JP5388636B2

JP5388636B2 - 回転電機

Info

Publication number: JP5388636B2
Application number: JP2009055090A
Authority: JP
Inventors: 保河村; 博文新
Original assignee: Honda Motor Co Ltd
Current assignee: Honda Motor Co Ltd
Priority date: 2009-03-09
Filing date: 2009-03-09
Publication date: 2014-01-15
Anticipated expiration: 2029-03-09
Also published as: JP2010213413A

Description

本発明は、回転電機、特にステータを冷却する冷却構造を備えた回転電機に関する。

従来、ステータを冷却する冷却構造を備えた回転電機として、例えば特許文献１に記載の回転電機が知られている。この回転電機２００は、図８及び図９に示すように、スロット２０１とティース２０２が内周面に交互に形成されたステータコア２０３にコイル２０４が装着されたステータ２０５と、ステータ２０５の内周部に配置され回転自在なロータ２０６と、ステータ２０５とロータ２０６を収容するハウジング２０７と、を備えて構成されている。

また、ステータ２０５を冷却する構造として、スロット２０１の開口部付近にスロット２０１を閉塞するプレート２０８を配置するとともに、プレート２０８とステータコア２０３の内周側及び外周側に金型を配置しそこに樹脂を充填することでステータ２０５の両端とハウジング２０７の側壁部２１２、２１２間に隔壁２０９、２０９を形成し、ハウジング２０７内をステータ２０５を収容するステータ収容室２１０とロータ２０６を収容するロータ収容室２１１に分割している。
そして、ステータ収容室２１０に形成された導入口２１３からハウジング２０７内に冷却用の冷媒を導入し、導出口２１４から冷媒を外部に導出し、ステータ２０５を冷却することが記載されている。

特開２００３−６１２８５号公報

しかしながら特許文献１に記載の回転電機２００は、ステータコア２０３を磁性板を積層した積層構造とした場合に、ステータ収容室２１０に導入された冷媒が積層間の隙間からロータ収容室２１１に漏れるおそれがあった。漏れた冷媒がロータ２０６に付着すると機械損失が増加し、また、ロータ収容室２１１から外部へ冷媒を排出しようとすると別途、排出機構が必要になるなどの問題があった。
また、プレート２０８の両端の隔壁２０９、２０９は、金型を用いて樹脂を充填して形成されるため構造が複雑であるとともに、製造工程が複雑であった。

本発明は、上記した事情に鑑みてなされたもので、その目的は、簡易な構成でステータ収容室の冷媒がロータ収容室に漏れるのを防止することができる回転電機を提供することにある。

上記目的を達成するために、請求項１に記載の発明は、
複数のスロット（例えば、後述の実施形態におけるスロット１１２）とティース（例えば、後述の実施形態におけるティース１１１）が内周面に交互に形成されたステータコア（例えば、後述の実施形態におけるステータコア１１０）にコイル（例えば、後述の実施形態におけるコイル１１４）が装着されたステータ（例えば、後述の実施形態におけるステータ１１）と、前記ステータの内周側にエアギャップ（例えば、後述の実施形態におけるエアギャップＳ）を介して配置され回転自在なロータ（例えば、後述の実施形態におけるロータ１２）と、前記ステータと前記ロータを収容するハウジング（例えば、後述の実施形態におけるハウジング１３と、を備えた回転電機（例えば、後述の実施形態における回転電機１０）であって、
前記エアギャップには、前記ステータを収容するステータ収容室（例えば、後述の実施形態におけるステータ収容室２０）と前記ロータを収容するロータ収容室（例えば、後述の実施形態におけるロータ収容室３０）を液密に分割する隔壁部材（例えば、後述の実施形態における隔壁部材１７）が設けられ、
前記ステータ収容室には、外部から前記ハウジング内部に冷媒を導入する導入口（例えば、後述の実施形態における導入口１３１ａ）と、前記ハウジング内部から外部に冷媒を導出する導出口（例えば、後述の実施形態における導出口１３１ｂ）が設けられ、
前記隔壁部材は、外周面に前記スロットと対向する位置に軸方向に沿って連続して伸びる少なくとも１つのリブ（例えば、後述の実施形態におけるリブ１７５）が設けられ、
前記ティースは、軸方向から見たとき、前記スロットの底部からティース先端面に亘って直線状に延びる周方向端面を有し、
前記リブは、隣接する前記ティース同士の間の周方向位置において、前記外周面から前記ティース先端面よりも径方向外側まで突出するとともに、軸方向から見たときに、前記ティースの前記周方向端面とそれぞれ対向する周方向両端面を有する略台形形状に形成されている、
ことを特徴とする。

