JP5342660B2 - 管理システム及びシステム管理方法及びプログラム - Google Patents

Description

本発明は、仮想計算機システムに関する。

近年、仮想化によるサーバ統合が普及してきている一方で、システムの高信頼化へのニーズも高くなってきている。
仮想環境における高信頼化として、仮想計算機（以下ＶＭ（Ｖｉｒｔｕａｌ Ｍａｃｈｉｎｅ）ともいう）が動作している物理計算機（以下サーバともいう）において障害が生じた際、障害により停止したＶＭを予備のサーバで起動しなおすことで、ＶＭの処理の継続を行う方法がある。

例えばＶＭｗａｒｅ（登録商標）のＥＳＸ Ｓｅｒｖｅｒ（商標）では、共有ディスクを使用することにより、障害時に別のサーバで起動することができる。
しかし、この方法では、ＳＡＮ（Ｓｔｏｒａｇｅ Ａｒｅａ Ｎｅｔｗｏｒｋ）等の共有ストレージに仮想ディスクイメージを格納しておく必要があり、高価な共有ディスク装置が必要である。

低コストで実現するために、非共有ディスクを使用することが考えられる。
非共有ディスクの環境では、障害発生時に予備サーバでＶＭを再構築することになる。
予備サーバのディスク容量が十分あれば、予めすべての仮想ディスクイメージを構築しておくことができる。
しかし、現実には、予備サーバにコストはかけられず、現用サーバに比べて予備サーバは少ない台数で構成することが多く、予備サーバのディスク容量は十分でない場合が多い。
そのため、障害が発生したサーバの仮想ディスクイメージを障害が発生した時点で生成することになる。
なお、仮想ディスクイメージは同じようなデータが多いため、「マスタファイル」＋「差分ファイル」から構築することを想定し、「マスタファイル」と「差分ファイル」はシステム内サーバのどこかに存在するものとする。

図２２に、非共有ディスクを利用するシステム例を示す。
図２２において、サーバ（１）、サーバ（２）、サーバ（３）、サーバ（４）が現用のサーバであり、サーバ（５）が予備サーバである。

サーバ（１）は仮想マシンモニタ（６）により仮想化されており、仮想計算機ＶＭ＃１（１６）と仮想計算機ＶＭ＃２（１７）が動作している。それぞれの仮想計算機は、ローカルディスク（１１）内の仮想ディスク（２４）と仮想ディスク（２５）を使用している。
サーバ（２）、サーバ（３）、サーバ（４）においても、サーバ（１）と同様、それぞれＶＭが動作している。
予備機であるサーバ（５）では、仮想ディスクイメージのマスタファイル（３２）と、各仮想ディスクイメージの差分ファイル（３３）が存在している。
ここではマスタファイル、差分ファイルすべてをサーバ（５）のローカルディスク（１５）内に配置しているが、別サーバ内でもかまわない。
なお、前提としてサーバ（５）のローカルディスク（１５）の容量は、ＶＭ＃１〜ＶＭ＃８すべての仮想ディスクを同時に構築できない大きさとする。

例えば、サーバ（１）で障害が発生した場合は、予備機であるサーバ（５）をサーバ（１）の代替機とするためＶＭ＃１の仮想ディスク（３７）、ＶＭ＃２の仮想ディスク（３８）をマスタファイル（３２）と差分ファイル（３３）から生成しＶＭを構築する。

また、予備機を別途用意せず、障害時には通常サーバを予備機として使用する構成もある。
例えば図２２において、予備機であるサーバ（５）がない構成で、サーバ（１）で障害が発生した場合は、サーバ（１）で動作していたＶＭ＃１とＶＭ＃２を残りのサーバ（２）、サーバ（３）、サーバ（４）のどれかで構築し動作させる。
この場合も、ＶＭ＃１とＶＭ＃２は、マスタファイルと差分ファイルから生成する。

上述の構成においては、障害発生時に「マスタファイル」＋「差分ファイル」からのＶＭ構築を効率的に行う必要がある。
ファイルを効率的に生成する従来技術としては、特許文献１に記載の技術がある。
特許文献１では、必要になった時点でファイルを生成するのではなく、ファイルの優先度を元に事前にファイルを生成しておく投機実行の技術が開示されている。

特開２００６−１６３８８５号公報

従来技術では、ファイルの優先度を元に事前にファイルを生成しているが、仮想環境を対象としているわけではないため、仮想環境構築に適用した場合、必ずしも最適な処理が行われない。
例えば、従来技術では、生成したファイルが必ず使用されることを前提にしているが、仮想環境構築では、障害が発生した時点でファイルが使用されるため、生成したファイルがいつ使用されるかは不定である。
そのため使用されるまでの間に状況が変わり別のファイルの優先度が高くなる場合があるが、従来技術では優先度の変化に対応できないという課題がある。
また、従来技術では優先度のみから対象ファイルを選択しているが、仮想環境構築においては、仮想計算機の動作状態や負荷状態なども考慮しなければ効率的には実行できない。

この発明は、上記のような課題を解決することを主な目的の一つとしており、共有ディスクを使用しない仮想環境において、障害発生時に効率よく仮想計算機を再構築することを主な目的とする。

本発明に係る管理システムは、
複数の仮想計算機を動作させる複数の物理計算機が含まれ、物理計算機間で共有ディスクが用いられない仮想計算機システム
を管理する管理システムであって、
いずれかの仮想計算機に障害が発生する前に、所定の選択タイミングごとに、予備用のディスクイメージを生成する仮想計算機を予備対象仮想計算機として前記複数の仮想計算機の中から選択する仮想計算機選択部と、
前記仮想計算機選択部により選択された前記予備対象仮想計算機のディスクイメージを生成するディスクイメージ生成部と、
前記予備対象仮想計算機が動作していないいずれかの物理計算機に前記ディスクイメージ生成部により生成された前記予備対象仮想計算機のディスクイメージを格納するディスクイメージ格納部とを有することを特徴とする。

本発明によれば、選択タイミングごとに予備対象仮想計算機を選択し直すため、時間の経過に伴ってバックアップの必要性の高い仮想計算機が変動する場合でも、選択タイミングの都度、バックアップの必要性の高い仮想計算機を選択して予備用のディスクイメージを設けることができ、仮想計算機システムの信頼性を向上させることができる。

