケーブルを通線するための光ファイバケーブル及びその布設方法に関する。

従来、ＦＴＴＨ（Fiber to the Home）すなわち家庭またはオフィスでも超高速データ等の高速広帯域情報を送受できるようにするために、電話局から延線されたアクセス系の光ファイバケーブルから、ビルあるいは一般住宅などの加入者宅へ光ファイバ素線、光ファイバ心線又は光ファイバテープ心線からなる光ファイバが引き落とされて、これを配線するためにドロップ用の光ファイバケーブルが用いられている。つまり、ドロップ用の光ファイバケーブルは電柱上の幹線ケーブルの分岐クロージャから家庭内へ光ファイバを引き込む際に用いられ、主に、光ファイバドロップケーブル（屋外線）や、より長い布設径間長に適用するために支持線サイズをＵＰした少心光架空ケーブルが使用されている。また、インドアドロップケーブルは、家庭あるいはオフィスビル内の各部屋に光ファイバを引き込む際に用いられるドロップ用の光ファイバケーブルである。

図６を参照するに、従来のインドアドロップケーブル１０１は、光ファイバ素線、光ファイバ心線又は光ファイバテープ心線からなる光ファイバ１０３と、この光ファイバ１０３を挟んで前記光ファイバ１０３の幅方向の両側に平行に配置された少なくとも一対の抗張力体１０５と、前記光ファイバ１０３と一対の抗張力体１０５との外周上を被覆した断面形状が矩形形状で樹脂からなり、前記光ファイバ１０３の幅方向を長辺とし、前記光ファイバ１０３の幅方向に直交した厚さ方向を短辺とした外被１０７と、前記光ファイバ１０３と一対の抗張力体１０５の中心線である中心軸を通るＸ軸１０９と垂直で、かつ前記光ファイバ１０３の中心線である中心軸を通るＹ軸１１１の両側の離れた前記外被１０７の表面に形成されたノッチ１１３と、から長尺の光エレメント部１１５を構成している。

一般的に、抗張力体としては、直径がφ０．４ｍｍの鋼線であり、外被１０９の外被材には、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ樹脂）やエチレン−エチルアクリレート（ＥＥＡ）などをベースポリマーとし、ノンハロゲン難燃剤として、水酸化マグネシウム、水酸化アルミニウムなどを配合したものが一般的に用いられている。外被の外径は、２．０×３．０ｍｍ程度である。

既に配線されている電線管等の配管内に、光ファイバケーブルを通線することを効果的に行うために、光ファイバケーブルの曲げ剛性を規程して配管内への通線性を向上させる工夫がなされている。

例えば、特許文献１では、空気圧送用光ファイバケーブルがあり、そのケーブル曲げ剛性が３００Ｎ・ｍｍ^２〜４００Ｎ・ｍｍ^２とされている。

また、特許文献２では、光ファイバケーブル自体が通線工具と同じ機能を持つようにしており、曲げ剛性が０．０６Ｎ・ｍｍ^２〜０．１２Ｎ・ｍｍ^２と設定されている。

また、特許文献３では、曲げ剛性８０〜５００Ｎ・ｍｍ^２の光ファイバドロップケーブルがある。

特許第３０７７７２９号公報 特開２００６−１６３２０９号公報 特開２００３−９０９４２号公報

ところで、従来の光ファイバケーブル１０１においては、居室内に光ファイバケーブル用ステップルを用いた露出配線やワイヤプロテクタを被せた配線形態が一般的である。合成樹脂可とう管などの電線管内に新たな光ファイバケーブル１０１を通線して布設するためには、電線管内に通線ロッド（通線工具）を押し込み、通線ロッドで光ファイバケーブル１０１を引き込む必要があった。また、電線管に曲がり部が多い場合には、光ファイバケーブル１０１の外被１０７の材料の摩擦係数が高いために、光ファイバケーブル１０１に通線潤滑剤を塗布して引き込む必要があった。また、外被１０７の材料が柔らかいために、電線管との擦れにより外被に外傷が発生し易いという問題があった。

一方、マンションなどの集合住宅では、ＭＤＦ（ＭａｉｎＤｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎＦｒａｍｅ）から各戸まで光ファイバケーブル１０１を布設するが、この部分の配線は、線路の安全性、信頼性の観点から電線管等の配管内に収納することが望ましい。