請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の発明の構成に加えて、
前記リブは、前記スロットと対向する全ての位置に設けられている、
ことを特徴とする。

請求項３に記載の発明は、請求項１又は２に記載の発明の構成に加えて、
前記ハウジングには、前記隔壁部材の軸方向両側に、且つ、内径側に前記隔壁部材を支持する環状支持部（例えば、後述の実施形態における環状支持部１３３）が設けられ、
前記隔壁部材の内周面が、シール部材（例えば、後述の実施形態におけるＯリング１８）を介して前記環状支持部に支持される、
ことを特徴とする。

請求項４に記載の発明は、請求項１〜３のいずれかに記載の発明の構成に加えて、
前記隔壁部材は、樹脂材からなり、前記リブが射出成形により一体に形成されている、
ことを特徴とする。

請求項５に記載の発明は、請求項４に記載の発明の構成に加えて、
前記隔壁部材の前記外周面のうち、前記リブが形成されていない部分がティース先端面（例えば、後述の実施形態におけるティース先端面１１１ａ）にインロー嵌合する、
ことを特徴とする。

請求項１の発明によれば、ステータ収容室とロータ収容室を液密に分割する隔壁が１つの円筒状の隔壁部材から構成されるため簡易な構成で、ステータ収容室の冷媒がロータ収容室に漏れるのを防止することができる。これにより、冷媒がロータに付着することによる機械損失を低減することができ効率を向上させることができる。また、ロータ収容室から冷媒を外部へ排出する排出機構を設ける必要がないので回転電機を小型化することができる。
さらにステータ収容室とロータ収容室を分割する隔壁が１つの隔壁部材から構成されるので、冷媒による径方向外側からの圧力に対して強度を確保することができる。また、隔壁部材は、外周面にステータのスロットと対向する位置に軸方向に伸びる少なくとも１つのリブが設けられているので、径方向外側からの圧力に対してさらに強度を向上させることができる。これにより、ステータ収容室の圧力が高くなっても隔壁部材の破壊や変形によるロータ収容室への冷媒漏れを回避することができるため、冷媒流量を増やして冷却性能を向上させることができる。
さらに、リブとステータのティースが当接することにより、隔壁部材がロータの回転に伴って連れ回るのを防止することができる。

請求項２の発明によれば、スロットと対向する全ての位置にリブが設けられているので、径方向外側からの圧力に対してさらに強度を向上させることができる。これにより、隔壁部材の肉厚を薄くしてステータとロータ間のエアギャップを小さくすることができ、エアギャップによる磁気抵抗の増加を抑制することができる。

請求項３の発明によれば、ステータ収容室に冷媒が供給されると冷媒により隔壁部材の外周面に液圧が作用するが、シール部材は隔壁部材の内周面と当接するので、冷媒の液圧がシール部材を密着する方向に作用するため、シール性を向上させることができる。また、リブにより隔壁部材がロータの回転に伴って連れ回りを防止するので、シール部材が摩耗により損傷することを防止することができる。

請求項４の発明によれば、隔壁部材は、樹脂材からなり、リブが射出成形により一体に形成されているので、リブを備えた隔壁部材を容易に製造することができる。

請求項５の発明によれば、隔壁部材の外周面のうちリブが形成されていない部分がティース先端面にインロー嵌合することにより、隔壁部材の一部が外径側に変形しようとしてもティース先端面で支持されるので、ステータ収容室の圧力が高くなっても隔壁部材の破壊や変形によるロータ収容室への冷媒漏れを回避することができるため、冷媒流量を増やして冷却性能を向上させることができる。

本発明に係る回転電機の一実施形態の軸方向断面図であり、図２のＩ−Ｉ線断面図である。図１に示す回転電機の軸直交方向断面図である。図２の回転電機においてロータが時計回りに回転した場合を説明する軸直交方向断面図である。図１に示す回転電機における隔壁部材の変形モードを説明する軸方向断面図である。耐圧試験に用いた歪ゲージを取り付けた隔壁部材の斜視図である。耐圧試験装置を示す図であり、（ａ）は耐圧試験装置の軸直交方向断面図であり、（ｂ）は（ａ）のＢ−Ｂ線断面図である。耐圧試験装置における隔壁部材の変形を示す図である。特許文献１に記載の回転電機の軸方向断面図である。特許文献１に記載の回転電機のステータの軸直交方向の部分断面図である。