実施の形態１に係るシステム構成例を示す図。 実施の形態１に係る動作例を示すフローチャート図。 実施の形態２に係るシステム構成例を示す図。 実施の形態３に係るシステム構成例を示す図。 実施の形態３に係る構築時間調査部の構成例を示す図。 実施の形態３に係るローカルディスクＲｅａｄ性能テーブルの例を示す図。 実施の形態３に係るローカルディスクＷｒｉｔｅ性能テーブルの例を示す図。 実施の形態３に係るネットワーク越しディスクＲｅａｄ性能テーブルの例を示す図。 実施の形態３に係る動作例を示すフローチャート図。 実施の形態３に係る動作例を示すフローチャート図。 実施の形態４に係るシステム構成例を示す図。 実施の形態５に係るシステム構成例を示す図。 実施の形態６に係るシステム構成例を示す図。 実施の形態８に係る動作例を示すフローチャート図。 実施の形態９に係るシステム構成例を示す図。 実施の形態９に係る動作例を示すフローチャート図。 実施の形態９に係るＶＭ優先度の例を示す図。 実施の形態９に係る障害発生可能性度の例を示す図。 実施の形態９に係る構築時間の例を示す図。 実施の形態９に係る投機実行度の例を示す図。 実施の形態１〜９に係る管理サーバ装置のハードウェア構成例を示す図。 従来技術を説明する図。

実施の形態１．
実施の形態１〜９では、効率よく仮想計算機（以下、ＶＭともいう）を構築するため、事前（障害発生前）にＶＭを構築するための仕組みを説明する。
つまり、実施の形態１〜９では、複数の仮想計算機を動作させる複数の物理計算機が含まれ、物理計算機間で共有ディスクが用いられない仮想計算機システムにおいて投機実行を行う仕組みを説明する。

図１に、本実施の形態に係るシステム構成例を示す。

仮想計算機システム（５００）には、複数のサーバ装置（５０）が含まれる。
各サーバ装置（５０）は、複数のＶＭを動作させる物理計算機である。
なお、各サーバ装置（５０）には、各サーバ装置（５０）で動作するＶＭのみを図示しているが、各サーバ装置（５０）の構成は図２２で示したサーバ（１）〜（４）と同様であり、各サーバ装置（５０）には仮想マシンモニタやローカルディスクが含まれている。
ここでは、例として各サーバ装置（５０）内には２つのＶＭが実装されているが、ＶＭ数は２である必要はなく、何台でもかまわない。
また、仮想計算機システム（５００）には、管理サーバ装置（５１）が接続される。
管理サーバ装置（５１）は、仮想計算機システム（５００）を管理し、仮想計算機の投機実行を管理する。管理サーバ装置（５１）は、管理システムの例である。
複数のサーバ装置（５０）と管理サーバ装置（５１）は、ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ Ａｒｅａ Ｎｅｔｗｏｒｋ）（４０）により接続され、相互に通信が可能である。

管理サーバ装置（５１）は、ＯＳ（Ｏｐｅｒａｔｉｎｇ Ｓｙｓｔｅｍ）と投機実行部（５２）を有する。
投機実行部（５２）は、投機実行対象ＶＭ選択部（５３）、ＶＭ優先度情報記憶部（５４）、ＶＭ構築部（５５）を含む。
投機実行対象ＶＭ選択部（５３）及びＶＭ構築部（５５）は、例えば、ＯＳ上で動作するアプリケーションプログラムである。
ＶＭ優先度情報記憶部（５４）は、ＨＤＤ（Ｈａｒｄ Ｄｉｓｃ Ｄｒｉｖｅ）、ＳＳＤ（Ｓｏｌｉｄ Ｓｔａｔｅ Ｄｒｉｖｅ）、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ Ａｃｃｅｓｓ Ｍｅｍｏｒｙ）等の記憶装置である。
投機実行対象ＶＭ選択部（５３）は、いずれかの仮想計算機に障害が発生する前に、所定の選択タイミングごとに、ＶＭ優先度情報に基づき、予備用のディスクイメージを生成する仮想計算機を投機実行対象ＶＭ（予備対象仮想計算機）として複数の仮想計算機の中から選択する。投機実行対象ＶＭ選択部（５３）は、仮想計算機選択部の例である。
ＶＭ優先度情報記憶部（５４）は、ＶＭ優先度情報を記憶している。
ＶＭ優先度情報は、各ＶＭの優先度が示される情報である。
ＶＭ優先度情報に示される各ＶＭの優先度は、時間の経過に伴って更新され得る。
ＶＭ優先度情報記憶部（５４）は、優先度情報記憶部の例である。
ＶＭ構築部（５５）は、投機実行対象ＶＭ選択部（５３）により選択された投機実行対象ＶＭを構築する。
「投機実行対象ＶＭの構築」又は「投機実行対象ＶＭの投機実行」とは、ＶＭ構築部（５５）が、投機実行対象ＶＭのディスクイメージを生成し、また、投機実行対象ＶＭが動作していないいずれかのサーバ装置（５０）に投機実行対象ＶＭのディスクイメージを格納することを意味する。
ＶＭ構築部（５５）は、ディスクイメージ生成部及びディスクイメージ格納部の例である。
なお、投機実行部（５２）は、障害発生時ではなく通常運用時から動作させる。

次に動作について説明する。
図２に、本実施の形態に係る投機実行部（５２）の投機実行のフローチャートを示す。

まず、投機実行対象ＶＭ選択部（５３）がＶＭ優先度情報を元に投機実行対象ＶＭを選択する（Ｓ１）。
投機実行対象ＶＭ選択部（５３）は、例えば、ＶＭ優先度情報を参照し、最も優先度が高いＶＭから予め指定されている任意数分のＶＭを投機実行対象ＶＭとして選択する。
次に、ＶＭ構築部（５５）が投機実行を行う（Ｓ２）。
ＶＭ構築部（５５）は、マスタファイルと差分ファイルから、選択された投機実行対象ＶＭのバックアップ用のディスクイメージを生成し、生成したディスクイメージをいずれかのサーバ装置（５０）に格納する。
マスタファイルと差分ファイルは、サーバ装置１（５０）〜サーバ装置ｎ（５０）のいずれかに格納されている。
ＶＭ構築部（５５）は、マスタファイルと差分ファイルが格納されているサーバ装置（５０）に対して、投機実行対象ＶＭのバックアップ用のディスクイメージの生成に必要な差分ファイルを通知して、投機実行対象ＶＭのバックアップ用のディスクイメージを生成させる。
また、ＶＭ構築部（５５）は、投機実行対象ＶＭのディスクイメージの格納先のサーバ装置（５０）を選択し、マスタファイルと差分ファイルが格納されているサーバ装置（５０）に対して格納先のサーバ装置（５０）を通知し、マスタファイルと差分ファイルが格納されているサーバ装置（５０）から格納先のサーバ装置（５０）に投機実行対象ＶＭのディスクイメージを送信させる。
また、ＶＭ構築部（５５）は、格納先のサーバ装置（５０）に投機実行対象ＶＭのディスクイメージの格納を指示し、格納先のサーバ装置（５０）に投機実行対象ＶＭのディスクイメージの受信及び格納を行わせる。
例えば、図１において、サーバ装置１（５０）のＶＭ＃１が投機実行対象ＶＭとして選択された場合は、ＶＭ構築部（５５）は、マスタファイルと差分ファイルが格納されているサーバ装置（５０）を用いてこのＶＭ＃１を実現するためのディスクイメージを生成し、ディスクイメージの格納先となるサーバ装置（５０）を、ＶＭ＃１が動作しているサーバ装置１（５０）以外のサーバ装置２（５０）〜サーバ装置ｎ（５０）の中から選択する。そして、ＶＭ構築部（５５）は、前述のように、選択した格納先のサーバ装置（５０）とマスタファイルと差分ファイルが格納されているサーバ装置（５０）に指示を送信して、選択した格納先のサーバ装置（５０）にＶＭ＃１のディスクイメージを格納する。