最近の新築マンションでは建設時に光ファイバケーブル布設用の配管が設置される例が増えているが、既築マンションなどの集合住宅においては、このような新たに光ファイバケーブル１０１を配線できる電線管が無い場合が多く、マンション内の各戸まで光ファイバ網を構築するには新たに電線管を設置する必要があり、コストがかかるという問題があった。

また、マンションにはメタル電話線を布設している電線管があり、この配管内の空隙に細径の光ファイバケーブル１０１を布設する方法が考えられる。しかし、その配管内に従来の光ファイバケーブル１０１を追加布設しようとすると、前述したように配管引き込みに多くの問題があり、これに加えて、既存の電線管には既にメタル電話線があるために通線ロッドが通り難く、通線が困難である。電線管の曲がり部の数が多い等の状況によっては、通線ロッドが押し込めない。或いは通線ロッドを押し込む手間がかかるという問題があった。

また、従来の光ファイバケーブル１０１の外径が２．０×３．０ｍｍである場合は、その外径が太いために電線管内の布設可能な本数が少なくなり、多条の光ファイバケーブル１０１を布設するには適さないものであった。

また、特許文献１では、光ファイバケーブルのユニットを単独で押し込むには曲げ剛性が不足し、空気によって圧送しなければ通線することができない。

また、特許文献２は、曲げ剛性が高すぎて小径に曲げて収納することが困難であるという問題がある。また、これらはいずれも丸形の光ファイバケーブルに関するものであって、平形の光ファイバケーブルで長径方向の曲げ剛性と短径方向の曲げ剛性が異なる場合の解析はされていない。

また、特許文献３は、ケーブルの剛性が低いため、クロージャ等への収納性は良いが、電線管内へ押し込むことができないという問題があった。

この発明は、既に電線等が配線されて布設された電線管内に、通線工具を用いることなく、新たな光ファイバケーブルを容易に効率よく通線することを目的とする。

上記の課題を解決するために、この発明の光ファイバケーブルは、１以上の光ファイバ素線又は光ファイバ心線、あるいは光ファイバテープ心線からなる光ファイバと、この光ファイバを挟んで前記光ファイバの幅方向の両側に平行に配置された少なくとも一対の抗張力体と、前記光ファイバと一対の抗張力体との外周上を被覆した前記光ファイバの幅方向を長辺とし、前記光ファイバの幅方向に直交した厚さ方向を短辺とした矩形状からなる
外被と、から長尺の光エレメント部を構成する光ファイバケーブルであって、
前記光ファイバケーブルの断面積が２．０ｍｍ ^２ から４．０ｍｍ ^２ であり、
前記外被は、摩擦係数が０．２０以下で、且つショアＤ硬度が６０以上を有することを特徴とするものである。
この発明の光ファイバケーブルにおいて、前記光ファイバケーブルは、前記光ファイバケーブルの先端部を折り曲げた状態で電線管内に通線されることを特徴とする。

また、この発明の光ファイバケーブルは、前記光ファイバケーブルにおいて、前記外被の短辺方向の曲げ剛性が１．３×１０^−３Ｎ・ｍ^２以上であることが好ましい。

また、この発明の光ファイバケーブルは、前記光ファイバケーブルにおいて、前記外被の短辺方向の曲げ剛性が１．５×１０^−３Ｎ・ｍ^２以上で、且つ５．０×１０^−３Ｎ・ｍ^２以下であることが好ましい。

この発明の光ファイバケーブルの布設方法は、光ファイバケーブルを押し込んで通線する光ファイバケーブルの布設方法であって、
前記光ファイバケーブルは、１以上の光ファイバ素線又は光ファイバ心線、あるいは光ファイバテープ心線からなる光ファイバと、この光ファイバを挟んで前記光ファイバの幅方向の両側に平行に配置された少なくとも一対の抗張力体と、前記光ファイバと一対の抗張力体との外周上を被覆した前記光ファイバの幅方向を長辺とし、前記光ファイバの幅方向に直交した厚さ方向を短辺とした矩形状からなる外被と、から長尺の光エレメント部を構成すると共に、前記光ファイバケーブルの断面積が２．０ｍｍ ^２ から４．０ｍｍ ^２ であり、前記外被は、摩擦係数が０．２０以下で、且つショアＤ硬度が６０以上を有することを特徴とするものである。