以下、本発明に係る回転電機の各実施形態について、添付図面に基づいて詳細に説明する。

本実施の形態による回転電機１０は、例えば図１及び図２に示すように、ステータ１１と、ステータ１１の内周側にエアギャップＳを介して対向配置されたロータ１２と、ステータ１１とロータ１２を収容するハウジング１３と、を備えて構成されている。

ハウジング１３は、円筒状の円筒壁部１３１と、円筒壁部１３１の両側をＯリング１４、１４を介して液密に閉塞した側壁部１３２、１３２と、側壁部１３２、１３２の軸方向内側に接合され円筒壁部１３１より小径で軸方向長さの短い環状支持部１３３と、から構成されている。円筒壁部１３１には、外部からハウジング内部へ冷媒を導入する導入口１３１ａが穿設されるとともにハウジング内部から外部へ冷媒を導出する導出口１３１ｂが穿設されている。そして、円筒壁部１３１の内周面には、ステータ１１が固定されている。

ステータ１１は、内径側に所定の間隔で突出する複数のティース１１１が設けられてティース１１１とスロット１１２が周方向に交互に形成されたステータコア１１０と、ステータコア１１０の各ティース１１１に巻回されたコイル１１４とから構成されている。ステータコア１１０は、複数層の電磁鋼板が積層されて構成されている。

ロータ１２は、回転軸１５と一体に回転可能なロータコア１２０と、ロータコア１２０内に周方向に等間隔に配置された不図示の永久磁石とから構成されている。回転軸１５はハウジング１３の側壁部１３２、１３２に軸受１６、１６を介して回転自在に支持されており、ロータコア１２０はステータコア１１０により与えられる回転磁束に対して反力を生じて回転軸１５と一体に回転可能となっている。

ここで、本実施形態の回転電機１０は、ステータ１１の内周面とロータ１２の外周面間に形成されたエアギャップＳに１つの円筒状の隔壁部材１７が設けられ、隔壁部材１７の両端部の内周面がＯリング１８、１８を介してハウジング１３の環状支持部１３３、１３３に支持されている。隔壁部材１７は、非磁性及び非導電性材料、例えば、樹脂、セラミックなどから構成され、軸方向で対向するハウジング１３の側壁部１３２、１３２間距離と略等しい軸方向長さを有し、厚さ（径方向長さ）は所定の強度を確保できるようにエアギャップＳより短い厚さに設定されている。

また、隔壁部材１７の外周面には、射出成形により一体形成され軸方向に伸びる複数のリブ１７５が周方向に等間隔に設けられ、そして各リブ１７５がステータ１１のスロット１１２に対応して配置されている。各リブ１７５は略台形状の断面形状を有し、スロット１１２に部分的に入り込んでいる。リブ１７５の周方向両端面には、当接部１７７、１７７が形成され、ティース１１１の周方向端面１１１ｂ、１１１ｂと当接可能となっている。従って、図３に示すように、矢印で示すようにロータ１２が時計回りに回転したとすると、隔壁部材１７にも矢印で示す方向に回転しようとするが、回転方向前方側の当接部１７７がティース１１１の回転方向後方側の周方向端面１１１ｂに当接し、その回転が防止される。

また、隔壁部材１７の外周面のうち、リブ１７５が形成されてない部分はティース１１１の内周面であるティース先端面１１１ａとインロー嵌合している。このように構成された隔壁部材１７は、ステータ１１を収容するステータ収容室２０とロータ１２を収容するロータ収容室３０とにハウジング１３内を分割する隔壁として機能し、隔壁部材１７の内周面と環状支持部１３３、１３３間に設けられたＯリング１８、１８によりステータ収容室２０がロータ収容室３０から液密に隔離されている。

そして、ハウジング１３の円筒壁部１３１に形成された導入口１３１ａから絶縁性の冷媒が供給され、ステータ収容室２０が冷媒で充填されることによりステータ１１が冷却される。このとき円筒状の隔壁部材１７の変形モードは、図４に示すように両端支持の分布荷重曲げとなる。