また、上記と異なり、管理サーバ装置（５１）がマスタファイルと差分ファイルを所持し、投機実行対象ＶＭを選択した際に、所持しているマスタファイルと差分ファイルから、選択した投機実行対象ＶＭのディスクイメージを生成し、生成したディスクイメージを格納先のサーバ装置（５０）に送信するようにしてもよい。

投機実行部（５２）は、Ｓ２のＶＭ構築完了後、次の実行時間まで待機し（Ｓ３）、待機時間経過後、再度Ｓ１から処理を繰り返す。
待機時間については、指定されている時間（例えば、１時間）が経過するまで待つ形態でもよいし、指定されている日時（毎日９時と１５時、毎月１日と１５日など）まで待つ形態であってもよい。
前述したように、ＶＭ優先度情報は更新されるため、次のＳ１の処理の実行までの間に優先度の高いＶＭが変化している可能性がある。このため、投機実行対象ＶＭとして選択されるＶＭは固定的ではなく、投機実行対象ＶＭの選択タイミングごとに都度優先度の高いＶＭが選択されることになる。

このように投機実行対象ＶＭの選択を繰り返して見直すことにより、常に優先度の高いＶＭが投機実行されるため、障害が発生した場合に優先度の高いＶＭは障害が発生してから構築する必要がなく、信頼性が向上する。
なお、投機実行したＶＭとは異なるＶＭに障害が発生した場合には、投機実行のペナルティが発生することになるが、ペナルティは投機実行で生成したファイルを削除するだけであり、ファイルの削除時間はファイル生成時間に比較して十分短いため無視できる。

なお、ここでは投機実行部（５２）をサーバ装置（５０）とは別の管理サーバ装置（５１）で構成しているが、投機実行部（５２）をいずれかのサーバ装置（５０）内に含めることも可能である。

以上のように、本実施の形態では、共有ディスクを使用しない仮想環境において、予備の仮想計算機を構築する際、障害発生時ではなく事前に仮想計算機を構築する（投機実行を行う）仮想環境構築方式を説明した。
より具体的には、本実施の形態では、投機実行で構築する仮想計算機は仮想計算機の優先度にしたがって選択され、投機実行完了後、ある時間の経過後に投機実行対象の仮想計算機の選択を見直し、前回と異なる仮想計算機が選択された場合は、投機実行をやり直して仮想計算機を構築することを説明した。

実施の形態２．
本実施の形態では、投機実行でＶＭ構築する際に、サーバ装置の負荷を考慮して行う。

図３は、本実施の形態に係るシステム構成例を示す。
図３に示すように、本実施の形態では、各サーバ装置（５０）内に負荷情報取得部（６１）を設ける。
負荷情報取得部（６１）は、各サーバ装置（５０）の負荷をモニタし負荷情報を取得する。負荷情報取得部（６１）がモニタする負荷は、例えばＣＰＵ使用率、メモリ使用率等である。
また、負荷情報取得部（６１）は、負荷情報を定期的にＬＡＮ（４０）を用いて管理サーバ装置（５１）に送信する。
なお、図３ではサーバ装置（５０）の内部構成の図示を簡略化しているが、本実施の形態に係るサーバ装置（５０）は、図２２に示すサーバ（１）〜（４）の構成に負荷情報取得部（６１）を追加したものに相当する。

本実施の形態では、ＶＭ構築部（５５）は、各サーバ装置（５０）から負荷情報を受信し、また、受信した負荷情報を所定の記憶領域に記憶する。
そして、ＶＭ構築部（５５）は、投機実行対象ＶＭ選択部（５３）により投機実行対象ＶＭが選択された際に、マスタファイル、差分ファイルが存在するサーバ装置および投機実行対象ＶＭを構築するサーバ装置（格納先物理計算機）の負荷情報を確認する。
マスタファイル、差分ファイルが存在するサーバ装置は、投機実行対象ＶＭが動作しているサーバ装置である場合もあるし、別のサーバ装置である場合もある。
また、マスタファイル、差分ファイルが存在するサーバ装置は、投機実行対象ＶＭを構築するサーバ装置（格納先物理計算機）である場合もあるし、別のサーバ装置である場合もある。
また、投機実行対象ＶＭを構築するサーバ装置（格納先物理計算機）は、投機実行対象ＶＭが動作しているサーバ装置とは別のサーバ装置である。
これらのサーバ装置（５０）のうち少なくともいずれか一方の負荷レベルが所定レベル以上である場合は、ＶＭ構築の実行を行わないようにする。
つまり、ＶＭ構築部（５５）は、マスタファイル、差分ファイルが存在するサーバ装置の負荷レベルが高い場合は、投機実行対象ＶＭのディスクイメージを生成せず、また、投機実行対象ＶＭを構築するサーバ装置の負荷レベルが高い場合は、投機実行対象ＶＭのディスクイメージの格納を行わない。
また、ＶＭ構築部（５５）は、マスタファイル、差分ファイルが存在するサーバ装置の負荷レベルおよび投機実行対象ＶＭを構築するサーバ装置の負荷レベルが所定レベル未満となった時点でＶＭ構築を行うようにする。
なお、本実施の形態では、ＶＭ構築部（５５）は負荷レベル調査部の例でもある。

このように本実施の形態によれば、負荷を確認することで通常の業務に影響を与えることなく投機実行ができる。

以上、本実施の形態では、投機実行で仮想計算機を構築する際に、サーバの負荷を考慮する仮想環境構築方式を説明した。
より具体的には、本実施の形態では、サーバの負荷が高い場合は仮想計算機の構築を実行せず、負荷が低くなった時点で仮想計算機の構築を開始することを説明した。

実施の形態３．
実施の形態１では、ＶＭ優先度にしたがって投機実行させるＶＭを選択していたが、実施の形態３では実際にＶＭを構築するための時間を推測し、構築時間の長さにしたがってＶＭを選択する。

図４に、本実施の形態に係るシステム構成例を示す。
本実施の形態では、投機実行部（５２）内に、構築時間調査部（７０）を設ける。
また、サーバ装置（５０）内に、負荷情報取得部（６１）とディスク性能取得部（６２）を設ける。
なお、本実施の形態では、投機実行対象ＶＭ選択部（５３）は、選択タイミングごとに、構築時間調査部（７０）にディスクイメージの生成及び格納に要する処理時間をＶＭごとに予測させ、構築時間調査部（７０）により予測されたＶＭごとの処理時間に基づいて、投機実行対象ＶＭを選択する。