また、この発明の光ファイバケーブルの布設方法は、前記光ファイバケーブルの布設方法において、前記光ファイバケーブルの先端部を折り曲げた状態で前記電線管内に通線することが好ましい。

また、この発明の光ファイバケーブルの布設方法は、前記光ファイバケーブルの布設方法において、前記先端部を折り曲げた光ファイバケーブルと共に他の光ファイバケーブルを添えて固定部材で少なくとも２本以上の光ファイバケーブルを一束化して前記電線管内に通線することが好ましい。

また、この発明の光ファイバケーブルの布設方法は、前記光ファイバケーブルの布設方法において、複数本の前記光ファイバケーブルを予め共巻きにしておき、この複数本の光ファイバケーブルを同時に前記電線管内に通線することが好ましい。

また、この発明の光ファイバケーブルの布設方法は、前記光ファイバケーブルの布設方法において、前記光ファイバケーブルの外被の短辺方向の曲げ剛性が１．３×１０^−３Ｎ・ｍ^２以上であることが好ましい。

また、この発明の光ファイバケーブルの布設方法は、前記光ファイバケーブルの布設方法において、前記光ファイバケーブルの外被の短辺方向の曲げ剛性が１．５×１０^−３Ｎ・ｍ^２以上で、且つ５．０×１０^−３Ｎ・ｍ^２以下であることが好ましい。

以上のごとき課題を解決するための手段から理解されるように、この発明の光ファイバケーブル及びその布設方法によれば、摩擦係数が０．２以下で、ショアＤ硬度が６０以上の外被を用いることで、電線管への通線性を向上させ、通線潤滑剤を使用することなく、曲がり部が多い電線管へ通線することができる。また、既に電線等が配線されて布設された電線管内の限られた隙間に、通線工具を用いることなく、直接、剛性を持たせた新たな光ファイバケーブルを押し込むことにより容易に効率よく通線することができる。しかも、布設後の光ファイバケーブルにうねりや傷を与える可能性を確実に低減することができる。

この発明の実施の形態の光ファイバケーブルを示す断面図である。 図１の光ファイバケーブルの先端部を折り曲げた状態の斜視図である。 図１の光ファイバケーブルの先端部にカバーを被せた状態の斜視図である。 図１の複数条の光ファイバケーブルを共巻きにしてリールに巻いた状態の斜視図である。 複数条の光ファイバケーブルのうちのいく本かの先端部を折り曲げて全体の光ファイバケーブルを一束化した状態の斜視図である。 従来の光ファイバケーブルを示す断面図である。

以下、この発明の実施の形態について図面を参照して説明する。

図１を参照するに、この実施の形態に係る光ファイバケーブル１としての例えば光ファイバインドアケーブルを例にとって説明する。この光ファイバケーブル１は、複数の光ファイバ素線又は光ファイバ心線、あるいは光ファイバテープ心線を一列に並列して配置してなる光ファイバ３と、この光ファイバ３を挟んで前記光ファイバ３の幅方向の両側に平行に配置された少なくとも一対の抗張力体５と、前記光ファイバ３と一対の抗張力体５との外周上を被覆した前記光ファイバの幅方向を長辺とし、前記光ファイバの幅方向に直交した厚さ方向を短辺とした断面形状が矩形形状で樹脂からなる外被７と、前記光ファイバ３と一対の抗張力体５の中心線である中心軸を通るＸ軸９と垂直で、かつ前記光ファイバ３の中心線である中心軸を通るＹ軸１１の両側の離れた前記外被７の表面に形成されたノッチ１３と、から長尺の光エレメント部１５を構成している。しかも、上記の外被７は、摩擦係数が０．２０以下で、且つショアＤ硬度が６０以上を有することを特徴とする。

すなわち、この実施の形態の光ファイバケーブル１は、外形寸法を細径化し、外被７を高硬度化、低摩擦化するとともに、外被７の材料及び抗張力体５によってケーブルの短辺方向の曲げ剛性を上げることにより、図示しない電線管内に通線ロッド等の通線工具を用いずに、ケーブルを押し込むことによって通線可能とするものである。

これによって、通線作業工数を削減し、メタル電話線が布設されている既設の電線管の隙間を有効利用し、既設マンション内の光ファイバ網を効率的かつ経済的に構築することができる。