以上、説明したように本実施形態の回転電機１０によれば、ステータ収容室２０とロータ収容室３０を液密に分割する隔壁が１つの隔壁部材１７から構成されるため簡易な構成で、ステータ収容室２０の冷媒がロータ収容室３０に漏れるのを防止することができる。これにより、冷媒がロータ１２に付着することによる機械損失を低減することができ効率を向上させることができる。また、ロータ収容室３０から冷媒を外部へ排出する排出機構を設ける必要がないので回転電機１０を小型化することができる。
さらにステータ収容室２０とロータ収容室３０を分割する隔壁が１つの隔壁部材１７から構成されるので、冷媒による径方向外側からの圧力に対して強度を確保することができる。また、リブ１７５に形成された当接部１７７がティース１１１の周方向端面１１１ｂと当接することにより隔壁部材１７がロータ１２の回転に伴って連れ回るのを防止することができる。

また、本実施形態の回転電機１０によれば、スロット１１２と対向する全ての位置にリブ１７５が設けられているので、径方向外側からの圧力に対してさらに強度を向上させることができる。これにより、隔壁部材１７の肉厚を薄くしてステータ１１とロータ１２間のエアギャップＳを小さくすることができ、エアギャップＳによる磁気抵抗の増加を抑制することができる。

また、本実施形態の回転電機１０によれば、ステータ収容室２０に冷媒が供給されると冷媒により隔壁部材１７の外周面に液圧が作用するが、Ｏリング１８、１８が隔壁部材１７の内周面と当接するので、冷媒の液圧がＯリング１８、１８をつぶす方向に作用するため、シール性を向上させることができる。また、リブ１７５により隔壁部材１７がロータ１２の回転に伴って連れ回りを防止するので、Ｏリング１８、１８が摩耗により損傷することを防止することができる。

また、本実施形態の回転電機によれば、隔壁部材１７は、樹脂材からなり、リブ１７５が射出成形により一体に形成されているので、リブ１７５を備えた隔壁部材１７を容易に製造することができる。

次に、図５〜図７を参照して円筒状の隔壁部材の耐圧試験について説明する。
図５に示すように、試験用サンプルとして円筒状の隔壁部材Ｓａを用意し、隔壁部材Ｓａの軸方向両側に周方向に等間隔で４つの歪ゲージ（Ａ〜Ｄ，Ｅ〜Ｈ）を貼り付けた。試験装置４０は、隔壁部材Ｓａより大径の円筒部４１と該円筒部４１の内周面から突出し周方向等間隔に設けられた突出部４２を有する円筒状部材４３と、軸方向両端に設けられ互いに対向する軸部材４４、４４と、を備え、内部に冷媒を供給可能に構成されている。そして、図６（ａ）及び（ｂ）に示すように試験装置４０に隔壁部材Ｓａを装着し、隔壁部材Ｓａの外周面をティースに相当する突出部４２にインロー嵌合させるとともに、隔壁部材Ｓａの内周面をＯリング４５、４５により液密にして軸方向両端の軸部材４４、４４に固定した。このように隔壁部材Ｓａを試験装置４０に装着し、隔壁部材Ｓａの外周側の空間に冷媒を供給し、隔壁部材Ｓａの歪を調べた。

図７に耐圧試験の結果を示す。
図７に示すように、油圧がかかっていないときには略真円断面（図７（ａ）参照）を有する隔壁部材Ｓａが、油圧を上げていくことで次第に変形する過程が観測された。油圧が比較的低い状態では、図７（ｂ）に示すように４箇所の歪ゲージには全て圧縮応力が作用しており、次第に油圧を上げていくと、図７（ｃ）に示すように一箇所で引張応力が作用した。そして、さらに油圧を上げることで図７（ｄ）に示すように、図７（ｃ）における引張応力発生部から隔壁部材Ｓａが破損した。
この耐圧試験結果から、隔壁部材Ｓａに外圧を作用させると、ある圧力で１ヶ所に引張応力が発生し、さらに外圧を上げることで引張応力発生部から隔壁部材Ｓａが破損することがわかった。
なお、隔壁部材Ｓａの外周面を突出部４２にインロー嵌合させない場合についても同様の試験を行なったが、インロー嵌合させる場合に比べて低圧で隔壁部材Ｓａが破損することが確認できた。