構築時間調査部（７０）の詳細を図５に示す。
構築時間調査部（７０）は、ディスク性能調査部（７１）と時間予測計算部（７３）で構成される。
ディスク性能調査部（７１）は、サーバ装置（５０）内のディスク性能取得部（６２）からディスクに関する性能情報を取得し、ディスク性能情報管理テーブル（７２）に保存する。
時間予測計算部（７３）は、ディスク性能情報管理テーブル（７２）のデータと、サーバ装置（５０）内の負荷情報取得部（６１）から取得したサーバの負荷情報からＶＭ構築の時間を予測計算する。
ディスク性能情報管理テーブル（７２）に含まれるデータを、図６、図７、図８に示す。

図６は、各サーバ装置（５０）のローカルディスクＲｅａｄ性能を示すローカルディスクＲｅａｄ性能テーブルである。ローカルディスクＲｅａｄ性能は、各サーバ装置（５０）が内部のローカルディスクからデータを読み出す性能（単位時間当たりの読み出しデータ量）である。
図７は、各サーバ装置（５０）のローカルディスクＷｒｉｔｅ性能を示すローカルディスクＷｒｉｔｅ性能テーブルである。ローカルディスクＷｒｉｔｅ性能は、各サーバ装置（５０）が内部のローカルディスクにデータを書き込む性能（単位時間当たりの書き込みデータ量）である。
図８は、ネットワーク越しディスクＲｅａｄ性能を示すネットワーク越しディスクＲｅａｄ性能テーブルである。ネットワーク越しディスクＲｅａｄ性能は、各サーバ装置（５０）が他のサーバ装置（５０）のディスクからネットワーク越しにデータを読み出す性能（単位時間当たりの読み出しデータ量）である。
ディスク性能は、すべてのサーバの物理ディスク毎に調査を行う。
調査の際、サーバに負荷をかけ、負荷をかけた場合の性能も調査する。
例えば図６に示したように、負荷０％、５％、１０％・・・１００％のように負荷を変化させて性能を調査する。
また、図６〜図８の各々に示される数値は、各サーバ装置（５０）の性能値を示している。
例えば、図６では、サーバＡは、負荷が０％の場合は、ローカルディスクであるディスク＃１をＲｅａｄする性能値は８０であり、負荷が５％の場合はディスク＃１をＲｅａｄする性能値は７５である。

図６〜図８に示すように、サーバ装置（５０）ごとにディスクアクセスの際の処理性能が異なり、また、実際の負荷状況は時間の経過ととともに変動するため、時間によってもサーバ装置（５０）のディスクアクセスの際の処理性能は異なる。
このため、ディスクイメージの生成及び格納に要する処理時間はサーバ装置（５０）ごとに異なり、また、時間の経過によっても変動し得る。
本実施の形態に係る構築時間調査部（７０）は、このような性質の処理時間を、サーバ装置（５０）ごとに予測する。
構築時間調査部（７０）は処理時間予測部の例である。

次に動作について説明する。
構築時間調査部（７０）を使用した場合のフローチャートを図９に示す。

まず、運用開始前（業務負荷が何も無い状態）に、ディスク性能調査部（７１）は、上記で示したディスク性能について、各サーバ装置（５０）のディスク性能取得部（６２）に負荷レベルごとのディスク性能の調査を指示し、すべてのサーバ装置（５０）に実際に各ディスクへのＲｅａｄとＷｒｉｔｅを実行させて負荷レベルごとの性能調査を行う（Ｓ１０、Ｓ１１、Ｓ１２）。
そして、ディスク性能調査部（７１）は、各サーバ装置（５０）のディスク性能取得部（６２）から調査結果（ディスク性能情報）を取得し、ディスク性能情報管理テーブル（７２）（図６、図７、図８）に記録する。

また、負荷情報取得部（６１）は選択タイミングの際のサーバ装置（５０）の負荷状況を監視し、負荷情報を投機実行部（５２）に送信する。
本実施の形態では、投機実行部（５２）において、構築時間調査部（７０）の時間予測計算部（７３）が各サーバ装置（５０）の負荷情報取得部（６１）から負荷情報を受信する。

次に、時間予測計算部（７３）が受信したサーバの負荷情報とディスク性能情報管理テーブル（７２）内の各ディスク性能情報から、すべてのＶＭに対し、それぞれを構築した場合のＶＭ構築時間（ＶＭ構築に要する処理時間）を予測計算する（Ｓ１３、Ｓ１４）。
なお、時間予測計算部（７３）によるＶＭ構築時間の予測計算の詳細は後述する。

次に、投機実行対象ＶＭ選択部（５３）が、時間予測計算部（７３）により算出されたＶＭ構築時間のうち、ＶＭ構築時間の長い順に１つ以上のＶＭを投機実行対象ＶＭとして選択する（Ｓ１）。
以後の処理は実施の形態１と同じであるため、説明を省略する。

次に時間予測計算部（７３）による構築時間の予測計算の詳細について説明する。
図１０にフローチャートを示す。
なお、図１０は、仮想計算機システム（５００）に含まれるＶＭごとに行われる。

まず、時間予測計算部（７３）は、構築時間の予測計算の対象となるＶＭを選択し、選択したＶＭの生成元となるマスタファイルと差分ファイルのあるサーバ装置（５０）とディスクの情報を取得する（Ｓ２１）。なお、構築時間の予測計算の対象として選択したＶＭを対象ＶＭと呼ぶ。
次に、時間予測計算部（７３）は、対象ＶＭの構築先のサーバとディスクの情報を取得する（Ｓ２２）。
次に、時間予測計算部（７３）は、生成元ファイルがあるサーバ装置と構築先のサーバ装置が同じかどうかチェックする（Ｓ２３）。
同じサーバ装置の場合（Ｓ２３でＹＥＳ）は、時間予測計算部（７３）は、ローカルディスクＲｅａｄ性能テーブル（図６）を使用する（Ｓ２４）。
異なるサーバ装置の場合（Ｓ２３でＮＯ）は、ネットワーク越しディスクＲｅａｄ性能テーブル（図８）を使用する（Ｓ２５）。
また、時間予測計算部（７３）は、生成元ファイルのあるサーバの負荷情報を取得する（Ｓ２６）。
次に、時間予測計算部（７３）は構築先サーバの負荷情報を取得し（Ｓ２７）、生成元のファイルサイズの情報を取得する（Ｓ２８）。
Ｒｅａｄ処理時間計算（Ｓ２９）では、時間予測計算部（７３）は、Ｒｅａｄ性能テーブル（図６または図８）の、サーバ、ディスク、負荷が一致する性能値を用いて、生成元ファイルサイズ÷性能値（単位時間当たりの読み出しデータ量）の計算を行って、Ｒｅａｄ処理時間を求める。
Ｗｒｉｔｅ処理時間計算（Ｓ３０）では、時間予測計算部（７３）は、Ｗｒｉｔｅ性能テーブル（図７）の、サーバ、ディスク、負荷が一致する性能値を用いて、生成元ファイルサイズ÷性能値（単位時間当たりの書き込みデータ量）の計算を行って、Ｗｒｉｔｅ処理時間を求める。
合計処理時間計算（Ｓ３１）は、Ｒｅａｄ処理時間計算（Ｓ２９）で算出したＲｅａｄ処理時間とＷｒｉｔｅ処理時間計算（Ｓ３０）で算出したＷｒｉｔｅ処理時間を合計する。