次に、この実施の形態の光ファイバケーブル１について実施例をあげて詳しく説明する。

この実施例では、配管長２０ｍで９０°曲がり×５箇所の配管モデルを使用して光ファイバケーブル１の通線性の検証を行なった。これを配管モデルとした理由は、（株）オプトロニクス社の「光通信時代を支えるＦＴＴＨ施工技術」では、「電線管の通線点間は９０度曲げが２つ以下であることが望ましい」とされているが、明確な指針が無く、既築マンションでは前記曲げ部の数を超える電線管も多数存在すると考えられるからである。

また、電線管には内径φ２２ｍｍのＣＤ管（配管機材）を使用した。既設メタルケーブルとしては３０対のメタル電話線（外径が約９ｍｍ）を予め電線管に通線した。上記のようにメタル電話線が引き込まれている３０戸に、新たに光ファイバケーブル１を引き込むことを想定した。そこで、前述したメタル電話線が通線してある電線管に、３０条の光ファイバケーブル１の引き込みを実施した。

光ファイバケーブル１の外径は、電線管内の隙間を有効利用するためには細径であるほど望ましいが、その一方で、ケーブル部での端末口出し作業性を考慮すると、細すぎると作業性が悪くなるという問題がある。

そこで、前述した配管モデルにおいては、先端が直径φ９ｍｍの標準的な市販の通線ロッドを用いる場合、光ファイバケーブル１の断面積が２．０ｍｍ^２以上で、かつ４．０ｍｍ^２であれば、端末口出し作業性が良好で通線可能なケーブルサイズとなることが判明した。

すなわち、断面積が２．０ｍｍ^２以下であると、細すぎるために口出し作業が困難となり、また、光ファイバケーブル１の断面積が４．０ｍｍ^２を超えると、３０条の光ファイバケーブル１と通線ロッドを合わせた占積率が６０％を超えるために通線が非常に困難であった。

使用した光ファイバケーブル１は図１の構造であって、外被７には、ショアＤ硬度が６０以上で、摩擦係数が０．２以下の難燃高硬度低摩擦の材料を用いた。抗張力体５にはφ０．５ｍｍの鋼線を用いた。外被７の外径は約１．６×２．０ｍｍとして、その曲げ剛性は短辺方向の曲げに対して１．５×１０^−３Ｎ・ｍ^２以上で、長辺方向の曲げに対して１０×１０^−３Ｎ・ｍ^２以上としている。

また、難燃高硬度低摩擦の外被７は、高密度ポリエチレンに、エチレン酢酸ビニル共重合体、およびエチレンエチルアクリレートから選ばれる少なくとも１種類の樹脂を加えたベース樹脂１００重量部に対し、無機リン酸塊２５〜９０重量部、ならびにシリコーン分散ポリエチレン、もしくはシリコーングラフトポリエチレン０．７５〜１５重量部を含有する樹脂組成物を被覆した。本発明ケーブルの特性を確認したところ、波長１．５５μｍにおける光伝送損失は０．２５ｄＢ/ｋｍ以下、損失温度特性（−１０°Ｃ〜＋４０°Ｃ）は損失変動０．０３ｄＢ/ｋｍ以下と良好であり、従来ケーブルと同等の性能を有することを確認した。光ファイバケーブル１の短辺方向と長辺方向の曲げ剛性をそれぞれ限定することで、電線管への通線性とキャビネット等への収納性を両立することができる。

その他に、強度に優れ、表面が滑らかな樹脂としては、ポリ塩化ビニル、ナイロン、ポリエステル、ポリアセタール、ポリプロピレン等が用いられる。また、被覆樹脂に滑剤としてステアリン酸アミド等の脂肪族アミドを添加して、その表面の潤滑性を改善することにより、延線用ロープと既存のケーブルとの摩擦抵抗や、延線用ロープと管路との摩擦抵抗をより一層低減することができる。

また、摩擦抵抗の軽減効果を得るためには、滑剤を添加して潤滑性樹脂被覆とすることができる。滑剤としては、通常、ステアリン酸アミド、オレイン酸アミド、エチレンビスアミド、エルシン酸アミド等の脂肪酸アミドが用いられるが、特に好ましくはステアリン酸アミド、エルシン酸アミドが用いられる。このような滑剤は１種単独あるいは２種以上を混合して用いてもよく、ポリエチレン１００重量部に対して、通常、０．０１〜１重量部添加される。