ここで、本実施形態の回転電機１０は、隔壁部材１７の外周面のうちリブ１７５が形成されていない部分がティース先端面１１１ａにインロー嵌合するため、隔壁部材１７の一部に引張応力が作用し外径側に変形しようとしても隔壁部材１７がティース先端面１１１ａに支持される。従ってステータ収容室２０の圧力が高くなっても隔壁部材１７の外径方向への変形を均等に抑止でき、隔壁部材１７の破壊や変形によるロータ収容室３０への冷媒漏れを回避することができるため、冷媒流量を増やして冷却性能を向上させることができる。

また、隔壁部材１７は、外周面にステータ１１のスロット１１２と対向する位置に軸方向に伸びるリブ１７５が設けられているので、径方向外側からの圧力に対してさらに強度を向上させることができる。これにより、ステータ収容室２０の圧力が高くなっても隔壁部材１７の破壊や変形によるロータ収容室３０への冷媒漏れを回避することができるため、冷媒流量を増やしてさらに冷却性能を向上させることができる。

なお、本発明は、上記実施形態に例示したものに限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において適宜変更可能である。

例えば、上記実施形態では隔壁部材１７の外周面のうちリブが形成されていない部分をティース先端面１１１ａにインロー嵌合させたが、所定の応力以下で使用するならば、隔壁部材１７をティース先端面１１１ａにインロー嵌合させる必要はなく、隔壁部材１７の外周面とティース先端面１１１ａとの間に所定の隙間を設けてもよい。これにより、隔壁部材１７の外径寸法を厳密に管理する必要はなく隔壁部材１７の製造を容易にすることができる。

また、上記実施形態では、各スロットに対向する全ての位置に軸方向に伸びるリブ１７５を設けたが、これに限定されず、少なくとも１つのリブ１７５を設けることで隔壁部材１７の連れ回りを防止することができる。なお、隔壁部材１７の強度及びバランスを考慮すると、２つ以上のリブを周方向に均等に設けることが好ましい。

１０回転電機
１１ステータ
１１０ステータコア
１１１ティース
１１１ａティース先端面
１１１ｂ周方向端面
１１２スロット
１１４コイル
１２ロータ
１３ハウジング
１３１ａ導入口
１３１ｂ導出口
１３３環状支持部
１７隔壁部材
１７５リブ
１７７当接部
１８Ｏリング（シール部材）
２０ステータ収容室
３０ロータ収容室
Ｓエアギャップ

Claims

複数のスロットとティースが内周面に交互に形成されたステータコアにコイルが装着されたステータと、前記ステータの内周側にエアギャップを介して配置され回転自在なロータと、前記ステータと前記ロータを収容するハウジングと、を備えた回転電機であって、
前記エアギャップには、前記ステータを収容するステータ収容室と前記ロータを収容するロータ収容室を液密に分割する隔壁部材が設けられ、
前記ステータ収容室には、外部から前記ハウジング内部に冷媒を導入する導入口と、前記ハウジング内部から外部に冷媒を導出する導出口が設けられ、
前記隔壁部材は、外周面に前記スロットと対向する位置に軸方向に沿って連続して伸びる少なくとも１つのリブが設けられ、
前記ティースは、軸方向から見たとき、前記スロットの底部からティース先端面に亘って直線状に延びる周方向端面を有し、
前記リブは、隣接する前記ティース同士の間の周方向位置において、前記外周面から前記ティース先端面よりも径方向外側まで突出するとともに、軸方向から見たときに、前記ティースの前記周方向端面とそれぞれ対向する周方向両端面を有する略台形形状に形成されている、
ことを特徴とする回転電機。
前記リブは、前記スロットと対向する全ての位置に設けられている、
ことを特徴とする請求項１に記載の回転電機。
前記ハウジングには、前記隔壁部材の軸方向両側に、且つ、内径側に前記隔壁部材を支持する環状支持部が設けられ、
前記隔壁部材の内周面が、シール部材を介して前記環状支持部に支持される、
ことを特徴とする請求項１又は２に記載の回転電機。
前記隔壁部材は、樹脂材からなり、前記リブが射出成形により一体に形成されている、
ことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の回転電機。
前記隔壁部材の前記外周面のうち、前記リブが形成されていない部分がティース先端面にインロー嵌合する、
ことを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の回転電機。