このようにして時間予測計算部（７３）は、全てのＶＭに対して図１０のフローを実行して、すべてのＶＭの処理時間を計算し、投機実行部（５２）が処理時間が長いものを投機実行対象ＶＭとして選択する。

以上説明したように、本実施の形態では、ＶＭ構築時間の長いものを投機実行対象とすることにより、障害が発生した場合のＶＭ構築時間が短縮できる。
つまり、ＶＭ構築時間が長いものは投機実行されているため、投機実行されているＶＭに障害が発生した場合にＶＭ構築までに長時間を要する事態を回避することができ、また、もし投機実行されたＶＭとは異なるＶＭに障害が発生した場合も、そのＶＭの構築時間は短いため、ＶＭ構築までに長時間を要することもない。

このように、本実施の形態では、投機実行する仮想計算機を選択する際に、仮想計算機の構築時間を予測計算し、構築時間が長い仮想計算機を選択する仮想環境構築方式を説明した。
また、本実施の形態では、構築時間は、あらかじめ各物理ディスクの読み込み性能、書き込み性能を調査し、ファイル生成元とファイル生成先のサーバ場所、ファイルサイズ、サーバ負荷から計算することを説明した。

実施の形態４．
実施の形態３では、構築時間の長さにしたがって投機実行させるＶＭを選択していたが、実施の形態４では物理サーバの障害の発生しやすさを調査し推測する障害推測にしたがってＶＭを選択する。

図１１に、本実施の形態に係るシステム構成例を示す。
本実施の形態では、投機実行部（５２）内に、障害推測部（８０）を設ける。
また、サーバ装置（５０）内に、障害情報取得部（８１）を設ける。
障害推測部（８０）は、ＶＭごとに、ＶＭが動作しているサーバ装置（５０）の障害発生可能性を導出する。障害情報取得部（８１）は、障害発生可能性導出部の例である。
障害情報取得部（８１）は、障害推測部（８０）の障害発生可能性の導出に用いられる障害情報を取得する。
また、本実施の形態では、投機実行対象ＶＭ選択部（５３）は、選択タイミングごとに、障害推測部（８０）にサーバ装置（５０）の障害発生可能性をＶＭごとに導出させ、障害推測部（８０）により導出されたＶＭごとの障害発生可能性に基づいて、投機実行対象ＶＭを選択する。

障害推測部（８０）は、例えば、Ｓ．Ｍ．Ａ．Ｒ．Ｔ．（Ｓｅｌｆ−Ｍｏｎｉｔｏｒｉｎｇ Ａｎａｌｙｓｉｓ ａｎｄ Ｒｅｐｏｒｔｉｎｇ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）によって蓄積されたデータをモニタすることで障害発生可能性を導出し、ディスク故障の予兆を知ることができる。
この機能により、投機実行対象ＶＭ選択部（５３）は故障が最も起こりやすいサーバを選択し、そのサーバ上のＶＭを投機実行の対象とすることで、効率化ができる。
本実施の形態では、Ｓ．Ｍ．Ａ．Ｒ．Ｔ．を例にして説明したが、障害推測としては、サーバの稼働時間をモニタしておき、最も長く稼動しているサーバやディスクアクセス数が多いサーバで障害が発生しやすいなど、様々な方法が考えられ、この情報で投機実行するＶＭを選択する。

このように、本実施の形態では、投機実行する仮想計算機を選択する際に、物理サーバの故障発生の可能性にしたがって仮想計算機を選択する仮想環境構築方式を説明した。

実施の形態５．
実施の形態４では、障害推測にしたがって投機実行させるＶＭを選択していたが、実施の形態５ではＶＭ動作特性にしたがってＶＭを選択する。

図１２に、本実施の形態に係るシステム構成例を示す。
本実施の形態では、投機実行部（５２）内に、ＶＭ動作特性調査部（８２）を設ける。ＶＭ動作特性調査部（８２）は動作特性調査部の例である。
また、サーバ装置（５０）内に、ＶＭ動作特性情報取得部（８３）を設ける。
ＶＭ動作特性情報取得部（８３）は、ＶＭのディスクアクセス数やネットワークアクセス数などをモニタする。
ＶＭ動作特性調査部（８２）は、ＶＭ動作特性情報取得部（８３）からＶＭのディスクアクセス数やネットワークアクセス数を通知する動作特性情報を入力し、ＶＭごとに動作特性を調査する。ディスクアクセス数の大小やネットワークアクセス数の大小といった動作特性は、ＶＭごとに異なり、また、時間の経過に伴って変動し得る。
そして、本実施の形態では、投機実行対象ＶＭ選択部（５３）は、選択タイミングごとに、ＶＭ動作特性調査部（８２）に各ＶＭの動作特性を調査させ、ＶＭ動作特性調査部（８２）により調査された動作特性に基づき、投機実行対象ＶＭを選択する。
つまり、投機実行対象ＶＭ選択部（５３）は、ディスクアクセス数やネットワークアクセス数が多いＶＭは重要なものと判断し、アクセス数が多いＶＭを投機実行の対象ＶＭとする。

このように、本実施の形態では、投機実行する仮想計算機を選択する際に、仮想計算機の動作特性にしたがって仮想計算機を選択する仮想環境構築方式を説明した。

実施の形態６．
実施の形態５では、ＶＭ動作特性にしたがって投機実行させるＶＭを選択していたが、実施の形態６ではユーザ指示やその他のパラメータにしたがってＶＭを選択する。

図１３に、本実施の形態に係るシステム構成例を示す。
本実施の形態では、投機実行部（５２）内に、ユーザ指示、その他パラメータ入力部（８４）を設ける。
また、本実施の形態では、投機実行対象ＶＭ選択部（５３）は、ユーザ指示やその他パラメータがユーザ指示、その他パラメータ入力部（８４）によって入力された際に、入力されたユーザ指示やその他パラメータにより投機実行するＶＭを選択する。
例えば、ハードウェアメンテナンスなどにより停止するサーバが決まっている場合、そのサーバ上にあるＶＭを投機実行の対象とすることが考えられる。

このように、本実施の形態では、投機実行する仮想計算機を選択する際に、ユーザの指示またはその他のパラメータ入力にしたがって仮想計算機を選択する仮想環境構築方式を説明した。

実施の形態７．
実施の形態１〜５では、それぞれの条件にしたがって投機実行させるＶＭを選択していたが、実施の形態７では、これらの条件を組み合わせて、ＶＭを選択する。