また、上記の滑剤を添加しなくても既存のケーブルとの摩擦や管路との摩擦をより低減することができる潤滑性樹脂を使用することもできる。潤滑性樹脂としては、上述したシリコーン分散ポリエチレン、シリコーングラフトポリエチレンの他に、フッ素樹脂分散ポリエチレン、フッ素樹脂コーティングポリエチレン等が使用される。

ちなみに、従来の光ファイバケーブル１で一般的に用いられているエチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ樹脂）やエチレン−エチルアクリレート（ＥＥＡ）などをベースポリマーとし、ノンハロゲン難燃剤として、水酸化マグネシウム、水酸化アルミニウムなどの金属水酸化物を配合した外被７の材料では、電線管に通線する場合に必要となる低摩擦性や耐外傷性（ケーブル同士およびケーブルと電線管内壁との擦れによる外傷に対する外被７の強度）、ケーブルの曲げ剛性を得ることは困難である。

次に、上記の図１の実施例における外被７の摩擦係数、硬度と電線管への通線性について説明する。

外被７の摩擦係数が０．７、０．２５、０．１８、０．２０の４種類の光ファイバケーブル１の試作(1)〜(4)を作製し、前述した配管モデルの電線管への通線性の実験を行なった。

ここで、試作(1)および試作(3)は、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ樹脂）をベースポリマーとして、ノンハロゲン系難燃剤、低摩擦化添加剤を配合したものを外被７としており、ショアＤ硬度はそれぞれ、ショアＤ５６、ショアＤ５２である。

試作(2)および試作(4)は、ベースポリマーに高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）を用いて、ノンハロゲン系難燃剤、低摩擦化添加剤を配合したものを外被７とし、ショアＤ硬度は、それぞれショアＤ６３、ショアＤ６０と高硬度化したものである。通線は、通線ロッドを用いて行なった。通線性は、通線可能本数と通線後の外傷の有無で判断した。その結果は表１に示されている通りである。

表１から分かるように、外被７の摩擦係数が０．２０以下であれば３０条の光ファイバケーブル１の布設が可能である。また、ショアＤ５６以下では布設後の光ファイバケーブル１にうねりや傷が発生している。これは、通線ロッドを押し込んだ時に、先に通線した光ファイバケーブル１に押し痕を与えてしまったもの、あるいは、ケーブル相互の擦れによって外傷を与えてしまったものである。

以上のことから、光ファイバケーブル１にうねりや傷を与えずに電線管内に通線するためには、外被７の硬度は高いほうが望ましく、電線管内への通線に適したケーブルとしては、摩擦係数が０．２０以下で、ショアＤ硬度が６０以上とすることが必要である。

次に、上記の図１の実施例におけるケーブル外径、曲げ剛性と電線管への押し込み通線性について説明する。

光ファイバケーブル１の短辺方向の曲げ剛性とケーブル外径を変えて試作(5)〜(8)を作成し、前述した配管モデルの電線管に対する各試作(5)〜(8)の押し込み通線性、つまり通線ロッドを使わずに光ファイバケーブル１を直接押し込むときの通線性を確認した。なお、各試作(5)〜(8)の外被７には、前述した試作(4)と同様に、摩擦係数が０．２で、ショアＤ硬度６０の材料を用いている。押し込み通線性は、通線可能本数と通線後の外傷の有無で判断した。その結果は表２に示されている通りである。

表２から分かるように、試作(6)〜(8)のように短辺方向の曲げ剛性を１．３× １０^−３Ｎ・ｍ^２以上とすることで、電線管への押し込み通線が可能となる。好適には、試作(7)、(8)のように曲げ剛性を１．５× １０^−３Ｎ・ｍ^２以上とすることで、さらに多数の光ファイバケーブル１を押し込み法により通線可能となる。

また、曲げ剛性は高いほど押し込み通線性が良好であるが、実際の布設作業においては、光ファイバケーブル１をキャビネットに収納するなどのように小径に巻く場合、曲げ剛性が高すぎるとケーブルが硬くなって小径に巻きにくくなり作業性を劣化させるという問題が発生する。作業性を考慮すると、好適には、試作(7)、(8)のように１．５× １０^−３Ｎ・ｍ^２以上で、かつ５.０×１０^−３Ｎ・ｍ^２以下であることが望ましい。