ここでは、一例として、実施の形態１、３、４の選択基準を組み合わせる場合を考える。
まず、実施の形態１、３、４で説明した方法により、各ＶＭに対して、ＶＭ優先度、障害発生可能性度、ＶＭ構築時間を求める。
そして、投機実行対象ＶＭ選択部（５３）では、これらの値の積を、ＶＭの投機実行度とする。
つまり、以下の式に従って投機実行度を求める。
投機実行度＝ＶＭ優先度×障害発生可能性度×構築時間
投機実行対象ＶＭ選択部（５３）では、すべてのＶＭについて投機実行度を計算し、投機実行度の高いＶＭを投機実行対象ＶＭとして選択する。
このように複数の条件を組み合わせて選択することにより、より効率的に投機実行対象ＶＭを選択することができる。
なお、ここでは、ＶＭ優先度、障害推測、構築時間の３つの選択基準を組み合わせたが、実施の形態１、３、４、５、６で示したパラメータを任意に組み合わせて投機実行度を計算して投機実行対象ＶＭを選択するようにしてもよい。

このように、本実施の形態では、投機実行する仮想計算機を選択する際に、複数の条件を組み合わせて仮想計算機を選択する仮想環境構築方式を説明した。

実施の形態８．
実施の形態１では、指定された時間の経過後や、指定された日時などの定期的な選択タイミングごとに投機実行対象ＶＭを選択しているが、実施の形態８ではＶＭ動作特性や、システム監視によって投機実行をやり直すタイミングを決める。

図１４に本実施の形態に係る動作例を示すフローチャートを示す。
投機実行完了後（Ｓ２）、投機実行対象ＶＭ選択部（５３）は、ＶＭ動作特性およびシステム監視を行う（Ｓ４１）。
ＶＭの負荷状態や仮想計算機システム（５００）の負荷状態が変化した場合など、システムの状態に変化があった場合に、投機実行対象ＶＭ選択部（５３）は、投機実行対象ＶＭの選択をやり直す（Ｓ４２）。
このようなタイミングで投機実行対象ＶＭを見直すことにより、より効率的な投機実行が可能になる。

以上、本実施の形態では、仮想計算機動作特性やシステム監視を行い、システムの状態に変化が発生したタイミングで投機実行処理を行う仮想環境構築方式を説明した。

実施の形態９．
本実施の形態では、予備サーバ装置（以下、予備サーバともいう）が複数あり、ＶＭの構築先サーバが決まっていない場合に投機実行先サーバを選択して投機実行を行う。

図１５に、本実施の形態に係るシステム構成例を示す。
本実施の形態では、投機実行対象ＶＭ選択部（５３）が、投機実行先サーバ選択機能（８５）を有する。
本実施の形態では、投機実行対象ＶＭの障害発生時に投機実行対象ＶＭを動作させるために設けられた予備サーバ装置（予備物理計算機）が複数存在する場合に、投機実行対象ＶＭ選択部（５３）は、投機実行先サーバ選択機能（８５）により、投機実行対象ＶＭごとに構築先の予備サーバ装置を決定する。
また、投機実行対象ＶＭ選択部（５３）は、予備サーバ装置でＶＭを動作させることができる個数分の投機実行対象ＶＭを選択する。

図１６に本実施の形態に係る動作例を示すフローチャートを示す。
まず、投機実行対象ＶＭ選択部（５３）は、すべての予備サーバについて、すべてのＶＭを各予備サーバに構築する場合の投機実行度を計算する（Ｓ５１、Ｓ５２、Ｓ５３）。
投機実行度は、例えば、実施の形態７で示した方法で計算する。
ＶＭが５つ、予備サーバ装置が２台の場合に投機実行度を計算した例を図２０に示す。
計算には、例として図１７、図１８、図１９の値を使用した。
図１７は各ＶＭの優先度を示す。図１８は各ＶＭの障害発生可能性度を示す。図１９は各ＶＭの構築時間を示す。
２台の予備サーバそれぞれが２つのＶＭを投機実行する場合、図２０において各サーバで投機実行度の高いＶＭを選択すると、ＳＥＲＶＥＲ＿Ａでは、ＶＭ＃１とＶＭ＃３、ＳＥＲＶＥＲ＿ＢではＶＭ＃１とＶＭ＃２が選択される。
この場合、ＶＭ＃１は、両方の予備サーバで選択されるが、ＶＭ＃１を両方のサーバで投機実行する。
または、１つのＶＭが複数のサーバで投機実行されないという条件を追加する場合は以下のように選択する。
投機実行対象ＶＭ選択部（５３）は、投機実行先サーバ選択機能（８５）により、まず、投機実行度の最も大きいＳＥＲＶＥＲ＿ＡのＶＭ＃１を選択する。
次に、投機実行対象ＶＭ選択部（５３）は、既に選択されたＶＭ＃１を除いて、次に投機実行度の大きいＳＥＲＶＥＲ＿ＢのＶＭ＃２を選択する。
次に、既に選択されたＶＭ＃１とＶＭ＃２を除いて、次に投機実行度の大きいＳＥＲＶＥＲ＿ＢのＶＭ＃３を選択する。
この時点で、ＳＥＲＶＥＲ＿Ｂは２つのＶＭが選択されたため以降の選択ではＳＥＲＶＥＲ＿Ｂを除く。
次に、投機実行対象ＶＭ選択部（５３）は、既に選択されたＶＭ＃１、ＶＭ＃２、ＶＭ＃３およびＳＥＲＶＥＲ＿Ｂを除いて、次に投機実行度の大きいＳＥＲＶＥＲ＿ＡのＶＭ＃５を選択する。
これで、ＳＥＲＶＥＲ＿Ａも２つのＶＭが選択される。
この方法で選択すると、ＳＥＲＶＥＲ＿ＡではＶＭ＃１とＶＭ＃５、ＳＥＲＶＥＲ＿ＢではＶＭ＃２とＶＭ＃３が選択されたことになり、この選択結果で投機実行を行う。

このように、本実施の形態では、予備サーバが複数あり、構築先が決まっていない場合に、各仮想計算機が予備サーバそれぞれで構築する場合の投機実行度を求め、その値によって投機実行を行う仮想環境構築方式を説明した。

最後に、実施の形態１〜９に示した管理サーバ装置（５１）のハードウェア構成例について説明する。
図２１は、実施の形態１〜９に示す管理サーバ装置（５１）のハードウェア資源の一例を示す図である。
なお、図２１の構成は、あくまでも管理サーバ装置（５１）のハードウェア構成の一例を示すものであり、管理サーバ装置（５１）のハードウェア構成は図２１に記載の構成に限らず、他の構成であってもよい。