次に、上記の押し込み通線の光ファイバケーブル１を用いて、より一層効果的に押し込み通線を行う方法について説明する。

押し込み通線を行う際に、図２に示されているように、光ファイバケーブル１の先端の約１０ｍｍを約１８０° 折り返し加工した折り曲げ部１７を形成することが望ましい。

ちなみに、光ファイバケーブル１の先端をニッパ等の切断工具で切断しただけでは、切断面の角部が、電線管内の曲がり部で既に布設されているケーブルや電線管の内壁に引っ掛かり、所定の押し込み通線性が得られない。また、切断面における抗張力体５(鋼線)のバリにより、既に布設されているケーブルの外被に外傷を与えることがある。

また、光ファイバケーブル１の先端に、図３に示されているようなキャップ状のカバー１９を被せることで、光ファイバケーブル１の先端の引っ掛かりを防ぐことが可能であるが、布設中の光ファイバケーブル１を引き戻す作業が発生した場合は、先端のカバー１９を電線管内に落としてしまい、カバー１９の回収が不可能となる場合がある。しかも、電線管内に残置されたカバー１９が、次の光ファイバケーブル１を布設する際の障害になる可能性があり、また、保守などを目的として、電線管内の光ファイバケーブル１を引き抜く際にもカバー１９により、電線管内の他のケーブルの外被に外傷を与える恐れがある。

一方、この実施の形態の光ファイバケーブル１を用いて、その先端部に折り曲げ部１７を形成してから通線する方法は、布設現場で容易に折り曲げ加工することができ、光ファイバケーブル１の先端が電線管内の曲がり部で既に布設されているケーブルや電線管の内壁に引っ掛かることや、光ファイバケーブル１の先端の切断面の抗張力体５(鋼線)のバリ等により電線管内のケーブルに外傷を与えることがなく、さらに電線管内にカバー１９などの異物を残してしまうことが無いという効果を奏する。

次に、電線管内に多条の光ファイバケーブル１をより一層効率的に布設する方法について説明する。

図４を参照するに、前述した図１の実施の形態の光ファイバケーブル１の複数条をまとめて、１個のリール２１に予め共巻きして例えば段ボール箱等の収納箱２３に収納しておく。共巻きした複数条の光ファイバケーブル１は収納箱２３に設けた取出し口２５より引き出される。なお、このときの光ファイバケーブル１は、外被７にショアＤ硬度が６０以上の難燃高硬度低摩擦の材料が用いられており、抗張力体５には直径φ０．５ｍｍの鋼線が用いられ、ケーブル１の外径が約１．６×２．０ｍｍとして、短辺方向の曲げ剛性が１．５×１０^−３Ｎ・ｍ^２である。

上記のように共巻きした全条数の光ファイバケーブル１は、図５に示されるように、その先端部で粘着テープ等の固定用テープ２７により一束化される。そのうちの１本あるいは数本が図２と同様に約１８０°折り返されて折り曲げ部１７が形成される。このとき、折り曲げ部１７の径が、全条数を一束化した径より細いことが望ましい。これを一括して電線管内に押し込むことにより、１条ずつ押し込む場合に比べて、通線する回数を低減することができ、作業の大幅な効率化を図ることができる。

例えば、上記の方法で５条の光ファイバケーブル１を束ねたものを電線管内に押し込むようにし、これを６回繰り返すことで、合計３０条を配管モデルの電線管に通線したところ、その所要時間が約３０分であった。一方、光ファイバケーブル１を１条ずつ電線管内に押し込むようにし、これを３０回繰り返すことで、合計３０条を通線したところ、その所要時間が約９０分であった。

以上のように、この実施の形態の光ファイバケーブル１では、下記の効果を奏する。

（１）摩擦係数が０．２以下で、ショアＤ硬度が６０以上の難燃高硬度低摩擦外被を外被７の材料に用いることで、電線管への通線性を向上させ、通線潤滑剤を使用することなく、曲がり部が多い電線管へ通線することを可能とする。また、既設ケーブルがある電線管内に複数条の光ファイバケーブル１を通線して布設する場合においても、布設後の光ファイバケーブル１にうねりや傷を与える可能性を確実に低減することができる。