図２１において、管理サーバ装置（５１）は、プログラムを実行するＣＰＵ９１１（Ｃｅｎｔｒａｌ Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ Ｕｎｉｔ、中央処理装置、処理装置、演算装置、マイクロプロセッサ、マイクロコンピュータ、プロセッサともいう）を備えている。
ＣＰＵ９１１は、バス９１２を介して、例えば、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ Ｏｎｌｙ Ｍｅｍｏｒｙ）９１３、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ Ａｃｃｅｓｓ Ｍｅｍｏｒｙ）９１４、通信ボード９１５、表示装置９０１、キーボード９０２、マウス９０３、磁気ディスク装置９２０と接続され、これらのハードウェアデバイスを制御する。
更に、ＣＰＵ９１１は、ＦＤＤ９０４（Ｆｌｅｘｉｂｌｅ Ｄｉｓｋ Ｄｒｉｖｅ）、コンパクトディスク装置９０５（ＣＤＤ）、プリンタ装置９０６、スキャナ装置９０７と接続していてもよい。また、磁気ディスク装置９２０の代わりに、光ディスク装置、メモリカード（登録商標）読み書き装置などの記憶装置でもよい。
ＲＡＭ９１４は、揮発性メモリの一例である。ＲＯＭ９１３、ＦＤＤ９０４、ＣＤＤ９０５、磁気ディスク装置９２０の記憶媒体は、不揮発性メモリの一例である。これらは、記憶装置の一例である。
実施の形態１〜９で説明した「ＶＭ優先度情報記憶部（５４）」は、ＲＡＭ９１４、磁気ディスク装置９２０等により実現される。
通信ボード９１５、キーボード９０２、マウス９０３、スキャナ装置９０７、ＦＤＤ９０４などは、入力装置の一例である。
また、通信ボード９１５、表示装置９０１、プリンタ装置９０６などは、出力装置の一例である。

通信ボード９１５は、図１に示すように、ネットワークに接続されている。例えば、通信ボード９１５は、ＬＡＮ（ローカルエリアネットワーク）の他、インターネット、ＷＡＮ（ワイドエリアネットワーク）、ＳＡＮ（ストレージエリアネットワーク）などに接続されていても構わない。

磁気ディスク装置９２０には、オペレーティングシステム９２１（ＯＳ）、ウィンドウシステム９２２、プログラム群９２３、ファイル群９２４が記憶されている。
プログラム群９２３のプログラムは、ＣＰＵ９１１がオペレーティングシステム９２１、ウィンドウシステム９２２を利用しながら実行する。

また、ＲＡＭ９１４には、ＣＰＵ９１１に実行させるオペレーティングシステム９２１のプログラムやアプリケーションプログラムの少なくとも一部が一時的に格納される。
また、ＲＡＭ９１４には、ＣＰＵ９１１による処理に必要な各種データが格納される。

また、ＲＯＭ９１３には、ＢＩＯＳ（Ｂａｓｉｃ Ｉｎｐｕｔ Ｏｕｔｐｕｔ Ｓｙｓｔｅｍ）プログラムが格納され、磁気ディスク装置９２０にはブートプログラムが格納されている。
管理サーバ装置（５１）の起動時には、ＲＯＭ９１３のＢＩＯＳプログラム及び磁気ディスク装置９２０のブートプログラムが実行され、ＢＩＯＳプログラム及びブートプログラムによりオペレーティングシステム９２１が起動される。

上記プログラム群９２３には、実施の形態１〜９の説明において「〜部」（「ＶＭ優先度情報記憶部（５４）」以外、以下同様）として説明している機能を実行するプログラムが記憶されている。プログラムは、ＣＰＵ９１１により読み出され実行される。

ファイル群９２４には、実施の形態１〜９の説明において、「〜の判断」、「〜の計算」、「〜の算出」、「〜の比較」、「〜の調査」、「〜の更新」、「〜の設定」、「〜の登録」、「〜の選択」等として説明している処理の結果を示す情報やデータや信号値や変数値やパラメータが、「〜ファイル」や「〜データベース」の各項目として記憶されている。
「〜ファイル」や「〜データベース」は、ディスクやメモリなどの記録媒体に記憶される。ディスクやメモリなどの記憶媒体に記憶された情報やデータや信号値や変数値やパラメータは、読み書き回路を介してＣＰＵ９１１によりメインメモリやキャッシュメモリに読み出され、抽出・検索・参照・比較・演算・計算・処理・編集・出力・印刷・表示などのＣＰＵの動作に用いられる。
抽出・検索・参照・比較・演算・計算・処理・編集・出力・印刷・表示のＣＰＵの動作の間、情報やデータや信号値や変数値やパラメータは、メインメモリ、レジスタ、キャッシュメモリ、バッファメモリ等に一時的に記憶される。
また、実施の形態１〜９で説明しているフローチャートの矢印の部分は主としてデータや信号の入出力を示し、データや信号値は、ＲＡＭ９１４のメモリ、ＦＤＤ９０４のフレキシブルディスク、ＣＤＤ９０５のコンパクトディスク、磁気ディスク装置９２０の磁気ディスク、その他光ディスク、ミニディスク、ＤＶＤ等の記録媒体に記録される。また、データや信号は、バス９１２や信号線やケーブルその他の伝送媒体によりオンライン伝送される。

また、実施の形態１〜９の説明において「〜部」として説明しているものは、「〜回路」、「〜装置」、「〜機器」であってもよく、また、「〜ステップ」、「〜手順」、「〜処理」であってもよい。
すなわち、実施の形態１〜９で説明したフローチャートに示すステップ、手順、処理により、本発明に係るシステム管理方法を実現することができる。
また、「〜部」として説明しているものは、ＲＯＭ９１３に記憶されたファームウェアで実現されていても構わない。或いは、ソフトウェアのみ、或いは、素子・デバイス・基板・配線などのハードウェアのみ、或いは、ソフトウェアとハードウェアとの組み合わせ、さらには、ファームウェアとの組み合わせで実施されても構わない。ファームウェアとソフトウェアは、プログラムとして、磁気ディスク、フレキシブルディスク、光ディスク、コンパクトディスク、ミニディスク、ＤＶＤ等の記録媒体に記憶される。プログラムはＣＰＵ９１１により読み出され、ＣＰＵ９１１により実行される。すなわち、プログラムは、実施の形態１〜９の「〜部」としてコンピュータを機能させるものである。あるいは、実施の形態１〜９の「〜部」の手順や方法をコンピュータに実行させるものである。

このように、実施の形態１〜９に示す管理サーバ装置（５１）は、処理装置たるＣＰＵ、記憶装置たるメモリ、磁気ディスク等、入力装置たるキーボード、マウス、通信ボード等、出力装置たる表示装置、通信ボード等を備えるコンピュータであり、上記したように「〜部」として示された機能をこれら処理装置、記憶装置、入力装置、出力装置を用いて実現するものである。