（２）光ファイバケーブル１の短辺方向の曲げ剛性を１．３×１０^−３Ｎ・ｍ^２以上とすることで、通線ロッドなどの通線工具を使用することなく、押し込み通線の方法で電線管内に通線することができる。これにより、通線作業工数を削減することができる。

（３）光ファイバケーブル１の短辺方向の曲げ剛性を１．３×１０^−３Ｎ・ｍ^２以上で、かつ５．０×１０^−３Ｎ・ｍ^２以下にすることで、さらに、押し込み通線性を向上させ、且つ、ケーブル収納などにおいて作業性に優れた光ファイバケーブル１を提供することができる。

（４）光ファイバケーブル１を押し込み通線することで、通線ロッドを押し込む手間が無いため、通線作業を効率化することができる。

（５）複数条の光ファイバケーブル１をリール２１に共巻きしておき、その複数条を同時に通線することで、従来のように１条ずつ通線して布設する場合に比べて、大幅に作業時間を短縮することができる。

１ 光ファイバケーブル
３ 光ファイバ
５ 抗張力体
７ 外被
９ Ｘ軸
１１ Ｙ軸
１３ ノッチ
１５ 光エレメント部
１７ 折り曲げ部
１９ カバー
２１ リール
２３ 収納箱
２５ 取出し口
２７ 固定用テープ

Claims (6)

1. 光ファイバケーブルを押し込んで通線する光ファイバケーブルの布設方法であって、
   前記光ファイバケーブルは、１以上の光ファイバ素線又は光ファイバ心線、あるいは光ファイバテープ心線からなる光ファイバと、この光ファイバを挟んで前記光ファイバの幅方向の両側に平行に配置された少なくとも一対の抗張力体と、前記光ファイバと一対の抗張力体との外周上を被覆した前記光ファイバの幅方向を長辺とし、前記光ファイバの幅方向と直交する厚さ方向を短辺とした矩形状からなる外被と、から長尺の光エレメント部を構成すると共に、前記光ファイバケーブルの断面積が２．０ｍｍ^２から４．０ｍｍ^２であり、前記外被は、摩擦係数が０．２０以下で、且つショアＤ硬度が６０以上を有し、
   前記光ファイバケーブルの先端部を折り曲げた状態で前記電線管内に通線することを特徴とする光ファイバケーブルの布設方法。
2. 前記先端部を折り曲げた光ファイバケーブルと共に他の光ファイバケーブルを添えて固定部材で少なくとも２本以上の光ファイバケーブルを一束化して前記電線管内に通線することを特徴とする請求項１記載の光ファイバケーブルの布設方法。
3. 複数本の前記光ファイバケーブルを予め共巻きにしておき、この複数本の光ファイバケーブルを同時に前記電線管内に通線することを特徴とする請求項２記載の光ファイバケーブルの布設方法。
4. 光ファイバケーブルを押し込んで通線する光ファイバケーブルの布設方法であって、
   前記光ファイバケーブルは、１以上の光ファイバ素線又は光ファイバ心線、あるいは光ファイバテープ心線からなる光ファイバと、この光ファイバを挟んで前記光ファイバの幅方向の両側に平行に配置された少なくとも一対の抗張力体と、前記光ファイバと一対の抗張力体との外周上を被覆した前記光ファイバの幅方向を長辺とし、前記光ファイバの幅方向と直交する厚さ方向を短辺とした矩形状からなる外被と、から長尺の光エレメント部を構成すると共に、前記光ファイバケーブルの断面積が２．０ｍｍ^２から４．０ｍｍ^２であり、前記外被は、摩擦係数が０．２０以下で、且つショアＤ硬度が６０以上を有し、
   複数本の前記光ファイバケーブルを予め共巻きにしておき、この複数本の光ファイバケーブルを同時に前記電線管内に通線することを特徴とする光ファイバケーブルの布設方法。
5. 前記光ファイバケーブルの外被の短辺方向の曲げ剛性が１．３×１０^−３Ｎ・ｍ^２以上であることを特徴する請求項１、２、３又は４記載の光ファイバケーブルの布設方法。
6. 前記光ファイバケーブルの外被の短辺方向の曲げ剛性が１．５×１０^−３Ｎ・ｍ^２以上で、且つ５．０×１０^−３Ｎ・ｍ^２以下であることを特徴する請求項５記載の光ファイバケーブルの布設方法。

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