４０ ＬＡＮ、５０ サーバ装置、５１ 管理サーバ装置、５２ 投機実行部、５３ 投機実行対象ＶＭ選択部、５４ ＶＭ優先度情報記憶部、５５ ＶＭ構築部、６１ 負荷情報取得部、６２ ディスク性能取得部、７０ 構築時間調査部、７１ ディスク性能調査部、７２ ディスク性能情報管理テーブル、７３ 時間予測計算部、８０ 障害推測部、８１ 障害情報取得部、８２ ＶＭ動作特性調査部、８３ ＶＭ動作特性情報取得部、８４ ユーザ指示、その他パラメータ入力部、８５ 投機実行先サーバ選択機能、５００ 仮想計算機システム。

Claims (11)

1. 複数の仮想計算機を動作させる複数の物理計算機が含まれ、物理計算機間で共有ディスクが用いられない仮想計算機システム
   を管理する管理システムであって、
   仮想計算機ごとに異なり、時間の経過に伴って変動し得るディスクイメージの生成及び格納に要する処理時間を、仮想計算機ごとに予測する処理時間予測部と、
   いずれかの仮想計算機に障害が発生する前に、所定の選択タイミングごとに、前記処理時間予測部にディスクイメージの生成及び格納に要する処理時間を仮想計算機ごとに予測させ、前記処理時間予測部により予測された仮想計算機ごとの処理時間に基づいて、予備用のディスクイメージを生成する仮想計算機を予備対象仮想計算機として前記複数の仮想計算機の中から選択する仮想計算機選択部と、
   前記仮想計算機選択部により選択された前記予備対象仮想計算機のディスクイメージを生成するディスクイメージ生成部と、
   前記予備対象仮想計算機が動作していないいずれかの物理計算機に前記ディスクイメージ生成部により生成された前記予備対象仮想計算機のディスクイメージを格納するディスクイメージ格納部とを有することを特徴とする管理システム。
2. 前記管理システムは、更に、
   時間の経過に伴って各仮想計算機の優先度が更新され得る優先度情報を記憶する優先度情報記憶部を有し、
   前記仮想計算機選択部は、
   選択タイミングごとに、選択タイミング時に前記優先度記憶部に記憶されている優先度情報に基づいて、前記予備対象仮想計算機を選択することを特徴とする請求項１に記載の管理システム。
3. 前記管理システムは、更に、
   仮想計算機ごとに、仮想計算機が動作している物理計算機の障害発生可能性を導出する障害発生可能性導出部を有し、
   前記仮想計算機選択部は、
   選択タイミングごとに、前記障害発生可能性導出部に物理計算機の障害発生可能性を仮想計算機ごとに導出させ、前記障害発生可能性導出部により導出された仮想計算機ごとの障害発生可能性に基づいて、前記予備対象仮想計算機を選択することを特徴とする請求項１に記載の管理システム。
4. 前記管理システムは、更に、
   仮想計算機ごとに異なり、時間の経過に伴って変動し得る仮想計算機の動作特性を仮想計算機ごとに調査する動作特性調査部を有し、
   前記仮想計算機選択部は、
   選択タイミングごとに、前記動作特性調査部に各仮想計算機の動作特性を調査させ、前記動作特性調査部により調査された各仮想計算機の動作特性に基づいて、前記予備対象仮想計算機を選択することを特徴とする請求項１に記載の管理システム。
5. 前記仮想計算機選択部は、
   選択タイミングごとに、複数の選択基準を組み合わせ、組わせた選択基準に基づいて、前記予備対象仮想計算機を選択することを特徴とする請求項１に記載の管理システム。
6. 前記管理システムは、更に、
   前記仮想計算機選択部により選択された前記予備対象仮想計算機のディスクイメージの格納先となる格納先物理計算機の負荷レベルを調査する負荷レベル調査部を有し、
   前記ディスクイメージ格納部は、
   前記格納先物理計算機の負荷レベルが所定レベル以上である場合に、前記格納先物理計算機への前記予備対象仮想計算機のディスクイメージの格納を行わず、前記格納先物理計算機の負荷レベルが前記所定レベル未満となった際に、前記格納先物理計算機への前記予備対象仮想計算機のディスクイメージの格納を行うことを特徴とする請求項１に記載の管理システム。
7. 前記仮想計算機選択部は、
   一定周期の選択タイミングごとに、前記予備対象仮想計算機を選択することを特徴とする請求項１に記載の管理システム。
8. 前記仮想計算機選択部は、
   前記仮想計算機システムのユーザから予備対象仮想計算機の選択指示があったタイミング、特定のパラメータが入力されたタイミング、いずれかの仮想計算機の負荷状態が変化したタイミング、前記仮想計算機システムの負荷状態が変化したタイミングの少なくともいずれかを選択タイミングとし、選択タイミングごとに、前記予備対象仮想計算機を選択することを特徴とする請求項１に記載の管理システム。
9. 前記管理システムは、
   障害発生時に障害が発生した仮想計算機を動作させるために設けられた予備物理計算機が存在する仮想計算機システムを管理し、
   前記仮想計算機選択部は、
   前記予備物理計算機で動作させることができる仮想計算機の個数分の予備対象仮想計算機を選択することを特徴とする請求項１に記載の管理システム。
10. 複数の仮想計算機を動作させる複数の物理計算機が含まれ、物理計算機間で共有ディスクが用いられない仮想計算機システム
    を管理するコンピュータが、
    いずれかの仮想計算機に障害が発生する前に、所定の選択タイミングごとに、仮想計算機ごとに異なり、時間の経過に伴って変動し得るディスクイメージの生成及び格納に要する処理時間を仮想計算機ごとに予測し、予測した仮想計算機ごとの処理時間に基づいて、予備用のディスクイメージを生成する仮想計算機を予備対象仮想計算機として前記複数の仮想計算機の中から選択し、
    選択した前記予備対象仮想計算機のディスクイメージを生成し、
    前記予備対象仮想計算機が動作していないいずれかの物理計算機に生成した前記予備対象仮想計算機のディスクイメージを格納することを特徴とするシステム管理方法。
11. 複数の仮想計算機を動作させる複数の物理計算機が含まれ、物理計算機間で共有ディスクが用いられない仮想計算機システム
    を管理するコンピュータに、
    いずれかの仮想計算機に障害が発生する前に、所定の選択タイミングごとに、仮想計算機ごとに異なり、時間の経過に伴って変動し得るディスクイメージの生成及び格納に要する処理時間を仮想計算機ごとに予測し、予測した仮想計算機ごとの処理時間に基づいて、予備用のディスクイメージを生成する仮想計算機を予備対象仮想計算機として前記複数の仮想計算機の中から選択する仮想計算機選択処理と、
    前記仮想計算機選択処理により選択された前記予備対象仮想計算機のディスクイメージを生成するディスクイメージ生成処理と、
    前記予備対象仮想計算機が動作していないいずれかの物理計算機に前記ディスクイメージ生成処理により生成された前記予備対象仮想計算機のディスクイメージを格納するディスクイメージ格納処理とを実行させることを特徴とするプログラム。

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